(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）Ｔｇ２０℃〜１６０℃を有する水分散性ポリマー、
ｂ）分子量１,０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤、および
ｃ）シクロヘキサンジメタノール、
を含む、水性組成物のオープンタイムを延長するための添加剤組成物であって、
該添加剤が、ＡＳＴＭ法Ｄ３９６０を用いて測定したときに該添加剤の総質量基準でのＶＯＣ量２０質量％未満を有し、該添加剤中の固形分の総質量基準で３０〜６５質量％の該水分散性ポリマー、該添加剤中の固形分の総質量基準で５〜４０質量％の該水不溶性可塑剤、および該添加剤中の固形分の総質量基準で３０〜６５質量％の該シクロヘキサンジメタノールを含む、添加剤組成物。
【請求項２】
該添加剤が、両親媒性成分を更に含む、請求項１に記載の添加剤。
【請求項３】
該添加剤が、該添加剤の固形分の総質量基準で３〜３０質量％の該両親媒性成分を含む、請求項２に記載の添加剤。
【請求項４】
該水分散性ポリマーが、中和されたビニルポリマー、および／またはスルホポリマーを含む、請求項１に記載の添加剤。
【請求項５】
該中和されたビニルポリマーが、カルボン酸末端基および／または無水物末端基を有する少なくとも１種のモノマーの残基を含む、請求項４に記載の添加剤。
【請求項６】
該中和されたビニルポリマーが、スチレン、メチルメタクリレート、ブチルアクリレート、ブチルメタクリレート、イソブチルメタクリレートおよび／または２−エチルヘキシルアクリレートの残基を更に含む、請求項５に記載の添加剤。
【請求項７】
該スルホポリマーが、少なくとも１つの金属スルホネート部分を有するスルホモノマーの残基を含む、請求項４に記載の添加剤。
【請求項８】
該スルホモノマーが、５−ソジオスルホイソフタル酸である、請求項７に記載の添加剤。
【請求項９】
該スルホポリマーが、スルホポリエステル、スルホポリアミド、および／またはスルホポリエステルアミドを含む、請求項４に記載の添加剤。
【請求項１０】
該水不溶性可塑剤が、グリコール、トリオールおよび／またはポリオールのエステル；単官能芳香族カルボン酸および単官能アルコールのエステル；ジカルボン酸および／またはトリカルボン酸のエステル；からなる群から選択されるエステルである、請求項１に記載の添加剤。
【請求項１１】
該水不溶性可塑剤が、グリコール、トリオールおよび／またはポリオールのエーテルである、請求項１に記載の添加剤。
【請求項１２】
該両親媒性成分が、界面活性剤および／または両親媒性ポリエステルを含む、請求項２に記載の添加剤。
【請求項１３】
水、バインダー、請求項１に記載の添加剤、および任意に両親媒性成分を含む、コーティング。
【請求項１４】
水、バインダー、および請求項１に記載の添加剤を含むコーティングであって、該添加剤が、ＡＳＴＭ法Ｄ３９６０を用いて測定したときに２０質量％未満のＶＯＣ量を有し、そして該コーティングが、無地黒色チャートおよび１インチのポリエステル塗料ブラシを用いてドローダウンの端部が視認できる第１の時間間隔にて評価したときにウエットエッジタイム少なくとも１．５分、ＡＳＴＭ法Ｄ２４８６−００を用いて評価したときに耐スクラブ性少なくとも５００サイクル、ＡＳＴＭ法Ｄ３３５９を用いて評価したときに湿潤接着少なくとも３、およびＡＳＴＭ法Ｄ４９４６−８９を用いて評価したときに耐ブロック性少なくとも３を有する、コーティング。
【請求項１５】
コーティング添加剤を製造する方法であって：
ａ）Ｔｇ２０〜１６０℃を有する水分散性ポリマーを中和すること；および
ｂ）該中和された水分散性ポリマーを水不溶性可塑剤、シクロヘキサンジメタノール、任意に両親媒性成分、および任意の他の望ましい成分と組合せ、得られる組合せ混合物が、ＡＳＴＭ法Ｄ３９６０を用いて測定したときにＶＯＣ量２０質量％未満を有すること；
を含む、方法。
【請求項１６】
コーティング添加剤を製造する方法であって：
ａ）水分散性ポリマー、水不溶性可塑剤、シクロヘキサンジメタノール、任意に両親媒性成分、および任意の他の望ましい成分を混合すること；
ｂ）得られる混合物を温度１５０〜２００℃に加熱して均一混合物を得ること；
ｃ）該均一混合物を８０〜１２０℃に冷却し、そして塩基の水性溶液を該均一混合物に好適速度で添加して均一水性分散液を得ること；
を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、概略的には、コーティングにおける低揮発性有機化合物（ＶＯＣ）添加剤の使用に関する。別の側面において、本発明は、ＶＯＣ約２０質量％未満を有するコーティング添加剤であって、ガラス転移温度（Ｔｇ）少なくとも約２０℃を有する水分散性ポリマー、および分子量１０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤を含むコーティング添加剤であってコーティングの乾燥特性を改善するために操作できる添加剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
先行技術の説明
一般的に、装飾または保護のコーティングを基材に適用する場合には、ある時間が経過した後になお湿潤しているコーティングにおける不規則性を補償できることへの要求が存在する。例えば、このような補償は、先にコートした基材の上への再ブラッシング（コーティングの主領域の上に、またはコーティングの端部の上に、のいずれでも）によって実現できる。加えて、基材に適用した際にコーティングが比較的短いタックフリー時間を示すことが望ましい。長年、溶媒系コーティングは、殆どの考えられる用途において典型的に用いられてきた。溶媒系コーティングにおいては、有機溶媒を用いてコーティング組成物の乾燥特性を改変して上記要求を実現する。例えば、オープンタイム３０〜４５分を有する有機溶媒系アルキッドは容易に得ることができる。しかし、溶媒系コーティングは、比較的高いＶＯＣ量を有する傾向がある。よって、コーティング中のＶＯＣに対する増大した制限のために、多くの製造業は、種々の用途のために水性コーティングを用い始めている。
【０００３】
しかし水性コーティングは、増大したタックフリー時間に加え、典型的には、基材に適用した後になお湿潤しているコーティングにおける不規則性を補償するのに適切であるよりも少ないオープンタイムおよびウエットエッジタイムを与える。水性コーティングは、一般的には、分散した高分子量ポリマーを、コーティング中のバインダー物質として用いる。このようなポリマーの使用は、コーティング組成物の乾燥時に短いウエットエッジタイムをもたらす。分散したポリマー粒子は、適用されたコーティングの端部領域において、コーティングが適用された後比較的すぐに融合する傾向があるからである。連続フィルムが形成されるに従ってコーティングの粘度は急速に増大する。これはコーティングの含むポリマーの高分子量に起因し、制限されたウエットエッジタイムおよびオープンタイムを招来する。
【０００４】
これらの欠点を軽減するために、添加剤を典型的には水性コーティングと組合せて乾燥特性を改善する。小分子アルキレングリコール，例えばエチレングリコールまたはプロピレングリコールを組入れてより長いウエットエッジタイムまたはオープンタイムを実現することが製造業における一般的な慣行である。しかし、これらの小分子グリコールの添加は、コーティング組成物の全体のＶＯＣ量に寄与する。規制が、コーティング中の可能なＶＯＣ含有量を制限するため、アルキレングリコールの量はしばしば低減しなければならず、これはウエットエッジタイムおよびオープンタイムの低下をもたらす。従って、コーティングのＶＯＣ量に顕著に寄与することなく、そして他のコーティング性能特性で妥協することなく、ウエットエッジタイムおよびオープンタイムを延ばすことができる添加剤に対する要求が存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
発明の要約
本発明の一態様において、コーティングの性能を向上させるための添加剤を提供する。添加剤は：（ａ）ガラス転移温度（Ｔｇ）約２０℃〜約１６０℃を有する水分散性ポリマー；（ｂ）分子量約１,０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤；および（ｃ）シクロヘキサンジメタノール；を含む。また、該添加剤は、揮発性有機化合物（ＶＯＣ）量約２０質量％未満を有する。
【０００６】
本発明の別の態様において、水、バインダーおよび添加剤を含むコーティングを提供する。添加剤は：（ａ）ガラス転移温度（Ｔｇ）約２０℃〜約１６０℃を有する水分散性ポリマー；（ｂ）分子量約１０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤；および（ｃ）シクロヘキサンジメタノール；を含む。また、該添加剤はＶＯＣ量約２０質量％未満を有する。
【０００７】
本発明の更なる態様において、水、バインダー、および添加剤を含み、該添加剤がＶＯＣ量約２０質量％未満を有するコーティングを提供する。また、本発明の他の態様において、コーティングは、以下の特性：ウエットエッジタイム少なくとも約１．５分；オープンタイム少なくとも約１．５分；耐スクラブ性少なくとも約５００サイクル；湿潤接着少なくとも約３；および耐水性少なくとも約３；のうち少なくとも１つを有することができる。
【０００８】
本発明の更に別の態様において、コーティング添加剤の製造方法を提供する。該方法は：（ａ）Ｔｇ約２０〜約１６０℃を有する水分散性ポリマー、分子量約１０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤、およびシクロヘキサンジメタノールを組合せること；ならびに（ｂ）混合物を高温で中和および分散させて水性分散体を得ること；を含む。得られる分散体は、ＶＯＣ量約２０質量％未満を有する。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
詳細な説明
本発明の一態様に従い、低揮発性有機化合物（ＶＯＣ）量の添加剤を提供し、これは一般的には水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤を含む。添加剤をコーティング中で用いて、コーティング特性，例えばオープンタイム、ウエットエッジタイム、耐ブロック性、光沢、および耐スクラブ性を、基材への適用時および乾燥時に改善するようにできる。
【００１０】
水分散性ポリマーは、水に添加したときに水性分散体を容易に形成する任意のポリマーであることができる。一態様において、水分散性ポリマーは、ガラス転移温度（Ｔｇ）少なくとも約２０℃を有することができる。
【００１１】
本発明の一態様において、添加剤は、添加剤中の固形分の総質量基準で少なくとも約２０質量％の水分散性ポリマーを含むことができる。加えて、添加剤は、水分散性ポリマーを、添加剤中の固形分の総質量基準で約３０〜約７０質量％の範囲、約４０〜約６０質量％、または４５〜５５質量％で含むことができる。
【００１２】
本発明の一態様において、水分散性ポリマーは、塩基での中和を受けたビニルポリマーであることができる。中和前に、ビニルポリマーは、重合したエチレン性不飽和モノマー（これらの少なくとも１種はカルボン酸末端基および／または無水物末端基を含むことができ、これにより該ビニルポリマーは少なくとも１つのカルボン酸末端基および／または少なくとも１つの無水物末端基を有するモノマー残基を含むことができる）で形成できる。好適なカルボン酸および／または無水物含有モノマーとしては、これらに限定するものではないが、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、およびマレイン酸の無水物が挙げられる。
【００１３】
本発明の一態様において、ビニルポリマーは、中和前に、上記の重合したカルボン酸および／または無水物含有モノマーで形成されたコポリマー、ならびに１種以上のエチレン性不飽和モノマーであることができる。このようなエチレン性不飽和モノマーとしては、これらに限定されるものではないが、メチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルアクリレート、エチルメタクリレート、ブチルアクリレート、ブチルメタクリレート、イソブチルアクリレート、イソブチルメタクリレート、エチルヘキシルアクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソプレン、オクチルアクリレート、オクチルメタクリレート、イソ−オクチルアクリレート、イソ−オクチルメタクリレート、トリメチロールプロピルトリアクリレート、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、クロロメチルスチレン、グリシジルメタクリレート、カルボジイミドメタクリレート、Ｃ1−Ｃ18アルキルクロトネート、ジ−ｎ−ブチルマレエート、α−またはβ−ビニルナフタレン、ジ−オクチルマレエート、アリルメタクリレート、ジ−アリルマレエート、ジ−アリルマロネート、メチルオキシブテニルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、ヒドロキシブテニルメタクリレート、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレート、アセトアセトキシエチルアクリレート、アクリロニトリル、塩化ビニル、塩化ビニリデン、酢酸ビニル、ビニルエチレンカーボネート、エポキシブテン、３，４−ジヒドロキシブテン、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、メタクリルアミド、アクリルアミド、ブチルアクリルアミド、エチルアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、ブタジエン、ビニルエステルモノマー、ビニル（メタ）アクリレート、イソプロペニル（メタ）アクリレート、脂環式エポキシ（メタ）アクリレート、エチルホルムアミド、４−ビニル−１，３−ジオキソラン−２−オン、２，２−ジメチル−１，４−ビニル−１，３−ジオキソラン、３，４−ジ−アセトキシ−１−ブテン、モノビニルアジペート、ｔ−ブチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、２−ｔ−ブチルアミノエチルメタクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレート、Ｎ−（２−メタクリロイルオキシ−エチル）エチレンウレア、およびメタクリルアミド−エチルエチレンウレアが挙げられる。更なるモノマーは、Ｔｈｅ  Ｂｒａｎｄｏｎ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９２  Ｍｅｒｒｉｍａｃｋ，Ｎ．Ｈ．，およびＰｏｌｙｍｅｒｓ  ａｎｄ  Ｍｏｎｏｍｅｒｓ，１９９６−１９９７  Ｃａｔａｌｏｇ（Ｐｏｌｙｓｃｉｅｎｃｅ，Ｉｎｃ．，Ｗａｒｒｉｎｇｔｏｎ，Ｐａ．より）に記載されている。
