(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
脈管内腔を開存状態に維持する脈管内器具であって、
先端及び基端を有し、かつ、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成される、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体と、前記フレーム構造は脈管内を構造的に支持するように実質的に剛体であることと、
血栓形成の発生及び組織破片による脈管内腔の閉塞を低減するために前記本体の周りに周方向に配置され、かつ、前記先端及び基端の少なくとも一方を越えて延びる可撓性ネットシステムであって、脈管内の流体の流れと脈管壁との間の連通を可能にするように全体に複数の細孔を含む可撓性ネットシステムと、を備える脈管内器具。
【請求項２】
前記可撓性ネットシステムが、前記フレーム構造の各開口部と共に拡張できるように、前記各開口部を横切って延びる構造設計を有する、請求項１に記載の器具。
【請求項３】
前記構造設計により、前記ネットシステムが、該ネットシステムと前記脈管壁との間に組織破片を保持できるだけの十分な強度を有する、請求項２に記載の器具。
【請求項４】
前記ネットシステムが、前記脈管内腔内の流体の流れの乱流を低減するために、前記内腔への組織の突出を最小限に抑えるように平滑な表面を有する、請求項１に記載の器具。
【請求項５】
前記器具が前記脈管内で前進して拡張するときの前記脈管壁への擦過を低減するために、前記本体と前記脈管壁との間で緩衝をもたらすことができるように、前記ネットシステムが平滑な表面を有する、請求項１に記載の器具。
【請求項６】
前記器具が前記脈管内で前進して拡張するときに前記脈管壁に前記先端又は基端が押し付けられることによる前記脈管壁への擦過のおそれを低減するために、前記ネットシステムの延在が、前記本体の先端又は基端と前記脈管壁との間に緩衝をもたらす、請求項１に記載の器具。
【請求項７】
前記ネットシステムが、前記本体の前記先端及び基端の両方を越えて延在する、請求項１に記載の器具。
【請求項８】
前記ネットシステムの細孔の寸法が、フレーム構造の孔の寸法の１／１０００〜１／１０である、請求項１に記載の器具。
【請求項９】
前記ネットシステムの細孔の寸法が、０．１〜１００μｍである、請求項１に記載の器具。
【請求項１０】
前記ネットシステムが薬物療法薬を含む、請求項１に記載の器具。
【請求項１１】
前記薬物療法薬が、免疫抑制剤、抗生物質、細胞周期阻害剤、抗炎症剤、抗凝固剤、抗アレルギー剤、遺伝子治療剤及びセラミド療法化合物のうち少なくとも１つを含む、請求項１０に記載の器具。
【請求項１２】
前記ネットシステムにより、前記薬物療法薬が溶出可能な表面積が追加される、請求項１０に記載の器具。
【請求項１３】
前記ネットシステムは、各々が前記フレーム構造の開口部に固定して配置される複数の個別のパネルを備える、請求項１に記載の器具。
【請求項１４】
前記複数の個別のパネルの各々は、一連の連結したチェーンを備える、請求項１３に記載の器具。
【請求項１５】
脈管内腔を開存状態に維持する脈管内器具であって、
先端及び基端を有し、かつ、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成される、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体と、前記フレーム構造は脈管内を構造的に支持するように実質的に剛体であることと、
脈管内腔内の流体の流れの乱流を低減するために内腔への組織の突出を最小限に抑えるように、前記本体の周りに周方向に配置された平滑な表面を有し、かつ、前記先端及び基端の少なくとも一方を越えて延びる可撓性ネットシステムであって、脈管内の流体の流れと脈管壁との間の連通を可能にするように全体に複数の細孔を含む可撓性ネットシステムと、を備える脈管内器具。
【請求項１６】
前記ネットシステムが、前記本体の先端及び基端の両方を越えて延びる、請求項１５に記載の器具。
【請求項１７】
前記ネットシステムの細孔の寸法が、フレーム構造の孔の寸法の１／１０００〜１／１０である、請求項１５に記載の器具。
