(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑組成物であって：
（ａ）潤滑粘度の油；
（ｂ）第一の分散剤であって、該第一の分散剤は、
（ｉ）スクシンイミド分散剤；
（ｉｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール；
（ｉｉｉ）ホウ酸；および
（ｉｖ）テレフタル酸
を一緒に加熱することにより調製される生成物を含有し、該加熱は、潤滑粘度の油に可溶性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、および（ｉｖ）の生成物を提供するために充分である、第一の分散剤；
（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールなしで、第一の分散剤と同様に調製される第二の分散剤；ならびに
（ｄ）腐食防止剤、
を含有する、潤滑組成物。
【請求項２】
前記腐食防止剤が、（ｂ）以外の油溶性２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールを含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記腐食防止剤が、前記潤滑組成物の０．００５重量％〜５重量％の範囲で存在する、請求項２に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記第一の分散剤が、「エン」反応により調製される、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記第一の分散剤が、０モル％〜５０モル％未満の前記炭素環式環を含む分散剤分子を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記第二の分散剤が、無水コハク酸から「エン」反応により調製される、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、２：１〜１：１０のＣＯ：Ｎ比を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記潤滑粘度の油が、０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍの範囲の硫黄含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、前記潤滑組成物の０．１重量％〜１０重量％の範囲で存在する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
摩擦安定剤をさらに含有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記摩擦安定剤が、Ｈ３ＰＯ４、Ｈ３ＰＯ３またはその混合物を含有し、そして該摩擦安定剤が、前記潤滑組成物の０．０１重量％〜０．５重量％で存在する、請求項１０に記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
耐磨耗剤をさらに含有し、該耐磨耗剤が、（ｉ）非イオン性リン化合物；（ｉｉ）リン化合物のアミン塩；（ｉｉｉ）リン化合物のアンモニウム塩；（ｉｖ）金属ジアルキルジチオリン酸塩もしくは金属ジアルキルリン酸塩などの、リン化合物の一価金属塩；および（ｖ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）または（ｉｖ）の混合物からなる群より選択される、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記非イオン性リン化合物が、式：
【化４】
0005398531.tif 000008
により表されるヒドロカルビルホスファイトを含み、該式において、各Ｒ’’’は独立して、水素またはヒドロカルビル基であり、ただし、Ｒ’’’基のうちの少なくとも１つはヒドロカルビルであり、そしてＲ’’’の各ヒドロカルビル基は、４個〜２０個の炭素原子を含む、請求項１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
前記耐磨耗剤が、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である、請求項１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
前記耐磨耗剤が、前記潤滑組成物の０．０５重量％〜１０重量％で存在する、請求項１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１６】
酸化防止剤をさらに含有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１７】
前記酸化防止剤が、硫黄化オレフィン、ヒンダードフェノール、フェニルαナフチルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、ヒドロキシアルキルスルフィド、またはその混合物のうちの少なくとも１つを含む、請求項１６に記載の潤滑組成物。
【請求項１８】
前記酸化防止剤が、前記潤滑組成物の０．０１重量％〜５重量％で存在する、請求項１６に記載の潤滑組成物。
【請求項１９】
摩擦調整剤をさらに含有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項２０】
前記摩擦調整剤が、
（ｉ）ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤もしくはアミンとの縮合生成物；
（ｉｉ）式Ｒ４Ｒ５ＮＲ６により表される第二級アミンもしくは第三級アミンであって、該式において、Ｒ４およびＲ５は、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子を有するアルキル基であり、そしてＲ６は、水素、ヒドロカルビル基、ヒドロキシル含有アルキル基、もしくはアミン含有アルキル基である、第二級アミンもしくは第三級アミン；
（ｉｉｉ）カルボン酸もしくはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物であって、この場合、該摩擦調整剤は、各々が少なくとも６個の炭素原子を含む少なくとも２つのヒドロカルビル基を含む、反応生成物；
（ｉｖ）アルコキシ化アルコール；
（ｖ）ポリエステル；
（ｖｉ）異性化アルケニル置換無水コハク酸とポリアミンとの反応生成物；
（ｖｉｉ）モノエステルもしくはジエステルのアルキルホスホネート；
（ｖｉｉｉ）グリセロールの脂肪酸エステル；
（ｉｘ）ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤もしくはアミンとの縮合生成物；
（ｘ）ジココアルキルアミンとグリコール酸との反応生成物；
（ｘｉ）ホウ素化脂肪エポキシド；または
（ｘｉｉ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、（ｉｖ）、（ｖ）、（ｖｉ）、（ｖｉｉ）、（ｖｉｉｉ）、（ｉｘ）、（ｘ）もしくは（ｘｉ）の混合物、
のうちの少なくとも１つを含む、請求項１９に記載の潤滑組成物。
【請求項２１】
前記摩擦調整剤が、前記潤滑組成物の０．１重量％〜４重量％で存在する、請求項２０に記載の潤滑組成物。
【請求項２２】
前記潤滑粘度の油が、該潤滑粘度の油の０重量％〜１０重量％の芳香族含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項２３】
前記潤滑粘度の油が、１０５以上の粘度指数を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項２４】
機械デバイスを潤滑する方法であって、請求項１に記載の潤滑組成物を該機械デバイスに供給する工程を包含する、方法。
【請求項２５】
前記機械デバイスが、自動変速機を備える、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
潤滑組成物であって、：
（ａ）潤滑粘度の油；
（ｂ）第一の分散剤であって、該第一の分散剤は、
（ｉ）スクシンイミド分散剤；
（ｉｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール；
（ｉｉｉ）ホウ酸；ならびに
（ｉｖ）テレフタル酸
を一緒に加熱することにより調製される生成物を含み、該加熱は、潤滑粘度の油に可溶性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、および（ｉｖ）の生成物を提供するために充分である、第一の分散剤；
（ｃ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールなしで、該第一の分散剤と同様の方法で調製される第二の分散剤；ならびに
（ｄ）（ｂ）以外の油溶性ジメルカプトチアジアゾール腐食防止剤、
を含有する、潤滑組成物。
【請求項２７】
前記腐食防止剤が、前記潤滑組成物の０．０２重量％〜２重量％の範囲で存在する、請求項２に記載の潤滑組成物。
【請求項２８】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、１：１〜１：１０のＣＯ：Ｎ比を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項２９】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、１：１〜１：５のＣＯ：Ｎ比を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３０】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、１：１〜１：２のＣＯ：Ｎ比を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３１】
前記潤滑粘度の油が、０ｐｐｍ〜５００ｐｐｍの範囲の硫黄含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３２】
前記潤滑粘度の油が、０ｐｐｍ〜３００ｐｐｍの範囲の硫黄含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３３】
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、前記潤滑組成物の０．３重量％〜６重量％の範囲で存在する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３４】
前記摩擦安定剤が、Ｈ３ＰＯ４、Ｈ３ＰＯ３またはその混合物を含有し、そして該摩擦安定剤が、前記潤滑組成物の０．０３重量％〜０．２重量％で存在する、請求項１０に記載の潤滑組成物。
【請求項３５】
前記耐磨耗剤が、前記潤滑組成物の０．１重量％〜５重量％で存在する、請求項１２に記載の潤滑組成物。
【請求項３６】
前記酸化防止剤が、前記潤滑組成物の０．０５重量％〜３重量％で存在する、請求項１６に記載の潤滑組成物。
【請求項３７】
前記摩擦調整剤が、前記潤滑組成物の１重量％〜２．５重量％で存在する、請求項１９に記載の潤滑組成物。
【請求項３８】
前記潤滑粘度の油が、該潤滑粘度の油の０重量％〜５重量％の芳香族含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３９】
前記潤滑粘度の油が、該潤滑粘度の油の０重量％〜２重量％の芳香族含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４０】
前記潤滑粘度の油が、１０８以上の粘度指数を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４１】
前記潤滑粘度の油が、１１０以上の粘度指数を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、腐食防止剤および２種以上の分散剤の混合物を含有する潤滑組成物に関し、これらの分散剤のうちの少なくとも１つは、この分散剤分子の５０モル％未満に存在する炭素環式環を有する。本発明は、この潤滑組成物を使用して機械デバイスを潤滑するための方法をさらに提供する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