【００１４】
ビニルポリマーは、鎖重合の分野で公知の任意の方法によって調製できる。このような重合法としては、これらに限定するものではないが、バルク重合、溶液重合またはエマルション重合が挙げられる。一態様において、米国特許第６，２６２，１４９号（参照により本明細書に組入れる）に記載される、エマルション重合についての一般的な方法を用いてビニルポリマーを形成できる。
【００１５】
一態様において、ビニルポリマーは、中和前に、酸価少なくとも約８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、約１００〜約５００ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲、約１５０〜約３００ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲、または１８０〜２５０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲を有することができる。更に、ビニルポリマーは、Ｔｇ少なくとも約４０℃、または約６０〜約１３０℃の範囲、または７０〜１１０℃の範囲を有することができる。
【００１６】
市販で入手可能なビニルポリマーの好適例としては、これらに限定するものではないが、ＪＯＮＣＲＹＬ  ６７，ＪＯＮＣＲＹＬ  ６７８，ＪＯＮＣＲＹＬ  ＥＣＯ  ６９４（全てＢＡＳＦから入手可能），Ｎｅｏｃｒｙｌ  ＢＴ−１００またはＢＴ−１７５（ＤＳＭ  Ｎｅｏｒｅｓｉｎｓから入手可能），ＭＯＲＥＺ  １０１（Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓから入手可能），ＣＡＲＢＯＳＥＴ  ＧＡ−１１６６，ＧＡ−２２９９，またはＧＡ−２３００（Ｎｏｖｅｏｎから入手可能），ＥＡＳＴＡＣＲＹＬ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ３０Ｄ（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能），Ｓｅｃｒｙｌ  ３５（Ｏｍｎｏｖａ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓから入手可能）およびＶＡＮＣＲＹＬ  ６５または６８（Ｃｙｔｅｃ  Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓから入手可能）が挙げられる。
【００１７】
上記のように、本発明のビニルポリマーを塩基で中和して水分散性ビニルポリマーを形成できる。ビニルポリマーを中和するために本発明において使用できる塩基は２つの分類に分けることができる。第１の分類の塩基は、アルカリ金属塩基またはアルカリ土類金属塩基を含むことができ、これは水性溶液中でビニルポリマー上のカルボン酸および／または無水物の末端基を中和できる。このような塩基の組成物としては、アルカリ金属およびアルカリ土類金属に由来する塩基，例えばナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、および他の塩基金属化合物が挙げられる。本発明において有用なこの第１の分類の塩基による好適な塩基としては、これらに限定するものではないが、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸カルシウム、炭酸水素マグネシウム、アルカリ金属ボレート化合物、およびこれらの水和物、リン酸ナトリウム、重リン酸カリウム、およびピロリン酸ナトリウムが挙げられる。この第１の分類の塩基でのビニルポリマーの中和は、ビニルポリマーの金属塩を形成できる。
【００１８】
第２の分類の塩基は、揮発性窒素塩基を含むことができる。このような塩基としては、塩基的反応性化合物（熱の作用を通じて、または環境雰囲気への曝露時に揮発できるもの）が挙げられ、そして窒素化合物を挙げることができる。本発明において有用なこの第２の分類の塩基による好適な塩基としては、これらに限定するものではないが、アンモニア、水酸化アンモニウム、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、エタノールアミン、ジメチルエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、およびモルホリンが挙げられる。この第２の分類の塩基によるビニルポリマーの中和は、例えばビニルポリマーのアンモニウム塩を形成できる。
【００１９】
本発明の別の態様において、水分散性ポリマーは、スルホポリマーであることができる。スルホポリマーは、スルホネート部分を有する少なくとも１種のモノマー残基を含む任意のポリマーであることができる。一態様において、スルホポリマーは、スルホポリエステル、スルホポリアミド、またはスルホポリエステルアミドを含むことができる。本発明の別の態様において、スルホポリマーは、１種以上のグリコールモノマー、ジカルボン酸モノマー、ジアミンモノマー、および／またはスルホモノマーの残基を含むことができる。
【００２０】
一態様において、スルホポリマーは、１種以上のグリコールモノマー，例えば脂肪族グリコール、脂環式グリコール、および／またはアラルキルグリコールで形成できる。このようなグリコールモノマーの例としては、これらに限定するものではないが、ジエチレングリコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，３−プロパンジオール、２，４−ジメチル−２−エチルヘキサン−１，３−ジオール、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオール、２−エチル−２−ブチル−１，３−プロパンジオール、２−エチル−２−イソブチル−１，３−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１,４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、２，２，４−トリメチル−１，６−ヘキサンジオール、チオジエタノール、１，２−シクロヘキサンジメタノール、１，３−シクロヘキサンジメタノール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、２，２，４，４−テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール、ｐ−キシリレンジオールが挙げられる。更に、スルホポリマーは、上記グリコールの２種以上から調製されるコポリマーであることができる。
【００２１】
スルホポリマーは、１種以上のジカルボン酸モノマー，例えば脂肪族ジカルボン酸、脂環式ジカルボン酸、および／または芳香族ジカルボン酸で形成できる。このようなジカルボン酸モノマーの例としては、これらに限定するものではないが、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸、１,４−シクロヘキサンジカルボン酸、フタル酸、テレフタル酸、およびイソフタル酸が挙げられる。
【００２２】
スルホポリマーは、１種以上のジアミンモノマーで形成できる。このようなジアミンモノマーの例としては、これらに限定するものではないが、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、４−オキサヘプタン−１，７−ジアミン、４，７−ジオキサデカン−１，１０−ジアミン、１,４−シクロヘキサンビスメチルアミン、１，３−シクロヘキサンビスメチルアミン、ヘプタメチレンジアミン、および／またはドデカメチレンジアミンが挙げられる。
【００２３】
一態様において、スルホポリマーは、スルホモノマーの残基を含むことができる。スルホモノマーは二官能成分であることができ、ここで金属スルホネート基は芳香族酸核，例えばベンゼン核、ナフタレン核、ジフェニル核、オキシジフェニル核、スルホニルジフェニル核またはメチレンジフェニル核に付いている。このような二官能スルホモノマーの例としては、これらに限定するものではないが、スルホフタル酸、スルホテレフタル酸、スルホイソフタル酸、４−スルホナフタレン−２,７−ジカルボン酸、４−スルホナフタレン−２，７−ジカルボン酸のエステル、および／またはメタロスルホアリールスルホネートが挙げられる。更に、二官能スルホモノマーは、ジカルボン酸またはそのエステルであって金属スルホネート基を含有するもの、金属スルホネート基を含有するグリコール、または金属スルホネート基を含有するヒドロキシ酸であることができる。金属スルホネート基の金属イオンは、Ｎａ+、Ｋ+、Ｌｉ+等であることができる。加えて、二官能スルホモノマーは、５−ソジオスルホイソフタル酸を含むことができる。
【００２４】
スルホポリマーを形成するために使用できる追加のモノマーおよび重合法は、米国特許第３，７３４，８７４号、第３，７７９，９９３号および第４，３３５，２２０号（これらは参照により本明細書に組入れる）に記載されている。
【００２５】
本発明の一態様において、スルホポリマーは、数平均分子量少なくとも約５,０００を有する直鎖ポリマーであることができる。加えて、スルホポリマーは、Ｔｇ少なくとも約２５℃を有することができる。更に、スルホポリマーは、Ｔｇ約３０〜約６０℃の範囲、または３５〜５５℃の範囲を有することができる。
【００２６】
市販で入手可能なスルホポリマーの好適例としては、これらに限定するものではないが、ＥＡＳＴＭＡＮ  ＡＱ−２９、ＡＱ−３８、ＡＱ−４８およびＡＱ５５のポリマー（全てＥａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能）が挙げられる。
【００２７】
本発明において用いる水不溶性可塑剤は、原則としては任意の疎水性化合物（分子量１０００ｇ／モル未満を有し、そして水中の制限された溶解性を有するもの）であることができる。可塑剤は、自身をポリマー鎖間に埋め込むことによってポリマーの自由体積を増大させ、従ってポリマーのガラス転移温度を低下させることができる化合物である。本発明において使用される可塑剤は、固体または液体のいずれであることもできる。本発明の一態様において、本発明のために好適な可塑剤は、沸点約２５０℃超、または３００℃超を有することができる。本発明の添加剤は低ＶＯＣ量を示すからである。本発明の別の態様において、水中での可塑剤の溶解性は２０℃で約１０質量％未満、または２０℃で約５質量％未満である。
【００２８】
本発明のために好適な１つの分類の可塑剤は、グリコール、トリオールおよび／またはポリオールのエステルから選択される化合物によって表される。このような可塑剤の例としては、これらに限定するものではないが、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）、トリ（エチレングリコール）ビス（ｎ−オクタノエート）、テトラ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）、テトラ（エチレングリコール）ジヘキサノエート、または他のトリ（エチレングリコール）−、テトラ（エチレングリコール）−、ジ（エチレングリコール）−、およびエチレングリコール−系のＣ3〜Ｃ18アルキルのジエステルまたはモノエステル；ジ（プロピレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）、トリ（プロピレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）、トリ（プロピレングリコール）ジヘキサノエート、または他のトリ（プロピレングリコール）−、テトラ（プロピレングリコール）−、ジ（プロピレングリコール）−およびプロピレングリコール−系のＣ3〜Ｃ18アルキルのジエステルまたはモノエステル（脂肪酸，例えばラウリン酸、大豆酸、ひまわり油脂肪酸、コーン油脂肪酸、ココナッツ油脂肪酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、テトラデカン酸等を有するエステルが挙げられる）；２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート；２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールジイソブチレート；グリセロールトリアセテート、グリセロールトリブチレート、グリセロールトリヘキサノエート、グリセロールトリ（２−エチルヘキサノエート）、グリセロールジブチレート、グリセロールジイソブチレート、グリセロールジ（２−エチルヘキサノエート）、トリメチロールプロパントリアセテート等；ジプロピレングリコールジベンゾエート、ジエチレングリコールジベンゾエート、１,４−シクロヘキサンジメタノールジベンゾエート、プロピレングリコールジベンゾエート、トリプロピレングリコールジベンゾエート、グリセロールトリベンゾエート、ペンタエリスリトールテトラベンゾエート、および他の、グリコール、トリオール、またはポリオールの芳香族エステル；２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレートのベンジルフタレートエステル；ならびに単糖または二糖のエステル，例えばスクロースアセテートイソブチレート（ＳＡＩＢ）が挙げられる。
