(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
サンローラと、
前記サンローラの径方向外方に前記サンローラと同軸上に配置されたリングローラと、
前記サンローラの外周部および前記リングローラの内周部のそれぞれと接触する複数のピニオンローラと、
前記ピニオンローラを回転可能に支持し、かつ前記サンローラと同軸上に支持されたキャリアとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、前記入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構であって、
前記ピニオンローラと前記リングローラとが接触する部分が、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面をなし、
前記リングローラと軸方向に対向し、前記リングローラから離間する軸方向の移動が規制された本体部と、前記本体部における前記リングローラと対向する部分に前記リングローラに対して周方向に等間隔に配置された複数の押圧部材とを有する押圧機構を備え、
前記押圧部材は、前記伝達される動力に応じて前記本体部と前記リングローラとの相対回転を規制することで、前記伝達される動力に応じて前記リングローラを軸方向に押圧し、
前記軸方向に押圧されたリングローラは、前記押圧部材から作用する軸方向の押圧力により前記テーパ面を介して前記ピニオンローラを径方向内側に押圧し、
前記サンローラ、前記ピニオンローラ、および前記リングローラは、前記伝達される動力に応じて前記押圧機構が発生させる押圧力で互いに押圧しつつ動力を伝達し、
前記ピニオンローラは、前記サンローラに対して周方向に等間隔に配置されており、
前記押圧部材の周方向の配置数が、前記ピニオンローラの周方向の配置数の倍数と異なり、
前記ピニオンローラの周方向の配置数と、前記押圧部材の周方向の配置数とは、１を除く公約数を有し、
それぞれの前記ピニオンローラには、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記ピニオンローラが存在し、
それぞれの前記押圧部材には、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記押圧部材が存在する
ことを特徴とする遊星ローラ機構。
【請求項２】
サンローラと、
前記サンローラの径方向外方に前記サンローラと同軸上に配置されたリングローラと、
前記サンローラの外周部および前記リングローラの内周部のそれぞれと接触する複数のピニオンローラと、
前記ピニオンローラを回転可能に支持し、かつ前記サンローラと同軸上に支持されたキャリアとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、前記入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構であって、
前記ピニオンローラと前記リングローラとが接触する部分が、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面をなし、
前記リングローラと軸方向に対向し、前記リングローラから離間する軸方向の移動が規制された本体部と、前記本体部における前記リングローラと対向する部分に前記リングローラに対して周方向に等間隔に配置された複数の押圧部材とを有する押圧機構を備え、
前記押圧部材は、前記伝達される動力に応じて前記本体部と前記リングローラとの相対回転を規制することで、前記伝達される動力に応じて前記リングローラを軸方向に押圧し、
前記軸方向に押圧されたリングローラは、前記押圧部材から作用する軸方向の押圧力により前記テーパ面を介して前記ピニオンローラを径方向内側に押圧し、
前記サンローラ、前記ピニオンローラ、および前記リングローラは、前記伝達される動力に応じて前記押圧機構が発生させる押圧力で互いに押圧しつつ動力を伝達し、
前記ピニオンローラは、前記サンローラに対して周方向に等間隔に配置されており、
前記押圧部材の周方向の配置数が、前記ピニオンローラの周方向の配置数の倍数と異なり、
前記ピニオンローラの周方向の配置数が、前記押圧部材の周方向の配置数に対して２倍以上の倍数であり、
それぞれの前記ピニオンローラには、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記ピニオンローラが存在し、
それぞれの前記押圧部材には、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記押圧部材が存在する
ことを特徴とする遊星ローラ機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遊星ローラ機構に関し、特に、サンローラと、リングローラと、サンローラおよびリングローラのそれぞれと接する複数のピニオンローラとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、サンローラと、リングローラと、サンローラおよびリングローラのそれぞれと接する複数のピニオンローラとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構が知られている。また、伝達されるトルクに応じて押圧力を作用させる押圧機構を備えた遊星ローラ機構が公知である。例えば、特許文献１には、ブラケットに形成された受圧凹部と、固定リングに設けられた受圧凹部との間に鋼球が嵌入されており、鋼球により固定リング（リングローラ）が押圧される遊星摩擦式変速装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５１−１３７０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、押圧機構の押圧部材がリングローラを軸方向に押圧し、押圧されたリングローラがピニオンローラを径方向内側に押圧する場合、押圧部材とピニオンローラとの位置関係によってピニオンローラに作用する押圧力が変動してしまうこととなる。動力の伝達時には、ピニオンローラが周方向に回転（公転）することで、押圧部材とピニオンローラとの周方向における相対位置が変化する。リングローラの撓み等により、上記相対位置に応じて、押圧部材からリングローラを介してピニオンローラに作用する押圧力が変動してしまうこととなる。
【０００５】