動力伝達装置の変速機（例えば、歯車または変速機であり、特に、自動変速機流体（ＡＴＦ））は、最近の自動変速機（種々の型の連続可変変速機を含む）の潤滑および動力伝達の、複数のしばしば矛盾する要件を満たすために、非常に困難な技術的問題を提示する。多くの添加剤成分が、代表的に、ＡＴＦに含まれ、潤滑、分散性、摩擦制御（クラッチについて）、耐磨耗性能、耐シャダー性能、耐腐食性能および酸化防止性能などの性能特性を提供する。いくつかの例において、添加剤性能は、水素化分解されたベースストック（ｂａｓｅｓｔｏｃｋ）（例えば、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油またはＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油）の存在下で低下し得る。添加剤性能の任意の低下は、磨耗および腐食を増加させ、そして摩擦特性に影響を与える。従って、正しく釣り合いの取れた組成物の発見および提供は、産業の仕様（例えば、Ｆｏｒｄ  ＭＥＲＣＯＮ（登録商標）−Ｖ仕様またはＭＥＲＣＯＮ（登録商標）−ＶＩ仕様、あるいはＧｅｎｅｒａｌ  Ｍｏｔｏｒｓ仕様ＤＥＸＲＯＮ（登録商標）−ＩＩ、ＤＥＸＲＯＮ（登録商標）−ＩＩＩまたはＤＥＸＲＯＮ（登録商標）−ＳＰ）に合うための重大な処方の問題である。
【０００３】
過去に使用された処方物の例としては、米国特許第５，１６４，１０３号（Ｐａｐａｙ，１９９２年１１月１７日）により開示された処方物が挙げられ、この米国特許は、プレブレンドを使用することによって作製された事前調整ＡＴＦを開示し、このプレブレンドは、アルケニルスクシンイミドまたはスクシンイミド清浄剤をリン酸エステルおよび水と一緒に加熱してこのエステルを部分的に加水分解することにより形成され、次いでこのプレブレンドおよび他の添加剤を、基油と混合する。ホウ素化剤もまた使用され得る。チアジアゾール誘導体が、別の添加剤として含まれ得る。
【０００４】
多数の他の特許が、（ｉ）アルケニルスクシンイミドまたはスクシンイミドとリン化合物との反応から誘導された添加剤を開示する。これらの特許としては、米国特許第５，０８９，１５６号（Ｃｈｒｉｓｏｐｅら，１９９２年２月１８日）および関連特許である米国特許第５，３６０，５６２号（Ｃｈｒｉｓｏｐｅら，１９９４年１１月１日）、米国特許第５，２５６，３２４号（Ｐａｐａｙ，１９９３年１０月２６日）およびその分割出願である米国特許第５，３２４４，６０６号（Ｐａｐａｙ，１９９４年８月８日）、米国特許第５，５２７，４７８号（Ｒｏｍａｎｅｌｌｉら，１９９６年６月１８日）、米国特許第５，６５２，２０１号（Ｐａｐａｙら，１９９７年７月２９日）、米国特許第５，８１７，６０５号（Ｐａｐａｙ，１９９８年１０月６日）、米国特許第５，９７２，８５１号（Ｓｒｉｎｉｖａｓａｎら，１９９９年１０月２６日）、米国特許第４，８５７，２１４号（Ｐａｐａｙら，１９８９年８月１５日）、ならびに米国特許第３，５０２，６７７号（Ｌｅ  Ｓｕｅｒ，１９７０年３月２４日）が挙げられる。
【０００５】
米国特許第５，３４４，５７９号（Ｏｈｔａｎｉら，１９９４年９月６日）は、湿式クラッチシステムまたは湿式制動システムにおいて使用され得る、摩擦調整剤組成物を開示する。この組成物は、ヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリンおよびジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族第三級アミンを含有する。これらの組成物はまた、リン含有無灰分散剤および／またはホウ素含有無灰分散剤を含有し得る。他の成分のうちでもとりわけ、２，５−ジメルカプト−３，４，−チアジアゾールなどの銅腐食防止剤である。
【０００６】
米国特許第６，２５１，８４０号（Ｗａｒｄ，Ｊｒ．ら，２００１年６月２６日）は、自動変速機流体を開示し、この自動変速機流体は、特定の粘度を有する油を大部分、０．０２５重量％〜５重量％の２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）またはＤＭＴＤの１つ以上の誘導体、消泡剤、および０．０１重量％〜０．３重量％の８５％リン酸を含有する。ＤＭＴＤの誘導体としては、油溶性分散剤とＤＭＴＤとを化合させることによる生成物が挙げられる。これらの生成物は、チアジアゾール（好ましくは、ＤＭＴＤ）と油溶性カルボン酸分散剤とを希釈剤中で混合し、そしてこの混合物を約１００℃より高温まで加熱することによって得られ得る。
【０００７】
米国特許第４，１３６，０４３号（Ｄａｖｉｓ，１９７９年１月２３日）は、潤滑油などと均質なブレンドを形成する組成物を開示し、この組成物は、油溶性分散剤とジメルカプトチアジアゾールとの混合物を調製し、そしてこの混合物を約１００℃より高温まで加熱することによって生成される。これらの組成物は、潤滑剤中での銅の活性および「白ペイント（ｌｅａｄ  ｐａｉｎｔ）」堆積の抑制のために有用である。
【０００８】
米国特許出願公開第２００３／０２２４９４８号（Ｖａｎ  Ｄａｍら，２００３年１２月４日公開）は、エチレンカーボネートポリアルケンスクシンイミド、ホウ素化分散剤および分散した芳香族二カルボン酸腐食防止剤（これは、１種以上の芳香族二カルボン酸のスクシンイミド塩である）を含有する添加剤処方物を開示する。
【０００９】
国際出願ＷＯ／ＵＳ２００６／０４３１９（Ｓｕｍｉｅｊｓｋｉら）は、摩擦調整剤、腐食防止剤、耐磨耗剤、ならびに分散剤、チアジアゾール、ホウ素化剤および必要に応じて１，３−二カルボン酸または１，４−二カルボン酸のうちの少なくとも１つ、およびリンの酸を加熱することにより調製される生成物を含有する潤滑組成物を開示する。
【００１０】
特許文献１（Ｔｉｐｔｏｎら，２００３年８月２１日）は、（ａ）分散剤および（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（これは、炭化水素の潤滑粘度の油に２５℃で実質的に不溶性である）、ならびにさらに、（ｃ）ホウ素化剤または（ｄ）無機リン化合物のいずれか、あるいは（ｃ）と（ｄ）との両方を一緒に加熱することにより調製される生成物を含有する組成物を開示し、この加熱は、この炭化水素の油に２５℃で可溶性である、（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）または（ｄ）の反応生成物を提供するために充分である。この組成物は、リン酸水素ジブチル耐磨耗剤、スルホン酸カルシウム清浄剤および摩擦安定添加剤（Ｈ３ＰＯ４）をさらに含有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】国際公開第ＷＯ２００５／０２１６９２号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、潤滑組成物、特に、認容可能な摩擦性能、認容可能な磨耗保護、認容可能な腐食抵抗、認容可能な耐シャダー性能、認容可能な酸化抵抗、および認容可能な歯車保護からの少なくとも１つの特性を提供し得るＡＴＦを提供するという問題を解決する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
（発明の要旨）
１つの実施形態において、本発明は、潤滑組成物を提供し、この潤滑組成物は、
（ａ）潤滑粘度の油；
（ｂ）第一の分散剤であって、
（ｉ）第一の分散剤基材；
（ｉｉ）チアジアゾール化合物（例えば、ジメルカプトチアジアゾールまたはそのオリゴマー）；
（ｉｉｉ）ホウ素化剤；および
（ｉｖ）必要に応じて、１，３−二酸および１，４−二酸からなる群より選択される、芳香族化合物の二カルボン酸、ならびに
（ｖ）必要に応じて、リンの酸の化合物
を一緒に加熱することにより調製される生成物を含有し、この加熱は、潤滑粘度の油に可溶である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、および必要に応じて（ｉｖ）および必要に応じて（ｖ）の生成物を提供するために充分である、第一の分散剤；
（ｃ）第二の分散剤であって、この第二の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満が炭素環式環を含む、第二の分散剤；ならびに
（ｄ）腐食防止剤（例えば、（ｂ）以外の油溶性２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール誘導体）
を含有する。
【００１４】
１つの実施形態において、本発明は、機械デバイスを潤滑する方法を提供し、この方法は、本明細書中に記載される潤滑組成物をこの機械デバイスに供給する工程を包含する。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上に開示されるように、潤滑組成物、および機械デバイスを潤滑するための方法を提供する。
【００１６】
第一の分散剤は、無水コハク酸のディールス−アルダー反応または「エン」反応による反応から調製され得る／得られ得る／入手可能であり得る。「エン」反応の機構および一般的な反応条件は、「Ｍａｌｅｉｃ  Ａｎｈｙｄｒｉｄｅ」の第１４７頁−第１４９頁（Ｂ．Ｃ．ＴｒｉｖｅｄｉおよびＢ．Ｃ．Ｃｕｌｂｅｒｔｓｏｎにより編集され、Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓにより１９８２年に出版された）に要約されている。
【００１７】
第一の分散剤が「エン」反応により調製される場合、この第一の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満、または０モル％〜３０モル％未満が、炭素環式環を含む。
【００１８】
第二の分散剤は、代表的に、「エン」反応により調製される／得られる／入手可能である。第二の分散剤は、この第二の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満、または０モル％〜３０モル％未満が炭素環式環を含む、分散剤分子を含む。
【００１９】
１つの実施形態において、第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、「エン」反応により調製される。「エン」反応は、１８０℃〜３００℃未満、または２００℃〜２５０℃、または２００℃〜２２０℃の反応温度を有し得る。
【００２０】
代表的に、第一の分散剤および第二の分散剤は、ヒドロカルビル置換無水コハク酸とアミン（例えば、ポリアミン）とを反応させることにより調製される、スクシンイミド分散剤であり得る。第一の分散剤および第二の分散剤は、独立して、５：１〜１：１０、２：１〜１：１０、または１：１〜１：１０、または１：１〜１：５、または１：１〜１：２の炭素対窒素の比（ＣＯ：Ｎ比）を有し得る。１つの実施形態において、第一の分散剤と第二の分散剤との両方は、１：１〜１：１０、または１：１〜１：５、または１：１〜１：２のＣＯ：Ｎ比を有する。
【００２１】
分散剤２対分散剤１の重量比は、５：１〜１：１０、または４：１〜１：２であり得る。
【００２２】
（ｉ）第一の分散剤
加熱により調製される生成物は、第一の分散剤を含む。本発明の第一の分散剤は、周知の第一の分散剤基材から調製され得る。第一の分散剤基材としては、スクシンイミド分散剤（例えば、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミド）、マンニッヒ分散剤、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤とアミンもしくはアンモニアとの縮合生成物、アルキルアミノフェノール分散剤、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤、ポリエーテルアミン分散剤、分散剤官能基を含む粘度調整剤（例えば、分散剤官能基を含むポリマー粘度指数調整剤（ＶＭ））、またはその混合物が挙げられる。代表的に、第一の分散剤基材は、スクシンイミド分散剤またはマンニッヒ分散剤を含む。
【００２３】
一般に、本発明の成分（ｂ）を調製するために適切な分散剤は、国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ０６／００４５７６号の実施例１〜４；または国際公開第ＷＯ２００５／０２１６９２号の実施例１〜４（両方、発明の名称「Ｍｕｌｔｉｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔｓ」）に記載されるように調製され得る。
【００２４】
