(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータディスクと複数のブレード（２１４ａ, ２１４ｂ）と減衰構造（２２４）とを具備するターボ機械のロータであって、前記減衰構造（２２４）は、
第１のブレード（２１４ａ）に固定され隣接する第２のブレード（２１４ｂ）に向かって延びる第１の緩衝器端（２６２）と、前記第２のブレード（２１４ｂ）の第２の係合面（２７４）に近接して配置された第１の係合面（２７２）を形成する反対側の第２の緩衝器端（２６４）とを具備する細長い緩衝要素（２２６）を備えており、
前記緩衝要素（２２６）が、前記第１と第２の緩衝器端（２６２, ２６４）の間に、前記緩衝要素の少なくとも一部に沿って前記第１のブレード（２１４ａ）から前記第２のブレード（２１４ｂ）に向かう方向における半径方向内側に向かって延びる中心線（２３４）を備え、
前記ロータが回転運動すると、前記第２の緩衝器端（２６４）と前記第２の係合面（２７４）との間に相対的な運動が生じ、前記第２の緩衝器端（２６４）の前記第１の係合面（２７２）が、前記緩衝要素（２２６）にかかる遠心力によって決まる予め定められた減衰力で前記第２の係合面（２７４）と摩擦係合するような位置にくるようにしてなり、
前記第２の係合面（２７４）が前記第２のブレード（２１４ｂ）の側面（２２０）に少なくとも部分的に形成され、
さらに、（ａ）前記緩衝要素（２２６）の前記中心線（２３４）に十分に滑らかな曲線が含まれており、半径方向外側に向いた凹側が前記第１の緩衝器端（２６２）から前記第２の緩衝器端（２６４）まで延びているようにするか、もしくは、（ｂ）前記緩衝要素（２２６）の前記中心線（２３４）に、第１及び第２の直線状中心線分（２３４ａ, ２３４ｂ）と、前記第１と第２のブレード（２１４ａ, ２１４ｂ）間の１つの点（２３８）における前記両中心線分（２３４ａ, ２３４ｂ）間の変曲角（θ）が含まれており、前記第１の中心線分（２３４ａ）が前記第１の緩衝器端（２６２）から前記１つの点（２３８）まで半径方向内側に向かって角度をなし、前記第２の中心線分（２３４ｂ）が前記１つの点（２３８）から前記第２の緩衝器端（２６４）まで半径方向外側に向かって角度をなすようにしており、
さらにまた、前記第２の係合面（２７４）は、前記第１の係合面（２７２）を受ける袋、または、くぼみを形成していることを特徴とする、
ターボ機械のロータ。
【請求項２】
前記減衰構造（２２４）が前記第１および第２のブレード（２１４ａ, ２１４ｂ）のブレード付根とブレード端の間の中間位置に配置されることを特徴とする、請求項１に記載のターボ機械のロータ。
【請求項３】
前記第１と第２のブレード（２１４ａ, ２１４ｂ）間に中間点（２３８）が含まれることと、前記緩衝要素（２２６）の半径方向の厚さが、前記第１と第２のブレード（２１４ａ, ２１４ｂ）のそれぞれから前記中間点（２３８）まで漸減することを特徴とする、請求項１に記載のターボ機械のロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、参照することで全体が援用されている、「ＴＵＲＢＩＮＥ  ＢＬＡＤＥ  ＤＡＭＰＩＮＧ  ＤＥＶＩＣＥ  ＷＩＴＨ  ＣＯＮＴＲＯＬＬＥＤ  ＬＯＡＤＩＮＧ」と題する代理人整理番号２００９Ｐ１５８３４ＵＳの関連出願であり、それと同一出願日である。
【０００２】
本発明は、一般に、ターボ機械におけるタービンブレードの振動減衰に関するものであり、特に、制御された減衰力を生じる緩衝器を具備する減衰構造に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