リングローラからピニオンローラに作用する押圧力が変動することで、ピニオンローラとサンローラとの間に作用する押圧力も変動してしまう。遊星ローラ機構において伝達できる動力の大きさは、各ローラ間に作用する押圧力の大きさの和によって決まる。例えば、サンローラとピニオンローラとを介して動力が伝達される場合、伝達できる動力の大きさは、各ピニオンローラとサンローラとの間に作用する押圧力の大きさの和によって決まる。このため、リングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力の大きさの和が変動することを抑制できることが望ましい。
【０００６】
押圧力の大きさの和が変動することを抑制するために、リングローラの剛性を高めることが考えられるが、この場合、遊星ローラ機構が大型化してしまうという問題がある。遊星ローラ機構の大型化を抑制しつつ、リングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力の大きさの和が変動することを抑制できることが望まれている。
【０００７】
本発明の目的は、サンローラと、リングローラと、サンローラおよびリングローラのそれぞれと接する複数のピニオンローラとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構において、伝達される動力に応じて押圧部材がリングローラを軸方向に押圧する押圧機構を備える場合に、大型化を抑制しつつ、リングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力の大きさの和が変動することを抑制できる遊星ローラ機構を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の遊星ローラ機構は、サンローラと、前記サンローラの径方向外方に前記サンローラと同軸上に配置されたリングローラと、前記サンローラの外周部および前記リングローラの内周部のそれぞれと接触する複数のピニオンローラと、前記ピニオンローラを回転可能に支持し、かつ前記サンローラと同軸上に支持されたキャリアとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、前記入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構であって、前記ピニオンローラと前記リングローラとが接触する部分が、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面をなし、前記リングローラと軸方向に対向し、前記リングローラから離間する軸方向の移動が規制された本体部と、前記本体部における前記リングローラと対向する部分に前記リングローラに対して周方向に等間隔に配置された複数の押圧部材とを有する押圧機構を備え、前記押圧部材は、前記伝達される動力に応じて前記本体部と前記リングローラとの相対回転を規制することで、前記伝達される動力に応じて前記リングローラを軸方向に押圧し、前記軸方向に押圧されたリングローラは、前記押圧部材から作用する軸方向の押圧力により前記テーパ面を介して前記ピニオンローラを径方向内側に押圧し、前記サンローラ、前記ピニオンローラ、および前記リングローラは、前記伝達される動力に応じて前記押圧機構が発生させる押圧力で互いに押圧しつつ動力を伝達し、前記ピニオンローラは、前記サンローラに対して周方向に等間隔に配置されており、前記押圧部材の周方向の配置数が、前記ピニオンローラの周方向の配置数の倍数と異なり、前記ピニオンローラの周方向の配置数と、前記押圧部材の周方向の配置数とは、１を除く公約数を有し、それぞれの前記ピニオンローラには、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記ピニオンローラが存在し、それぞれの前記押圧部材には、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記押圧部材が存在することを特徴とする。
【０００９】
本発明の遊星ローラ機構は、サンローラと、前記サンローラの径方向外方に前記サンローラと同軸上に配置されたリングローラと、前記サンローラの外周部および前記リングローラの内周部のそれぞれと接触する複数のピニオンローラと、前記ピニオンローラを回転可能に支持し、かつ前記サンローラと同軸上に支持されたキャリアとを備え、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、前記入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構であって、前記ピニオンローラと前記リングローラとが接触する部分が、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面をなし、前記リングローラと軸方向に対向し、前記リングローラから離間する軸方向の移動が規制された本体部と、前記本体部における前記リングローラと対向する部分に前記リングローラに対して周方向に等間隔に配置された複数の押圧部材とを有する押圧機構を備え、前記押圧部材は、前記伝達される動力に応じて前記本体部と前記リングローラとの相対回転を規制することで、前記伝達される動力に応じて前記リングローラを軸方向に押圧し、前記軸方向に押圧されたリングローラは、前記押圧部材から作用する軸方向の押圧力により前記テーパ面を介して前記ピニオンローラを径方向内側に押圧し、前記サンローラ、前記ピニオンローラ、および前記リングローラは、前記伝達される動力に応じて前記押圧機構が発生させる押圧力で互いに押圧しつつ動力を伝達し、前記ピニオンローラは、前記サンローラに対して周方向に等間隔に配置されており、前記押圧部材の周方向の配置数が、前記ピニオンローラの周方向の配置数の倍数と異なり、前記ピニオンローラの周方向の配置数が、前記押圧部材の周方向の配置数に対して２倍以上の倍数であり、それぞれの前記ピニオンローラには、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記ピニオンローラが存在し、それぞれの前記押圧部材には、周方向の位置が１８０度異なる対となる前記押圧部材が存在することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明にかかる遊星ローラ機構は、いずれかのローラを動力が入力される入力ローラとし、入力ローラと異なるローラを動力の出力ローラとして動力を伝達する遊星ローラ機構であって、ピニオンローラとリングローラとが接触する部分が、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面をなし、リングローラから離間する軸方向の移動が規制された本体部と、本体部におけるリングローラと対向する部分にリングローラに対して周方向に等間隔に配置された複数の押圧部材とを有する押圧機構を備える。押圧部材は、伝達される動力に応じて本体部とリングローラとの相対回転を規制することで、伝達される動力に応じてリングローラを軸方向に押圧する。