【００２９】
本発明のために好適な可塑剤はまた、単官能芳香族カルボン酸および単官能アルコールのモノエステルであることができる。このようなベンゾエートの例としては、これらに限定するものではないが、２−エチルヘキシルベンゾエート、イソデシルベンゾエート、ｎ−オクチルベンゾエート、他の、Ｃ6〜Ｃ18脂肪族アルコールのベンゾエート等が挙げられる。
【００３０】
本発明のために好適な別の分類の可塑剤は、ジカルボン酸および／またはトリカルボン酸のエステルから選択される化合物で表される。このような可塑剤の例としては、ジイソノニルシクロヘキサン−１，２−ジカルボキシレート、ビス（２−エチルヘキシル）フタレート、ジイソノニルフタレート、ジノニルフタレート、ジイソオクチルフタレートジブチルフタレート、ジメチルフタレート、ジエチルフタレート、ジウンデシルフタレート、ブチルベンジルフタレートまたは他の、Ｃ4〜9アルコールのベンジルフタレートエステル、ジイソデシルフタレート、ジ−ｎ−オクチルフタレート、ジエチルテレフタレート、ジブチルテレフタレート、ジオクチルテレフタレート、または他のビス（Ｃ3〜Ｃ18−アルキル）フタレートまたはテレフタレート；トリメチルトリメリエート；トリイソノニルトリメリテート、トリ（２−エチルヘキシル）トリメリエート、トリ（ｎ−オクチル、ｎ−デシル）トリメリエート、トリ−（ヘプチル、ノニル）トリメリエート、ｎ−オクチルトリメリエート等；が挙げられ；脂肪族可塑剤としてはまた、ジトリデシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジイソノニルアジペート、ビス（２−エチルヘキシル）アジペート、ジオクチルアジペート、ジブチルセバケート、ジブチルマレエート、ジイソブチルマレエート等；ジオクチルアゼレート、トリエチルシトレート、アセチルトリエチルシトレート、トリブチルシトレート、アセチルトリブチルシトレート、トリオクチルシトレート、アセチルトリオクチルシトレート、トリヘキシルシトレート、ブチリルトリヘキシルシトレート等が挙げられる。
【００３１】
本発明のために好適な別の分類の可塑剤は、安息香酸と、アルコール、ジオール、トリオールまたはポリオールとのエステルから選択される化合物で表される。本発明において、可塑剤は制限された水溶性のものであることが望ましいため、疎水性部分を有するエステルは特に好ましい。このような可塑剤の例は、２−エチルヘキシルベンゾエート、ジプロピレングリコールジベンゾエート、ジエチレングリコールジベンゾエート、１,４−シクロヘキサンジメタノールジベンゾエート、イソデシルベンゾエート、プロピレングリコールジベンゾエート、トリプロピレングリコールジベンゾエート、グリセロールトリベンゾエート、ペンタエリスリトールテトラベンゾエート、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレートのベンジルフタレートエステル、Ｃ7〜Ｃ9直鎖アルコールのベンジルフタレートエステル（Ｓａｎｔｉｃｉｚｅｒ（登録商標）２６１）、ならびに他の、安息香酸の脂肪族および芳香族のモノエステル、ジエステル、およびトリエステル等が挙げられる。この分類の可塑剤としてはまた、アルコール、ジオールおよびトリオールの脂肪酸のエステルおよびジエステルのものが挙げられる。例としては、ラウリン酸メチル、大豆酸メチル、ミリスチン酸メチル等；プロピレングリコールのひまわり油脂肪酸とのモノエステルまたはジエステル、プロピレングリコールのコーン油脂肪酸とのエステル、プロピレングリコールのリノール酸とのモノエステルまたはジエステル、プロピレングリコールのパルミチン酸とのモノエステルまたはジエステル、プロピレングリコールのヘキサデセン酸とのモノエステルまたはジエステル、プロピレングリコールのミリスチン酸とのモノエステルまたはジエステル、プロピレングリコールのテトラデカン酸とのモノエステルまたはジエステル、および他の、Ｃ3〜Ｃ18アルキル酸のモノエステル、ジエステル、およびトリエステルが挙げられる。
【００３２】
本発明のために好適な追加の分類の可塑剤は、グリコール、トリオール、および／またはポリオールのエーテルから選択される化合物で表される。本発明においては可塑剤が水不溶性であることが望ましいため、疎水性部分を有するエーテルが特に好ましい。このような可塑剤の例としては、エチレングリコールモノ（２−エチルヘキシルエーテル）、エチレングリコールビス（２−エチルヘキシルエーテル）、プロピレングリコールモノ（２−エチルヘキシルエーテル）、プロピレングリコールビス（２−エチルヘキシルエーテル）、プロピレングリコールジブチルエーテル、プロピレングリコールフェニルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールジヘキシルエーテル、エチレングリコールフェニルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノ（２−エチルヘキシルエーテル）、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールブチルエーテル、グリセロールトリアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノヘキシルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等が挙げられる。
【００３３】
本発明で使用できる他の可塑剤としては、これらに限定するものではないが、トリブチルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリフェニルホスフェート、ｔｅｒｔ−ブチルフェニルジフェニルホスフェート、トリキシリルホスフェート、イソデシルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリ（２−ブトキシルエチル）ホスフェート、２−エチルヘキシル２−エチルヘキサノエート、２−エチルヘキシルジフェニルホスフェート、更に他のトリアリールホスフェートおよびトリアルキルホスフェート、エポキシ化亜麻仁油、エポキシ化大豆油、エポキシ化トール油、エチル３−エトキシプロピオネート、脂肪族エステル，例えばラウリン酸メチル、大豆酸メチル、ミリスチン酸メチル等、脂肪族アルコール、ロジンアルコール（例えば、Ａｂｉｔｏｌ  Ｅ  Ｈｙｄｒｏａｂｉｅｔｙｌ  Ａｌｃｏｈｏｌ  ，Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能）；ロジン酸（または水素化ロジン酸）をアルコール，例えばメタノール、グリセロール、ペンタエリスリトール、トリエチレングリコール等と反応させることによって得られるロジンエステルが挙げられる。このようなロジンエステルの例としては、Ｍｅｔａｌｙｎ  ２００，Ｆｏｒａｌｙｎ  ５０２０−Ｆ，Ａｂａｌｙｎ  Ｄ−Ｅ，Ｆｏｒａｌ  ８５−Ｅ，Ｆｏｒａｌｙｎ  ９０，Ｐｅｎｔａｌｙｎ  Ｈ−Ｅ，Ｐｅｎｔａｌｙｎ  ３５０−Ｍ，Ｐｅｒｍａｌｙｎ  ５１１０，Ｐｅｒｍａｌｙｎ  ６１１０，Ｓｔａｙｂｅｌｉｔｅ  Ｅｓｔｅｒ  ３−Ｅ（全て、Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能）が挙げられる。
【００３４】
本発明の一態様において、添加剤は、添加剤中の固形分の総質量基準で少なくとも約２０質量％の水不溶性可塑剤を含むことができる。加えて、添加剤は、水不溶性可塑剤を、添加剤中の固形分の総質量基準で約３０〜約７０質量％の範囲、約４０〜約６０質量％の範囲、または４５〜５５質量％の範囲で含むことができる。
【００３５】
本明細書で用いる水不溶性可塑剤成分は、添加剤中または任意のコーティング組成物中のいずれにおいても、水不溶性可塑剤成分の実際の物理状態に関わらず固形分の総質量に寄与すると考えられる。例えば、可塑剤成分が液体である場合、その不揮発性成分は、添加剤の種々の成分の質量％を定義する目的で「固形分」と考える。
【００３６】
別の態様において、添加剤は任意に両親媒性成分を含むことができる。両親媒性成分は、親水性および疎水性の両者の特性を示す任意の成分を含むことができる。本発明の一態様において、添加剤は、添加剤中の固形分の総質量基準で約１〜約６０質量％の範囲、約２〜約４０質量％の範囲、または３〜３０質量％の範囲の両親媒性成分を含むことができる。本明細書で用いるように、両親媒性成分が存在する場合、これは添加剤中または任意のコーティング組成物中のいずれにおいても、両親媒性成分の実際の物理状態に関わらず固形分の総質量に寄与すると考えられる。例えば、両親媒性成分が液体界面活性剤である場合、その不揮発性成分は、添加剤の種々の成分の質量％を定義する目的で「固形分」と考える。
【００３７】
本発明の別の態様において、添加剤は、添加剤中の固形分の総質量基準で約４０〜約５８質量％の範囲の水分散性ポリマー、添加剤中の固形分の総質量基準で約４０〜約５８質量％の範囲の水不溶性可塑剤、および添加剤中の固形分の総質量基準で約２〜約２０質量％の範囲の両親媒性成分を含む。
【００３８】
本発明の一態様において、両親媒性成分は界面活性剤であることができる。界面活性剤はイオン性または非イオン性であることができる。加えて、界面活性剤は両性であることができる。一態様において、界面活性剤は、親水性−親油性バランス（ＨＬＢ）値少なくとも約３を有することができる。加えて、界面活性剤はＨＬＢ値約６〜約１６の範囲を有することができる。本明細書で与えるＨＬＢ値は、Ｇｒｉｆｆｉｎ法によって評価される０〜２０の評定に基づく。使用できる界面活性剤の例としては、これらに限定するものではないが、アルキル硫酸、アルキルスルホン酸または脂肪酸のアルカリ塩またはアンモニウム塩；オキシエチル化アルキルフェノール；エトキシ化アルキルアミン、およびこれらの混合物が挙げられる。好適な界面活性剤のリストは、論文ＭｃＣｕｔｃｈｅｏｎ’ｓ  Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ＆Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ＥｄｉｔｉｏｎおよびＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，ＭＣ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｇｌｅｎ  Ｒｏｃｋ，Ｎ．Ｊ．，１９９３で得ることができる。好適な市販で入手可能な界面活性剤の例としては、これらに限定するものではないが、エトキシ化タローアルキルアミン（ポリオキシエチレンタローアミン）（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．からＧＥＮＡＭＩＮ  Ｔ  １５０Ｍとして、またはＩＣＩ  ＡｍｅｒｉｃａｓからＭＩＬＳＴＡＴ  Ｎ−２０として入手可能）、およびエトキシ化ココアルキルアミン（ポリオキシエチレンココアミン）（Ａｋｚｏ  ＮｏｂｅｌからＥＴＨＯＭＥＥＮ  Ｃ／２５として入手可能）が挙げられる。
【００３９】
本発明の別の態様において、両親媒性成分は、両親媒性ポリエステルであることができる。加えて、両親媒性ポリエステルは、液体スルホポリエステルであることができる。液体スルホポリエステルは、金属スルホネート基を有する少なくとも１種のモノマー残基を含む任意のポリエステルであることができる。液体スルホポリエステルは、好ましくは、Ｔｇ約２０℃未満を有する。一態様において液体スルホポリエステルは、１種以上のグリコールモノマー；ポリオールモノマー；ジカルボン酸含有モノマーもしくは無水物含有モノマー；１種以上の一塩基脂肪酸、一塩基脂肪族エステル、天然油、もしくは部分鹸化油；および／または１種以上のスルホモノマーもしくはスルホモノマー付加物であって少なくとも１つの金属スルホネート基を有するもの、の残基を含むことができる。液体スルホポリエステルの調製は、米国特許出願第２００８／００９２７７６号（その全部を参照により本明細書に組入れる）に開示されている。
【００４０】
本発明の別の態様において、添加剤は、少なくとも１種のシクロヘキサンジメタノールを更に含む。シクロヘキサンジメタノールは、１,２、１,３、または１，４−シクロヘキサンジメタノールおよびこれらの混合物のいずれであることもできる。シクロヘキサンジメタノールの量は、添加剤中の固形分の総質量基準で約５〜約７０質量％、約１５〜約６５質量％、または２５〜５２質量％であることができる。
【００４１】
一態様において、添加剤は、添加剤中の固形分の総質量基準で約３０〜約６５質量％の範囲の水分散性ポリマー、添加剤中の固形分の総質量基準で約５〜約４０質量％の水不溶性可塑剤、および添加剤中の固形分の総質量基準で約３０〜約６５質量％のシクロヘキサンジメタノールを含む。
【００４２】
本発明の別の態様において、本発明の添加剤は、少なくとも１種のレオロジー調整剤を更に含んで、添加剤の水性分散を安定化させるのを助けることができる。このようなレオロジー調整剤の例としては、これらに限定するものではないが、Ａｃｒｙｓｏｌ  ＳＣＴ−２７５（非イオンウレタン溶液，Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓから入手可能）等が挙げられる。添加剤中のレオロジー調整剤の量は、添加剤の総固形分基準で約０．１〜約５質量％、または０．３〜２質量％であることができる。レオロジー調整剤を用いることとは別に、添加剤の水性分散の安定性はまた、添加剤の固形分のパーセントを増大させてより粘稠な分散液を得ることによって改善できる。本発明の一態様において、水性分散液の粘度は、レオロジー調整剤なしで約１０,０００ｃＰ〜約５０，０００ｃＰであることができる。