蒸気またはガスタービンのようなターボ機械は、環状ブレード配列をなすようにロータの周囲に沿って配置された複数のロータブレードの間を流れる高温作動ガスによって駆動され、ロータブレードを介して高温作動ガスからロータ軸にエネルギーが伝達される。発電所の能力が増大するにつれて、産業用タービンエンジンを通る流量は、ますます増大し、運転条件（例えば、運転温度または圧力）はますます過酷になっている。さらに、作動ガスのエネルギーをさらに多く利用して、効率を高めるために、ロータブレードのサイズが大きくなっている。上記全ての結果として、ロータブレードが受ける様々な応力（熱、振動、曲げ、遠心力、接触、及び、捻り応力など）のレベルが増すことになる。
【０００４】
ブレードの様々な振動応力を制限するため、ブレードに様々な構造を与えて、ロータの回転中に発生する様々な振動を減衰させる働きをする協働構造を、複数のブレード間に形成することができる。例えば、複数のブレードの中間位置から延びてブレードを互いに係合する円筒形支持棒のようなブレード中間部緩衝器を複数設けても良い。２つのブレード中間部緩衝器が、それぞれの接触面が対向するようにしてブレードの両側の同じ高さに配置される。隣接する複数のブレードのそれぞれの緩衝器接触面は、ブレードの静止時には、わずかなギャップによって隔てられている。しかし、ブレードが全負荷で回転し、遠心力の影響下で捩れが戻ると、隣接する複数のブレードの緩衝器面は互いに接触することになる。さらに、各タービンブレードには、ブレードの外縁に配置され、ロータが回転し始めると互いに接触する前部と後部のシュラウド接触面を備えたアウタシュラウドを設けても良い。前部及び後部のシュラウド接触面と複数の緩衝器接触面におけるブレード間の係合は、それぞれの強大な遠心力下におけるブレードの強度を高めるように設計されており、さらに、それぞれの緩衝器の接触面の摩擦によって様々な振動を減衰させる働きをする。ここで、緩衝減衰の欠点としては、直径の大きいブレードでは、遠心力でブレードの捩れが戻る結果、緩衝器間に生じるそれぞれ所望の接触力の実現が困難になる場合が多いという点である。さらに、直径の大きいブレードによる大きい機械的負荷は、緩衝器が外側へ湾曲することを回避するために、一般に機械的安定性のためにさらに大きい緩衝構造を必要とし、その結果、部分的なブレードの領域を通る高速流域内に配置されたより大きい緩衝器による流量制限により、空力損失及び流れの非効率性が増大することになる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の態様の１つによれば、ロータディスクと複数のブレードとを具備するターボ機械のロータに減衰構造が設けられる。この減衰構造は、細長い緩衝要素を具備しており、この緩衝要素は、第１のブレードに固定され隣接する第２のブレードに向かって延びる第１の緩衝器端と、第２のブレードの第２の係合面に近接して配置された第１の係合面を形成する反対側の第２の緩衝器端とを備えている。この緩衝要素は、第１の緩衝器端と第２の緩衝器端との間に、緩衝要素の少なくとも一部に沿って第１のブレードから第２のブレードへ向かう方向において半径方向内側へと延びる中心線を備えている。ロータの回転運動によって、第２の緩衝器端と第２の係合面との間に相対的な運動が生じ、第２の緩衝器端の第１の係合面は、緩衝要素にかかる遠心力によって決まる予め定められた減衰力で第２の係合面と摩擦係合するような位置にくる。
【０００６】
減衰構造は、ブレード付根とブレード先端の間の中間位置に配置することができる。
【０００７】
協働面は、第２のブレードの側面に少なくとも部分的に形成することができる。
【０００８】
緩衝要素の中心線は、十分に滑らかな曲線からなり、半径方向外側に向いた凹側が第１の緩衝器端から第２の緩衝器端まで延びている。
【０００９】
