(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
配線・配管材を建物の形鋼に沿って支持する配線・配管材支持具であって、
前記配線・配管材を支持する支持部と、
前記形鋼を挟持してこれに取付けられる取付部とを備え、
前記取付部には、前記形鋼との当接側に突出して前記支持具が前記配線・配管材の布設方向と直交する方向に移動し該形鋼から抜脱するのを防止する第１抜止爪が設けられ、更に、前記形鋼との当接側に突出して前記支持具が前記配線・配管材の布設方向に移動するのを防止する第２抜止爪が設けられたことを特徴とする配線・配管材支持具。
【請求項２】
前記取付部は、対向する一対の挟持板部を備えて成り、前記支持部は、一方の前記挟持板部における前記形鋼の挟持側との反対側に配設されており、
前記第２抜止爪は、前記支持部が配設されている前記一方の挟持板部に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の配線・配管材支持具。
【請求項３】
全体が略Ｓ字状に曲げられた帯板形状を成し、
一側に折り返された折返し部に前記支持部が形成され、他側に折り返された折返し部に前記取付部が形成され、
前記第２抜止爪は、前記支持部と取付部とを区画する中間板部に、前記配線・配管材の布設方向に向けてかつ前記形鋼との当接側に傾斜して突出形成されたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の配線・配管材支持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル等の配線や電線管等の配管材を建物の形鋼に沿って支持する配線・配管材支持具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
前記配線・配管材支持具として特許文献１、特許文献２等に記載のものが開示されている。これらの支持具は、鋼製のクリップで形成され、一端部が円弧に形成されてケーブルを保持し、他端部が溝型に折り曲げられて形鋼を弾性的に挟持する構成となっている。更に、これらの支持具には、ケーブルの布設方向と直交する方向に移動して形鋼から抜け外れるのを防止すべく、帯板の両側縁の一部を形鋼側に切り起こした抜止爪が形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭５１−１３７５９６号公報
【特許文献２】実開昭５２−８２０９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、前記各支持具の抜止爪は、ケーブルの布設方向と直交する方向に外力が作用したときに支持具が形鋼から抜け外れるのを防止するものであるため、ケーブルの布設方向に外力が作用したときには、支持具は、その方向に引張られて形鋼の取付面であるフランジ面に沿って位置ずれし、斜めを向いてしまうことがあった。即ち、ケーブルの布設時等においてケーブルが布設方向に引張られると、支持具は、ケーブルとの摩擦力によって同方向に引張り力を受ける。このとき、支持具は、形鋼を弾性的に挟圧する押圧力によって形鋼に保持されてはいるが、ケーブルが強く引張られたときには、ケーブルとともに布設方向に引張られて取付位置がずれ、取付向きが形鋼のフランジ面に沿って斜め方向に傾いてしまうことがあった。その結果、抜止爪も斜めを向いてしまい、形鋼のフランジ面に対して十分に引掛からず、支持具が形鋼から抜け外れてしまう虞があった。
【０００５】
そこで、本発明は、配線・配管材の布設方向に外力が作用したときに、同方向に移動して取付位置がずれ形鋼の取付面に沿って取付向きが斜めに傾くのを防止し、もって、形鋼からの抜脱を確実に防止できる配線・配管材支持具の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の配線・配管材支持具は、配線・配管材を建物の形鋼に沿って支持するものであって、前記配線・配管材を支持する支持部と、前記形鋼を挟持してこれに取付けられる取付部とを備え、前記取付部には、前記形鋼との当接側に突出して前記支持具が前記配線・配管材の布設方向と直交する方向に移動し該形鋼から抜脱するのを防止する第１抜止爪が設けられ、更に、前記形鋼との当接側に突出して前記支持具が前記配線・配管材の布設方向に移動するのを防止する第２抜止爪が設けられている。