【００４３】
上記のように、本発明の添加剤は、水分散性ポリマーを含むことができる。水分散性ポリマーは、中和されたビニルポリマーであることができる。一態様において、中和されたビニルポリマーは、ビニルポリマーを塩基および水で容器内にて中和して、中和された混合物を得ることより、調製できる。中和された混合物を保持する容器を、次いで、ある時間回すことができる。一態様において、容器は少なくとも１０時間、約１２時間〜約４８時間の範囲で、回すことができる。別の態様において、中和されたビニルポリマーは、ビニルポリマー、塩基および水を反応器に充填することによって調製できる。成分を続いて当該分野で公知の任意の手段（例えば、これらに限定するものではないが、機械撹拌が挙げられる）で混合できる。混合は、室温または高温で実施できる。
【００４４】
一態様において、中和された混合物中のビニルポリマーの量は、混合物の総質量基準で、少なくとも約１０質量％、約２０〜約５０質量％の範囲、または３０〜４０質量％の範囲であることができる。
【００４５】
塩基は、水分散性ポリマーを、少なくとも約４０％、少なくとも約６０％、または少なくとも約８０％にてより低い酸価のポリマーに十分に中和できる任意の量で、中和された混合物中に存在できる。中和された混合物中の固形分の総量は、中和された混合物の総質量基準で少なくとも約５質量％、約５〜約５０質量％の範囲、約１５〜約４０質量％の範囲、または約２０〜３０質量％の範囲であることができる。
【００４６】
上記のように、水分散性ポリマーはスルホポリマーであることができる。一態様において、スルホポリマーは、継続撹拌しながら固体水分散性スルホポリマーを水に添加することによって調製できる。
【００４７】
上記のように、添加剤の任意の両親媒性成分は液体スルホポリエステルであることができる。
【００４８】
本発明の一態様において、添加剤は、水分散性ポリマー、水不溶性可塑剤、シクロヘキサンジメタノール、および任意に両親媒性成分、ならびに任意の他の望ましい成分をブレンドすることによって調製できる。ブレンドは、当該分野の任意の公知の方法によって任意の順序で達成できる。一態様において、添加剤は、（ａ）水分散性ポリマー、水不溶性可塑剤、任意に両親媒性成分、および任意の他の望ましい成分を混合するステップ、（ｂ）得られる混合物を温度約１５０〜２００℃に加熱して均一混合物を得るステップ、（ｃ）該均一混合物を約８０〜１２０℃に冷却するステップ、ならびに（ｄ）塩基の水性溶液を該均一混合物に好適速度で添加して均一水性分散液を得るステップ、を含む方法によって調製する。
【００４９】
一態様において、ブレンドは、添加剤の総質量基準で少なくとも約１０質量％の固形分、約１５〜約７５質量％の固形分、または２０〜５０質量％の固形分、を含む添加剤をもたらすことができる。
【００５０】
上記のように、添加剤は、低ＶＯＣ量を有することができる。本発明の一態様において、添加剤は、添加剤の総質量基準でのＶＯＣ量約２０質量％未満、約１５質量％未満、または１０質量％未満を有することができる。加えて、添加剤をコーティング中で用いてコーティング組成物を形成する場合、コーティング組成物もまた低ＶＯＣ量を有することができる。コーティング組成物は、ＶＯＣ量約１５０ｇ／ｌ未満、約１００ｇ／ｌ未満、または５０ｇ／ｌ未満を有することができる。
【００５１】
ＶＯＣ規制の試験方法は地域によって異なる。米国では、ＶＯＣ量は、Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  Ａｇｅｎｃｙ  （ＥＰＡ）  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍｅｔｈｏｄ  ２４（これはＡＳＴＭ  Ｄ３９６０と等価である）に従って評価する。本件におけるＶＯＣ量は、ＥＰＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍｅｔｈｏｄ  ２４によって評価した。この方法の下で、揮発分の総量をまず評価し、次いで水および除いた溶媒の量を評価し、そして揮発分の総量から減じてＶＯＣの量を評価する。欧州連合においては、ＶＯＣは、Ｄｅｃｏｐａｉｎｔ  Ｄｉｒｅｃｔｉｖｅ  ２００４／４２／ＣＥにて評価する。これは「ＶＯＣは、基準圧１０１．３ｋＰａで測定される初留点が２５０℃以下である任意の有機化合物を意味する」と記載する。
【００５２】
上記のように、本発明の一態様において、添加物をコーティングと組合せて改質コーティング組成物を形成できる。使用のために好適なコーティングは、製造業において公知の任意の水系コーティングであることができ、これらに限定するものではないが、ラテックスコーティングおよび水性ポリウレタン分散液が挙げられる。本発明の一態様において、コーティング組成物は、水、少なくとも１種のバインダー、少なくとも１種の顔料、および少なくとも１種の添加剤を含むことができる。
【００５３】
本発明の一態様において、コーティング組成物は、水を約２０〜約９０質量％の量で含むことができる。加えて、コーティング組成物は、バインダーおよび添加剤を集合的に約１０〜約８０質量％の量で含むことができる。
【００５４】
バインダーは、顔料を共にそして基材に対して結合させることが製造業において公知である任意のバインダーであることができる。バインダーの例としては、これらに限定するものではないが、ワックス、カゼイン、卵テンペラ、アラビアガム、亜麻仁油、シェラック、澱粉のり、ゼラチン、デキストリン、ポリエステル、アルキッド、エポキシ、アクリル、ポリウレタン、およびラテックスエマルションが挙げられる。一態様において、バインダーの固形分は、コーティング組成物の総質量の少なくとも約５質量％含むことができる。加えて、バインダーの固形分は、コーティング組成物の総質量の約１０〜約６０質量％の範囲、または２０〜４０質量％の範囲で含むことができる。
【００５５】
顔料は製造業で公知の任意の顔料であることができ、天然、合成、有機、無機の顔料、およびこれらの混合物が挙げられる。好適な市販で入手可能な顔料の例としては、これらに限定するものではないが、ＦＬＥＸＩＶＥＲＳＥ水性分散液顔料（Ｓｕｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能）およびＴＩ−ＰＵＲＥ顔料（ＤｕＰｏｎｔから入手可能）が挙げられる。本発明の一態様において、コーティング組成物は、顔料を、コーティング組成物の総質量基準で少なくとも約１０質量％の量で含むことができる。加えて、コーティング組成物は、顔料を、コーティング組成物の総質量基準で約１５〜約４５質量％の範囲、または２５〜３５質量％の範囲の量で含むことができる。
【００５６】
本発明の一態様において、コーティング組成物は、水性コーティングおよび添加剤を含むことができ、ここでコーティング組成物は、該ラテックスポリマーおよび該添加剤における固形分の総質量基準で約７０〜約９７質量％の範囲のフィルム形成性ラテックスポリマーおよび約３〜３０質量％の範囲の添加剤を含む。一態様において、フィルム形成性ラテックスポリマーは、少なくとも１種のエチレン性不飽和モノマーから形成される任意のポリマーであることができる。更に、フィルム形成性ラテックスポリマーは、Ｔｇ約−５〜約８０℃の範囲を有することができる。
【００５７】
本発明の一態様において、コーティングは、融合剤を任意に含むことができる。このような融合剤は、コーティング中に用いられる場合に、均一フィルムを形成するような様式で蒸発する任意の剤であることができる。市販で入手可能な融合剤の例は、ＴＥＸＡＮＯＬ（エステル−アルコール，Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能）である。他の融合剤としては、これらに限定するものではないが、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、イソブタノール、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノ−イソブチレート、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールジ−イソブチレート、ベンジルアルコール、ジアセトンアルコール等が挙げられる。これらの融合剤は本発明の添加剤とは異なり、これらは揮発性で典型的にはコーティングのオープンタイム特性に対する不利な効果を有する。
【００５８】
本発明のコーティング組成物は、追加のコーティング添加剤を更に含むことができる。このようなコーティング添加剤の例としては、これらに限定するものではないが、１種以上のレベリング調整剤、レオロジー調整剤、および流動調整剤，例えばシリコーン、フッ化炭素またはセルロース物質；増量剤；艶消し剤；顔料、湿潤剤および分散剤ならびに界面活性剤；紫外光（ＵＶ）吸収剤；ヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）；ホスファイト、着色顔料；着色剤；消泡剤および泡止め剤；沈降防止剤、垂れ防止剤、および体質剤；皮張り防止剤；色むら防止剤および色浮き防止剤；殺生物剤、殺菌剤および防カビ剤；防食剤；または増粘剤が挙げられる。このような添加剤の具体例は、Ｒａｗ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｉｎｄｅｘ（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｐａｉｎｔ＆Ｃｏａｔｉｎｇｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，１５００  Ｒｈｏｄｅ  Ｉｓｌａｎｄ  Ａｖｅｎｕｅ，Ｎ．Ｗ．，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．２０００５より公表）に見出すことができる。このような添加剤の更なる例は、米国特許第５，３７１，１４８号（参照により本明細書に組入れる）に見出すことができる。
【００５９】
艶消し剤の例としては、これらに限定するものではないが、合成シリカ（Ｄａｖｉｓｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｗ．Ｒ．Ｇｒａｃｅ＆Ｃｏｍｐａｎｙから商品名ＳＹＬＯＩＤで入手可能）；ポリプロピレン（Ｈｅｒｃｕｌｅｓ  Ｉｎｃ．から商品名ＨＥＲＣＯＦＬＡＴで入手可能）；および合成シリケート（Ｊ．Ｍ．Ｈｕｂｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商品名ＺＥＯＬＥＸで入手可能）が挙げられる。
【００６０】
分散剤および界面活性剤の例としては、これらに限定するものではないが、ナトリウムビス（トリデシル）スルホサクシネート、ナトリウムジ（２−エチルヘキシル）スルホサクシネート、ナトリウムジヘキシルスルホサクシネート、ナトリウムジシクロヘキシルスルホサクシネート、ナトリウムジアミルスルホサクシネート、ナトリウムジイソブチルスルホサクシネート、ジナトリウムイソ−デシルスルホサクシネート、スルホコハク酸のジナトリウムエトキシ化アルコール半エステル、ジナトリウムアルキルアミドポリエトキシスルホサクシネート、テトラナトリウムＮ−（１，２−ジカルボキシエチル）−Ｎ−オクタデシルスルホサクシナメート、ジナトリウムＮ−オクタスルホサクシナメート、硫酸化エトキシ化ノニルフェノール、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール等が挙げられる。
【００６１】
粘度制御剤、懸濁制御剤、および流動制御剤の例としては、これらに限定するものではないが、ポリアミノアミドホスフェート、ポリアミンアミドの高分子量カルボン酸塩、および不飽和脂肪酸のアルキレンアミン塩（全てＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｕ．Ｓ．Ａ．から商品名ＡＮＴＩ  ＴＥＲＲＡで入手可能）が挙げられる。更なる例としては、ポリシロキサンコポリマー、ポリアクリレート溶液、セルロースエステル、ヒドロキシエチルセルロース、疎水変性ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリアミドワックス、ポリオレフィンワックス、カルボキシメチルセルロース、アンモニウムポリアクリレート、ナトリウムポリアクリレート、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、ポリエチレンオキサイド、グアーガム等が挙げられる。増粘剤の他の例としては、メチレン／エチレンオキサイド会合増粘剤および水溶性カルボキシル化増粘剤，例えばＵＣＡＲ  ＰＯＬＹＰＨＯＢＥ増粘剤（Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅより）が挙げられる。
【００６２】
多くの種類のレオロジー調整剤が水系コーティングにおいて用いられる。これらとしては、クレー、アルカリ膨潤性エマルション（ＡＳＥ）、疎水変性アルカリ膨潤性エマルション（ＨＡＳＥ）、疎水変性エトキシ化ウレタンレジン（ＨＥＵＲ）、ヒドロキシエチルセルロース（ＨＥＣ）、および疎水変性ヒドロキシエチルセルロース（ＨＭＨＥＣ）が挙げられる。市販のレオロジー調整剤の例としては、ＡＣＲＹＳＯＬTM  ＲＭ−２０２０，ＡＣＲＹＳＯＬTM  ＲＭ−５，ＡＣＲＹＳＯＬTM  ＤＲ−１，ＡＣＲＹＳＯＬTM  ＡＳＥ−６０ＥＲ，ＡＣＲＹＳＯＬTM  ＴＴ−９３５，およびＡＣＲＹＳＯＬTM  ＳＣＴ−２７５（Ｒｏｈｍ＆Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能）が挙げられる。