【請求項１８】
前記ネットシステムの細孔の寸法が、０．１〜１００μｍである、請求項１５に記載の器具。
【請求項１９】
脈管内腔を開存状態に維持する脈管内器具であって、
先端及び基端を有し、かつ、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成される、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体を有する内側ステントと、前記フレーム構造は脈管内を構造的に支持するように実質的に剛体であることと、
脈管内腔内の流体の流れの乱流を低減するために、該内腔への組織の突出を最小限に抑えるように、前記本体の周りに周方向に配置される平滑な表面を備え、かつ、前記先端及び基端の少なくとも一方を越えて延びる外側ステントであって、脈管内の流体の流れと脈管壁との間の連通を可能にするように全体に複数の細孔を含む外側ステントと、を備える脈管内器具。
【請求項２０】
前記外側ステントの内径が、前記内側ステントの外径とほぼ同じである、請求項１９に記載の器具。
【請求項２１】
前記器具が脈管内で前進して拡張するときに脈管壁に前記先端又は基端が押し付けられることによる前記脈管壁の擦過のおそれを低減するために、前記外側ステントの延在部分が、前記本体の先端又は基端と前記脈管壁との間のバリアとなる、請求項１９に記載の器具。
【請求項２２】
前記外側ステントの細孔の寸法が、フレーム構造の孔の１／１０００〜１／１０である、請求項１９に記載の器具。
【請求項２３】
前記外側ステントの細孔の寸法が、０．１〜１００μｍである、請求項１９に記載の器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脈管内器具に関し、より詳細には、脈管内腔を開存状態に維持し、脈管内の流体の流れの遮断を予防するために血栓形成ならびにそこから組織の破片が放出されることを最小限に抑えるためのステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在では、多くの医療用脈管内器具が、高血圧、糖尿病、及び脳卒中に関連する疾患に対処するために、一時的又は永久に人体内で使用されている。脈管内器具の一例は、例えば、冠状動脈血管形成術で使用されるステントである。ステントは、小型の機械的器具であり、血管又は動脈などの脈管構造内に植え込むことができ、内腔内に実質的に障害のない流路を得るために、狭窄した位置で内腔を開存状態に維持するように機械的に拡張することができる。ステントは、つぶれやすい領域で脈管壁を支持する働きをすることもできる。
【０００３】
狭窄した脈管を機械的に再度開存させると、狭窄又は閉塞した部位で組織に損傷を与えることがある。こうした損傷は、しばしばその部位での血栓形成ならびに組織破片の放出を促進することがあり、それらは脈管内の流体の流れを遮断するように働くことがある。さらに、増殖可能な場合には、顕著な新生内膜過形成又は再狭窄が起き得る。血栓の発生は未だ、ステント留置後の臨床上の問題の最も一般的なものの一つであり、再発を予防及び／又は制御するために効果的なインターベンション又は対策が必要とされている。
【０００４】
現在では、血栓を予防又は制御する方法は、血管形成術、ステント留置術、及び／又はウイルスなど、外的又は内的に組織を刺激するものに対する人体の反応に関係があると考えられる影響因子を特に対象としている。再狭窄を予防又は制御するために使用されてきた一般的な対策は、通常、（１）デバルキング、脈管用フィルタ、及び塞栓捕集器具などの機械的なアテローム切除術、（２）超音波によるアテローム切除術、（３）光により補助される手法、主にエキシマレーザによる血管形成術、（４）薬剤及び遺伝子治療剤、（５）免疫調節効果があると考えられる紫外線フォトフォレーシス、（６）脈管外及び脈管内近接照射療法などの放射線治療、ならびに（７）ステント再留置術を含むいくつかのカテゴリーのうち１つにあてはまる。
【０００５】
さらに、ステントの設計及び材料の変形形態が、再狭窄の予防及び／又は制御のために提案されている。一手法では、高分子量ポリ−Ｌ−乳酸（ＰＬＬＡ）など、非金属かつ生分解性のステント材料が用いられる。