【０００７】
前記第１抜止爪及び第２抜止爪は、一般には、先端が尖った楔形状をなし、外力の作用方向と同方向即ち支持具が抜け外れる方向に突出し、かつ、形鋼に向けて斜めに突出して、形鋼の外面に引掛かり食い込んで、これにより支持具の取付位置がずれたり、形鋼から抜脱するのを防止している。
【０００８】
前記支持部は、配線・配管材を、両側から挟持し或いはその内部に収容した状態で支持し、または、支持部上に載置し結束具で結束して支持する。
【０００９】
本発明の配線・配管材支持具は、取付部が、対向する一対の挟持板部を備えて成り、支持部が、一方の挟持板部における形鋼の挟持側との反対側に配設されており、第２抜止爪が、支持部が配設されている前記一方の挟持板部に設けられているものとすることができる。
【００１０】
本発明の配線・配管材支持具は、更に具体的には、支持具の全体が略Ｓ字状に曲げられた帯板形状を成し、一側に折り返された折返し部に支持部が形成され、他側に折り返された折返し部に取付部が形成され、第２抜止爪が、支持部と取付部とを区画する中間板部に、配線・配管材の布設方向に向けてかつ形鋼との当接側に傾斜して突出形成されたものとすることができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、取付部に、第１抜止爪に加え、第２抜止爪が設けられているので、第２抜止爪によって支持具が配線・配管材の布設方向に移動し形鋼に対する取付向きが傾くのを確実に防止できる。これにより、配線・配管材の布設方向と直交する方向への抜止めを防止する第１抜止爪は、形鋼に対して確実に引掛かることになり、支持具が形鋼から抜脱するのを確実に防止できる。
【００１２】
そして、本発明は、第２抜止爪が、支持部が配設されている側の挟持板部に設けられているので、支持具に配線・配管材の布設方向への引張り等の力が加わったとき、支持部が配設されている側の挟持板部が配線・配管材に押圧されることにより、第２抜止爪はより強く形鋼のフランジに押付けられてフランジの外面に引掛かり食い込むこととなる。その結果、支持具に配線・配管材の布設方向に力が加わったとき、支持具が配線・配管材の布設方向に移動するのをより確実に防止できる。
【００１３】
また、支持具の全体が略Ｓ字状に曲げられた帯板形状を成し、一側の折返し部に支持部が形成され、他側の折返し部に取付部が形成され、第２抜止爪が、支持部と取付部とを区画する中間板部に、配線・配管材の布設方向に向けてかつ形鋼との当接側に傾斜して突出形成されたものである場合には、簡易な構成で、支持具の支持部、取付部及び第２抜止爪を形成することができる。
加えて、第２抜止爪は中間板部に設けられていることにより、支持具に配線・配管材の布設方向への引張り等の力が加わったとき、中間板部が配線・配管材に押圧されることによって、第２抜止爪はより強く形鋼のフランジに押付けられてフランジの外面に引掛かり食い込むこととなるため、支持具が配線・配管材の布設方向に移動するのをより確実に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態の配線・配管材支持具を示す斜視図である。
【図２】図１の支持具を示し、(a)は平面図、(b)は正面図、(c)は右側面図、(d)は底面図、(e)は(b)のＡ−Ａ切断線による断面図である。
【図３】図１の支持具を形鋼に取付けた状態を示す正面図である。
【図４】同じく平面図である。
【図５】図１の支持部上に結束バンドを介して電線管を支持する状態を示す一部破断正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態の配線・配管材支持具を図に基づいて説明する。なお、以下の実施形態においては、配線・配管材としてケーブルを例示する。また、以下の実施形態において上下とは、図２(b)の上下方向を基準とする。