【００１１】
ピニオンローラは、サンローラに対して周方向に等間隔に配置されており、押圧部材の
周方向の配置数が、ピニオンローラの周方向の配置数の倍数と異なっている。これにより
、ピニオンローラごとにリングローラとの間に作用する押圧力の大きさの変動の位相を異
ならせ、リングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力の大きさの和が変動する
ことを抑制することができる。また、リングローラの強度を高めることなく、押圧力の大
きさの和が変動することを抑制できるため、遊星ローラ機構の大型化が抑制される。
また、ピニオンローラの周方向の配置数と、押圧部材の周方向の配置数とは、１を除く公約数を有し、それぞれのピニオンローラには、周方向の位置が１８０度異なる対となるピニオンローラが存在し、それぞれの押圧部材には、周方向の位置が１８０度異なる対となる押圧部材が存在する。よって、ピニオンローラからサンローラに作用する径方向の押圧力が打ち消される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態の軸方向の断面図である。
【図２】図２は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態を示す斜視図である。
【図３】図３は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態が適用されたハイブリッド車の動力伝達装置を示す概略構成図である。
【図４】図４は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態における径方向の外方から見たカムローラの近傍を示す図である。
【図５】図５は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態において動力が伝達されている場合のトルクカムの動作について説明するための図である。
【図６】図６は、本発明にかかる遊星ローラ機構の実施形態におけるリングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力を示す図である。
【図７】図７は、カムローラの周方向の配置数とピニオンローラの周方向の配置数とが同数とされた場合のリングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明にかかる遊星ローラ機構の一実施形態につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１４】
（実施形態）
図１から図７を参照して、実施形態について説明する。本実施形態は、サンローラと、リングローラと、サンローラおよびリングローラのそれぞれと接する複数のピニオンローラとを備え、動力を伝達する遊星ローラ機構に関する。図１は、本発明にかかる遊星ローラ機構２０の実施形態の軸方向の断面図、図２は、本発明にかかる遊星ローラ機構２０の実施形態を示す斜視図、図３は、本発明にかかる遊星ローラ機構２０の実施形態が適用されたＦＦ（フロントエンジンフロントドライブ；エンジン前置き前輪駆動）形式のハイブリッド車の動力伝達装置１００を示す概略構成図である。
【００１５】
図３において、１はエンジンであり、このエンジン１としては従来公知の内燃機関、具体的にはガソリンエンジンまたはディーゼルエンジンなどを用いることができる。エンジン１は、燃料の燃焼によりクランクシャフト２から動力を出力する。クランクシャフト２は車両の幅方向に、かつ、水平に配置され、クランクシャフト２は、インプットシャフト５に接続されている。符号４は、中空のトランスアクスルケースを示す。トランスアクスルケース４の内部には、インプットシャフト５、第１のモータジェネレータ６、動力合成機構７、第２のモータジェネレータ９、遊星ローラ機構２０等が設けられている。
【００１６】
第１のモータジェネレータ６は、インプットシャフト５の径方向外側に配置され、第２のモータジェネレータ９は、第１のモータジェネレータ６よりもエンジン１から遠い位置に配置されている。第１のモータジェネレータ６および第２のモータジェネレータ９は、電力の供給により駆動する電動機としての機能（力行機能）と、機械エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機としての機能（回生機能）とを兼ね備えている。第１のモータジェネレータ６および第２のモータジェネレータ９としては、例えば、交流同期型のモータジェネレータを用いることができる。第１のモータジェネレータ６および第２のモータジェネレータ９は、図示しないバッテリと接続されており、バッテリから供給される電力により駆動し、あるいは、発電した電力をバッテリに充電する。
【００１７】
第１のモータジェネレータ６は、トランスアクスルケース４に固定されたステータ６ａと、回転自在なロータ６ｂとを有している。インプットシャフト５の外周には、中空シャフト１７が取り付けられており、インプットシャフト５と中空シャフト１７とが相対回転可能に構成されている。ロータ６ｂは、中空シャフト１７の外周側に連結されている。第２のモータジェネレータ９は、トランスアクスルケース４に固定されたステータ９ａと、回転自在なロータ９ｂとを有している。
【００１８】
動力合成機構（言い換えれば動力分配機構）７は、第１のモータジェネレータ６と第２のモータジェネレータ９との間に設けられている。動力合成機構７は、いわゆるシングルピニオン形式の遊星歯車機構７Ａを有している。遊星歯車機構７Ａは、サンギヤ１２と、サンギヤ１２と同心状に配置されたリングギヤ１３と、サンギヤ１２およびリングギヤ１３に係合するピニオンギヤ１４を保持したキャリア１５とを有している。そして、サンギヤ１２と中空シャフト１７とが連結され、キャリア１５とインプットシャフト５とが連結されている。なお、リングギヤ１３の外周側にはカウンタドライブギヤ３３が形成されている。
【００１９】
遊星ローラ機構２０は、第２のモータジェネレータ９のロータ９ｂの回転を減速してリングギヤ１３に伝達する減速機として機能する。遊星ローラ機構２０のうち、後述するサンローラ２１は、ロータ９ｂの回転軸であるＭＧシャフト４５に連結されており、ＭＧシャフト４５と一体回転する。ピニオンローラ２４を回転可能に支持するキャリア２９は、リングギヤ１３と接続されており、リングギヤ１３と一体回転する。ＭＧシャフト４５を介して伝達される第２のモータジェネレータ９の回転は、遊星ローラ機構２０で減速されてリングギヤ１３に出力される。すなわち、第２のモータジェネレータ９のトルクは、遊星ローラ機構２０で増幅されてリングギヤ１３に伝達される。エンジン１からの動力と、第２のモータジェネレータ９からの動力とは、動力合成機構７で合成され、カウンタドライブギヤ３３を介してカウンタドリブンギヤ３５に伝達される。カウンタドリブンギヤ３５に伝達された動力は、ファイナルドライブピニオンギヤ３６およびデファレンシャル３７を介してフロントドライブシャフト４３から前輪４４に伝達される。