【００６３】
幾つかの専売泡止め剤が市販で入手可能であり、例えば、ＢＵＢＲＥＡＫ（Ｂｕｃｋｍａｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．のもの），ＢＹＫ（ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ，Ｕ．Ｓ．Ａ．のもの），ＦＯＡＭＡＳＴＥＲおよびＮＯＰＣＯ（Ｈｅｎｋｅｌ  Ｃｏｒｐ．のもの），ＤＲＥＷＰＬＵＳ（Ａｓｈｌａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＤｒｅｗ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎのもの），ＴＲＹＳＯＬおよびＴＲＯＹＫＹＤ（Ｔｒｏｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのもの），ならびにＳＡＧ（Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのもの）が挙げられる。
【００６４】
殺菌剤、防カビ剤、および殺生物剤の例としては、これらに限定するものではないが、４，４−ジメチルオキサゾリジン、３，４，４−トリメチルオキサゾリジン、改質バリウムメタボレート、カリウムＮ−ヒドロキシ−メチル−Ｎ−メチルジチオカルバメート、２−（チオシアノ−メチルチオ）ベンゾチアゾール、カリウムジメチルジチオカルバメート、アダマンタン、Ｎ−（トリクロロメチルチオ）フタルイミド、２，４，５，６−テトラクロロ−イソフタロニトリル、オルトフェニルフェノール、２，４，５−トリクロロフェノール、デヒドロ酢酸、ナフテン酸銅、銅オクトエート、有機ヒ素、トリブチルスズオキサイド、ナフテン酸亜鉛、および銅−８−キノリネートが挙げられる。
【００６５】
ＵＶ吸収剤の例は、２５０〜４００ｎｍの範囲の光を吸収し、最小吸収が４００〜７００ｎｍの間である単独化合物または化合物の混合物である。ＵＶ吸収剤の例としては、これらに限定するものではないが、トリアジン、シアノアクリレート、ベンゾトリアゾール、ナフタレン、ベンゾフェノン、およびベンズオキサジン−４−オンが挙げられる。市販で入手可能なＵＶ吸収剤としては、これらに限定するものではないが、ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−９（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １３１−５７−７），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−２４  （Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １３１−５３−３），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−５３１（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １８４３−０５−６），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−２３３７（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ２５９７３−５５−１），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−５４１１（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ３１４７−７５−９），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−５３６５（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ２４４０−２２−４），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−  １１６４（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ２７２５−２２−６），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３６３８（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １８６００−５９−４），ＴＩＮＵＶＩＮ  ２１３（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，−ＣＡＳ＃  １０４８１０−４７−１），ＴＩＮＵＶＩＮ  ２３４（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ７０３２１−８６−７），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３２０（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３８４６−７１−７），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３２６（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３８９６−１１−５），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３２７（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３８６４−９９−１），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３２８（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ２５９７３−５５−１），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３２９（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３１４７−７５−９），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３５０（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  ＣＡＳ＃  ３６４３７−３７−３），ＴＩＮＵＶＩＮ  ３６０（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １０３５９７−４５−１），ＴＩＮＵＶＩＮ  ５７１（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ２３３２８−５３−２）およびＴＩＮＵＶＩＮ  １５７７（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １４７３１５−５０−２）が挙げられる。追加の好適なＵＶ吸収剤は、Ｐｌａｓｔｉｃ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ５th  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ，２００１に列挙されている。異なる商品名で販売されている同一の分子もまた、本発明によって網羅される。加えて、ＵＶ吸収剤の組合せを使用できる。
【００６６】
好適であることができるヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）の例としては、これらに限定するものではないが、ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３３４６（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ９０７５１−０７−８），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３５２９（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １９３０９８−４０−７），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３６４１（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １０６９１７−３０−０），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３５８１（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ７９７２０−１９−７），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３８５３（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  １６７０７８−０６−０），ＣＹＡＳＯＲＢ  ＵＶ−３８５３  Ｓ（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，ＣＡＳ＃  ２４８６０−２２−８），ＴＩＮＵＶＩＮ  ６２２（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ６５４４７−７７−０），ＴＩＮＵＶＩＮ  ７７０（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ５２８２９−０７−９），ＴＩＮＵＶＩＮ  １４４（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ６３８４３−８９−０），ＴＩＮＵＶＩＮ  １２３（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １２９７５７−６７−１），ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ  ９４４（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ７１８７８−１９−８），ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ  １１９（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １０６９９０−４３−６），ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ  ２０２０（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １９２２６８−６４−７），ＬＯＷＩＬＩＴＥ  ７６（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ４１５５６−２６−７），ＬＯＷＩＬＩＴＥ  ６２（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ６５４４７−７７−０），ＬＯＷＩＬＩＴＥ  ９４（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ７１８７８−１９−８），ＵＶＡＳＩＬ  ２９９ＬＭ（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １８２６３５−９９−０），ＵＶＡＳＩＬ  ２９９ＨＭ（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １８２６３５−９９−０），Ｄａｓｔｉｂ  １０８２（Ｖｏｃｈｔ  ａ．ｓ．，ＣＡＳ＃  １３１２９０−２８−３），ＵＶＩＮＵＬ  ４０４９Ｈ（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １０９４２３−００−９），ＵＶＩＮＵＬ  ４０５０Ｈ（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １２４１７２−５３−８），ＵＶＩＮＵＬ  ５０５０Ｈ（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １９９２３７−３９−３），ＭＡＲＫ  ＬＡ  ５７（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  ６４０２２−６１−３），ＭＡＲＫ  ＬＡ  ５２（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  ９１７８８−８３−９），ＭＡＲＫ  ＬＡ  ６２（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  １０７１１９−９１−５），ＭＡＲＫ  ＬＡ  ６７（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  １００６３１−４３−４），ＭＡ��Ｋ  ＬＡ  ６３（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．Ｃｏ．，Ｌｔｄ．Ｃｏ．