いくつかの実施形態において（ｂ）のＮ置換長鎖アルケニルスクシンイミドは、平均して少なくとも８個、または３０個、または３５個の炭素原子であり、３５０個まで、または２００個まで、または１００個までの炭素原子を含む。１つの実施形態において、長鎖アルケニル基は、少なくとも５００の
【００２５】
【化１】
0005398531.tif 000002
（数平均分子量）により特徴付けられるポリアルケンから誘導される。一般に、このポリアルケンは、５００、または７００、または８００、またはさらに９００であって、５０００まで、または２５００まで、または２０００まで、またはさらに１５００まで、あるいは１２００の
【００２６】
【化２】
0005398531.tif 000003
により特徴付けられる。１つの実施形態において、この長鎖アルケニル基は、１つ以上のポリオレフィンから誘導される。このポリオレフィンは、次に、２個〜１０個の炭素原子を有するモノオレフィンを含むモノマー（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレンおよび１−デセン）から誘導され得る。特に有用なモノオレフィン供給源は、３５重量％〜７５重量％のブテン含有量および３０重量％〜６０重量％のイソブテン含有量を有する、Ｃ４精油所ストリームである。有用なポリオレフィンとしては、１４０〜５０００、別の例においては４００〜２５００、そしてさらなる例においては１４０または５００〜１５００の数平均分子量を有するポリイソブチレンが挙げられる。このポリイソブチレンは、５％〜６９％、第二の例においては５０％〜６９％、そして第三の例においては５０％〜９５％のビニリデン二重結合含有量を有し得る。
【００２７】
第一の分散剤基材として有用なスクシンイミド分散剤は、その調製方法と一緒に、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号にさらに詳細に記載されている。
【００２８】
第一の分散剤基材として有用なマンニッヒ分散剤としては、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンもしくはアンモニアの反応生成物が挙げられる。ヒドロカルビル置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、１０個〜４００個の炭素原子、別の例においては３０個〜１８０個の炭素原子、そしてさらなる例においては１０個または４０個〜１１０個の炭素原子を有し得る。このヒドロカルビル置換基は、オレフィンまたはポリオレフィンから誘導され得る。有用なオレフィンとしては、α−オレフィン（例えば、１−デセン）またはイソブチレンが挙げられ、これらは市販されている。
【００２９】
（ｉｉ）チアジアゾール化合物
本発明は、第一の分散剤の一部として反応するチアジアゾールをさらに含有する。これは、別の腐食防止剤として潤滑組成物中に存在し得る任意のジメルカプトチアジアゾールの他のものである。チアジアゾールの例としては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールまたはそのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、代表的に、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位の間に硫黄−硫黄結合を形成して、２つ以上のこのチアジアゾール単位のオリゴマーを形成することによって、形成され得る。
【００３０】
数個の実施形態におけるヒドロカルビル置換基上の炭素原子の数は、１〜３０、２〜２０または３〜１６の範囲である。
【００３１】
１つの実施形態において、チアジアゾール化合物（例えば、ヒドロカルビル置換メルカプトチアジアゾール（およびその非置換材料））は、代表的に、２５℃で非極性媒体（例えば、潤滑粘度の油）実質的に不溶性である。従って、ヒドロカルビル置換基（これは、溶解性を促進する傾向がある）中の炭素原子の総数は、一般に、８以上、または１０以上、または少なくとも１２である。複数のヒドロカルビル置換基が存在する場合、代表的に、各置換基は、８個より少ない炭素原子を含む。
【００３２】
１つの実施形態において、チアジアゾール化合物（例えば、ヒドロカルビル置換メルカプトチアジアゾール（およびその非置換材料））は、代表的に、２５℃において、非極性媒体（例えば、潤滑粘度の油）に実質的に不溶性である。従って、ヒドロカルビル置換基（これは、溶解性を促進する傾向がある）中の炭素原子の総数は、一般に、８未満、または６未満、または４未満である。複数のヒドロカルビル置換基が存在する場合、代表的に、各置換基は、４個以下の炭素原子を含む。
【００３３】
用語「実質的に不溶性」は、チアジアゾール化合物（例えば、ジメルカプトチアジアゾール（ＤＭＴＤ）化合物）が、代表的に、０．１重量％未満、または０．０１重量％未満または０．００５重量％程度で、室温（２５℃）で油に溶解し得ることを意味する。溶解度が評価され得る適切な炭化水素の潤滑粘度の油は、ＣｈｅｖｒｏｎＴＭ  ＲＬＯＰ  １００  Ｎ油である。特定の量のＤＭＴＤまたは置換ＤＭＴＤが、油と混合され、そして例えば、１週間の貯蔵後の、残留堆積物の出現に対する清澄性を観察することによって、その溶解度が評価され得る。
【００３４】
適切なチアジアゾール化合物の例としては、以下で腐食防止剤の定義に開示されるものが挙げられる。１つの実施形態において、チアジアゾール化合物としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールのうちの１つを含む、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールが挙げられる。
【００３５】
（ｉｉｉ）ホウ素化剤
ホウ素化剤としては、種々の形態のホウ酸（メタホウ酸（ＨＢＯ２）オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）、およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）が挙げられる）、酸化ホウ素、三酸化ホウ素、およびアルキルホウ酸エステル（例えば、式（ＲＯ）ｘＢ（ＯＨ）ｙのものであり、この式において、ｘは１〜３であり、そしてｙは０〜２であり、ｘとｙとの合計は３であり、そしてＲは、１個〜６個の炭素原子を含むアルキル基である）が挙げられる。１つの実施形態において、このホウ素化合物は、アルカリ金属のホウ酸塩、またはアルカリ金属とアルカリ土類金属との混合ホウ酸塩である。これらの金属ホウ酸塩は、一般に、当該分野において公知である、水和粒子の金属ホウ酸塩である。１つの実施形態において、金属ホウ酸塩は、アルカリ金属とアルカリ土類金属との混合ホウ酸塩を含む。これらの金属ホウ酸塩は、市販されている。
【００３６】
（ｉｖ）芳香族化合物の二カルボン酸
１つの実施形態において、第一の分散剤は、１，３−二カルボン酸または１，４−芳香族化合物の二カルボン酸、あるいはその反応性等価物、またはその混合物をさらに含む。１，３−二カルボン酸または１，４−二カルボン酸は、第一の分散剤と反応するかまたは複合体を形成する。用語「その反応性等価物」は、酸ハロゲン化物、エステル、アミドまたはその混合物を包含する。１，３−二カルボン酸または１，４−二カルボン酸の「芳香族成分」は、代表的に、ベンゼン（フェニレン）環または置換ベンゼン環であるが、他の芳香族材料（例えば、縮合環化合物または複素環式化合物）もまた企図される。（いかなる理論によっても束縛されることを意図しないが）二カルボン酸芳香族化合物は、塩形成または複合体形成によって第一の分散剤に結合し得るのであって、共有結合した構造（例えば、アミド）（これもまた形成し得るがさほど重要な役割を果たさないかもしれない）の形成によるのではないと考えられる。代表的に、本発明における二カルボン酸芳香族化合物の存在は、その組成物に腐食防止特性を付与すると考えられる。適切な二カルボン酸の例としては、１，３−二カルボン酸（例えば、イソフタル酸およびアルキルホモログ（例えば、イソフタル酸２−メチル、イソフタル酸４−メチルまたはイソフタル酸５−メチル））；ならびに１，４−二カルボン酸（例えば、テレフタル酸およびアルキルホモログ（例えば、テレフタル酸２−メチル）が挙げられる。他の環置換基（例えば、ヒドロキシ基またはアルコキシ基（例えば、メトキシ基））もまた、特定の実施形態において存在し得る。１つの実施形態において、この芳香族化合物は、テレフタル酸である。
【００３７】
（ｖ）リンの酸の化合物
１つの実施形態において、第一の分散剤は、必要に応じて、リンの酸の化合物の存在下で調製される。このリンの酸の化合物は、その構成元素として、酸素原子および／または硫黄原子を含み得、そして代表的に、亜リン酸または無水物である。この成分は、以下の例を含む：亜リン酸、リン酸、次亜リン酸、ポリリン酸、三酸化リン、四酸化リン、五酸化リン（Ｐ２Ｏ５）、ホスホロテトラチオン酸（Ｈ３ＰＳ４）、ホスホロモノチオン酸（Ｈ３ＰＯ３Ｓ）、ホスホロジチオン酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ２）、ホスホロトリチオン酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ３）、およびＰ２Ｓ５。これらのうちでもとりわけ、亜リン酸およびリン酸またはその無水物が、代表的には使用される。リンの酸の化合物の塩（例えば、アミン塩）もまた使用され得る。これらのリンの酸の化合物を複数一緒に使用することもまた可能である。リンの酸の化合物は、しばしば、リン酸または亜リン酸あるいはその無水物である。
【００３８】
リンの酸の化合物はまた、リンの＋３または＋５の酸化数を有するリン化合物（例えば、ホスフェート、ホスホネート、ホスフィネート、またはホスフィンオキシド）を包含し得る。これらの適切なリンの酸の化合物についてのより詳細な説明は、米国特許第６，１０３，６７３号の第９欄第６４行〜第１１欄第８行に与えられている。
【００３９】
潤滑組成物中に存在する第一の分散剤の量は、この潤滑組成物の０．１重量％〜１０重量％、または０．２重量％〜７重量％、または０．３重量％〜６重量％の範囲であり得る。
【００４０】
（第二の分散剤）
第二の分散剤は、スクシンイミド分散剤（例えば、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミド）、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤とアミンもしくはアンモニアとの縮合生成物、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤、ポリエーテルアミン分散剤、分散剤官能基を含む（例えば、分散剤官能基を含むポリマー粘度指数調整剤（ＶＭ））、またはその混合物を含む。代表的に、第二の分散剤は、スクシンイミド分散剤である。
【００４１】
１つの実施形態において、第二の分散剤は、（ｉ）分散剤基材；（ｉｉ）ホウ素化剤；ならびに（ｉｉｉ）必要に応じて、１，３−二酸および１，４−二酸からなる群より選択される、芳香族化合物の二カルボン酸、ならびに（ｉｖ）必要に応じてリンの酸の化合物を加熱することにより調製されるであり得、この加熱は、潤滑粘度の油に可溶である、（ｉ）、（ｉｉ）、および必要に応じて（ｉｉｉ）の生成物を提供するために充分である。代表的に、この型の多官能性分散剤（すなわち、第二の分散剤）は、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール分散剤の存在下では調製されない。
【００４２】
第二の分散剤は、この第二の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満が炭素環式環を含むことを除いて、代表的に、第一の分散剤基材（上で定義された）またはすぐ上に記載された多官能性分散剤と同様の様式で説明される。１つの実施形態において、この第二の分散剤分子の０モル％〜２０モル％未満が、炭素環式環を含む。１つの実施形態において、第二の分散剤分子の０モル％が、炭素環式環を含む。
【００４３】
潤滑組成物中に存在する第二の分散剤の量は、この潤滑組成物の０．１重量％〜１０重量％、または０．２重量％〜７重量％、または０．３重量％〜６重量％の範囲であり得る。
【００４４】
（腐食防止剤）
上記潤滑組成物は、腐食防止剤またはその混合物をさらに含有する。１つの実施形態において、この腐食防止剤はまた、耐磨耗特性を示す。
【００４５】
いくつかの実施形態において潤滑組成物中に存在する腐食防止剤の量は、この潤滑組成物の０．００１重量％〜１０重量％、０．００５重量％〜５重量％、０．０１重量％〜３重量％または０．０２重量％〜２重量％の範囲である。