【００２０】
上記のように構成されたハイブリッド車においては、車速およびアクセル開度などの条件に基づいて、前輪４４に伝達するべき要求トルクが算出され、その算出結果に基づいて、エンジン１、第１のモータジェネレータ６、第２のモータジェネレータ９が制御される。エンジン１から出力されるトルクを前輪４４に伝達する場合は、クランクシャフト２の動力（言い換えればトルク）がインプットシャフト５を介してキャリア１５に伝達される。
【００２１】
キャリア１５に伝達されたトルクは、リングギヤ１３、カウンタドライブギヤ３３、カウンタドリブンギヤ３５、ファイナルドライブピニオンギヤ３６、デファレンシャル３７を介して前輪４４に伝達され、駆動力が発生する。また、エンジン１のトルクをキャリア１５に伝達する際に、第１のモータジェネレータ６を発電機として機能させ、発生した電力をバッテリ（図示せず）に充電することもできる。
【００２２】
さらに、第２のモータジェネレータ９を電動機として駆動させ、その動力をリングギヤ１３に伝達することができる。第２のモータジェネレータ９の動力がＭＧシャフト４５を介して遊星ローラ機構２０に伝達されると、回転速度が減速されてリングギヤ１３に伝達される。すなわち、第２のモータジェネレータ９のトルクが増幅されて動力合成機構７に伝達される。このようにして、エンジン１の動力および第２のモータジェネレータ９の動力が動力合成機構７に入力されて合成され、合成された動力が前輪４４に伝達される。つまり、動力合成機構７は、エンジン１および第２のモータジェネレータ９の動作状態に応じて、エンジン１の動力、あるいは、第２のモータジェネレータ９の動力のうち少なくともいずれか一方を前輪４４に伝達する。
【００２３】
次に、図１および図２を参照して、遊星ローラ機構２０について詳しく説明する。遊星ローラ機構２０は、入力回転数を変速して出力する変速機として機能するものである。図１に示すように、遊星ローラ機構２０は、サンローラ２１、リングローラ２２，２３、ピニオンローラ２４、およびトルクカム（押圧機構）２５を備える。サンローラ２１は、中心軸線Ｘを中心軸とする円筒形状をなしており、本実施形態では、第２のモータジェネレータ９の動力が入力される入力ローラ（入力部材）として機能する。
【００２４】
一対のリングローラ２２，２３は、リング形状をなしており、本実施形態では、動力の伝達時に回転が固定される固定輪として機能する。リングローラ２２，２３は、サンローラ２１の径方向外方にサンローラ２１と同軸上に配置されている。リングローラ２２，２３は、軸方向において互いに対向しており、かつ、ピニオンローラ２４を軸方向の両側から挟むように配置されている。言い換えると、一対のリングローラ２２，２３のうち、リングローラ２２は、ピニオンローラ２４の軸方向の一方側（図１において左側）に配置されており、リングローラ２３は、ピニオンローラ２４の軸方向の他方側（図１において右側）に配置されている。
【００２５】
リングローラ２２，２３には、それぞれテーパ面２２ａ，２３ａが形成されている。テーパ面２２ａは、リングローラ２２の径方向内側（内周面）に形成されている。テーパ面２２ａは、軸方向の一方側が軸方向の他方側と比較して内径（中心軸線Ｘからの距離）が小さいテーパ形状に形成されている。すなわち、リングローラ２２の内周面に形成されたテーパ面２２ａは、リングローラ２３から軸方向に離れるにつれてサンローラ２１の中心軸線Ｘへ向かうテーパ形状となっている。
【００２６】
テーパ面２３ａは、リングローラ２３の径方向内側に形成されている。テーパ面２３ａは、軸方向の他方側が軸方向の一方側と比較して内径が小さいテーパ形状に形成されている。すなわち、リングローラ２３の内周面に形成されたテーパ面２３ａは、リングローラ２２から軸方向に離れるにつれてサンローラ２１の中心軸線Ｘへ向かうテーパ形状となっている。テーパ面２２ａのテーパ角の大きさと、テーパ面２３ａのテーパ角の大きさとは等しく、かつ、テーパ面２２ａの内径の最大値および最小値は、テーパ面２３ａの内径の最大値および最小値とそれぞれ等しい。言い換えると、テーパ面２２ａとテーパ面２３ａとは、軸方向と直交する面（ピニオンローラ２４の軸方向の中心において中心軸線Ｘと直交する面）に関して対称である。
【００２７】
ピニオンローラ２４は、軸方向の中央部が円筒形状をなし、かつ、軸方向の両端部がそれぞれ先細りとなる円錐台状をなしている。ピニオンローラ２４の軸方向の中央部には、円筒形状の円筒部２４ａが形成されている。ピニオンローラ２４は、円筒部２４ａの外周面においてサンローラ２１の外周面と接触しており、円筒部２４ａの外周面を介してサンローラ２１との間で動力を伝達する。円筒部２４ａの軸方向の両端部には、円錐台部２４ｂ，２４ｃが形成されている。円錐台部２４ｂ，２４ｃは、軸方向において円筒部２４ａから離れるに連れて径方向の幅が減少する円錐台形状に形成されている。円錐台部２４ｂは、円筒部２４ａの軸方向の一方側の端部に形成されており、円錐台部２４ｃは、円筒部２４ａの軸方向の他方側の端部に形成されている。円錐台部２４ｂは、軸方向と直交する断面形状の径が軸方向の一方側へ向かうほど小さくなるテーパ面２４ｄを有しており、円錐台部２４ｃは、軸方向と直交する断面形状の径が軸方向の他方側へ向かうほど小さくなるテーパ面２４ｅを有している。
【００２８】
テーパ面２４ｄのテーパ角の大きさと、テーパ面２４ｅのテーパ角の大きさとは等しく、かつ、テーパ面２４ｄの径の最大値および最小値は、テーパ面２４ｅの径の最大値および最小値とそれぞれ等しい。言い換えると、テーパ面２４ｄとテーパ面２４ｅとは、軸方向と直交する面（ピニオンローラ２４の軸方向の中心において中心軸線Ｘと直交する面）に関して対称である。なお、本実施形態では、テーパ面２２ａ，２３ａのテーパ角の大きさと、テーパ面２４ｄ，２４ｅのテーパ角の大きさとは等しい。
【００２９】
ピニオンローラ２４は、サンローラ２１の外周に沿って周方向に等間隔に複数配置されている。ピニオンローラ２４は、サンローラ２１の外周部およびリングローラ２２，２３の内周部のそれぞれと接触している。言い換えると、ピニオンローラ２４は、サンローラ２１とリングローラ２２，２３とによって径方向に挟まれた状態で支持されている。より具体的には、ピニオンローラ２４は、円筒部２４ａの外周部においてサンローラ２１の外周部と接触している。また、ピニオンローラ２４は、テーパ面２４ｄにおいてリングローラ２２のテーパ面２２ａと接触しており、テーパ面２４ｅにおいてリングローラ２３のテーパ面２３ａと接触している。言い換えると、ピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３とが接触している部分は、径方向の外側から内側へ向けて軸方向に拡大するテーパ形状をなしている。
