(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
生漆とステンレス微粉末とを混合することを特徴とする漆下地材の製造方法。
【請求項２】
ステンレス微粉末の粒度が３〜５０μｍであることを特徴とする請求項１に記載の漆下地材の製造方法。
【請求項３】
生漆とステンレス微粉末との配合比率が、重量比で生漆：ステンレス微粉末＝１：０．５〜１．５であることを特徴する請求項１又は２に記載の漆下地材の製造方法。
【請求項４】
前記請求項１ないし３のいずれか１項に記載の製造方法で作製した漆下地材を木地固め後に下地材として使用することを特徴とする漆器の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、漆下地材の製造方法及びその下地材を用いた漆器の製造方法に関する。
より詳しくは、本願発明は、漆器製造工程における下地形成工程の簡便化、漆下地材製造時に漆と混合使用する天然材料の入手が難しくなっている現状を解消する漆下地材の製造方法及びその下地材を用いた漆器の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
その漆器製造方法は、大別すると、木地（きじ）調整工程、下地形成（地付け）工程、地固め（じがため）工程、中塗り工程及び上塗り工程等を有するものである（非特許文献１参照）。
その漆器の製造方法においては、使用原材料あるいは漆器生産地等により下地形成工程に特有の名称が付されており、それには例えば、漆本堅地（うるしほんかたじ）、泥下地にかわ下地と呼称することもある）、及び木曽本下地等の名称がある。
【０００３】
そして、それら各名称における下地形成工程については共通する点もあるが、それぞれの名称で特有の工程も存在する。すなわち、それら各名称における下地形成工程では、細部の各工程についても、使用原材料あるいは漆器製造地等により特有の名称が付されている場合がある。
これら下地工程を有する漆器製造方法については、漆本堅地塗り、泥下地塗り、及び木曽本下地塗りと呼称される。
【０００４】
そのうちの代表的な漆器の製造方法である漆本堅地塗りのプロセスの概要を示すと図１の通りである（非特許文献１参照）。
また、その漆本堅地塗りによる漆器製造のプロセスの下地形成（地付け）工程における詳細を示すと図２の通りである。
【０００５】
この図２の記載から理解できる通り、漆本堅地塗りによる漆器製造のプロセスにおける地付け工程は一度だけではなく、３度存在しており、手間の掛かる工程である。すなわち、その地付け工程においては、一辺地（いっぺんじ）、二辺地、三辺地と称される、糊漆と地粉と生漆とを用いる地付け工程を３度行うものであり、その後、それら３度の地付け工程に続いて研磨工程及び切粉付け工程が行われる。
【０００６】
それらの各地付け工程においては、乾燥と研磨を行い、その後次の地付け工程に入ることになる。例えば、一辺地の後、乾燥と研磨とを行い、その後二辺地を行うことになる。
この各地付け工程における乾燥については、形成された漆塗膜をそれに続く研磨により磨くことになるから、漆塗膜が完全に乾燥し、木地に密着していることが必要となる。さらに、この乾燥は自然乾燥であるから、完全に乾燥（すなわち、続く研磨が支障なく実施できる程度の乾燥）するまでには長時間を要することになる。
【０００７】
また、この下地形成工程は、地味な作業で、かつ熟練度（習熟度）を要することから、分業体制を採っている漆器職人の中でも特に後継者不足で、人材難となっている。
さらに、この地付け工程で使用する地の粉は、珠洲市名産の七輪の製造にも使用する能登半島原産の焼成した珪藻土であり、それは現在では埋蔵量が減少し、輪島以外の漆器産地では入手困難となっており、所望量が制限されることなく入手できる代替品の出現が待たれているのが現状である。
【０００８】
本出願人は、漆器製造業者により構成される木曽の漆器工業協同組合であるが、その産地において主として採用する漆器製造のプロセスは、木曽本下地塗りであり、その方法は図３に示す通りである。