【０００６】
多くの無機コーティング及び表面処理もまた、金属製ステントの化学的不活性及び生体適合性を改善するために開発されている。しかしながら、金など、一部のコーティングは、被覆していないステントよりもステント内再狭窄の割合が高い。炭化珪素及び乱層構造炭素を含む他のコーティングは有望であるが、さらなる研究が必要である。
【０００７】
合成及び天然コーティングの両方を含む有機コーティングも広く研究されている。研究されている合成コーティングには、ダクロン（登録商標）、ポリエステル、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエチルアクリラート／ポリメチルメタクリラート、ポリ塩化ビニル、シリコーン、コラーゲン、及び酸化イリジウムがある。遅発性血栓性閉塞イベントの発生頻度が高いため、ＰＴＦＥで被覆されたステントなどの研究結果は期待はずれであるか、又は良くて様々である。非常に少ない例外はあるものの、全体的には、ＰＴＦＥで被覆されたステントを用いた従来のステント内再狭窄の治療と関連付けられる良好な結果が無いとされている。
【０００８】
バルーン血管形成術後の平滑筋細胞の増殖を低減することによって新生内膜形成を低減するために、冠動脈内でのインターベンションも用いられている。しかし、このようなインターベンションは、亜急性及び遅発性の血栓症による合併症を引き起こす場合が多い。即時脈管内治療の前の冠動脈血栓吸引及び薬剤併用療法(coronary thrombo-aspdrugiration) 及び冠動脈パルススプレー法も、プラークに関連した血栓物質を取り除くために特に有用である。
【０００９】
さらに、免疫抑制剤、抗凝固剤、及び抗炎症化合物、化学療法薬、抗生物質、抗アレルギー剤、細胞周期阻害剤、遺伝子治療化合物、ならびにセラミド療法化合物を含む薬物療法薬が、血管形成術後の主な合併症のいくつかの治療のために用いられている。薬物療法薬は、全身的又は局所的に送達することができる。全身治療は、ステント留置後の再狭窄の低減には限られた成功しか示しておらず、その結果は損傷部位に薬物療法薬が不適切に集中することによるものと考えられている。しかし、投与量の増加は、全身毒性の可能性があるため、制限される。薬剤溶出ステントを介してより多くの投与量を局所的に送達すると、全身の副作用を大幅に低下させ得ることが分かっている。しかしながら、ステントを介した薬剤の局所的送達は、薬剤溶出のための表面積の量によって制限され得る。
【００１０】
血栓生成の治療には遺伝子治療剤も用いられている。この手法は、平滑筋細胞を対象としており、染色体の組込みを伴うか又は伴わない、ＤＮＡを介した選択した細胞への遺伝子導入を含む。組込みを伴わない形質導入では、遺伝子は細胞質及び細胞核の両方に伝達され、したがって非選択的である。組込みの場合の遺伝子導入は、増殖因子に影響するレトロウイルスを用いる。
【００１１】
抗生物質も、同様に、冠動脈疾患の治療に用いられている。動脈を閉塞している脂肪性プラークに見られる様々な感染性因子により引き起こされる炎症を制御するには、抗生物質が効果的であることが知られている。アジスロマイシンなどで行った臨床調査の結果によると、心臓病患者には抗生物質の効果はそれほど大きくない。
【００１２】
同様に、免疫抑制特性を呈するリン脂質は、Ｔ細胞の活性化及び増殖を阻害し、タキソール誘発性の細胞周期アポトーシスを抑制し、悪性筋原細胞のタンパク質キナーゼ信号変換を促進することが示されている。ラパマイシン及びそのアナログは、比較的低用量で抗腫瘍の作用があり、患者ケアの極めて重要な観点である副作用は、軽度のものしか引き起こさない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、脈管内腔を開存状態に維持し、脈管内の流体の流れの遮断を予防するために血栓形成ならびにそこから組織の破片が放出されることを最小限に抑えるための脈管内器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、一実施形態では、脈管内で以前に狭窄した部位を開存状態に維持し、こうした部位からの組織破片による脈管の塞栓を最小限に抑える、ステントなどの脈管内器具を提供する。同器具を使用して、再狭窄の治療又は予防のために少なくとも１つの薬物療法薬を脈管内の部位に局所的に送達することができる。