緩衝要素の中心線は、第１及び第２の直線状中心線分と、第１及び第２のブレードの中間点におけるこれら中心線分間の変曲角から構成することができ、第１の中心線分が第１の緩衝器端から中間点まで半径方向内側に向かって角度をなし、第２の中心線分は中間点から第２の緩衝器端まで半径方向外側に向かって角度をなす。
【００１０】
緩衝要素は第１の緩衝要素を具備することができ、減衰構造は、さらに、第２の緩衝要素を具備することができ、この第２の緩衝要素は、第２のブレードに固定された第１の緩衝器端と、第１の緩衝要素の第２の端部に近接して配置された第２の緩衝器端とを備え、この第２の緩衝要素の第２の緩衝器端は協働面を形成している。さらに、ロータの静止時には、第１と第２の緩衝要素間に緩衝器ギャップを形成することができ、第１と第２の緩衝要素は、第１の緩衝器端から緩衝器ギャップに向かって半径方向内側に向かって角度をなすそれぞれの第１及び第２の中心線分を形成することができ、第１及び第２の緩衝要素の第２の端部は、ロータの回転中、半径方向外側に向かって移動して、予め定められた力で互いに係合する。
【００１１】
中間点は、第１のブレードと第２のブレードの間に形成され、緩衝要素の半径方向の厚さはブレードのそれぞれから中間点に向かって漸減させても良い。
【００１２】
本発明の他の１つの態様によれば、ブレード中間部の減衰構造は、ロータディスクと複数のブレードを具備するターボ機械のロータ内に設けられる。このブレード中間部の減衰構造は、第１のブレードに固定された第１の緩衝器端と、反対側の第２の緩衝器端とを備えた、細長い第１の緩衝要素を具備しており、この第１の緩衝要素は、隣接する第２のブレードに向かって延びている。細長い第２の緩衝要素は、第２のブレードに固定された第１の緩衝器端と、反対側の第２の緩衝器端とを具備しており、第１のブレードに向かって延びている。第１の緩衝要素の第２の端部は、第１と第２のブレード間の中間点において第２の緩衝要素の第２の端部に近接して配置されている。第１と第２の緩衝要素によって、第１のブレードから中間点に向かう方向において半径方向内側に向かって延び、第２のブレードから中間点に向かう方向において半径方向内側に向かって延びる中心線が形成されている。ロータの回転運動によって、第１と第２の緩衝要素の第２の緩衝器端間に相対的な運動が生じ、第２の緩衝器端は、第１と第２の緩衝要素にかかる遠心力によって決まる予め定められた減衰力で互いに摩擦係合するような位置にくる。
【００１３】
第１と第２の緩衝要素によって形成される中心線には、第１と第２の直線状中心線分が含まれており、第１と第２の直線状中心線分は、それぞれ、周方向線から半径方向内側に向かって延び、第１と第２の緩衝要素の第１の緩衝器端間において約６°の角度で延びて、約１７８°の変曲角を形成している。
【００１４】
本明細書は本発明を特定し、かつ、特許請求の範囲で明確に請求するが、本発明については、同様の参照番号で同様の要素が識別される添付図面の図に関連した下記の説明からより明確な理解が得られるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】回転軸に対して垂直な平面における、本発明の実施形態の１つを示す、軸流方向に見たロータの部分端面図である。
【図２】図１の実施形態の代替構成の１つを示す１対の隣接するブレードの部分端面図である。
【図３】本発明の代替実施形態の１つを示す１対の隣接するブレードの部分端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
好ましい実施形態に関する下記詳細説明において、本発明の一部をなし、限定のためではなく、例証のために本発明を実施することが可能な特定の好ましい実施形態を示した、添付の図面が参照される。他の実施形態を利用することも可能であり、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく変更を加えても良いことを理解すべきである。