その図３は、図１とは異なり木曽本下地塗りによる漆器製造プロセスについて全工程を詳細かつ網羅的に記載しているが、それによれば、その錆付け工程は、漆本堅地における地付け工程の場合と同様に３度行われるものである。なお、図示された工程において、その一部については省かれることもある。
【０００９】
その３度の錆付け工程において使用する塗布材料は、漆本堅地の地付け工程で使用する材料と同様に、生漆と錆土と称する天然鉱物とを含有するものであり、さらに３度の錆付け工程の後には、前記した３度の地付け工程と同様に、いずれも乾燥工程及び研磨工程が存在している。前記の通りであり、木曽本下地塗りによる漆器製造方法においては、この３度の錆付け工程と３度目の錆付け工程(3)に続く研磨工程までが下地形成工程に該当するものである。
さらに、その錆土は、木曽で産出する天然鉱物であり、それは漆本堅地における地の粉と同様に珪藻土であるが、品質の優れたものが減少しており、この場合にも所望量が制限されることなく入手できる代替品の出現が待たれているのが現状である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】「漆芸品の鑑賞基礎知識」  小松大秀外１名著  １９９７年１２月２０日  至文堂発行  第１２９−１３０頁  第１６７−１７８頁
【非特許文献２】「新装合本  漆芸事典」  光芸出版編  平成１６年１月２８日  株式会社光芸出版発行  第５４−５５頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
以上の通りであるから、下地形成工程において漆と混合して使用する天然鉱物については、品質が良好で、所望した量が、漆器生産地、天候等に関わりなく入手（購入）可能となる代替材料の出現が待たれている。
また、下地形成工程は、前記した通り、長時間を要し、かつ熟練した技術を必要とすることから、短時間で、熟練度を必要としない簡便な下地形成工程とすることのできる材料の出現が望まれている。
【００１２】
本願発明者等は、大学の文化財学科及び木曽の漆器工業協同組合に所属する教官、研究者及び技術者等であり、両組織は文化財の保全及び補修のために漆及び漆器について各種の面から共同研究をしており、漆材料についても多方面から研究を行っている。
そのような中において、生漆等の漆材料に各種金属成分を混合することを試み、その成果について、既に特許出願した（特願２０１２−２２２９５４号）。
また、その一環として生漆にステンレス粉を混合した場合には、硬くて、密着性の良好な塗膜が形成されることを見出した。
【００１３】
そして、特に強調すべきことは、この塗膜を下地とした場合には、従来の漆下地のように３層も形成することなく、１層の塗膜で、漆下地としての性能を有することも見出すことができた。本願発明は、それら新規な知見に基づいて、開発に成功したものである。
したがって、本願発明は、品質が良好で、所望量が、漆器生産地、天候等に関わりなく入手（購入）可能な漆下地材を提供することを発明の解決しようとする課題とするものである。さらに、本願発明は、その漆下地材を用いた漆器の製造方法を提供することも解決しようとする課題とするものである。
【００１４】
また、本願発明は、下地形成期間が大幅に短縮でき、かつ下地形成工程に従事する職人が従来のように熟練度を要求されることのない、簡便なものとすることができる漆下地材を提供することも発明の解決しようとする課題とするものである。
また、本願発明は、この漆下地材を用いた漆器の製造方法を提供することも解決しようとする課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
前記した本願発明の漆下地材の製造方法は、生漆とステンレス微粉末とを混合することを特徴とするものである。
また、本願発明の漆器の製造方法は、前記製造方法で作製した漆下地材を木地固め後に下地材として使用することを特徴とする
【００１６】
本願発明の漆下地材の製造方法において使用するステンレス微粉末については、粒度が好ましくは３〜５０μｍがよく、より好ましくは７〜４０μｍがよい。