【００４６】
本発明の腐食防止剤としては、ベンゾトリアゾール（代表的に、トリルトリアゾール）、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールもしくは２−アルキルジチオベンゾチアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、オクタン酸オクチルアミン、ドデセニルコハク酸もしくはその無水物の縮合生成物、ジメルカプトチアジアゾールおよびその反応性等価物、またはその混合物が挙げられる。
【００４７】
腐食防止剤は、ジメルカプトチアジアゾール、５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールのうちの１つを含み得る。代表的に、容易に入手可能な材料（例えば、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール）が通常利用され、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾールが、その利用可能性に起因して最も通常に利用される。いくつかの実施形態においてヒドロカルビル置換基の炭素原子の数は、１個〜３０個、２個〜２５個、４個〜２０個、６個〜１６個、または８〜１０個を含む。
【００４８】
１つの実施形態において、このチアゾール化合物は、フェノールとアルデヒドおよびジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物であり得る。このフェノールは、アルキルフェノールであり得、このアルキル基は、少なくとも約６個（例えば、６個〜２４個、または６個もしくはは７個〜１２個）の炭素原子を含む。このアルデヒドは、１個〜７個の炭素原子を含むアルデヒドまたはアルデヒドシントン（例えば、ホルムアルデヒド）であり得る。１つの実施形態において、このアルデヒドは、ホルムアルデヒドまたはパラホルムアルデヒドである。これらのアルデヒド、フェノールおよびジメルカプト-チアジアゾールは、代表的に、これらを約１５０℃まで（例えば、５０℃〜１３０℃）の温度で、１モルのジメルカプトチアジアゾールあたり０．５モル〜２モルのフェノールおよび０．５モル〜２モルのアルデヒドのモル比で混合することによって、反応させられる。１つの実施形態において、これらの３つの試薬は、等しいモル量で反応させられる。その生成物は、アルキルヒドロキシフェニルメチルチオ置換［１，３，４］−チアジアゾールと記載され得、そのアルキル部分は、とりわけ、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、またはノニルであり得る。
【００４９】
従って、有用なチアジアゾール化合物としては、２−アルキルジチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、２，５−ビス（アルキルジチオ）−［１，３，４］−チアジアゾール、２−アルキルヒドロキシフェニルメチルチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、およびこれらの混合物が挙げられ得る。
【００５０】
適切なチアジアゾール化合物の例としては、２−オクチルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−ノニルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−ドデシルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールおよび２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール（２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ペンタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキサデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘプタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールもしくは２，５−ビス（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマーが挙げられる）が挙げられる。１つの実施形態において、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールは、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールのうちの少なくとも１つを含む。
【００５１】
（潤滑粘度の油）
上記潤滑組成物は、潤滑粘度の油を含有する。このような油としては、天然油、合成油、水素化分解により誘導された油、水素化により誘導された油、水素化精製（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）により誘導された油、未精製油、精製油および再精製油、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００５２】
未精製油とは、一般に、さらなる精製処理しで（またはほとんどなしで）天然供給源または合成供給源から直接得られる油である。
【００５３】
精製油とは、これらが１以上の精製工程でさらに処理されて１以上の特性を改善されていることを除いて、未精製油と類似である。精製技術は当該分野において公知であり、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出、塩基抽出、濾過、およびパーコレーションが挙げられる。
【００５４】
再精製油はまた、再生油または再処理油として公知であり、精製油を得るために使用されるプロセスと類似のプロセスによって得られ、そしてしばしば、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を目的とする技術によって、さらに処理される。
【００５５】
本発明の潤滑剤を作製する際に有用な天然油としては、動物油（例えば、ラード油）、植物油（例えば、ヒマシ油）、鉱物潤滑油（例えば、液体石油、およびパラフィン系、ナフテン系、または混合パラフィン−ナフテン系の溶媒処理または酸処理された鉱物潤滑油）、ならびに炭または頁岩から誘導される油、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５６】
合成潤滑油は有用であり、そして炭化水素油（例えば、重合オレフィンおよび相互重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマーなど））；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）およびこれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、アナログおよびホモログ、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５７】
他の合成潤滑油としては、ポリオールエステル（例えば、Ｐｒｉｏｌｕｂｅ（登録商標）３９７０）、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマーテトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、フィッシャー−トロプシュ反応により生成され得、そして代表的に、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅｄ）フィッシャー−トロプシュ炭化水素または蝋であり得る。１つの実施形態において、油は、フィッシャー−トロプシュ気−液合成手順、および他の気−液油により調製され得る。
【００５８】
潤滑粘度の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに詳述されるように定義され得る。５つの基油グループは、以下のとおりである：Ｇｒｏｕｐ  Ｉ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／または＜９０重量％飽和物質（ｓａｔｕｒａｔｅｓ）、粘度指数８０〜１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物質、粘度指数８０〜１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物質、粘度指数＞１２０）；Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ（全てのポリαオレフィン（ＰＡＯ））；およびＧｒｏｕｐ  Ｖ（Ｇｒｏｕｐ  Ｉ、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ、またはＧｒｏｕｐ  ＩＶのいずれにも含まれない全ての他のもの）。潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｉ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｖ油またはその混合物を含む。１つの実施形態において、潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  Ｉ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ油またはその混合物であり得る。１つの実施形態において、潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油もしくはＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＶ油、またはその混合物であり得る。１つの実施形態において、潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩ油もしくはＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩ油、またはその混合物であり得る。
【００５９】
潤滑粘度の油は、０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または０ｐｐｍ〜５００ｐｐｍ、または０ｐｐｍもしくは１ｐｐｍ〜３００ｐｐｍの範囲の硫黄含有量を有し得る。
【００６０】
潤滑粘度の油は、この潤滑粘度の油の０重量％〜１０重量％、または０重量％〜５重量％、または０重量％もしくは０．１重量％〜２重量％の芳香族含有量を有し得る。
【００６１】
潤滑粘度の油は、１０５以上、１０８以上、または１１０以上の粘度指数を有し得る（ＡＳＴＭ方法Ｄ２２７０により決定される場合）。
【００６２】
１つの実施形態において、潤滑粘度の油は、０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍの硫黄含有量、０重量％〜１０重量％の芳香族含有量、および少なくとも１０５の粘度指数を有し得る。このような潤滑粘度の油の例としては、Ｙｕｂａｓｅ−３、Ｙｕｂａｓｅ−６、またはＫｏｒｅａｎ  Ｓ−３（３ｍｍ２／ｓ）基油およびＫｏｒｅａｎ  Ｓ−８（８ｍｍ２／ｓ）基油が挙げられる。
【００６３】
存在する潤滑粘度の油の量は、代表的に、１００重量％から、第一の分散剤、第二の分散剤、腐食防止剤および他の性能添加剤（以下に記載される）の量の合計を減算した残りである。
【００６４】
潤滑組成物は、濃縮物および／または完全に処方された潤滑剤の形態であり得る。第一の分散剤、第二の分散剤、腐食防止剤および他の性能添加剤が濃縮物（これは、さらなる油と混合されて、完成した潤滑剤の全体または一部を形成し得る）の形態である場合、潤滑粘度の油および／または希釈油に対する成分（ａ）、（ｂ）および（ｃ）（すなわち、第一の分散剤、第二の分散剤および腐食防止剤）の比は、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。
【００６５】
（他の性能添加剤）
本発明の組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の他の性能添加剤をさらに含有する。他の性能添加剤としては、清浄剤、粘度指数改質剤（粘度調整剤ともまた称される）、耐磨耗剤、摩擦調整剤、摩擦安定剤、酸化防止剤、消泡剤、脱乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびこれらの混合物が挙げられる。