図１及び図２において、支持具１は、配線・配管材であるケーブルＣを建物のＬ形鋼、Ｈ形鋼等の形鋼２１に沿って支持するものであり、ケーブルＣを支持する支持部２と、形鋼２１を対向する一対の挟持板部で挟持してこれに取付けられる取付部３とを備えている。
【００１６】
前記支持具１は、金属製帯板を略Ｓ字状に曲げ加工してクリップに形成されており、図２(b)において高さ方向中間に位置する中間板部４と、中間板部４の右側端部から上方に円弧状に折り返されて上部に位置する支持部側板部５と、中間板部４の左側端部から下方に円弧状に折り返されて下部に位置する取付部側板部６とで形成されている。前記中間板部４及び取付部側板部６は、前記対向する一対の挟持板部を構成している。ここで、支持具１は材質としては弾撥性を有するものが望ましい。
【００１７】
支持具１において中間板部４の一側である上側に折り返された折返し部７には前記支持部２が形成され、中間板部４の他側である下側に折り返された折返し部８には前記取付部３が形成されている。支持部２は、別言すれば、一方の挟持板部である中間板部４における形鋼２１の挟持側との反対側に設けられている。支持部２において支持部側板部５と中間板部４との間隔はケーブルＣより僅かに小さく形成されており、支持部側板部５の端部５ｂは略く字に折曲され、その折曲部９は中間板部４に当接または近接している。支持部２は、支持部側板部５の先端の摘み部１０を摘んで押し広げることによりそこに形成される挿入口１１からケーブルＣを押し込めば、ケーブルＣが支持部２内に挿通された状態で、弾性復帰力によりケーブルＣを上下両側から挟圧して支持するようになっている。
【００１８】
一方、取付部３において、取付部側板部６の端部１２は略く字に折曲され、その折曲部１３は中間板部４に当接または近接している。取付部３は、取付部側板部６の端部１２と中間板部４との間を形鋼２１のフランジ２２の端縁部２３に押し当てて強制的に押し込むことにより取付部側板部６の端部１２と中間板部４との間隔が押し広げられ、そこに形成される挿入口１４から形鋼２１が取付部３の内部に収容された後、弾性復帰力により形鋼２１を上下両側から挟持するようになっている。
【００１９】
更に、取付部側板部６の端部１２の幅方向の両側には第１抜止爪１５が形成されている。第１抜止爪１５は、取付部側板部６の両端縁部を斜めに切込んで形鋼２１との当接側に一定角度傾斜した状態に切り起こして形成されている。したがって、第１抜止爪１５は先端が鋭角に尖った楔形状、三角形状をなしている。第１抜止爪１５は、ケーブルＣの布設方向と直交する方向であり形鋼２１への支持具１の反挿入方向即ち抜脱方向に向けて、かつ、形鋼２１との当接側に向けて所定の傾斜角度で斜めに突出している。第１抜止爪１５は、取付部側板部６に一体に形成されており、プレス加工により簡単に形成することができる。
【００２０】
次に、中間板部４即ち支持部２が配設されている側の挟持板部の折り返し側端部寄りの位置における幅方向の両側には、本発明の特徴とする第２抜止爪１６が形成されている。第２抜止爪１６は、図２(b)、(e)に示すように、中間板部４の両端縁部が略コ字状に切欠された切欠凹部１７の端縁１７ａにおいて、中間板部４の幅方向即ちケーブルの布設方向に向けて、かつ、形鋼２１との当接側に向けて所定の傾斜角度で斜めに直線状に突出している。ここで、第２抜止爪１６は、切欠凹部１７内に突出形成されているので、材料歩留まりを向上でき、また、切欠凹部１７内に格納された状態にあることによって外部の物体が当たって第２抜止爪１６が損傷するのを回避することができ、更には、尖った先端部で怪我するのを避けることができる。但し、第２抜止爪１６は、必ずしも前記切欠凹部１７内に設けることを要するものではなく、中間板部４において切欠凹部１７の形成されていない端縁部から外部に突出形成したものとすることを妨げるものではない。第２抜止爪１６は先端が尖った楔形状、三角形状に形成されている。第２抜止爪１６は、第１抜止爪１５と同じく、取付部側板部６に一体に形成されており、プレス加工により簡単に形成することができる。