また、生漆とステンレス微粉末との配合比率については、重量比で、生漆：ステンレス微粉末＝１：０．５〜１．５が好ましく、より好ましくは１：０．７〜１．３がよい。
【発明の効果】
【００１７】
本願発明は、生漆と混合して漆下地材を製造する際に使用する天然鉱物の地の粉、錆土等の埋蔵量が低減し、所望量を入手（購入）することが難しくなっている中において、それら天然鉱物に代わって、ステンレス微粉末を用いることにより優れた特性を持つ漆下地材を提供することを可能としたものであるから、卓越した作用効果を奏するものである。
すなわち、本願発明の製造方法により、漆下地材は安定的に作製可能であり、また漆器製造プロセスを大幅に短縮することができる。
【００１８】
本願発明の漆下地材の製造に使用するステンレス微粉末は、工業的に製造する鉄合金であるから、漆器生産地、天候等に関わりなく安定的に入手（購入）可能である。してみれば、本願発明においては、漆下地材を製造する際に生漆と混合する材料については安定的に入手可能であるから、本願発明の漆下地材は、安定的に製造可能で、製造原料の埋蔵量の低減、枯渇を懸念する必要もない。
【００１９】
また、本願発明では、従来技術の漆本堅地あるいは木曽本下地等のように漆下地材を３回も塗布する必要はなく１回で済むので、塗布工程を１回に減少することができるだけでなく、それに続く乾燥工程及び研磨工程も１回に減少することができるので、下地形成工程を大幅に短縮することができる。
さらに、本願発明により製造された漆下地材を採用した結果、下地形成工程が、特にヘラ付け等の点において、従来のように熟練度を要求されることもなく、簡便なものとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、漆本堅地塗りによる漆器製造プロセスの概要を示す。
【図２】図２は、その漆本堅地塗りによる漆器製造プロセス中における下地形成（地付け）工程の詳細を示す。
【図３】図３は、木曽本下地塗りによる漆器製造プロセスについて全工程を網羅し、詳細に示す。
【図４】図４は、本願発明により作製した漆下地材を使用した漆器製造プロセスを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下において、本願発明の漆下地材の製造方法及びその漆下地材を用いた漆器の製造方法について更に詳細に説明する。
本願発明の漆下地材の製造方法は、前記した通り生漆とステンレス微粉末とを混合することを特徴とするするものであるから、使用する製造原料は生漆とステンレス微粉末である。
【００２２】
その製造方法において使用する生漆は、漆の木から採取した荒味漆といわれる樹液から樹皮やゴミ等の不純物を濾過により除去したものである（非特許文献１参照）。
したがって、本願発明においては、鉄粉を用いて黒漆を製造する場合のようにナヤシ工程及びクロメ工程を経る必要はないが、本願発明においても、ナヤシ工程及びクロメ工程を経たものをステンレス微粉末と混合することによっても漆下地材を作製することは勿論可能である。
【００２３】
本願発明において、生漆と混合するステンレス微粉末については、市販されている各種のものが特段制限されることなく使用でき、それには以下の通りのものが例示できる。
すなわち、そのステンレス微粉末については、フェライト系、オーステナイト系、マルテンサイト系があるがいずれも使用可能である。
具体的には、フェライト系ステンレスとしては、ＳＵＳ４１０、４３０、４３４、４４４、４４６等が例示でき、また、オーステナイト系ステンレスとしては、ＳＵＳ３０４、３０６等が例示できる。
【００２４】
そのステンレス微粉末については、粒度が０．５〜８０μｍがよく、好ましくは３〜５０μｍがよく、より好ましくは７〜４０μｍがよい。
また、生漆とステンレス微粉末との配合比率については、重量比で、生漆：ステンレス微粉末＝１：０．２〜２．０がよく、好ましくは１：０．５〜１．５がよく、より好ましくは１：０．７〜１．３がよい。
【００２５】
本願発明の製造方法により製造した漆下地材においては、ステンレス微粉末の含有量が２．０を超えると粘度が増大し、刷毛を用いて塗膜を形成する際に取り扱いが難しくなる。