【００６６】
（耐磨耗剤）
耐磨耗剤は、リン含有酸、その塩もしくはエステル、またはその混合物であり得る。
【００６７】
耐磨耗剤は、（他の成分と混合される前に）金属を含んでも金属を含まなくてもよい。
【００６８】
耐磨耗剤は、リン酸、亜リン酸、チオリン酸、チオ亜リン酸、またはその混合物から誘導され得る。
【００６９】
耐磨耗剤は、（ｉ）非イオン性リン化合物；（ｉｉ）リン化合物のアミン塩；（ｉｉｉ）リン化合物のアンモニウム塩；（ｉｖ）リン化合物の一価金属塩（例えば、金属ジアルキルジチオリン酸塩もしくは金属ジアルキルリン酸塩）；または（ｖ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）もしくは（ｉｖ）の混合物を含み得る。
【００７０】
１つの実施形態において、耐磨耗剤は、金属ジアルキルジチオリン酸塩または金属ジアルキルリン酸塩を含む。ジアルキルジチオリン酸塩および／またはジアルキルリン酸塩のアルキル基は、直鎖であっても分枝鎖であってもよく、２個〜２０個の炭素原子を含み、ただし、炭素の総数は、この金属ジアルキルジチオリン酸塩を油溶性にするために充分である。金属ジアルキルジチオリン酸塩および／または金属ジアルキルリン酸塩の金属は、代表的に、一価の金属または二価の金属を含む。適切な金属の例としては、ナトリウム、カリウム、銅、カルシウム、マグネシウム、バリウムまたは亜鉛が挙げられる。１つの実施形態において、耐磨耗剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である。１つの実施形態において、耐磨耗剤は、ジアルキルリン酸亜鉛である。
【００７１】
適切なジアルキルジチオリン酸亜鉛（しばしば、ＺＤＤＰ、ＺＤＰまたはＺＤＴＰと称される）の例としては、ジチオリン酸ジ−（アミル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（１，３−ジメチルブチル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（ヘプチル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（オクチル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（２−エチルヘキシル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（ノニル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（デシル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（ドデシル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（ドデシルフェニル）亜鉛、ジチオリン酸ジ−（ヘプチルフェニル）亜鉛、またはその混合物が挙げられる。１つの実施形態において、ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、混合されたアルキルＺＤＤＰ化合物を含み、ここでそのアルキル基としては、２−メチルプロピルおよびアミルが挙げられる。１つの実施形態において、ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、混合されたアルキルＺＤＤＰ化合物を含み、ここで１つのアルキル基は、イソプロピル、ならびに１，３−ジメチルブチル、２−エチルヘキシルおよびイソ−オクチルのうちの少なくとも１つを含む。
【００７２】
１つの実施形態において、耐磨耗剤は、金属ジアルキルジチオリン酸塩以外のものである。
【００７３】
１つの実施形態において、耐磨耗剤は、リン含有酸またはエステルのアンモニウム塩またはアミン塩を含む。
【００７４】
リンの酸またはエステルのアミン塩としては、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；ホスファイトのアミン塩；ならびにリン含有カルボン酸のエステル、エーテルおよびアミドのアミン塩；ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００７５】
リンの酸またはエステルのアミン塩は、単独で使用されても組合せで使用されてもよい。１つの実施形態において、耐磨耗剤は、リン化合物のアミン塩、またはその混合物から誘導される。
【００７６】
１つの実施形態において、リンの酸またはエステルのアミン塩としては、部分アミン塩−部分金属塩化合物、またはその混合物が挙げられる。１つの実施形態において、リンの酸またはエステルのアミン塩は、その分子内に硫黄原子をさらに含む。
【００７７】
アミン塩として使用するために適切であり得るアミンとしては、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。これらのアミンとしては、少なくとも１つのヒドロカルビル基、または特定の実施形態においては、２つまたは３つのヒドロカルビル基を含むアミンが挙げられる。これらのヒドロカルビル基は、２個〜３０個の炭素原子、または他の実施形態においては、８個〜２６個、または１０個〜２０個、または１３個〜１９個の炭素原子を含み得る。
【００７８】
第一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシル-アミン、ならびに脂肪アミン（例えば、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン）が挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン（例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓから入手可能な製品）（例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤであり、ここで文字の指定は、脂肪基（例えば、ココ基、オレイル基、獣脂基、またはステアリル基）に関する））が挙げられる。
【００７９】
適切な第二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、ジ−ココアルキルアミン（またはジ−ココアミン）およびエチルアミルアミンが挙げられる。第二級アミンは、環状アミン（例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリン）であってもよい。
【００８０】
アミンはまた、第三級脂肪族第一級アミンであってもよい。この場合の脂肪族基は、２個〜３０個、または６個〜２６個、または８個〜２４個の炭素原子を含むアルキル基であり得る。第三級アルキルアミンとしては、モノアミン（例えば、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミン）が挙げられる。
【００８１】
１つの実施形態において、リンの酸またはエステルのアミン塩としては、Ｃ１１〜Ｃ１４の第三級アルキルの第一級の基（ｔｅｒｔｉａｒｙ  ａｌｋｙｌ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｇｒｏｕｐ）とのアミンまたはその混合物が挙げられる。１つの実施形態において、リン化合物のアミン塩としては、Ｃ１４〜Ｃ１８の第三級アルキルの第一級アミンまたはその混合物とのアミンが挙げられる。１つの実施形態において、リン化合物のアミン塩としては、Ｃ１８〜Ｃ２２の第三級アルキルの第一級アミンまたはその混合物とのアミンが挙げられる。
【００８２】
アミンの混合物もまた、本発明において使用され得る。１つの実施形態において、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（両方、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓにより製造および販売されている）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４の第三級アルキル第一級アミンの混合物、およびＣ１８〜Ｃ２２の第三級アルキルの第一級アミンの混合物である。
【００８３】
１つの実施形態において、リンの酸またはエステルのアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓにより製造および販売されており、Ｃ１１〜Ｃ１４の第三級アルキル第一級アミンの混合物である）との反応生成物である。
【００８４】
リンの酸またはエステルのアミン塩の例としては、イソプロピルジチオリン酸、メチル−アミルジチオリン酸（１，３−ジメチルブチルまたはその混合物）、２−エチルヘキシルジチオリン酸、ヘプチルジチオリン酸、オクチルジチオリン酸またはノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００８５】
１つの実施形態において、ジチオリン酸は、グリコールのエポキシドと反応させられ得る。この反応生成物は、リンの酸、無水物、または低級エステル（ここで「低級」とは、このエステルのアルコール由来の部分中の１個〜８個、または１個〜６個、または１個〜４個、または１個〜２個の炭素原子を意味する）とさらに反応させられる。このエポキシドとしては、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。１つの実施形態において、このエポキシドは、プロピレンオキシドである。このグリコールは、１個〜１２個、または２個〜６個、または２個〜３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールであり得る。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびこれらを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られる酸は、アミンと塩形成し得る。適切なジチオリン酸の例は、五酸化リン（約６４グラム）を５８℃で４５分間にわたって、５１４グラムのＯ，Ｏ−ジ（１，３−ジメチルブチル）ホスホロジチオ酸ヒドロキシプロピル（ジ（１，３−ジメチルブチル）−ホスホロジチオ酸を１．３モルのプロピレンオキシドと２５℃で反応させることにより調製される）に添加することにより調製される。この混合物を７５℃で２．５時間加熱し、ケイ藻土と混合し、そして７０℃で濾過する。この濾液は、１１．８重量％のリン、１５．２重量％の硫黄、および８７の酸価（ブロモフェノールブルー）を有する。
【００８６】
１つの実施形態において、耐磨耗剤は、非イオン性リン化合物を含む。代表的に、この非イオン性リン化合物は、＋３または＋５の酸化数を有する。異なる実施形態は、亜リン酸エステル、リン酸エステル、またはその混合物を含む。
【００８７】
１つの実施形態において、耐磨耗剤は、ヒドロカルビルホスファイトである非イオン性リン化合物を含む。本発明のヒドロカルビルホスファイトは、式：
【００８８】
【化３】
0005398531.tif 000004
により表されるものを含み、この式において、各Ｒ’’’は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であり得、ただし、これらのＲ’’’基のうちの少なくとも１つは、ヒドロカルビルである。
【００８９】
Ｒ’’’の各ヒドロカルビル基は、少なくとも２個〜４個の炭素原子を含み得る。代表的に、両方のＲ’’’基上に存在する炭素原子の合計数は、４５未満、３５未満または２５未満であり得る。両方のＲ’’’基上に存在する炭素原子の数についての適切な範囲の例としては、２個〜４０個、３個〜２４個または４個〜２０個が挙げられる。適切なヒドロカルビル基の例としては、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ドデシル基、ブタデシル基、ヘキサデシル基、またはオクタデシル基が挙げられる。一般に、ヒドロカルビルホスファイトは、油に可溶性であるか、または少なくとも分散可能である。１つの実施形態において、ヒドロカルビルホスファイトは、亜リン酸水素ジ−ブチルまたは亜リン酸水素Ｃ１６−１８アルキルであり得る。非イオン性リン化合物のより詳細な説明は、米国特許第６，１０３，６７３号の第９欄第４８行〜第１１欄第８行に見出される。