，ＣＡＳ＃  １１５０５５−３０−６），ＭＡＲＫ  ＬＡ  ６８（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  １００６３１−４４−５），ＨＯＳＴＡＶＩＮ  Ｎ  ２０（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ９５０７８−４２−５），ＨＯＳＴＡＶＩＮ  Ｎ  ２４（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ８５０９９−５１−１，ＣＡＳ＃  ８５０９９−５０−９），ＨＯＳＴＡＶＩＮ  Ｎ  ３０（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ７８２７６−６６−１），ＤＩＡＣＥＴＡＭ−５（ＧＴＰＺＡＢ  Ｇｉｇｉｅｎａ  Ｔｒｕｄａ，ＵＳＳＲ，ＣＡＳ＃  ７６５０５−５８−３），ＵＶＡＳＯＲＢ−ＨＡ  ８８（３Ｖ  Ｓｉｇｍａ，ＣＡＳ＃  １３６５０４−９６−６），ＧＯＯＤＲＩＴＥ  ＵＶ−３０３４（ＢＦ  Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，ＣＡＳ＃  ７１０２９−１６−８），ＧＯＯＤＲＩＴＥ  ＵＶ−３１５０（ＢＦ  Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，ＣＡＳ＃  ９６２０４−３６−３），ＧＯＯＤＲＩＴＥ  ＵＶ−３１５９（ＢＦ  Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，ＣＡＳ＃  １３０２７７−４５−１），ＳＡＮＤＵＶＯＲ  ３０５０（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ８５０９９−５１−０），ＳＡＮＤＵＶＯＲ  ＰＲ−３１（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １４７７８３−６９−５），ＵＶ  ＣＨＥＣＫ  ＡＭ８０６（Ｆｅｒｒｏ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃１５４６３６−１２−１），ＳＵＭＩＳＯＲＢ  ＴＭ−０６１（Ｓｕｍｉｔｏｍｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，ＣＡＳ＃  ８４２１４−９４−８），ＳＵＭＩＳＯＲＢ  ＬＳ−０６０（Ｓｕｍｉｔｏｍｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，ＣＡＳ＃  ９９４７３−０８−２），ＵＶＡＳＩＬ  ２９９  ＬＭ（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １６４６４８−９３−５），ＵＶＡＳＩＬ  ２９９  ＨＭ（Ｇｒｅａｔ  Ｌａｋｅｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １６４６４８−９３−５），およびＮＹＬＯＳＴＡＢ  Ｓ−ＥＥＤ（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  ４２７７４−１５−２）が挙げられる。追加のヒンダードアミン光安定剤は、Ｐｌａｓｔｉｃ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ５th  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ，２００１に列挙されることができる。
【００６７】
ホスファイトの例としては、これらに限定するものではないが、以下のブランド名で販売されている化合物が挙げられる：ＩＲＧＡＦＯＳ  ＴＮＰＰ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ２６５２３−７８−４），ＩＲＧＡＦＯＳ  １６８（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３１５７０−０４−４），ＵＬＴＲＡＮＯＸ  ６２６（ＧＥ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ２６７４１−５３−７），ＭＡＲＫ  ＰＥＰ  ３６（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃８０６９３−００−ｌ），ＭＡＲＫ  ＨＰ−１０（Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋａ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，ＣＡＳ＃  １４０２２１−１４−３），ＩＲＧＡＦＯＳ  Ｐ−ＥＰＱ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３８６１３−７７−３），ＳＡＮＤＯＳＴＡＢ  Ｐ−ＥＰＱ（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １１９３４５−０１−６），ＥＴＨＡＮＯＸ  ３９８（Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐ．，ＣＡＳ＃  １１８３３７−０９−０），ＷＥＳＴＯＮ  ６１８（ＧＥ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ３８０６−３４−６），ＩＲＧＡＦＯＳ  １２（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  ８０４１０−３３−９），ＩＲＧＡＦＯＳ  ３８（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １４５６５０−６０−８），ＵＬＴＲＡＮＯＸ  ６４１（ＧＥ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＣＡＳ＃  １６１７１７−３２−４），ＤＯＶＥＲＰＨＯＳ  Ｓ−９２２８（Ｄｏｖｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．ＣＡＳ＃  １５４８６２−４３−８）等。
【００６８】
上記のように、添加剤をコーティング中で用いて、基材への適用時および乾燥時のコーティングの特性を改善できる。本発明において使用できる基材は、製造業において公知の任意の基材であってこれに対してコーティングを適用できるものであり、例えば、これらに限定するものではないが、木材、ドライウォール、紙、ポリエステルフィルム（例えばポリエチレンおよびポリプロピレン）、金属（例えばアルミニウムおよびスチール）、ガラス、ウレタンエラストマー、プライマー処理された（塗装された）基材等である。
【００６９】
一態様において、コーティング組成物は、基材に対して適用される際に、改善された特性，例えば、これらに限定するものではないが、ウエットエッジタイム、オープンタイム、耐ブロック性、光沢、耐スクラブ性、タックフリー時間、および指触乾燥時間（dry-to-touch time）を有することができる。本明細書で用いる用語「ウエットエッジタイム」は、適用されたコーティングの端部領域が、基材に適用された後で、機能できる状態を維持する時間と定義する。例えば、この時間の間、再ブラシ、または新しくコートされた湿潤基材の端部領域の上の更なるコーティングの適用が、最終乾燥コーティングにおける欠点（例えばラップライン）の原因となることなく可能である。ウエットエッジタイムは、以下の例の試験方法の項において与える記載に従って評価される。本発明の一態様において、コーティング組成物は、ウエットエッジタイム少なくとも約１．５分、少なくとも約３分、または少なくとも５分を有することができる。
【００７０】
本明細書で用いる用語「オープンタイム」は、適用されたコーティングの主領域（バルク）が、基材に適用された後で、機能できる状態を維持する時間と定義する。例えば、この時間の間、再ブラシ、または新しくコートされた湿潤基材の主領域の上の更なるコーティングの適用が、最終乾燥コーティングにおける欠点（例えばブラシマーク）の原因となることなく可能である。オープンタイムは、以下の例の試験方法の項において与える記載に従って評価される。本発明の一態様において、コーティング組成物は、オープンタイム少なくとも約２分、少なくとも約５分、または少なくとも８分を有することができる。
【００７１】
本明細書で用いる用語「耐ブロック性」は、２つの対向する表面に適用した場合に、接触時に圧力を適用した際（例えば、ドアおよびドア枠をコーティングした場合）に自身が貼り付かないコーティングの能力と定義する。耐ブロック性は、０〜１０の評定で測定し、１０が最良である（すなわち、コーティングが自身に対する貼り付きの兆候を示さない）。耐ブロック性は、所定時間間隔の後で測定でき、典型的には日単位で測定する。耐ブロック性は、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ４９４６−８９に従って評価する。本発明の一態様において、コーティング組成物は、７日耐ブロック性で少なくとも約３、または少なくとも６を有することができる。
【００７２】
本明細書で用いる用語「耐スクラブ性」は、基材に対するコーティングの浸食に必要なスクラブサイクルの数と定義する。耐スクラブ性は、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ−２４８６に従って評価する。本発明の一態様において、コーティング組成物は、耐スクラブ性少なくとも約５００サイクル、少なくとも約７００サイクル、または少なくとも１，０００サイクルを有することができる。
【００７３】
例
以下の例は、本発明の製造および使用を当業者に教示するための本発明の例示を意図し、そして本発明の範囲のいかなる限定も意図しない。
【００７４】
試験方法
オープンタイムおよびウエットエッジタイムの試験
１インチのポリエステル塗料ブラシ（平坦な先を有するもの）を水で濡らす。重ねたペーパータオル内でこれを転がして過剰の水分を除く。必要になるまで、湿ったタオルの中にブラシを置いておく。３ｍｉｌのＢｉｒｄ  Ｂａｒフィルムアプリケータ（ギャップ０．００６インチ）（Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，３１６  Ｎｏｒｔｈｅａｓｔ  Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｐｏｍｐａｎｏ  Ｂｅａｃｈ，Ｆｌｏｒｉｄａ，３３０６０）をＬＥＮＥＴＡの無地黒色チャート，フォーム１２５  ＢＨ（Ｔｈｅ  Ｌｅｎｅｔａ  Ｃｏｍｐａｎｙ，１５  Ｗｈｉｔｎｅｙ  Ｒｏａｄ，Ｍａｈｗａｈ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ，０７４３０）の上部の中心に置く。湿潤塗料をアプリケータの中心から細い線でチャートを下って約半分のところまでおく。次いで塗料をチャートにアプリケータで塗布し、そして直ちにストップウォッチを開始させる。ドローダウンの上部で開始し、ドローダウンの中心の隣り合わせの湿潤塗料コーティングを、舌圧子を用いて３回評定する。この方法を、ドローダウンの下部まで２〜３インチ毎に繰返す。予め湿潤させた塗料ブラシに塗料を一杯に、しかし滴らないように付ける。特定した時間間隔で、通常１〜２分毎に、４サイクルについて、塗料を付けた塗料ブラシを用いて、評定する線の１組に亘るように塗料を塗布する。各時間間隔の後、ブラシに再度塗料を付ける。判定前に試験パネルを乾燥させる。オープンタイムの不合格は、第１の時間間隔で乾燥後に中心線が視認できるものと判定する。ウエットエッジ不合格時間は、第１の時間間隔でドローダウンの端部が視認できるものと判定する。右および左の両者のウエットエッジ不合格時間を報告する。
【００７５】
ＶＯＣ試験
揮発性有機化合物（ＶＯＣ）試験は、ＥＰＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍｅｔｈｏｄ  ２４  （ＡＳＴＭ  Ｄ３９６０）に従って実施した。試験すべき各物質の小さい（約０．５グラム）サンプルを、予め計量したアルミニウムパン内で測定した。次いでアルミニウムパンを強制換気オーブン内に６０分間１１０℃で置いた。この試験の間に損失された物質のパーセンテージを揮発分と認める。次に、水および除いた溶媒の量をＭｅｔｈｏｄ  ２４にて評価し、揮発分の総量から減じて、サンプル中のＶＯＣの量を決定する。
【００７６】
加熱ブロック試験
耐ブロック性を、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ  ４９４６−８９を用いて評価した。塗料をＬＥＮＥＴＡ不透明チャート，フォームＮ−２Ｃ（Ｔｈｅ  Ｌｅｎｅｔａ  Ｃｏｍｐａｎｙ，１５  Ｗｈｉｔｎｅｙ  Ｒｏａｄ，Ｍａｈｗａｈ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ，０７４３０）に、３ｍｉｌバード型フィルムアプリケータ（Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，３１６  Ｎｏｒｔｈ  Ｅａｓｔ  Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｐｏｍｐａｎｏ  Ｂｅａｃｈ，Ｆｌｏｒｉｄａ，  ３３０６０）を用いて塗布する。パネルを乾燥させ、そして相対湿度５０％で２３．８℃にて貯蔵する。特定した時間で、３つの１．５×１．５インチ角を試験パネルから切断する。試験パネルを５０℃のオーブン内に入れる。各々の角形の塗装側を、試験パネルの塗装面の上に置く。８♯ゴムストッパを各々の角形の上に置き、次いで１０００ｇの重りをストッパの上部の上に置く。重りとストッパの両者は予め５０℃に加熱する。サンプルをそのままに３０分間置き、次いで重りおよびストッパを取り除く。サンプルを相対湿度５０％および２３．８℃で３０分間放冷する。次いで角形を分離する。次いで各サンプルを以下に与える基準に従って評定する。
【００７７】
【表１】
0005539988.tif 000002
【００７８】
耐スクラブ性試験