【００３０】
ピニオンローラ２４とリングローラ２２とが接触する部分は、軸方向の一方側から他方側に向けて径方向に拡大するテーパ面Ｔをなしている。一方、ピニオンローラ２４とリングローラ２３とが接触する部分は、軸方向の他方側から一方側に向けて径方向に拡大するテーパ面Ｔをなしている。なお、本実施形態では、図１の左側を軸方向の一方側、右側を他方側として説明するが、この対応関係は限定されず、単に相対的な位置関係を示すに過ぎない。つまり、テーパ面Ｔは、トルクカム２５により軸方向に押圧されたリングローラ２２，２３が、テーパ面Ｔを介してピニオンローラ２４を径方向内側に押圧する方向の傾きを有しているものであり、軸方向の一方が他方と比較して径方向に拡大している。
【００３１】
各ピニオンローラ２４は、キャリア２９（図３参照）によって回転可能に支持されている。キャリア２９は、サンローラ２１およびインプットシャフト５と同軸上に回転可能に支持されている。従って、ピニオンローラ２４は、キャリア２９により支持されつつ、自転運動、および、サンローラ２１の中心軸線Ｘを中心とする公転運動を行うことが可能である。
【００３２】
本実施形態では、ピニオンローラ２４は周方向に６個配置されている。図２を参照して説明すると、一つのピニオンローラ（第一ピニオンローラ２４１とする）から、ピニオンローラ２４の公転方向とは反対方向に向けて順に、第二ピニオンローラ２４２、第三ピニオンローラ２４３、第四ピニオンローラ２４４、第五ピニオンローラ２４５、第六ピニオンローラ（図示せず）が配置されている。
【００３３】
図１に示すトルクカム２５は、リングローラ２２，２３に対してピニオンローラ２４に向かう軸方向の押圧力を作用させるものである。トルクカム２５は、一対のカムディスク（本体部）２６，２７と、複数のカムローラ（押圧部材）２８を有する。カムディスク２６，２７は、サンローラ２１およびリングローラ２２，２３と同軸上に配置されており、かつ、カムディスク２６とカムディスク２７とは軸方向において互いに対向している。一対のカムディスク２６，２７のうち、カムディスク２６は、リングローラ２２の軸方向の一方側に配置されている。つまり、カムディスク２６は、一対のリングローラ２２，２３に対して軸方向の一方側に配置されている。一対のカムディスク２６，２７のうち、もう一つのカムディスク２７は、リングローラ２３の軸方向の他方側に配置されている。つまり、カムディスク２７は、一対のリングローラ２２，２３に対して軸方向の他方側に配置されている。
【００３４】
カムディスク２６は、中心軸線Ｘを中心軸とするリング形状に形成されている。カムディスク２７は、中心軸線Ｘを中心軸とするリング形状に形成されている。カムディスク２６，２７は、それぞれトランスアクスルケース４に固定されている。つまり、カムディスク２６，２７は、リングローラ２２，２３から離間する軸方向の移動が規制されている。
【００３５】
ピニオンローラ２４の軸方向の一方側に配置されたリングローラ２２と、カムディスク２６とは、軸方向において互いに対向しており、リングローラ２２と、カムディスク２６との間には、円筒形状のカムローラ（転動体）２８が配置されている。言い換えると、カムローラ２８は、カムディスク２６におけるリングローラ２２と対向する部分に配置されている。同様に、ピニオンローラ２４の軸方向の他方側に配置されたリングローラ２３と、カムディスク２７とは、軸方向において互いに対向しており、リングローラ２３とカムディスク２７との間には、カムローラ２８が配置されている。つまり、カムローラ２８は、カムディスク２７におけるリングローラ２３と対向する部分に配置されている。以下に図４および図５を参照して説明するように、リングローラ２２，２３およびカムディスク２６，２７のそれぞれには、カム面が形成されており、カムローラ２８は、軸方向に互いに対向するカム面の間で押圧力を伝達する。
【００３６】
図４は、径方向の外方から見たカムローラ２８の近傍を示す図である。カムディスク２６において、リングローラ２２と対向する面（軸方向の他方側の面）には、カム面２６ｄが形成されている。カム面２６ｄは、リングローラ２２から遠ざかる方向に凹んだ断面Ｖ字形状の溝部である。言い換えると、カム面２６ｄは、カムディスク２６のうちリングローラ２２と対向する面に径方向に形成された溝部であって、周方向（溝幅方向）の中央部へ向かうに連れて溝深さが大きくなっている。一方、リングローラ２２において、カムディスク２６と対向する面（軸方向の一方側の面）には、カム面２２ｂが形成されている。カム面２２ｂは、カムディスク２６から遠ざかる方向に凹んだ断面Ｖ字形状の溝部であり、径方向に形成されている。
【００３７】
カムディスク２６のカム面２６ｄと、リングローラ２２のカム面２２ｂとは軸方向に互いに対向しており、カムローラ２８は、カム面２６ｄと、カム面２２ｂとの間の領域に配置され、カム面２６ｄと、カム面２２ｂとに保持されている。リングローラ２２には、カム面２２ｂが複数形成されており、かつ、カム面２２ｂは、リングローラ２２に対して周方向に等間隔に配置されている。同様に、カムディスク２６には、カム面２６ｄが複数形成されており、かつ、カム面２６ｄは、カムディスク２６に対して周方向に等間隔に配置されている。カム面２２ｂの配置間隔と、カム面２６ｄの配置間隔とは、等しい間隔に設定されている。つまり、カム面２２ｂとカム面２６ｄとにより、カムローラ２８が周方向に等間隔に保持されている。
【００３８】
カムディスク２７とリングローラ２３との間に配置されたカムローラ２８についても周辺の構成は同様である。カムディスク２７において、リングローラ２３と対向する面（軸方向の一方側の面）には、カム面２７ｄが形成されている。カム面２７ｄは、リングローラ２３から遠ざかる方向に凹んだ断面Ｖ字形状の溝部であり、径方向に形成されている。リングローラ２３において、カムディスク２７と対向する面（軸方向の他方側の面）には、カム面２３ｂが形成されている。カム面２３ｂは、カムディスク２７から遠ざかる方向に凹んだ断面Ｖ字形状の溝部であり、径方向に形成されている。
【００３９】
カムディスク２７のカム面２７ｄと、リングローラ２３のカム面２３ｂとは、軸方向に互いに対向しており、カムローラ２８は、カム面２７ｄと、カム面２３ｂとの間の領域に配置され、カム面２７ｄとカム面２３ｂとに保持されている。リングローラ２３には、カム面２３ｂが複数形成されており、かつ、カム面２３ｂは、リングローラ２３に対して周方向に等間隔に配置されている。同様に、カムディスク２７には、カム面２７ｄが複数形成されており、かつ、カム面２７ｄは、カムディスク２７に対して周方向に等間隔に配置されている。カム面２２ｂの配置間隔と、カム面２７ｄの配置間隔とは、等しい間隔に設定されている。つまり、カム面２３ｂとカム面２７ｄとにより、カムローラ２８が周方向に等間隔に保持されている。さらに、カム面２６ｄの配置間隔および位相とカム面２７ｄの配置間隔および位相とは等しく設定されており、トルクカム２５のカムローラ２８は、リングローラ２２およびリングローラ２３を挟んで軸方向に対向している。