【００１７】
図１を参照すると、例えばガスまたは蒸気タービンに用いられる、ターボ機械（不図示）に用いられるロータ１０の一部が図示されている。ロータ１０は、ロータディスク１２と、ここでは第１のブレード１４ａ及び隣接する第２のブレード１４ｂとして図示されている複数のブレード１４を具備している。複数のブレード１４は、それぞれロータディスク１２と係合したブレード付根１６からブレード端１８まで延びる半径方向に細長い構造を具備している。ブレード１４ａ、１４ｂのそれぞれは、加圧側面２０と吸込み側面２２を具備している。ロータ１０は、さらに、第１のブレード１４ａと第２のブレード１４ｂの間に延び、両ブレード１４ａ、１４ｂのブレード付根１６とブレード端１８との中間に配置された減衰構造２４を具備している。
【００１８】
減衰構造２４は、第１のブレード１４ａから隣接する第２のブレード１４ｂに延びる細長い第１の緩衝要素６０を備えた細長い緩衝構造２６を具備している。第１の緩衝要素６０は、第１のブレード１４ａに固定された第１の緩衝器端６２と、中間点３８まで延びる反対側の第２の緩衝器端６４とを具備している。細長い第２の緩衝要素６６は、第２のブレード１４ｂから第１のブレード１４ａに向かって延び、第２のブレード１４ｂに固定された第１の緩衝器端６８と、中間点３８まで延びる反対側の第２の緩衝器端７０とを具備している。
【００１９】
第１の緩衝要素６０の第２の緩衝器端６４は、第１と第２のブレード１４ａ、１４ｂ間の中間点３８において、第２の緩衝要素６６の第２の緩衝器端７０における第２の係合面７４に近接して配置された第１の係合面７２を形成している。ロータ１０の静止時には、すなわち、第１と第２の緩衝要素６０、６６に遠心力が作用していない場合には、近接する係合面７２、７４間に緩衝器ギャップＧが形成されている。
【００２０】
第１及び第２の緩衝要素６０、６６は、第１のブレード１４ａから中間点３８に向かう方向において半径方向内側に向かって延び、かつ、第２のブレード１４ｂから中間点３８に向かう方向において半径方向内側に向かって延びる中心線３４を形成している。第１と第２の緩衝要素６０、６６によって形成される中心線３４には、十分に滑らかな曲線が含まれており、その凹側が、第１の緩衝要素６０の第１の緩衝器端６２と第２の緩衝要素６６の第１の緩衝器端６８との半径方向における外縁間に延びる周方向の線４２に向かって半径方向外側に面している。
【００２１】
ロータ１０が回転運動すると、第１及び第２の緩衝要素６０、６６の第２の緩衝器端６４、７０間に相対的な運動が生じ、緩衝器ギャップＧが閉じて、第１の係合面７２が、第１及び第２の緩衝要素６０、６６に作用する遠心力によって決まる予め定められた減衰力で第２の係合面７４と摩擦係合するような位置にくる。具体的に言うと、第１及び第２の緩衝要素６０、６６に作用する遠心力によって、緩衝要素６０、６６が半径方向外側に移動し、それらが互いに向かって旋回して、緩衝器ギャップＧを閉じる。さらに、留意すべきは、緩衝要素６０、６６の第２の端部６４、７０がブレード１４ａと１４ｂとの間の位置に緩衝器ギャップＧを形成するように配置されており、第２の端部６４、７０は、ロータの加速中及びそれに対応してブレードの捩れが戻る間、互いにほぼ同じ位置にとどまっている、すなわち、ブレードの捩れが戻る間中、緩衝要素６０、６６は軸方向及び周方向に対してほぼ平行な平面内で旋回運動するという点である。従って、係合面７２は、ロータの加速中にブレードの捩れが戻ることには関係なく、第２の係合面７４に対面したままであり、タービンの運転中、摩擦係合で固定するような位置にくることになる。
【００２２】