【００９０】
耐磨耗剤は、０．０１重量％〜０．５重量％、または０．０２重量％〜０．２重量％のリンをこの潤滑組成物に提供するために充分な量で存在し得る。
【００９１】
耐磨耗剤は、潤滑組成物の０．０１重量％〜２０重量％、または０．０５重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％で存在し得る。
【００９２】
（酸化防止剤）
１つの実施形態において、潤滑組成物は、酸化防止剤をさらに含有する。この酸化防止剤は、この潤滑組成物の０重量％〜１０重量％、０．０１重量％〜５重量％、または０．０５重量％〜３重量％の範囲で存在し得る。
【００９３】
適切な酸化防止剤としては、モリブデン化合物（例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン）、硫黄化オレフィン、スルフィド（ヒドロキシアルキルスルフィド（例えば、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはプロピレンオキシドと反応したｔｅｒｔ−ノニルメルカプタン（モル比１：１））が挙げられる）、ヒンダードフェノール（エステル置換ヒンダードフェノールが挙げられる）アミン性化合物（例えば、フェニルαナフチルアミンまたはアルキル化ジフェニルアミン（代表的に、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン）、またはその混合物が挙げられる。
【００９４】
（摩擦調整剤）
１つの実施形態において、潤滑組成物は、摩擦調整剤をさらに含有する。この摩擦調整剤は、潤滑組成物の０重量％〜５重量％、または０．１重量％〜４重量％、または０．２５重量％〜３．５重量％、または０．５重量％〜２．５重量％、または１重量％〜２．５重量％の範囲で存在し得る。
【００９５】
摩擦調整剤は、脂肪アミン、ホウ素化グリセロールエステル、脂肪酸アミド、非ホウ素化脂肪エポキシド、ホウ素化脂肪エポキシド、アルコキシ化脂肪アミン、ホウ素化アルコキシ化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪イミダゾリン、サリチル酸アルキルエステルの金属塩、カルボン酸またはポリアルキレンポリアミンの縮合生成物、あるいはヒドロキシアルキル化合物のアミドを含み得る。
【００９６】
１つの実施形態において、この摩擦調整剤は、グリセロールの脂肪酸エステル（例えば、部分エステル）であり得る。最終生成物は、金属塩、アミド、イミダゾリン、またはその混合物の形態であり得る。これらの脂肪酸は、６個〜２４個または８個〜１８個の炭素原子を含み得る。これらの脂肪酸は、分枝鎖であっても直鎖であってもよく、飽和であっても不飽和であってもよい。適切な酸としては、２−エチルヘキサン酸、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトレイン酸、リノール酸、ラウリン酸およびリノレン酸、ならびに天然産物である獣脂、パーム油、オリーブ油、落花生油、トウモロコシ油、および牛脚油由来の酸が挙げられる。１つの実施形態において、この脂肪酸は、オレイン酸である。金属塩の形態である場合、代表的に、この金属は亜鉛またはカルシウムであり、そしてその生成物は、オーバーベース化され得る。これらの亜鉛塩は、酸性であっても、中性であっても、塩基性（オーバーベース化）であってもよい。これらのカルボン酸亜鉛（特に、オレイン酸亜鉛）は、当該分野において公知であり、そして米国特許第３，３６７，８６９号に記載されている。
【００９７】
アミドの形態である場合、その縮合生成物は、アンモニア、または第一級アミンもしくは第二級アミン（例えば、ジエチルアミンおよびジエタノールアミン）を用いて調製され得る。イミダゾリンの形態である場合、酸と、ジアミンまたはポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）との縮合生成物であり得る。１つの実施形態において、摩擦調整剤は、Ｃ８〜Ｃ２４の脂肪酸と、ポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物であり、そして特に、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの生成物である。
【００９８】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤もしくはアミンとの縮合生成物により形成され得る。ヒドロキシアルキル化合物のより詳細な説明は、米国特許出願公開第６０／７２５３６０号（２００５年１０月１１日出願、発明者Ｂａｒｔｌｅｙ、Ｌａｈｉｒｉ、ＢａｋｅｒおよびＴｉｐｔｏｎ）の第８段落および第１９段落〜第２１段落に記載されている。米国特許出願公開第６０／７２５３６０号に開示される摩擦調整剤は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３により表されるアミドであり得、この式において、Ｒ１およびＲ２は、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、そしてＲ３は、１個〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基、またはこのヒドロキシアルキル基と、このヒドロキシアルキル基のヒドロキシル基を介したアシル化剤との縮合により形成される基である。調製実施例は、実施例１および実施例２（米国特許出願公開第６０／７２５３６０号の第６８段落および第６９段落）に開示されている。１つの実施形態において、ヒドロキシアルキル化合物のアミドは、グリコール酸（すなわち、ヒドロキシ酢酸）ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨをアミンと反応させることにより調製される。
【００９９】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、式Ｒ４Ｒ５ＮＲ６により表される第二級アミンまたは第三級アミンであり得、この式において、Ｒ４およびＲ５は、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子を有するアルキル基であり、そしてＲ６は、水素、ヒドロカルビル基、ヒドロキシル含有アルキル基、もしくはアミン含有アルキル基である。この摩擦調整剤のより詳細な説明は、米国特許出願公開第２００５／０３７８９７号の第８段落および第１９段落〜第２２段落に記載されている。
【０１００】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、ジ−ココアルキルアミン（すなわち、ジ−ココアミン）とグリコール酸との反応生成物であり得る。この摩擦調整剤は、調製実施例１および調製実施例２によって調製され得る。
【０１０１】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、カルボン酸もしくはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物から誘導され得、ここでこの摩擦調整剤は、各々が少なくとも６個の炭素原子を含む少なくとも２つのヒドロカルビル基を含む。このような摩擦調整剤の例としては、イソステアリン酸またはアルキル無水コハク酸と、トリス−ヒドロキシメチルアミノメタンとの反応生成物が挙げられる。このような摩擦調整剤のより詳細な説明は、米国特許出願公開第２００３／２２０００号（または国際公開第ＷＯ０４／００７６５２号）の第８段落および第９段落〜第１４段落に開示されている。
【０１０２】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、アルコキシ化アルコールであり得る。適切なアルコキシ化アルコールの詳細な説明は、米国特許出願公開第２００５／０１０１４９７号の第１９段落および第２０段落に記載されている。アルコキシ化アミンはまた、米国特許第５，６４１，７３２号の第７欄第１５行〜第９欄第２５行に記載されている。
【０１０３】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、米国特許第５，５３４，１７０号の第３７欄第１９行〜第３９欄第３８行に定義されるような、ヒドロキシルアミン化合物であり得る。必要に応じて、このヒドロキシルアミンは、米国特許第５，５３４，１７０号の第３９欄第３９行〜第４０欄第８行に記載される生成物のように、ホウ素化され得る。
【０１０４】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、アルコキシ化アミン（例えば、米国特許第５，７０３，０２３号の第２８欄第３０行〜第４６行の実施例Ｅに記載されるような、１．７９％のＥｔｈｏｍｅｅｎ  Ｔ−１２および０．９０％のＴｏｍａｈ  ＰＡ−１から誘導されたエトキシ化アミン）であり得る。他の適切なアルコキシ化アミン化合物としては、市販のアルコキシ化脂肪アミン（商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」により公知であり、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手可能）が挙げられる。これらのＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ材料の代表的な例は、ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココ−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／２０（ポリオキシエチレン-［１０］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］ダイズアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−獣脂−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］獣脂アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  ０／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイル−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  １８／１２（ビス［２-ヒドロキシエチル］-オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  １８／２５（ポリオキシエチレン［１５］-オクタデシルアミン）である。脂肪アミンおよびエトキシ化脂肪アミンはまた、米国特許第４，７４１，８４８号に記載されている。
【０１０５】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、米国特許第５，７５０，４７６号の第８欄第４０行〜第９欄第２８行に記載されるような、ポリオールエステルであり得る。
【０１０６】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６２号の第２欄第２８行〜第３欄第２６行に記載されるような、低力価の摩擦調整剤であり得る。米国特許第５，８４０，６６２号は、第３欄第４８行〜第６欄第２５行において、低力価の摩擦調整剤を調製する具体的な材料および方法をさらに開示する。
【０１０７】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６３号の第２欄第１８行〜第４３行に記載されるような、異性化アルケニル置換無水コハク酸とポリアミンとの反応生成物であり得る。米国特許第５，８４０，６６３号に記載される摩擦調整剤の具体的な実施形態は、第３欄第２３行〜第４欄第３５行にさらに開示されている。調製実施例は、米国特許第５，８４０，６６３号の第４欄第４５行〜第５欄第３７行にさらに開示されている。代表的に、異性化アルケニル基は、異性化α−オレフィンと酸触媒との反応生成物、引き続いて、無水マレイン酸との反応から誘導される。このアルケニル基は、８個〜２０個の炭素原子を含み得る。
【０１０８】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、Ｒｈｏｄｉａによって商標Ｄｕｒａｐｈｏｓ（登録商標）ＤＭＯＤＰのもとで市販されている、アルキルホスホネートのモノエステルまたはジエステルであり得る。