【００４０】
図５は、遊星ローラ機構２０において動力が伝達されている場合のトルクカム２５の動作について説明するための図である。
【００４１】
遊星ローラ機構２０において動力の伝達がなされて、リングローラ２２にトルクが作用すると、リングローラ２２がカムディスク２６に対して相対回転し、リングローラ２２とカムディスク２６との間に位相差が生じる。すると、図５に示すように、カムローラ２８が、カムディスク２６のカム面２６ｄ、およびリングローラ２２のカム面２２ｂのそれぞれと当接した状態となる。具体的には、カムローラ２８が、カム面２２ｂのうち回転方向の前方に向いた部分と、カム面２６ｄのうち回転方向後方を向いた部分とに当接する。カムローラ２８が、カム面２６ｄとカム面２２ｂにおける周方向に互いに対向する部分に当接することで、リングローラ２２の回転が規制される。言い換えると、カムローラ２８は、カムディスク２６とリングローラ２２との相対回転を規制する。
【００４２】
このとき、カムディスク２６からカムローラ２８を介してリングローラ２２に対して、軸方向の押圧力Ｆ１が作用する。軸方向の押圧力Ｆ１の大きさは、リングローラ２２に作用するトルクの大きさ、言い換えると、遊星ローラ機構２０で伝達される動力の大きさに基づく。つまり、カムローラ２８は、伝達される動力に応じてカムディスク２６とリングローラ２２との相対回転を規制することで、伝達される動力に応じてリングローラ２２を軸方向に押圧する。これにより、トルクカム２５は、遊星ローラ機構２０で伝達される動力の大きさに応じてリングローラ２２に対してピニオンローラ２４に向かう軸方向の押圧力Ｆ１を作用させることができる。これと同時に、カムディスク２６には、軸方向の押圧力Ｆ１に対する軸方向の反力Ｆ２が作用する。
【００４３】
同様に、ピニオンローラ２４からリングローラ２３にトルクが作用すると、リングローラ２３の回転が規制され、カムローラ２８からリングローラ２３に対して軸方向の押圧力Ｆ１が作用する。これと同時に、カムディスク２７には、軸方向の押圧力Ｆ１に対する軸方向の反力Ｆ２が作用する。リングローラ２２，２３の回転が規制されてリングローラ２２，２３が固定輪として機能することで、サンローラ２１の回転に応じてピニオンローラ２４が自転しつつサンローラ２１の外周部に沿って公転し、キャリア２９が回転する。これにより、サンローラ２１に入力される回転が、減速されてキャリア２９から出力される。すなわち、遊星ローラ機構２０は、第２のモータジェネレータ９の回転を減速して伝達する減速機として機能する。つまり、本実施形態の遊星ローラ機構２０は、サンローラ２１を動力が伝達される入力ローラとし、サンローラ２１と異なるピニオンローラ２４を動力の出力ローラとして動力を伝達する。
【００４４】
軸方向に押圧されたリングローラ２２，２３は、カムローラ２８から作用する軸方向の押圧力Ｆ１により、テーパ面Ｔを介してピニオンローラ２４を径方向内側に押圧する。このときにリングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との接触面（テーパ面Ｔ）に押圧力Ｆ３（図１参照）が作用する。さらに、リングローラ２２，２３によりピニオンローラ２４が径方向内側に押圧されることで、ピニオンローラ２４とサンローラ２１との接触面に押圧力Ｆ４（図１参照）が作用する。遊星ローラ機構２０で伝達される動力が大きくなるほど、トルクカム２５によって発生する軸方向の押圧力Ｆ１が増加し、軸方向の押圧力Ｆ１の増加に連れて各接触面に作用する押圧力Ｆ３，Ｆ４が増加する。よって、トルクカム２５により、伝達トルクに応じて押圧力Ｆ３，Ｆ４を増減させることができる。つまり、サンローラ２１、ピニオンローラ２４、およびリングローラ２２，２３は、伝達される動力に応じてトルクカム２５が発生させる押圧力で互いに押圧しつつ動力を伝達する。高トルクにおいては各接触面に作用する押圧力Ｆ３，Ｆ４が上昇して確実にトルクを伝達することができ、低トルクにおいては、押圧力Ｆ３，Ｆ４が低下することで効率の悪化を抑制することができる。
【００４５】
ハイブリッド車や電気自動車（ＥＶ）等、モータで走行する車両において、モータの低コスト化は必須であり、そのためにはモータの高回転化が有効である。高回転のモータを採用した場合の減速機（変速機）として、従来の遊星歯車では耐久性・効率・騒音の問題があり、その対策として遊星ローラ機構の採用が有効である。しかしながら、遊星ローラ機構を車両駆動用に使用する場合、低トルクから高トルク（大トルク）まで広いトルク範囲で使用されるため、伝達トルクに応じて押圧力を増減させる機構が必要である。本実施形態では、トルクカム２５により、伝達トルクに応じて軸方向の押圧力Ｆ１を増減させ、遊星ローラ機構２０の効率を向上させることができる。
【００４６】
また、本実施形態のトルクカム２５では、単に伝達トルクに応じて押圧力Ｆ３，Ｆ４を増減させることができるだけでなく、軸方向の両側から軸方向の押圧力Ｆ１を作用させることで、押圧によるピニオンローラ２４の軸方向の移動をなくし、押圧の応答性を向上させることができる。例えば、軸方向の片側のみから軸方向の押圧力Ｆ１を作用させる場合には、ピニオンローラ２４が軸方向に移動してしまい、押圧の応答性が低下してしまう。本実施形態では、トルクカム２５が、リングローラ２２に対して軸方向の他方側へ向かう軸方向の押圧力Ｆ１を作用させると同時に、リングローラ２３に対して軸方向の一方側へ向かう軸方向の押圧力Ｆ１を作用させる。リングローラ２２に作用する軸方向の押圧力Ｆ１の向きと、リングローラ２３に作用する軸方向の押圧力Ｆ１の向きとが反対方向であるため、軸方向の押圧力Ｆ１によりピニオンローラ２４に作用する軸方向の力が打ち消しあう。よって、押圧によるピニオンローラ２４の軸方向の移動をなくし、押圧の応答性を向上させることができる。
【００４７】
ここで、遊星ローラ機構２０による動力の伝達時に、ピニオンローラ２４の公転（キャリア２９の回転）に伴い、リングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３、およびピニオンローラ２４とサンローラ２１との間に作用する押圧力Ｆ４が変動してしまうという問題がある。この問題は、カムローラ２８の数とピニオンローラ２４の数との関係によって生じる。例えば、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数とが同数とされることがある。ここでは、遊星ローラ機構２０においてピニオンローラ２４が周方向に６個配置され、かつ、リングローラ２２およびリングローラ２３のそれぞれにカムローラ２８が周方向に６個ずつ配置されている場合について説明する。