耐スクラブ性試験は、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ  ２４８６−００，表題  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｓｃｒｕｂ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｏｆ  Ｗａｌｌ  Ｐａｉｎｔｓ、を用いて行った。
【００７９】
粘度試験
塗料の粘度は、ＳＴＯＲＭＥＲ粘度計（ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ−５６２−０１，Ｍｅｔｈｏｄ  Ｂ）、およびＩＣＩ円錐平板粘度計（ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ４２８７−００）を用いて測定した。両装置は、Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，３１６  Ｎｏｒｔｈ  Ｅａｓｔ  Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｐｏｍｐａｎｏ  Ｂｅａｃｈ，Ｆｌｏｒｉｄａ，３３０６０から入手可能である。
【００８０】
湿潤接着試験
パネル作製：Ｄｅｖｇｕａｒｄ  ４３０８  Ａｌｋｙｄ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｇｌｏｓｓ  Ｅｎａｍｅｌ塗料，ミディアムグリーン（ＩＣＩ  ＤＥＶＯＥ  Ｈｉｇｈ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ）をスクラブ試験パネル，フォームＰ  １２１  −１０Ｎ（Ｔｈｅ  Ｌｅｎｅｔａ  Ｃｏｍｐａｎｙ，１５  Ｗｈｉｔｎｅｙ  Ｒｏａｄ，Ｍａｈｗａｈ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ，０７４３０）に、３ｍｉｌバードバーアプリケータ（Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，３１６  Ｎｏｒｔｈ  Ｅａｓｔ  Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｒｅｅｔ，Ｐｏｍｐａｎｏ  Ｂｅａｃｈ，Ｆｌｏｒｉｄａ，３３０６０）で塗布した。パネルを３〜６週間、相対湿度５０％および温度２３．８℃で空気硬化させた。硬化させたパネルに、３ｍｉｌバードバーアプリケータを用いて試験塗料を塗布した。試験塗料パネルを相対湿度５０％および温度２３．８℃で硬化させた。
【００８１】
試験：各試験塗料パネルを、Ｍｏｄｅｌ  Ｐ−Ａ−Ｔ  Ｐａｉｎｔ  Ａｄｈｅｓｉｏｎ  Ｔｅｓｔ  Ｋｉｔ（Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，３１６  Ｎｏｒｔｈ  Ｅａｓｔ  Ｆｉｒｓｔ  Ｓｔｒｅｅｔ，  Ｐｏｍｐａｎｏ  Ｂｅａｃｈ，Ｆｌｏｒｉｄａ，３３０６０）により、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ−３３５９，Ｍｅｔｈｏｄ  Ｂに従って、多歯カッターブレードを用いて評定した。評定したパネルを湿度１００％で１時間、室温にて状態調整した。パネルを取出して、ペーパータオルで軽くたたいて乾燥させた。直ちに、評定に亘るようにＳｃｏｔｃｈ  ６００テープを適用した。テープをしっかり擦って確実に良好に接着させた。テープを素早くかつ滑らかに角度約１８０度で引き戻した。
【００８２】
湿潤接着を以下のように判定した：
評定 説明
５              ０％損失
４            １０％損失
３            ５０％損失
０          １００％損失
【００８３】
結果は０．１の増分で報告できる。
【００８４】
例１−水分散性ポリマーの分散液１の調製
以下の含有成分を１クオート広口瓶内に入れた：
・１５０．０ｇ  ＪＯＮＣＲＹＬ  ６７ビニルポリマー（酸価，２１３ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ；Ｔｇ７３°Ｃ；ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）
・４６．９ｇ  水酸化アンモニウム（２８％ＮＨ3  水中）、および
・３０３．１ｇ  脱塩水
【００８５】
上記の混合物を、キャビネット内のローラー上に、制御された温度５０℃で、均一水性分散液（３０％固形分）を得るための時間置いた。
【００８６】
例２−塗料配合用のマスターバッチベースの調製
バインダーおよび顔料を含有する塗料ベースのマスターバッチは、以下の含有成分を、コールズ（Cowles）ブレードを有する高速ミキサを用いて、表２で列挙するような添加の順序に従って混合することによって調製した。
【００８７】
【表２】
0005539988.tif 000003
【００８８】
例３−対照塗料の調製
２つの対照塗料配合物は、以下の含有成分を、表３で列挙する添加の順序に従って混合することによって調製した。対照１は、何らのオープンタイム添加剤も含有しなかった。一方対照２は、プロピレングリコール（従来のオープンタイム添加剤である）を含有していた。対照２において用いたプロピレングリコールは、配合物の総質量基準で３質量％の量であった。顔料体積濃度（ＰＶＣ）、顔料のバインダーに対する比（顔料／バインダー）、およびＶＯＣ量は、各配合について算出することによって評価した。表４は、２つの対照塗料配合物のコーティング特性を列挙する。
【００８９】
【表３】
0005539988.tif 000004
【００９０】
【表４】
0005539988.tif 000005
【００９１】
例４−オープンタイム添加剤を含有する種々の塗料配合物の調製および評価
２つの塗料配合物は、以下の含有成分を、表５に列挙する順序に従って混合することによって調製した。配合物１は、オープンタイム添加剤として例１で調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７分散液を基にし、一方配合物２は、Ｅａｓｔｍａｎ  ＴＥＧ−ＥＨ可塑剤［トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）］（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能な、市販の可塑剤）を基にした。各配合物中のオープンタイム添加剤は、添加剤の１００％物質(すなわち、それぞれＪｏｎｃｒｙｌ  ６７およびＴＥＧ−ＥＨ）ならびに塗料配合物の総質量の基準で３質量％と算出された。顔料体積濃度（ＰＶＣ）、顔料のバインダーに対する比（顔料／バインダー）、およびＶＯＣ量は、各配合物についての算出によって評価した。
【００９２】
【表５】
0005539988.tif 000006
【００９３】
以下の塗料配合物は、上記の配合物１および２を、表６に列挙する種々の比でブレンドすることによって調製した。これは、種々の比のＪｏｎｃｒｙｌ  ６７ビニルポリマーおよびＴＥＧ−ＥＨ可塑剤（本発明のオープンタイム添加剤として機能する）を有する塗料配合物をもたらした。よって、調製した塗料配合物のコーティング特性を表６に列挙する。
【００９４】
【表６】
0005539988.tif 000007
【００９５】
例５−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤（水酸化カリウムで中和したもの）を含有する添加剤の水性分散液２の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７  ビニルポリマー（水分散性ポリマー）（３０ｇ）およびトリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）水不溶性可塑剤（３０ｇ）を、５００ｍｌ三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化カリウムの水中溶液（１０％，５０ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。水酸化カリウム溶液を添加した後、追加の水（２０ｇ）を滴下添加して白色粘稠分散液を得た。
【００９６】
例６−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤（水酸化アンモニウムで中和したもの）を含有する添加剤の水性分散液３の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７  ビニルポリマー（３０ｇ）およびトリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）（３０ｇ）（水不溶性可塑剤）を、５００ｍｌ三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，５ｇ）および水（５０ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。アンモニア溶液を添加した後、追加の水（２０ｇ）を滴下添加して白色粘稠分散液を得た。
【００９７】
例７−塗料配合物の調製および評価
２つの塗料配合物を、以下の含有成分を、表７で列挙した添加の順序に従って混合することによって調製した。配合物９は、オープンタイム添加剤として例５で調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／ＴＥＧ−ＥＨ分散液２を基にし、配合物１０は、例６で調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／ＴＥＧ−ＥＨ分散液３を基にした。各配合物中のオープンタイム添加剤は、添加剤の１００％物質(すなわち、分散液中のＪｏｎｃｒｙｌ  ６７およびＴＥＧ−ＥＨ）ならびに塗料配合物の総質量の基準で３質量％と算出された。顔料体積濃度（ＰＶＣ）、顔料のバインダーに対する比（顔料／バインダー）、およびＶＯＣ量は、各配合物についての算出によって評価した。塗料配合物のコーティング特性を表８に列挙する。
【００９８】
【表７】
0005539988.tif 000008
【００９９】
【表８】
0005539988.tif 000009
【０１００】
例８−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤を含有する添加剤の水性分散液４の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７ビニルポリマー（６０ｇ）、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）可塑剤（３０ｇ）、およびＡｂｉｔｏｌ  Ｅ  Ｈｙｄｒｏａｂｉｅｔｙｌ  Ａｌｃｏｈｏｌ（可塑剤）（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）（３０ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，１０ｇ）および水（１００ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。アンモニア溶液を添加した後、追加の水（４０ｇ）を滴下添加して白色粘稠分散液を得た。
【０１０１】
例９−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤を含有する添加剤の水性分散液５の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７  ビニルポリマー（６０ｇ）およびＡｂｉｔｏｌ  Ｅ  Ｈｙｄｒｏａｂｉｅｔｙｌ  Ａｌｃｏｈｏｌ（可塑剤）（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）（６０ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，１０ｇ）および水（１００ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。アンモニア溶液を添加した後、追加の水（４０ｇ）を滴下添加して白色分散液を得た。
【０１０２】
例１０−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤を含有する添加剤の水性分散液６の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７  ビニルポリマー（６０ｇ）、トリエチルシトレート（可塑剤）(３０ｇ）、およびＡｂｉｔｏｌ  Ｅ  Ｈｙｄｒｏａｂｉｅｔｙｌ  Ａｌｃｏｈｏｌ（可塑剤）（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）（６０ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，１０ｇ）および水（１００ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。アンモニア溶液を添加した後、追加の水（６０ｇ）を滴下添加して白色分散液を得た。
【０１０３】
例１１−水分散性ポリマーおよび水不溶性可塑剤を含有する添加剤の水性分散液７の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７  ビニルポリマー（６０ｇ）、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）可塑剤（ＴＥＧ−ＥＨ）（３４ｇ）、およびＥａｓｔｍａｎ  ＳＡＩＢ（Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）（スクロースアセテートイソブチレート、２６ｇ）（可塑剤）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１５０〜２００℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約１２０℃に冷却した。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，１０ｇ）および水（１００ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。添加速度は、温度を１００℃未満に下げた後に増大させた。添加を８０〜９０℃で継続した。混合物は始めクリーム状になり、次いでより透明になった。アンモニア溶液を添加した後、追加の水（４０ｇ）を滴下添加して白色粘稠分散液を得た。