逆に、ステンレス微粉末の含有量の比率が０．１未満となると、粘度が減少し、その結果刷毛を用いて塗膜を形成した際に塗膜が薄くなり、２度以上塗る必要が生じ漆下地膜形成に手数が掛かり望ましくない。
【００２６】
本願発明において、漆下地材を製造するには、生漆とステンレス微粉末とを所定割合で機械的に混合することになる。その混合の際には各種攪拌混合装置が制限されることなく使用可能であるが、ステンレス微粉末と混合するのが生漆であることから、その攪拌混合装置としては、漆を攪拌又は混合する際に使用する装置が好ましい。
そのような攪拌混合装置としては、ナヤシ工程及びクロメ工程で用いる容器と攪拌翼を備える攪拌機とを具備する攪拌装置が好ましいものとして例示できる。
【００２７】
このようにして製造された漆下地材は、漆器製造工程の下地形成工程において塗布されることになるが、その塗布対象物としては、食器、家具、調度品及び美術工芸品等の木製の各種漆器製品における木地固め等の木地調整が施された中間製品があり、それらの漆器製品をより具体的製品名で示すと、盆、椀、重箱、箸、茶筒、なつめ等の茶道具、アクセサリー、飾り棚、宝石収納箱、オルゴールケース、タンス、襖枠、座卓、テーブル、仏具、建材等が例示できる。その漆器の素材（すなわち素地）については、木製すなわち（木地）が好ましい。
【００２８】
その漆下地材を塗布する下地形成工程を含む、本願発明の漆器の製造プロセスは、図４に記載の通りである。なお、その図４に図示された工程は必ず全て実行されるわけではなく、その一部については省かれることもある。
その図４によれば、本願発明の漆器の製造プロセスには、木地調整（業界用語では「刻苧」等が該当）、木地固め、ステンレス粉を含有する漆下地材による下地形成、乾燥、研磨、錆付け、研磨、地固め、水砥ぎ、中塗り、上塗りの各工程が存在することになる。
また、この工程から明らかな通り、本願発明により製造した漆下地材は、１回しか塗布されない。
【００２９】
前記の通りであるから、本願発明により製造した漆下地材を用いる本願発明の漆器製造方法は、従来方法である漆本堅地あるいは木曽本下地等のように漆下地材を３回も塗布する必要はない。従来方法においては、各下地形成工程で塗膜形成後に自然乾燥を行っており、その際に時間の経過と共に塗膜が次第に薄くなる。
例えば、一辺地後の乾燥においては、時間の経過と共に塗膜が次第に薄くなり、それを回復するために、二辺地及び三辺地と３回の下地塗布を行っている。
【００３０】
それに対して、本願発明では、生漆とステンレス微粉末とを含有する漆下地材を塗布した後、自然乾燥しても時間の経過と共に塗膜が次第に薄くなることはなく、１回の下地材の塗膜形成で所望の下地を形成することができ、従来方法のように３度も下地材の塗布をする必要がない。
その理由は現状では定かではないが、生漆と混合する材料が従来方法のように吸水性を有する天然鉱物ではなく、吸水性のない金属微粉末によるのではないかと、本出願人は推測している。
【００３１】
前記の通りであるから、本願発明では、下地材の塗布工程を１回にすることができ、その結果、それに続く乾燥工程及び研磨工程も１回とすることができるので、本願発明では下地形成工程を大幅に短縮することができる。
さらに、下地形成工程が、特にヘラ付け等の点において、従来のように熟練度を要求されることもなく、簡便なものとすることができる。
【実施例】
【００３２】
以下において、本願発明の漆下地材の製造方法の詳細について、実施例を挙げて説明するが、本願発明はその実施例によって何等限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載によって特定されるものであることはいうまでもない。
その実施例において使用した原材料の生漆及びステンレス微粉末は市販品であり、それは以下の通りのものである。
【００３３】
［使用原材料］
生漆：（原材料中国製荒味漆、木曽漆器工業協同組合販売）。
ステンレス微粉末：（大同特殊鋼株式会社製、ＳＵＳ４４６、粒度１５μｍ、灰色）。
なお、ステンレス微粉末の色に関しては、目視にて観察した結果である。
【００３４】