【００２１】
支持具１の支持部側板部５の略中央位置には、後述するように、ここに結束バンドや紐体等の端部を取付けて固定するための取付具２５が挿通される取付孔１８が設けられている。
【００２２】
また、支持具１の支持部側板部５の端部５ｂ及び取付部側板部６の端部１２にはドライバ等の工具の先端部を挿入可能な長孔１９が形成されている。この長孔１９は、工具の先端を挿入しこじることにより形鋼２１に取付けられた支持具１を取り外すためのものである。
【００２３】
このように構成された支持具１は、取付部３の挿入口１４を形鋼２１のフランジ２２に向けて押し込むだけで形鋼２１に取付けることができる。形鋼２１に取付けられた後は、支持具１は中間板部４と取付部側板部６とが形鋼２１を挟持することにより形鋼２１のフランジ２２の所定位置に保持される。次に、取付けられた支持具１の支持部２の挿入口１１からケーブルＣを押し込んで支持部２内に挿入し、ケーブルＣを支持部側板部５と中間板部４とで挟持する。支持具１を形鋼２１に取付け、ケーブルＣを支持させた状態を図３及び図４に示す。ケーブルＣは、このようにして、形鋼２１のフランジ２２に所定間隔毎に取付けられた複数の支持具１に支持させることにより、形鋼２１に沿って布設される。なお、ケーブルＣを先に支持具１の支持部２に挿入収容してから取付部３を形鋼２１のフランジ２２に取付けることもできる。
【００２４】
次に、支持具１の作用を説明する。
支持具１は、取付部３に、第１抜止爪１５が設けられているので、形鋼２１に固定されている状態で、図３の実線矢印で示すような、ケーブルＣの布設方向と直交する方向に向けて抜け外そうとする何らかの外力が加わったとしても、第１抜止爪１５の尖った先端部が形鋼２１のフランジ２２の外面に引掛かり食い込んで摺動抵抗となって支持具１が移動するのを阻止する。したがって、支持具１は、ケーブルＣの布設方向と直交する方向に外力が作用しても、形鋼２１との取付位置がずれたり形鋼２１から抜脱するのが防止される。
【００２５】
そして、特に、支持具１は、第１抜止爪１５に加えて、取付部３に第２抜止爪１６が設けられているので、ケーブルＣの布設時等において、形鋼２１に固定されている状態で、ケーブルＣを布設方向に強く引張る力が加わったとしても、第２抜止爪１６が、図３及び図４に示すようにケーブルＣの布設方向に向けて突出し、かつ形鋼２１との当接側に向けて所定角度斜めに突出しているから、その尖った先端部が形鋼２１のフランジ２２の外面に引掛かり食い込んで摺動抵抗となって支持具１が移動するのを阻止する。したがって、支持具１は、図４の白抜き矢印及び破線矢印で示すような、ケーブルＣを引張ったりする布設方向の外力が作用しても、形鋼２１との取付位置がずれ、形鋼２１のフランジ２２に対する取付向きが傾くのが確実に防止される。その結果、第１抜止爪１５は確実に形鋼２１のフランジ２２に引掛かり食い込むので、支持具１がケーブルＣの布設方向と直交する方向に移動するのが確実に防止される。なお、第２抜止爪１６は、中間板部４の両端縁部に一対設けられ、両第２抜止爪１６，１６は１８０度反対向きに突出しているので、ケーブルＣが形鋼２１のフランジ２２に沿って布設方向のいずれに引張られたとしても、支持具１の位置ずれが確実に防止される。
これにより、ケーブルＣは布設方向と直交する方向及び布設方向のいずれの方向に外力が作用したとしても形鋼２１に沿って安定して支持される。
【００２６】
また、支持具１は、略Ｓ字状に曲げられた帯板形状を成し、一側に折り返された折返し部７に支持部２が形成され、他側に折り返された折返し部８に取付部３が形成され、第２抜止爪１６が、支持部２と取付部３とを区画する中間板部４に一体に形成されているので、簡易な構成で、支持部２、取付部３及び第２抜止爪１６を設けることができる。
【００２７】
加えて、第２抜止爪１６は中間板部４に形成されているので、ケーブルＣが引張られて支持具１に布設方向の力が加わったとき、図３の白抜き矢印で示すように、中間板部４にはケーブルＣの押圧力が加わり、第２抜止爪１６は強く形鋼２１のフランジ２２の外面に押付けられてその外面に引掛かり食い込むこととなる。その結果、支持具１がケーブルＣの布設方向に移動するのがより確実に防止される。