【０１０９】
１つの実施形態において、摩擦調整剤は、カナダ国特許第１，１８８，７０４号から公知である、ホウ素化脂肪エポキシドであり得る。これらの油溶性ホウ素含有組成物は、８０℃〜２５０℃の温度で、ホウ酸または三酸化ホウ素を、少なくとも１種の脂肪エポキシドと反応させることによって調製される。この脂肪エポキシドは、代表的に、このエポキシドの脂肪基中に、少なくとも８個の炭素原子を含む。
【０１１０】
これらのホウ素化脂肪エポキシドは、それらの調製方法により特徴付けられ得、この調製方法は、２種の材料の反応を包含する。試薬Ａは、三酸化ホウ素または種々の形態のホウ酸のいずれか（メタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）が挙げられる）であり得る。ホウ酸、特に、オルトホウ酸である。試薬Ｂは、少なくとも１種の脂肪エポキシドであり得る。試薬Ａ対試薬Ｂのモル比は、一般に、１：０．２５〜１：４、または１：１〜１：３、または約１：２である。これらのホウ素化脂肪エポキシドは、これらの２つの試薬を単に混合し、そしてこれらを８０℃〜２５０℃、または１００℃〜２００℃の温度で、反応が起こるために充分な時間にわたり加熱することによって、調製され得る。所望であれば、この反応は、実質的に不活性な、通常は液体である有機希釈剤の存在下で行われ得る。この反応中に水が発生し、この水は、蒸留により除去され得る。
【０１１１】
（摩擦安定剤）
１つの実施形態において、上記潤滑組成物は、摩擦安定剤をさらに含有する。摩擦安定剤は、Ｈ３ＰＯ４、Ｈ３ＰＯ３またはその混合物を含む。代表的に、Ｈ３ＰＯ４は、水中８５％の溶液として市販されている。摩擦安定剤は、０重量％〜２重量％、０．０１重量％〜１重量％、０．０１重量％〜０．５重量％、０．０２重量％〜０．２５重量％、または０．０３重量％〜０．２重量％の範囲で存在し得る。
【０１１２】
（粘度調整剤）
１つの実施形態において、上記潤滑組成物は、粘度調整剤または分散剤粘度調整剤（ＤＶＭともまた称される）をさらに含有する。粘度調整剤は、潤滑組成物の０重量％〜１２重量％、０．１重量％〜１０重量％または１重量％〜８重量％で存在し得る。
【０１１３】
粘度調整剤としては、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、ポリオレフィン、および無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステルが挙げられる。
【０１１４】
分散剤粘度調整剤としては、官能基化ポリオレフィン（例えば、無水マレイン酸とアミンとの反応生成物で官能基化されたエチレン−プロピレンコポリマー）が挙げられる。アミンで官能基化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−無水マレイン酸コポリマーもまた、本発明の組成物において使用され得る。
【０１１５】
（清浄剤）
１つの実施形態において、上記潤滑組成物は、清浄剤をさらに含有する。清浄剤は、この潤滑組成物の０重量％〜８重量％、０．０１重量％〜６重量％または０．０５重量％〜４重量％の範囲で存在し得る。
【０１１６】
清浄剤としては、中性清浄剤またはオーバーベース化清浄剤；アルカリ金属、アルカリ土類金属または遷移金属と、フェネート、硫黄化フェネート、スルホネート、カルボン酸、リンの酸、サリゲニン、アルキルサリチレート、およびサリキサレートのうちの１つ以上とのニュートン塩基性塩または非ニュートン塩基性塩が挙げられる。このアルカリ土類金属は、カルシウム、マグネシウムまたはバリウムであり得る。異なる実施形態において、清浄剤は、スルホン酸マグネシウムまたはスルホン酸カルシウムであり得る。
【０１１７】
ポリジメチルシロキサン、フルオロシリコーン、アクリル酸エチルとアクリル酸２−エチルヘキシルと、必要に応じて酢酸ビニルとのコポリマーが挙げられる消泡剤；リン酸三アルキル、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーが挙げられる脱乳化剤；無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートまたはポリアクリルアミドが挙げられる流動点降下剤；ならびにフタル酸エステル、３−（デシルオキシ）テトラヒドロ−１，１−ジオキシドチオフェン、デシルオキシスルホラン、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７ＴＭ（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ（ＦＮ  ３２００）が挙げられるシール膨潤剤もまた、潤滑組成物中に存在し得る。代表的に、消泡剤、脱乳化剤、流動点降下剤、およびシール膨潤剤の量は、独立して、０重量％〜０．５重量％、または０．０００１重量％〜０．３重量％の範囲である。
【０１１８】
（産業上の利用可能性）
本発明の方法は、種々の機械デバイスを潤滑するために有用である。この機械デバイスは、歯車、歯車箱、牽引駆動変速機、自動変速機または手動変速機のうちの少なくとも１つを備える。１つの実施形態において、この機械デバイスは、自動変速機である。
【０１１９】
この自動変速機としては、連続可変変速機（ＣＶＴ）、無限可変変速機（ＩＶＴ）、Ｔｏｒｉｄａｌ変速機、連続滑りトルクコンバータクラッチ（ＣＳＴＣＣ）、段階自動変速機または二重クラッチ変速機（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１２０】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これらの実施例は、非排他的であり、そして本発明の範囲を限定することを意図されない。
【実施例】
【０１２１】
調製実施例１：ＡｒｍｅｅｎＴＭ２Ｃ（Ａｋｚｏ製のジココアミン）４６８．２ｇ（１．２当量）を、機械攪拌機、窒素の入口、熱電対、および凝縮器を備えるＤｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを備える容器に添加する。この容器およびその内容物を、攪拌しながら８０℃まで加熱する。この容器に、１３０．４ｇのグリコール酸（水中７０％、ＴＣＩ製）（１．２当量）を、添加漏斗により２０分間かけて添加する。この反応混合物を、留出物を収集しながら１８０℃で２時間加熱する。この混合物を１８０℃でさらに５と１／２時間維持し、次いで一晩冷却する。その後、この混合物を７０℃まで加熱し、そして２０ｇの濾過助剤を添加する。この混合物を１５分間攪拌し、そして布パッドに通して濾過する。その反応生成物は、透明な淡褐色の液体濾液（５０３．６ｇ）であり、３．１５％  Ｎ、ＴＢＮ  ９．５７、およびＴＡＮ  １．７５の分析値を有する。
【０１２２】
調製実施例２：使用したアミンが対応する量のＡｒｍｅｅｎＴＭ  ＨＴＬ８（（２−エチルヘキシル）（水素化獣脂）アミン）であることを除いて、調製実施例１の手順を実質的に繰り返す。
【０１２３】
調製実施例３：１９５０ｇのＡｒｍｅｅｎＴＭ２Ｃ（Ａｋｚｏ製のジココアミン）、５８６ｇのクロログリセリンおよび５６２ｇの炭酸ナトリウムを、機械攪拌機、窒素の入口、熱電対、および凝縮器を備えるＤｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを備える５Ｌの４つ口フラスコに添加する。この容器を８０℃まで加熱し、そして４時間維持し、続いて９０℃まで加熱し、そしてさらに４時間維持する。次いで、この容器を一晩冷却する。次いで、この容器を９０℃まで加熱し、そしてさらに４時間維持する。次いで、この容器を１２０℃で３０分間、減圧下に維持する。この容器の内容物を周囲温度まで冷却し、その後、ＦＡＸ−５布パッドで濾過する。最終生成物の収率は、８２％である。
【０１２４】
調製実施例４〜７は、それぞれ、ＰＣＴ／ＵＳ０６／００４５７６の実施例１〜４と同じである。
【０１２５】
調製実施例４：機械攪拌機、表面下窒素多孔分散管、サーモウェル、および凝縮器を取り付けたＤｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを取り付けた４つ口丸底フラスコを備える反応容器を、苛性になるまで通気し、そして漂白トラップに、２１３７ｇのスクシンイミド分散剤（ポリイソブチレン置換無水コハク酸とポリエチレンアミンボトムスとの反応生成物であり、希釈油を含む）および１４２２ｇのさらなる希釈油を入れ、そして攪拌しながら８３℃まで加熱し、そして１１４ｇのホウ酸を添加し、その後、１５２℃で２．５時間加熱し、そして水を除去する。この混合物に１．１６ｇのテレフタル酸を添加し、そしてこの混合物を１６０℃まで加熱する。１６０℃で、２５．２ｇの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）を少しずつ添加し、先に添加した部分が溶解した後に各引き続く添加が行われるようにする。この混合物を、Ｈ２Ｓの発生が止むまで攪拌し、その後濾過して、最終生成物を生成する。
【０１２６】
調製実施例５：７７．８ｇの亜リン酸をホウ酸と一緒に添加することを除いて、調製実施例４を実質的に繰り返す。
【０１２７】
調製実施例６：分散剤がマンニッヒ分散剤であることを除いて、調製実施例４を実質的に繰り返す。
【０１２８】
調製実施例７は、８５％  Ｈ３ＰＯ４を亜リン酸の代わりに使用することを除いて、調製実施例５と実質的に同じである。
【０１２９】
調製実施例８は、ＤＭＴＤ材料が反応物中に存在しないことを除いて、調製実施例４と類似である。
【０１３０】
潤滑組成物を、以下の表に示されるように調製する。本発明の潤滑組成物は、ＬＣ１およびＬＣ２である。比較潤滑組成物は、ＲＥＦ１およびＲＥＦ２である。全ての潤滑組成物は、以下に示される添加剤を含み、そしてその残りは基油である。この基油は、主として、ＹｕｂａｓｅＴＭ−３油とＹｕｂａｓｅＴＭ−６油との混合物である（以下の実施例において計算から除外される残りの希釈油以外）。この基油混合物のうちの約４２重量％がＹｕｂａｓｅＴＭ−３であり、５８重量％がＹｕｂａｓｅＴＭ−６である。
【０１３１】
【表１】
0005398531.tif 000005
脚注：＊摩擦調整剤は、調製実施例１〜３から調製された少なくとも１種の添加剤を含む。
【０１３２】
これらの潤滑組成物を、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ１３０（銅腐食、１５０℃で３時間）；およびＭｅｒｃｏｎ（登録商標）Ｖ  Ｆａｌｅｘ極圧試験（手順５２８．０４２．０１。ＡＳＴＭ  Ｄ３２３３−９３（２００３）ともまた称される。方法Ｂを使用）；およびＭｅｒｃｏｎ（登録商標）Ｖ  ４ボール磨耗試験（手順５２８．００３．０１。ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２−９４（２００２）ともまた称される）を使用して評価する。得られたデータを以下に表として示す。
【０１３３】
【表２】
0005398531.tif 000006
脚注：＊（）内の値（ポンド）は、Ｍｅｒｃｏｎ（登録商標）Ｖ  Ｆａｌｅｘ  ＥＰ試験中に測定される。
【０１３４】
全体として、このデータは、本発明の潤滑組成物が、認容可能な摩擦性能および認容可能な磨耗保護、認容可能な腐食抵抗、認容可能な耐シャダー性能、認容可能な酸化抵抗ならびに認容可能な歯車保護から選択される少なくとも１つの特性を提供し得ることを示す。
【０１３５】
本明細書中で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、その通常の意味で使用され、その意味は当業者に周知である。具体的には、これらの用語は、その分子の残りの部分に直接結合する炭素原子を有し、そして主として炭化水素の特徴を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
（ｉ）炭化水素置換基（すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族、脂肪族、および脂環式で置換された芳香族置換基、ならびに環状置換基（この環がその分子の別の部分を介して完結している場合（例えば、２つの置換基が一緒になって１つの環を形成する）））；
（ｉｉ）置換された炭化水素置換基（すなわち、本発明の文脈において、置換基の主として炭化水素の性質を変化させない非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、ならびにスルホキシ）を含む置換基）；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基（すなわち、本発明の文脈において、主として炭化水素の特徴を有しながら、環または鎖内に炭素以外を含み、その他は炭素原子から構成される置換基）；ならびに