【０１０４】
例１２−塗料配合物の調製および評価
４つの実験塗料配合物は、以下の含有成分を、表９に列挙する添加の順序に従って混合することによって調製した。配合物１１は、オープンタイム添加剤として例８で調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／ＴＥＧ−ＥＨ／Ａｂｉｔｏｌ  Ｅ分散液４を基にした。配合物１２は、オープンタイム添加剤として例９において調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／Ａｂｉｔｏｌ  Ｅ分散液５を基にした。配合物１３は、オープンタイム添加剤として例１０において調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／トリエチルシトレート／Ａｂｉｔｏｌ  Ｅ分散液６を基にした。配合物１４は、オープンタイム添加剤として例１１で調製したＪｏｎｃｒｙｌ  ６７／ＴＥＧ−ＥＨ／スクロースアセテートイソブチレート分散液７を基にした。各配合物中のオープンタイム添加剤は、添加剤の１００％物質（すなわち、分散液中の、Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７、ＴＥＧ−ＥＨ、Ａｂｉｔｏｌ  Ｅ、トリエチルシトレート、およびスクロースアセテートイソブチレートの質量）ならびに塗料配合物の総質量の基準で３質量％と算出された。プロピレングリコールを３％で有する追加の対照配合物（配合物１５）を対照として準備した。関係するコーティング性能データを表１０に列挙する。
【０１０５】
【表９】
0005539988.tif 000010
【０１０６】
【表１０】
0005539988.tif 000011
【０１０７】
例１３−Ｊｏｎｃｒｙｌ−６７／ＴＥＧ−ＥＨ／ＣＨＤＭ（４７／１０／４３質量％）の水性分散液８の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７ビニルポリマー（２１１．５ｇ）、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）可塑剤（４５．０ｇ）、および１，４−シクロヘキサンジメタノール（ＣＨＤＭ）（１９３．５ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に８０〜９０℃まで加熱して均一混合物を得た。次いで、水酸化アンモニウムの溶液（３０％，５８．５ｇ）および水（１３５ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。均一な分散液が得られるまで添加を８０〜９０℃で継続した。次いで、Ａｃｒｙｓｏｌ  ＳＣＴ−２７５、レオロジー調整剤（９．０ｇ）を添加して粘稠分散液を得た。固形分％＝７０；ｐＨ＝８．５；ブルックフィールド粘度＝７６００ｃＰ。
【０１０８】
例１４−Ｊｏｎｃｒｙｌ−６７／ＴＥＧ−ＥＨ／ＣＨＤＭ（３０／２５／４５質量％）の水性分散液９の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７ビニルポリマー（１３５．０ｇ）、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）可塑剤（１１２．５ｇ）、および１，４−シクロヘキサンジメタノール（ＣＨＤＭ）（２０２．５ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１３０〜１５０℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約９０℃まで冷却した。次いで水酸化アンモニウムの溶液（３０％，３７．３ｇ）および水（１５５．６ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。均一な分散液が得られるまで添加を８０〜９０℃で継続した。次いで、Ａｃｒｙｓｏｌ  ＳＣＴ−２７５、レオロジー調整剤（９．０ｇ）を添加して粘稠分散液を得た。固形分％＝７０；ｐＨ＝８．９；ブルックフィールド粘度＝２４００ｃＰ。
【０１０９】
例１５−Ｊｏｎｃｒｙｌ−６７／ＴＥＧ−ＥＨ／ＣＨＤＭ（３２／１１／５７質量％）の水性分散液１０の調製
Ｊｏｎｃｒｙｌ  ６７ビニルポリマー（１４４．０ｇ）、トリ（エチレングリコール）ビス（２−エチルヘキサノエート）（ＴＥＧ−ＥＨ）可塑剤（４９．５ｇ）、および１，４−シクロヘキサンジメタノール（ＣＨＤＭ）（２５６．５ｇ）を、１リットルの三口丸底フラスコ（機械撹拌器、水凝縮器および窒素入口を備える）に入れた。混合物を撹拌し、そして徐々に１３０〜１５０℃まで加熱して均一混合物を得た。次いでこれを約９０℃まで冷却した。次いで水酸化アンモニウムの溶液（３０％，３９．８ｇ）および水（１２６．７ｇ）を添加漏斗経由で混合物にゆっくり滴下した。均一な分散液が得られるまで添加を８０〜９０℃で継続した。次いで、Ａｃｒｙｓｏｌ  ＳＣＴ−２７５、レオロジー調整剤（９．０ｇ）を添加して粘稠分散液を得た。固形分％＝７４；ｐＨ＝８．８；ブルックフィールド粘度＝１７６０ｃＰ。
【０１１０】
例１６−塗料配合物の調製および性能
３つの塗料配合物は、以下の含有成分を、表１１に列挙する添加の順序に従って混合することによって調製した。配合物１６は、例１３による分散液８を用いて調製した。配合物１７は、例１４による分散液９を用いて調製した。配合物１８は、例１５による分散液１０を用いて調製した。各配合物中のオープンタイム添加剤は、添加剤の１００％物質(すなわち、分散液中のＪｏｎｃｒｙｌ  ６７、ＴＥＧ−ＥＨおよびＣＨＤＭの質量）ならびに塗料配合物の総質量の基準で３質量％と算出された。プロピレングリコールを３％で有する追加の対照配合物（配合物１９）を対照として準備する。関係するコーティング性能データを表１２に列挙する。
【０１１１】
【表１１】
0005539988.tif 000012
【０１１２】
【表１２】
0005539988.tif 000013
【０１１３】
説明
本明細書で用いる用語"a," "an," "the," および"said"は、１以上を意味する。
【０１１４】
本明細書で用いる用語「および／または」は、２つ以上の事項の列挙において用いる場合、列挙した事項の任意の１つを単独で使用できるか、または列挙した事項の２つ以上の任意の組合せを使用できることを意味する。例えば、組成物が成分Ａ、Ｂおよび／またはＣを含有すると記載される場合、該組成物は、Ａ単独；Ｂ単独；Ｃ単独；ＡおよびＢを組合せで；ＡおよびＣを組合せで；ＢおよびＣを組合せで；またはＡ、ＢおよびＣを組合せで；含有できる。
【０１１５】
本明細書で用いる用語「両親媒性」は、親水性および疎水性の両者の特性を有する物質を意味する。
【０１１６】
本明細書で用いる用語「含む（"comprising," "comprises,"および"comprise"）」は、該用語の前に記載した主題から該用語の後に記載された１以上の要素に移行するために用いるオープンエンドの移行語であり、該移行語の後に記載される１つまたは複数の要素は、必ずしも該主題を構成する要素のみではない。
【０１１７】
本明細書で用いる用語「含有する（"containing," "contains,"および"contain"）」は、「含む（"comprising," "comprises,"および"comprise."）」と同じオープンエンドの意味を有する。
【０１１８】
本明細書で用いる用語「ガラス転移温度」または「Ｔｇ」は、それよりも下ではポリマーが剛直で脆くなり、そして圧力下で割れおよび砕ける可能性がある温度を意味する。
【０１１９】
本明細書で用いる用語「有する（"having," "has,"および"have"）」は、「含む（"comprising," "comprises,"および"comprise"）」と同じオープンエンドの意味を有する。
【０１２０】
本明細書で用いる用語「包含する（"including," "includes,"および"include"）」は、「含む（"comprising," "comprises,"および"comprise"）」と同じオープンエンドの意味を有する。
【０１２１】
本明細書で用いる用語「ポリオール」は、少なくとも２つのヒドロキシル官能基を有する化学化合物を意味する。
【０１２２】
本明細書で用いる用語「塩」は、陽イオンおよび陰イオンを含む化合物であって全体で中性電荷を保持する化合物を意味する。
【０１２３】
本明細書で用いる用語「水」は、脱イオン水、水道水、およびこれらの任意の混合物を意味する。
【０１２４】
本明細書で用いる用語「水分散性」は、極性物質（例えば水）を含む液体中で物質を分散可能にするような該物質の特性を意味する。
【０１２５】
上記した本発明の好ましい形態は例示としてのみ用いるべきであり、本発明の範囲を解釈するために限定的な意味に用いるべきではない。上記した例示の態様への自明な改変は、本発明の精神から逸脱することなく当業者によって容易になすことができる。
本開示は以下も含む。
［１］  ａ）Ｔｇ約２０℃〜約１６０℃を有する水分散性ポリマー、
ｂ）分子量約１,０００ｇ／モル未満を有する水不溶性可塑剤、および
ｃ）シクロヘキサンジメタノール、
を含む水性組成物のオープンタイムを延長するための添加剤組成物であって、
該添加剤が、該添加剤の総質量基準でのＶＯＣ量約２０質量％未満を有する、添加剤組成物。
［２］  該添加剤が、該添加剤の総質量基準で約２０〜約８０質量％の該水分散性ポリマーを含む、上記［１］に記載の添加剤。
［３］  該添加剤が、該添加剤中の固形分の総質量基準で約２０〜約８０質量％の該水不溶性可塑剤を含む、上記［１］に記載の添加剤。
［４］  該添加剤が、該添加剤中の固形分の総質量基準で約５〜約７０質量％のシクロヘキサンジメタノールを含む、上記［１］に記載の添加剤。
［５］  該添加剤が、両親媒性成分を更に含む、上記［１］に記載の添加剤。
［６］  該添加剤が、該添加剤の固形分の総質量基準で約２〜約４０質量％の該両親媒性成分を含む、上記［５］に記載の添加剤。
［７］  該添加剤が、該添加剤の固形分の総質量基準で約３０〜約６０質量％の該水分散性ポリマー、該添加剤の固形分の総質量基準で約５〜約４０質量％の該水不溶性可塑剤、および該添加剤の固形分の総質量基準で約３０〜約６５質量％の該シクロヘキサンジメタノールを含む、上記［１］に記載の添加剤。
［８］  該水分散性ポリマーが、中和されたビニルポリマー、および／またはスルホポリマーを含む、上記［１］に記載の添加剤。
［９］  該中和されたビニルポリマーが、カルボン酸末端基および／または無水物末端基を有する少なくとも１種のモノマーの残基を含む、上記［８］に記載の添加剤。
［１０］  該中和されたビニルポリマーが、スチレン、メチルメタクリレート、ブチルアクリレート、ブチルメタクリレート、イソブチルメタクリレートおよび／または２−エチルヘキシルアクリレートの残基を更に含む、上記［９］に記載の添加剤。
［１１］  該スルホポリマーが、少なくとも１つの金属スルホネート部分を有するスルホモノマーの残基を含む、上記［８］に記載の添加剤。
［１２］  該スルホモノマーが、５−ソジオスルホイソフタル酸である、上記［１１］に記載の添加剤。
［１３］  該スルホポリマーが、スルホポリエステル、スルホポリアミド、および／またはスルホポリエステルアミドを含む、上記［８］に記載の添加剤。
［１４］  該水不溶性可塑剤が、グリコール、トリオールおよび／またはポリオールのエステル；単官能芳香族カルボン酸および単官能アルコールのエステル；ジカルボン酸および／またはトリカルボン酸のエステル；からなる群から選択されるエステルである、上記［１］に記載の添加剤。
［１５］  該水不溶性可塑剤が、グリコール、トリオールおよび／またはポリオールのエーテルである、上記［１］に記載の添加剤。
［１６］  該両親媒性成分が、界面活性剤および／または両親媒性ポリエステルを含む、上記［５］に記載の添加剤。
［１７］  水、バインダー、上記［１］に記載の添加剤、および任意に両親媒性成分を含む、コーティング。
［１８］  水、バインダー、および上記［１］に記載の添加剤を含むコーティングであって、該添加剤が、約２０質量％未満のＶＯＣ量を有し、そして該コーティングがウエットエッジタイム少なくとも約１．５分、耐スクラブ性少なくとも約５００サイクル、湿潤接着少なくとも約３、および耐水性少なくとも約３を有する、コーティング。
［１９］  コーティング添加剤を製造する方法であって：
ａ）Ｔｇ約２０〜約１６０℃を有する水分散性ポリマーを中和すること；および
ｂ）該中和された水分散性ポリマーを水不溶性可塑剤、シクロヘキサンジメタノール、任意に両親媒性成分、および任意の他の望ましい成分と組合せ、得られる組合せ混合物がＶＯＣ量約２０質量％未満を有すること；
を含む、方法。
［２０］  コーティング添加剤を製造する方法であって：
ａ）水分散性ポリマー、水不溶性可塑剤、シクロヘキサンジメタノール、任意に両親媒性成分、および任意の他の望ましい成分を混合すること；
ｂ）得られる混合物を温度約１５０〜２００℃に加熱して均一混合物を得ること；
ｃ）該均一混合物を約８０〜１２０℃に冷却し、そして塩基の水性溶液を該均一混合物に好適速度で添加して均一水性分散液を得ること；
を含む、方法。