【００４８】
この場合、ピニオンローラ２４は６０度の間隔で配置され、カムローラ２８も６０度の間隔で配置される。ピニオンローラ２４の周方向の間隔とカムローラ２８の周方向の間隔とが等しいことで、キャリア２９が回転する際に、各ピニオンローラ２４においてカムローラ２８と周方向の位置が重なるタイミングが同期することとなる。言い換えると、ピニオンローラ２４の位相とカムローラ２８の位相とが等しくなるときには、全てのピニオンローラ２４において、カムローラ２８と周方向の位置が重なる状態となる。また、ピニオンローラ２４の位相とカムローラ２８の位相とがずれる場合には、全てのピニオンローラ２４において、カムローラ２８に対して同じ角度だけ周方向の位置がずれることとなる。
【００４９】
カムローラ２８からピニオンローラ２４へはリングローラ２２，２３を介して押圧力が作用するため、ピニオンローラ２４の位相とカムローラ２８の位相とがずれている場合には、ピニオンローラ２４に作用する押圧力Ｆ３が低下する。ピニオンローラ２４の周方向の位置とカムローラ２８の周方向の位置とがずれている場合には、リングローラ２２，２３に撓みが生じ、その撓み量に応じて押圧力Ｆ３が低下する。
【００５０】
カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数とが同数である場合、全てのピニオンローラ２４において、カムローラ２８との位相差が等しくなるため、図７に示すように、リングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３は、全ピニオンローラ２４において等しい大きさとなる。図７は、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数とが同数とされた場合のリングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の一例を示す図である。
【００５１】
図７において、横軸はキャリア２９の回転角、縦軸は、押圧力の大きさを示す。ピニオンローラ２４の回転位相（周方向の位置）は、キャリア２９の回転角に応じて変化する。符号２０１は、リングローラ２２，２３とそれぞれのピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさを示す。また、符号２０２は、リングローラ２２，２３と各ピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさの和（以下、単に「押圧力Ｆ３の合計」と記述する）を示す。全てのピニオンローラ２４において、カムローラ２８との位相差が等しくなるため、リングローラ２２，２３とそれぞれのピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさは、同位相で変動する。
【００５２】
したがって、ピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさを全てのピニオンローラ２４で均等としたい場合には、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数とを同数とすることが有利である。ピニオンローラ２４の周方向の配置数とカムローラ２８の周方向の配置数を共に６個とした場合、リングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３（２０１）は、６０度の周期で変動し、かつ、全ピニオンローラ２４で押圧力Ｆ３の位相が等しくなっている。また、この場合、ピニオンローラ２４とサンローラ２１との間に作用する押圧力Ｆ４の大きさも全てのピニオンローラ２４で均等とすることができる。
【００５３】
ところで、このようにピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさが全てのピニオンローラ２４において同位相で変動する場合、押圧力Ｆ３の合計２０２は、周期的に大きく変動することとなる。カムローラ２８が６０度毎に配置されていることで、押圧力Ｆ３の合計２０２は、６０度の周期で大きく変動してしまう。押圧力Ｆ３の合計２０２が変動することで、サンローラ２１とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ４の合計も大きく変動することとなる。その結果、遊星ローラ機構２０の出力回転数・出力トルクが変動してしまい、回転精度が低下してしまうこととなる。
【００５４】
この押圧力Ｆ３の合計２０２の変動を抑制するためにリングローラ２２，２３の剛性を高め、リングローラ２２，２３の撓み等を抑制することが考えられるが、この方法では、遊星ローラ機構２０が大型化してしまうという問題がある。一方、大型化を避けるためにリングローラ２２，２３を薄くすると、リングローラ２２，２３の剛性が低下してピニオンローラ２４にかかる押圧力Ｆ３の大きさが周期的に変動してしまう。このように、遊星ローラ機構２０の小型化と、ピニオンローラ２４にかかる押圧力Ｆ３の大きさの変動を抑制することとは両立が困難であった。
【００５５】
これに対して、本実施形態の遊星ローラ機構２０では、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数との関係が所定の関係に設定されることで、押圧力Ｆ３の合計２０２の変動が抑制される。上記のように押圧力Ｆ３の合計２０２が周期的に大きく変動してしまう現象は、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数とが同数である場合に限らず、カムローラ２８の周方向の配置数が、ピニオンローラ２４の周方向の配置数の倍数（１を含む整数倍）である場合に生じるものである。
【００５６】
本実施形態の遊星ローラ機構２０では、カムローラ２８の周方向の配置数が、ピニオンローラ２４の周方向の配置数の倍数と異なる値に設定されている。具体的には、ピニオンローラ２４の周方向の配置数６に対して、カムローラ２８の周方向の配置数が４に設定されている。これにより、以下に説明するように、押圧力Ｆ３の合計の変動が抑制される。
【００５７】