留意すべきは、ブレード振動を制御するために、第１と第２の係合面７２、７４間の接触面に減衰を生じさせるのに十分な減衰力を発生し、この減衰力が必要最低限の値を実質的に越えないように緩衝構造２６を構成するのが好ましいという点である。この位置に過剰な力がかかると、第１と第２の係合面に過剰な摩耗及び応力を生じる可能性がある。
【００２３】
中心線３４によって定義された第１と第２の緩衝要素６０、６６の湾曲によって形成される内側向きの角度は、第１と第２の緩衝要素６０、６６にかかる遠心力によって生じる減衰力を大きく変えることになる。第１と第２の緩衝要素６０、６６に遠心力がかかると、第１と第２の緩衝要素６０、６６は外側に曲がり、凹状の度合いが低下して、両ブレード１４間に減衰力が生じる。中心線の曲率が大きくなると、緩衝要素６０、６６にかかる遠心荷重が増大し、第１と第２の係合面７２、７６の間にかかる減衰力が強くなる。例えば、中心線３４は吊り鎖の形状にすることができる。緩衝構造２６に適切な遠心力を生じさせ、加えられる力のレベルを有効に制御しながら、ブレードの振動抑制に必要な減衰力を生じさせるには、中心線３４の曲線が比較的浅くなるように構成された緩衝構造２６で十分である可能性があると考えられている。
【００２４】
図２を参照すると、図１に示す実施形態の一変形を含む代替構成の１つが図示されている。図１の要素に対応する図２の要素は、同じ参照番号に１００を加えて表示されている。
【００２５】
図２の場合、減衰構造１２４を具備するロータ１１０が図示されている。減衰構造１２４は、第１のブレード１１４ａから隣接する第２のブレード１１４ｂに向かって延びる細長い第１の緩衝要素１６０を備えた緩衝要素１２６を具備している。第１の緩衝要素１６０は、第１のブレード１１４ａに固定された第１の緩衝器端１６２と、中間点１３８まで延びる反対側の第２の緩衝器端１６４とを具備している。細長い第２の緩衝要素１６６が、第２のブレード１１４ｂから第１のブレード１１４ａに向かって延び、第２のブレード１１４ｂに固定された第１の緩衝器端１６８と、中間点１３８まで延びる反対側の第２の緩衝器端１７０とを具備している。
【００２６】
第１の緩衝要素１６０の第２の緩衝器端１６４には、第１と第２のブレード１１４ａ、１１４ｂ間の中間点１３８において、第２の緩衝要素１６６の第２の緩衝器端１７０における第２の協働係合面１７４に近接して配置された係合面１７２が形成されている。ロータ１１０の静止時には、すなわち、第１及び第２の緩衝要素１６０、１６６に遠心力が作用していない場合、近接する表面１７２、１７４間に緩衝器ギャップＧが形成されている。第１及び第２の緩衝要素１６０、１６６によって中心線１３４が形成されるが、中心線１３４には、それぞれ、第１と第２の緩衝要素１６０、１６６に沿って延びる第１の直線状中心線分１３４ａと第２の直線状中心線分１３４ｂが含まれている。中心線分１３４ａ、１３４ｂは、第１と第２のブレード１１４ａ、１１４ｂ間の中間点１３８において変曲角θで交差する。
【００２７】
図２の構成によれば、第１の緩衝要素１６０の第１の緩衝器端１６２と第２の緩衝要素１６６の第１の緩衝器端１６８の半径方向の外縁をつなぐ周方向の線１４２から半径方向内側に向かって延びる第１と第２の緩衝要素１６０、１６６を具備する三角形状を備えた減衰構造１２４が得られる。好ましい実施形態の１つでは、第１と第２の中心線分１３４ａ及び１３４ｂは、それぞれ、周方向の線１４２から内側方向に角度αをなしている。角度αは、約３°〜約２０°の範囲内とすることが可能であり、ロータ１１０の静止時に変曲角θが約１７８°になるように、約６°が好ましい。減衰構造１２４は、上述の図１の減衰構造２４のように機能し、ロータ１１０が回転運動すると、第１と第２の緩衝要素１６０、１６６にかかる遠心力が生じ、緩衝要素１６０、１６６は半径方向外側に向かって移動する。緩衝要素１６０、１６６は外側に向かって移動するにつれて、互いに向かって旋回し、緩衝器ギャップＧを閉じる。緩衝器ギャップＧが閉じると、第１の係合面１７２は、第１と第２の緩衝要素１６０、１６６にかかる遠心力荷重によって決まる予め定められた減衰力で第２の係合面１７４と摩擦係合するような位置にくる。上述の６°の角度で配置された第１と第２の緩衝要素１６０、１６６を具備する減衰構造１２４は、例えばブレードの捩れが戻ることによって生じ得るような、両ブレード１１４ａ、１１４ｂの運動の結果として生じるいかなる力よりも大きい約５００Ｎの力を緩衝器ギャップＧに生じさせ得ると考えられる。