［漆下地材の作製方法］
前記生漆と前記ステンレス微粉末とを下記の２種の重量比で採取し、合板上に置き、ヘラを用いて均一になるまで混合した。均一になるまでに要した時間は１０分であった。
(Ａ)生漆：ステンレス微粉末＝１：１（実施例１）
(Ｂ)生漆：ステンレス微粉末＝１：２（実施例２）
具体的には、前記(Ａ)の場合は、生漆１０ｇ及びステンレス微粉末１０ｇを採取して混合した。
【００３５】
［試料の作製に使用した木地］  
前記にて作製した漆下地材を塗布する木地としては、シナ合板（合板の最外表面である化粧面には、シナノキ科シナノキ属の落葉広葉樹の「シナ」木の薄板が接着されている合板（厚さ９ｍｍ））を使用した。そのサイズ及び表面状態は下記の通りである。
サイズ  ：２６×７５×９（ｍｍ）
表面状態：目視及び触手による観察では平滑であった。
【００３６】
［試料作製方法］
前記合板表面を生漆にて木地固めし、２４時間乾燥後、研磨紙（サンドペーパー（４００♯））にて研磨し、その後前記表面に前記作製方法にて作製した漆下地材をヘラにて塗布した。
その塗布後、８時間常態硬化させ、その後本出願人の組合員の工房にて自然乾燥させた。その自然乾燥に要した期間は７日であった。その際の工房の室温については直接測定することはしてないが、乾燥した時期は５月中旬であり、その時期における屋内の最高温度は２２℃程度、最低温度は１２℃程度である。
【００３７】
［試料の性能（特性）試験］      
前記のようにして調製した試料について、ＪＩＳ  Ｋ  ５６００−５−４に準拠して、ひっかき硬度（鉛筆法）試験を行った。
なお、この性能試験については、本願発明の漆下地材を用いた試料だけではなく、参考のために、漆本堅地及び木曽本下地に使用する下地材についても、同様に性能試験を行った。
【００３８】
その試験方法の概要は、以下の通りである。
各種硬度の鉛筆を鉛筆削り器を用いて芯が滑らかな円柱状になるように木部を削って５〜６ｍｍ露出させ、その後芯の先端を研磨紙上で平らにする。次いで、試料を水平面に配置し、鉛筆を所定の試験装置に装着した後、試験装置を０．５〜１ｍｍ／ｓの速度で少なくとも７ｍｍ移動させ、その後塗布面を目視にて観察する。試料の塗布表面に３ｍｍ以上の傷跡が生じるまで鉛筆の硬度を上げ、この試験を繰り返す。
【００３９】
［性能試験結果］
その性能試験結果は、表１に示す通りである。
【表１】
0005451848.tif 000002
【００４０】
この性能試験結果によれば、  (Ａ)及び(Ｂ)、すなわち生漆：ステンレス微粉末の比率が１：１及び１：２のいずれの場合にも同じ硬さの３Ｈが得られたことが判る。
また、漆本堅地の下地材（糊漆＋地粉）の場合も本願発明の下地材と同じ硬さが得られたが、木曽本下地の下地材（生漆＋錆土）の場合については４Ｈであり、本願発明の下地材の３Ｈより１ランク上の硬さが発現していることになる。
【００４１】
以上の通りであるから、本願発明の方法により製造される下地材による塗膜は、長い間実用化されている漆本堅地塗り及び木曽本下地塗りに採用されている下地材を用いた場合と同程度の硬さが発現しており、十分に実用性を有するものである。
また、本願発明の方法により製造される下地材は、前記従来方法に採用されている下地材のように３度塗膜を形成することなく、所定厚さが得られており、極めて効率的に下地膜を形成することができる。
【要約】
【課題】  品質が良好で、所望量がいつでも入手（購入）可能であると同時に、短時間で、熟練度を必要としない簡便な下地形成工程とすることのできる漆下地材の製造方法の提供。
【解決手段】  その製造方法は、生漆とステンレス微粉末とを混合することを特徴とするものである。そのステンレス微粉末の粒度は３〜５０μｍであることが好ましい。また生漆とステンレス微粉末との配合比率は、重量比で生漆：ステンレス微粉末＝１：０．５〜１．５であることが好ましい。
【選択図】  なし【図１】
0005451848.tif 000003
【図２】
0005451848.tif 000004
【図３】
0005451848.tif 000005
【図４】
0005451848.tif 000006