（ｉｖ）ヘテロ原子としては、硫黄、酸素、窒素が挙げられ、そしてピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルなどの置換基を包含する。一般に、２個以下、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子ごとに存在する。代表的に、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【０１３６】
上記材料のうちのいくつかは、最終処方物中で相互作用し得、その結果、最終処方物の成分は、最初に添加された成分と異なり得ることが公知である。これらの成分により形成された生成物（本発明の潤滑剤組成物をその意図される用途において使用する際に形成される生成物を含む）は、容易には説明されないかもしれない。それにもかかわらず、このような全ての改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれる。本発明は、上記成分を混合することにより調製される潤滑剤組成物を包含する。
【０１３７】
上で参照された文書の各々は、本明細書中に参考として援用される。実施例においてを除いて、またはそうではないことが明白に示されない場合、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定する本明細書中のすべての数量は、単語「約」により修飾されると理解されるべきである。そうではないことが示されない限り、本明細書中で言及される各化学物質および組成物は、市販等級の材料であると解釈されるべきであり、これは、異性体、副生成物、誘導体、および市販の等級に存在すると通常理解されるような他の物質を含み得る。しかし、各化学成分の量は、そうではないことが示されない限り、市販の材料に通常存在し得るいかなる溶媒も希釈油も排除して提供される。本明細書中に記載される上限量および下限量、範囲、ならびに比の限定は、独立して組み合わせられ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲または量と一緒に使用され得る。
【０１３８】
本発明は、その好ましい実施形態に関して説明されたが、本明細書を読む際にこれらの実施形態の種々の改変が当業者に明らかになることが理解されるべきである。従って、本明細書中に開示される本発明は、添付の特許請求の範囲の範囲内であるような改変を網羅することが意図されることが理解されるべきである。
本発明の好ましい実施形態によれば、以下が提供される。
（項１）
潤滑組成物であって：
（ａ）潤滑粘度の油；
（ｂ）第一の分散剤であって、該第一の分散剤は、
（ｉ）第一の分散剤基材；
（ｉｉ）チアジアゾール化合物；
（ｉｉｉ）ホウ素化剤；および
（ｉｖ）必要に応じて、１，３−二酸および１，４−二酸からなる群より選択される、芳香族化合物の二カルボン酸、ならびに
（ｖ）必要に応じて、リンの酸の化合物、
を一緒に加熱することにより調製される生成物を含有し、該加熱は、潤滑粘度の油に可溶性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、および必要に応じて（ｉｖ）および必要に応じて（ｖ）の生成物を提供するために充分である、第一の分散剤；
（ｃ）第二の分散剤であって、該第二の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満が炭素環式環を含む、第二の分散剤；ならびに
（ｄ）腐食防止剤、
を含有する、潤滑組成物。
（項２）
前記腐食防止剤が、（ｂ）以外の油溶性２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールを含む、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項３）
前記腐食防止剤が、前記潤滑組成物の０．００５重量％〜５重量％、または０．０２重量％〜２重量％の範囲で存在する、上記項２に記載の潤滑組成物。
（項４）
前記第一の分散剤が、「エン」反応により調製される、上記項１に記載の潤滑組成物。（項５）
前記第一の分散剤が、０モル％〜５０モル％未満の前記炭素環式環を含む分散剤分子を有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項６）
前記第二の分散剤が、無水コハク酸から「エン」反応により調製される、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項７）
前記第二の分散剤分子のうちの０モル％〜２０モル％未満が、炭素環式環を含む、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項８）
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、２：１〜１：１０、または１：１〜１：１０、または１：１〜１：５、または１：１〜１：２のＣＯ：Ｎ比を有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項９）
前記第一の分散剤が、１，３−二酸および１，４−二酸からなる群より選択される、芳香族化合物の二カルボン酸の存在下で調製される、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項１０）
前記芳香族化合物の二カルボン酸が、テレフタル酸を含む、上記項９に記載の潤滑組成物。
（項１１）
前記潤滑粘度の油が、０ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または０ｐｐｍ〜５００ｐｐｍ、または０ｐｐｍ〜３００ｐｐｍの範囲の硫黄含有量を有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項１２）
前記第一の分散剤と第二の分散剤との両方が、前記潤滑組成物の０．１重量％〜１０重量％、または０．３重量％〜６重量％の範囲で存在する、上記項１に記載の潤滑組成物。（項１３）
摩擦安定剤をさらに含有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項１４）
前記摩擦安定剤が、Ｈ３ＰＯ４、Ｈ３ＰＯ３またはその混合物を含有し、そして該摩擦安定剤が、前記潤滑組成物の０．０１重量％〜０．５重量％、または０．０３重量％〜０．２重量％で存在する、上記項１３に記載の潤滑組成物。
（項１５）
耐磨耗剤をさらに含有し、該耐磨耗剤が、（ｉ）非イオン性リン化合物；（ｉｉ）リン化合物のアミン塩；（ｉｉｉ）リン化合物のアンモニウム塩；（ｉｖ）金属ジアルキルジチオリン酸塩もしくは金属ジアルキルリン酸塩などの、リン化合物の一価金属塩；および（ｖ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）または（ｉｖ）の混合物からなる群より選択される、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項１６）
前記非イオン性リン化合物が、式：
【化４】
0005398531.tif 000007
により表されるヒドロカルビルホスファイトを含み、該式において、各Ｒ’’’は独立して、水素またはヒドロカルビル基であり、ただし、Ｒ’’’基のうちの少なくとも１つはヒドロカルビルであり、そしてＲ’’’の各ヒドロカルビル基は、４個〜２０個の炭素原子を含む、上記項１５に記載の潤滑組成物。
（項１７）
前記耐磨耗剤が、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である、上記項１５に記載の潤滑組成物。
（項１８）
前記耐磨耗剤が、前記潤滑組成物の０．０５重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％で存在する、上記項１５に記載の潤滑組成物。
（項１９）
酸化防止剤をさらに含有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項２０）
前記酸化防止剤が、硫黄化オレフィン、ヒンダードフェノール、フェニルαナフチルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、ヒドロキシアルキルスルフィド、またはその混合物のうちの少なくとも１つを含む、上記項１９に記載の潤滑組成物。
（項２１）
前記酸化防止剤が、前記潤滑組成物の０．０１重量％〜５重量％、または０．０５重量％〜３重量％で存在する、上記項１９に記載の潤滑組成物。
（項２２）
摩擦調整剤をさらに含有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項２３）
前記摩擦調整剤が、
（ｉ）ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤もしくはアミンとの縮合生成物；
（ｉｉ）式Ｒ４Ｒ５ＮＲ６により表される第二級アミンもしくは第三級アミンであって、該式において、Ｒ４およびＲ５は、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子を有するアルキル基であり、そしてＲ６は、水素、ヒドロカルビル基、ヒドロキシル含有アルキル基、もしくはアミン含有アルキル基である、第二級アミンもしくは第三級アミン；
（ｉｉｉ）カルボン酸もしくはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物であって、この場合、該摩擦調整剤は、各々が少なくとも６個の炭素原子を含む少なくとも２つのヒドロカルビル基を含む、反応生成物；
（ｉｖ）アルコキシ化アルコール；
（ｖ）ポリエステル；
（ｖｉ）異性化アルケニル置換無水コハク酸とポリアミンとの反応生成物；
（ｖｉｉ）モノエステルもしくはジエステルのアルキルホスホネート；
（ｖｉｉｉ）グリセロールの脂肪酸エステル；
（ｉｘ）ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤もしくはアミンとの縮合生成物；
（ｘ）ジココアルキルアミンとグリコール酸との反応生成物；
（ｘｉ）ホウ素化脂肪エポキシド；または
（ｘｉｉ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、（ｉｖ）、（ｖ）、（ｖｉ）、（ｖｉｉ）、（ｖｉｉｉ）、（ｉｘ）、（ｘ）もしくは（ｘｉ）の混合物、
のうちの少なくとも１つを含む、上記項２２に記載の潤滑組成物。
（項２４）
前記摩擦調整剤が、前記潤滑組成物の０．１重量％〜４重量％、または１重量％〜２．５重量％で存在する、上記項２２に記載の潤滑組成物。
（項２５）
前記潤滑粘度の油が、該潤滑粘度の油の０重量％〜１０重量％、または０重量％〜５重量％、または０重量％〜２重量％の芳香族含有量を有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項２６）
前記潤滑粘度の油が、１０５以上、１０８以上、または１１０以上の粘度指数を有する、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項２７）
機械デバイスを潤滑する方法であって、上記項１に記載の潤滑組成物を該機械デバイスに供給する工程を包含する、方法。
（項２８）
前記機械デバイスが、自動変速機を備える、上記項２０に記載の方法。
（項２９）
潤滑組成物であって、：
（ａ）潤滑粘度の油；
（ｂ）第一の分散剤であって、該第一の分散剤は、
（ｉ）第一の分散剤基材；
（ｉｉ）チアジアゾール化合物；
（ｉｉｉ）ホウ素化剤；ならびに
（ｉｖ）必要に応じて、１，３−二酸および１，４−二酸からなる群より選択される、芳香族化合物の二カルボン酸、ならびに
（ｖ）必要に応じて、リンの酸の化合物、
を一緒に加熱することにより調製される生成物を含み、該加熱は、潤滑粘度の油に可溶性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）、および必要に応じて（ｉｖ）および必要に応じて（ｖ）の生成物を提供するために充分である、第一の分散剤；
（ｃ）第二の分散剤であって、該第二の分散剤分子のうちの０モル％〜５０モル％未満が炭素環式環を含む、第二の分散剤；ならびに
（ｄ）（ｂ）以外の油溶性ジメルカプトチアジアゾール腐食防止剤、
を含有する、潤滑組成物。