【００２８】
図１及び２に関連して既述の本発明の実施形態では、第１及び第２の緩衝要素６０、６６（１６０、１６６）にかかる慣性荷重を最小限に抑えるか、または低減するために、これらの要素は、それぞれの第１及び第２のブレード１４ａ、１４ｂ（１１４ａ、１１４ｂ）から中間点３８（１３８）の緩衝器ギャップＧに向かって先細に延びるように形成することができる。すなわち、半径方向の厚さは、緩衝器端６２、６８（１６２、１６８）から中間点３８（１３８）に向かって漸減させることができる。さらに、先細にすると、緩衝要素６０、６６（１６０、１６６）の断面積が縮小して、空力抵抗が低減し、タービンのブレード間を通って流れ得る。
【００２９】
図３を参照すると、本発明の代替実施形態が図示されている。図１の要素に対応する図３の要素は、同じ参照番号に２００を加えて表示されている。
【００３０】
図３では、細長い緩衝要素２２６を具備する減衰構造２２４が設けられている。緩衝要素２２６は、第１のブレード２１４ａに固定された第１の緩衝器端２６２と、第１の係合面２７２を形成する第２の緩衝器端２６４とを具備している。第１の緩衝器端２６２は、第１のブレード２１４ａと一体成形することもできるし、あるいは、溶接、ろう付け等のような任意の既知手段によって第１のブレード２１４ａに結合される個別部材としても良い。
【００３１】
緩衝要素２２６の第１の係合面２７２は、第２のブレード２１４ｂの協働面すなわち第２の係合面２７４に近接して配置される。緩衝要素２２６は、第１と第２のほぼ直線状部分２３６、２４０によって形成されており、緩衝要素２２６の中心線２３４は、第１の直線状中心線分２３４ａと第２の直線状中心線分２３４ｂを具備している。中心線分２３４ａ、２３４ｂは、第１と第２のブレード２１４ａ、２１４ｂ間の中間点２３８において変曲角θで交差する。第１の中心線分２３６は、第１の緩衝器端２２８から中間点２３８まで半径方向内側に向かって角度をなし、第２の中心線分２４０は、中間点２３８から第２の緩衝器端２３０まで半径方向外側に向かって角度をなす。
【００３２】
第１と第２の係合面２７２、２７４間にギャップＧを形成することができる。ブレード２１４ａ、２１４ｂが回転すると、緩衝要素２２６に作用する遠心力によって、緩衝要素２２６の第２の端部２６４が半径方向外側に移動して、ギャップＧを閉じ、第１の係合面２７２が予め定められた減衰力で第２の係合面２７４と摩擦係合する。第２の係合面２７４は、第１のブレード２１４ａに向かって周方向に角度をなし、半径方向外側方向において第１の係合面２７２の同様に角度をなした部分と協働するのが好ましい。第２の係合面２７４は、ブレード２１４ａ、２１４ｂ及び緩衝要素２２６に遠心力及び／または曲げ力がかかっている間、第１の係合面２７２と第２の接触面２７４を接触した状態に保持するため、第１の係合面２７２を受ける袋またはくぼみを形成するのが好ましい。
【００３３】
中間点２３８はブレード２１４ａ、２１４ｂ間の中央または中間位置に配置する必要はなく、緩衝要素２２６が遠心力荷重で屈曲するか、湾曲する可能性がある限りにおいて、一方の側またはもう一方の側に向かってずらしても良いという点に留意されたい。中間点２３８のそのようなずれを利用してギャップGにかかる減衰力を調整することができる。