【００２８】
ところで、図３に示す実施形態においては、支持具１はケーブルＣを支持部２の内部に収容し支持しているが、支持具１の支持部側板部５の上面５ａに電線管や大径のケーブルＣ或いはケーブルの束など大きさから支持部２の内部に収容できないものを載置し、サドルの形態で支持させることもできる。例えば、図５に示すように、結束バンド２４の端部寄りの箇所に設けた螺子挿通孔２４ａに螺子２５を挿通し、この螺子２５を支持部側板部５の取付孔１８に挿通してナット締めすることにより、或いは取付孔１８に螺着することにより結束バンド２４を支持部側板部５の上面５ａに固定する。そして、電線管Ｐ等を支持部側板部５の上面５ａに固定された結束バンド２４上に載置し、結束バンド２４の一端部に設けた結束孔２４ｂに他端部２４ｃを挿通して結束することにより電線管等を支持部２上に支持させることができる。なお、結束バンド２４を固定後に螺子２５の頭部が配線・配管材側に突出しないよう、結束バンド２４の螺子挿通孔２４ａの上部には、螺子２５の頭部を収容する収容空間を形成しておく。
【００２９】
また、上記実施形態においては、第１抜止爪１５及び第２抜止爪１６は、楔形、三角形に形成されているが、本発明を実施する場合には、それらの形状に限られるものではない。そして、各抜止爪は形鋼２１との当接側に向けて直線状に傾斜し突出しているが、鳥の嘴状に湾曲して突出するものとしてもよい。
更に、その個数も左右一対に限られるものではない。
加えて、各抜止爪の設置箇所も問わない。例えば、第２抜止爪１６は、位置ずれ及び形鋼２１からの抜脱をより確実に防止すべく中間板部４に設けられているが、取付部側板部６に設けることを妨げるものではない。また、第２抜止爪１６は、中間板部４の両端縁部に設けられているが、中間板部４において端縁部から中央側に離間した平面部分の位置に略く字状の切り込みを入れ、形鋼２１との当接側に切り起こして形成することもできる。
そして、第２抜止爪１６は、中間板部４に一体に設けられているが、別体として中間板部４に溶接等で接合したものとしてもよい。
【００３０】
なお、支持具１の支持部２を形成する折返し部７及び取付部３を形成する折返し部８は、円弧状に折り返して形成されているが、例えば、コ字状に折り返して形成したものであってもよい。
【００３１】
また、上記実施形態の支持部２は、支持部側板部５と中間板部４とでケーブルＣを挟持して支持しているが、単に支持部側板部５と中間板部４との空間内に収容した状態で支持するものであってもよい。
【００３２】
加えて、支持具１は、略Ｓ字状に曲げられて形成されているが、この形状に限られるものではない。例えば、中間板部４及び取付部側板部６のみで略Ｕ字状に曲げられた帯板形状に形成し、支持部２は、図示しないが、中間板部４の一部に切り起こし突起を設け、これに設けた挿通孔に結束バンド、結束紐等の結束具などを挿通するなどして、中間板部４における形鋼２１との反対側の面に直接取付け支持させるものとしてもよい。
【００３３】
そして、支持具１は、図３乃至図５において、形鋼２１に対して、支持部２がフランジ２２の上側に配置された状態で取付けられているが、逆に、支持部２がフランジ２２の下側に配置された状態で取付けることもできる。
【００３４】
更に、配線・配管材としては、ケーブルＣや電線管Ｐの他に、信号線等の配線や、給水管、給湯管などの配管材を挙げることができる。
【符号の説明】
【００３５】
１    支持具
２    支持部
３    取付部
４    中間板部（挟持板部）
５    支持部側板部
６    取付部側板部（挟持板部）
７、８  折返し部
１５    第１抜止爪
１６    第２抜止爪
２１    形鋼
Ｃ      ケーブル
Ｐ      電線管
【図１】
0005520427.tif 000002
【図２】
0005520427.tif 000003
【図３】
0005520427.tif 000004
【図４】
0005520427.tif 000005
【図５】
0005520427.tif 000006