図６は、本実施形態のリングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３を示す図である。図６において、符号２１１は、第一ピニオンローラ２４１および第四ピニオンローラ２４４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３を示す。符号２１２は、第二ピニオンローラ２４２および第五ピニオンローラ２４５とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３を示す。符号２１３は、第三ピニオンローラ２４３および第六ピニオンローラ２４６とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３を示す。
【００５８】
カムローラ２８が９０度の間隔で配置されていることにより、サンローラ２１を挟んで径方向に互いに対向する（周方向の位置が１８０度ずれている）ピニオンローラ２４同士では、押圧力Ｆ３が同位相で変動する。つまり、図６に示すように、第一ピニオンローラ２４１と第四ピニオンローラ２４４、第二ピニオンローラ２４２と第五ピニオンローラ２４５、第三ピニオンローラ２４３と第六ピニオンローラ２４６では、それぞれ押圧力Ｆ３が同じ大きさとなる。
【００５９】
また、周方向に隣接するピニオンローラ２４では、押圧力Ｆ３の位相が３０度ずれることとなる。これにより、各ピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３の和２１４は、図６に示すように、一定値となる。よって、本実施形態の遊星ローラ機構２０では、伝達可能なトルクの大きさの変動が抑制され、回転精度の低下が抑制される。剛性の低いリングローラ２２，２３であっても押圧力Ｆ３の和の変動が抑制されるため、遊星ローラ機構２０の小型化と、高い回転精度との両立が可能となる。
【００６０】
また、本実施形態では、カムローラ２８の周方向の配置数は、動力伝達系で共振が発生することを抑制できる値とされている。具体的には、カムローラ２８の周方向の配置数は、動力伝達経路に設けられた歯車（例えば、カウンタドライブギヤ３３やカウンタドリブンギヤ３５）の歯数の倍数あるいは約数のいずれとも異なる値に設定されている。カムローラ２８の周方向の配置数が、歯車の歯数の倍数あるいは約数と一致していると、リングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の変動周波数と歯車の噛合い周波数とが一致して共振が生じることがある。これにより、騒音の増大等の問題を招く虞がある。
【００６１】
本実施形態では、カムローラ２８の周方向の配置数が、動力伝達系に設けられて動力を伝達する歯車の歯数の倍数あるいは約数と異なるため、パワートレーンにおける共振の発生が抑制される。
【００６２】
本実施形態では、サンローラ２１を入力ローラ、ピニオンローラ２４を出力ローラとして動力を伝達する場合について説明したが、入力ローラと出力ローラとの組合せは、これには限定されない。他の様々な入力ローラと出力ローラとの組み合わせで動力を伝達する場合においても、リングローラ２２，２３とピニオンローラ２４との間に作用する押圧力Ｆ３の和の変動が抑制されることで、遊星ローラ機構２０において高い回転精度が実現される。
【００６３】
なお、遊星ローラ機構２０の適用対象は、ハイブリッド車両には限定されず、電気自動車（ＥＶ）や、その他の車両の動力伝達経路に配置されることができる。例えば、遊星ローラ機構２０は、インホイールモータを備える電気自動車のモータ用減速機として搭載されることができる。
【００６４】
また、以下に説明するように、サンローラ２１にラジアル荷重が作用することを抑制できるように、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数が設定されることができる。
【００６５】
カムローラ２８の周方向の配置数が、ピニオンローラ２４の周方向の配置数の倍数である場合、ピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさは、どのピニオンローラ２４でも同じであるため、ピニオンローラ２４からサンローラ２１に作用する押圧力Ｆ４は、サンローラ２１で打ち消しあい、サンローラ２１には押圧力Ｆ４によるラジアル荷重が作用しない。一方、カムローラ２８の周方向の配置数が、ピニオンローラ２４の周方向の配置数の倍数と異なる値である場合、ピニオンローラ２４とリングローラ２２，２３との間に作用する押圧力Ｆ３の大きさが、ピニオンローラ２４によって異なる。このため、それぞれのピニオンローラ２４からサンローラ２１に作用する押圧力Ｆ４が打ち消されず、押圧力Ｆ４の合力が、サンローラ２１に対してラジアル荷重として作用する場合がある。
【００６６】
これに対して、カムローラ２８の周方向の配置数とピニオンローラ２４の周方向の配置数との関係を以下のように設定することで、押圧力Ｆ４の径方向の合力を０とすることが可能である。
【００６７】
（１）ピニオンローラ２４の周方向の配置数とカムローラ２８の周方向の配置数とに公約数（ただし、１を除く）が存在する。
（２）ピニオンローラ２４の周方向の配置数がカムローラ２８の周方向の配置数の倍数（ただし、２倍以上）である。
【００６８】
本実施形態の遊星ローラ機構２０は、上記（１）に相当する。ピニオンローラ２４の周方向の配置数６と、カムローラ２８の周方向の配置数４とには、公約数２が存在する。一つのピニオンローラ２４（例えば、第一ピニオンローラ２４１）には、周方向の位置が１８０度異なる対となるピニオンローラ２４（第四ピニオンローラ２４４）が存在する。同様に、一つのカムローラ２８には、周方向の位置が１８０度異なる対となるカムローラ２８が存在する。これにより、一対のピニオンローラ２４同士では、サンローラ２１に作用させる押圧力Ｆ４の大きさが同じで、向きが互いに異なる。よって、サンローラ２１においてピニオンローラ２４から作用する押圧力Ｆ４が打ち消され、押圧力Ｆ４の径方向の合力が０となる。
【符号の説明】
【００６９】
１  エンジン
４  トランスアクスルケース
６  第１のモータジェネレータ
７  動力合成機構
９  第２のモータジェネレータ
２０  遊星ローラ機構
２１  サンローラ
２２，２３  リングローラ
２２ａ，２３ａ  テーパ面
２２ｂ，２３ｂ  カム面
２４  ピニオンローラ
２４ａ  円筒部
２４ｂ，２４ｃ  円錐台部
２４ｄ，２４ｅ  テーパ面
２５  トルクカム
２６，２７  カムディスク
２６ｄ，２７ｄ  カム面
２８  カムローラ
２９  キャリア
４３  フロントドライブシャフト
４４  前輪
４５  ＭＧシャフト
１００  動力伝達装置
Ｆ１  軸方向の押圧力
Ｆ２  軸方向の反力
Ｆ３  リングローラとピニオンローラとの間に作用する押圧力
Ｆ４  ピニオンローラとサンローラとの間に作用する押圧力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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