【００３４】
代替構成の１つでは、緩衝要素２２６は、図１に関連して既述の曲線形状のような、内側に延びる滑らかな曲線形状をなすように形成しても良い。さらに、緩衝要素２２６は、端部２６２、２６４から中間点２３８まで断面が縮小するかまたは先細になるように形成して、重量を減らし、空力抵抗損失を最小限に抑えても良い。
【００３５】
上述の実施形態のそれぞれにおいて留意すべきは、半径方向内側に向かって延びた構成を利用して、予め定められた外側方向の遠心力と、これに対応する周方向の減衰力を係合面に生じさせることにより、緩衝要素と協働面との間の緩衝器ギャップにおける減衰力を制御するための構造が設けられるという点である。
【００３６】
本発明は、産業用ガスタービンに用いられ得る、高温（すなわち８５０℃）用途に合せて設計された直径の大きい冷却式タービンブレードにとりわけ適用可能である。本発明によれば、様々な空力振動の増大にさらされる直径の大きいブレードの振動減衰に必要とされる、ブレード中間部の緩衝構造により制御された減衰力を加えることが可能になるが、この場合、減衰構造は、内側に向かって角度をなす１つまたは複数の緩衝要素に作用する予め定められた遠心力を利用して、必要に応じて緩衝器ギャップにおける力をさらに強めるか若しくは弱めることが可能になる。さらに、本願明細書に開示の緩衝構造によって生じる減衰力は、減衰力がブレードの捩れが戻ることに依存するわけではないので、そりが小さいか、もしくは捩れが軽度のブレードで実現可能であるという点に留意されたい。
【００３７】
本発明の特定の実施形態について図示し、説明してきたが、当業者には明らかなように、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、さまざまな他の変更及び修正を加えても良い。従って、特許請求の範囲では、本発明の範囲内にある全てのこうした変更及び修正を包含することが意図されている。
【符号の説明】
【００３８】
１０  ロータ
１２  ロータディスク
１４  ブレード
１４ａ  第１のブレード
１４ｂ  第２のブレード
１６  ブレード付根
１８  ブレード端
２０  ブレードの加圧側面
２２  ブレードの吸込み側面
２４  減衰構造
２６  緩衝構造
３８  中間点
４２  周方向の線
６０  第１の緩衝要素
６２  第１の緩衝要素の第１の緩衝器端
６４  第１の緩衝要素の第２の緩衝器端
６６  第２の緩衝要素
６８  第２の緩衝要素の第１の緩衝器端
７０  第２の緩衝要素の第２の緩衝器端
７２  第１の係合面
７４  第２の係合面
１１０  ロータ
１１４ａ  第１のブレード
１１４ｂ  第２のブレード
１２４  減衰構造
１２６  緩衝要素
１３４  中心線
１３４ａ  第１の直線状中心線分
１３４ｂ  第２の直線状中心線分
１３８  中間点
１４２  周方向の線
１６０  第１の緩衝要素
１６２  第１の緩衝要素の第１の緩衝器端
１６４  第１の緩衝要素の第２の緩衝器端
１６６  第２の緩衝要素
１６８  第２の緩衝要素の第１の緩衝器端
１７０  第２の緩衝要素の第２の緩衝器端
１７２  第１の係合面
１７４  第２の係合面
２１４ａ  第１のブレード
２１４ｂ  第２のブレード
２２４  減衰構造
２２６  緩衝要素
２２８  第１の緩衝器端
２３０  第２の緩衝器端
２３４  中心線
２３６  第１の中心線分
２３８  中間点
２４０  第２の中心線分
２６２  第１の緩衝器端
２６４  第２の緩衝器端
２７２  第１の係合面
２７４  第２の係合面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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