【００１５】
本発明のある実施形態によれば、脈管内器具は、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体を含む。器具の本体は、一実施形態では、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成することができる。器具は、各開口部を横切って延在するための構造設計を有する可撓性ネットシステムも含む。こうした設計により、血栓形成の発生及び組織の破片による脈管内腔の閉塞を最小限に抑えるために、ネットシステムがフレーム構造の開口部と共に拡張することが可能になる。ネットシステムは、脈管内の流体の流れと脈管壁との間の連通を可能にするように複数の細孔を含むことができ、特定の疾患の治療又は予防のための少なくとも１つの薬物療法薬を含むことができる。一実施形態では、ネットシステムは、複数の伸長可能なパネルを含み、それらパネルはそれぞれ母材の開口部に固定して配置されるように設計される。あるいは、ネットシステムはメッシュを含み、該メッシュは、本体のフレーム構造の周りに周方向にメッシュを配置することができるように、実質的に可撓性の母材上に配置される。所望される場合には、可撓性母材は、フレーム構造が拡張できるまでの間、ネットシステムが脈管内腔を一時的に開存状態に維持できるだけの十分な強度を有することができる。本発明の器具は、一実施形態では、管状本体の第１のフレーム構造内にこれと同心状に配置された、第２の拡張可能なほぼ管状のフレーム構造をさらに含むことができる。
【００１６】
本発明はまた、脈管内に脈管内器具を留置する方法も提供する。この方法は、最初に、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成された拡張可能なほぼ管状の本体と、各開口部に配置された複数のネットパネルとを有する器具を提供する工程を含む。次に、該器具を、脈管内腔に沿って対象部位まで前進させることができる。その後、脈管内腔を開存状態に保持できるように、対象部位でフレーム構造を拡張することができる。続いて、該器具は、ある疾患の治療のための少なくとも１つの薬物療法薬をネットパネルから溶出させるように機能することができる。ネットパネルは、ネットパネルと脈管壁との間に組織の破片を保持するように働くこともできる。
【００１７】
本発明はさらに、脈管内に脈管内器具を留置する別の方法も提供する。この方法は、複数の開口部を有するフレーム構造によって形成された拡張可能なほぼ管状の本体と、フレーム構造の周りに緩く周方向に配置された実質的に可撓性の母材上に配置されたメッシュとを有する器具を提供する工程を含む。次に、該器具を、脈管内腔に沿って対象部位まで前進させることができる。その後、対象部位でフレーム構造を拡張することができ、可撓性母材上のメッシュを、フレーム構造と脈管壁との間に固定することが可能になる。一実施形態では、フレーム構造を拡張する前に、メッシュが配置された可撓性母材を拡張することができる。続いて、該器具は、ある疾患の治療のための少なくとも１つの薬物療法薬をメッシュから溶出させるように機能することができる。メッシュはまた、ネットパネルと脈管壁との間に組織の破片を保持するように働くこともできる。
【００１８】
別の実施形態では、脈管内に脈管内器具を留置するさらなる方法が提供される。この方法は、最初に、複数の開口部を有する第１の拡張可能なほぼ管状のフレーム構造と、各開口部に配置された複数のネットパネルと、第１の管状フレーム構造内でこれと同心状に配置された第２の拡張可能なほぼ管状のフレーム構造とを有する器具を提供する工程を含む。次に、該器具を、脈管内腔に沿って対象部位まで前進させることができる。その後、脈管内腔を開存状態に維持できるように、対象部位で器具を拡張することができる。一実施形態では、第１及び第２の管状フレーム構造は、別個に拡張することができる。あるいは、第１及び第２の管状フレーム構造は、同時に拡張してもよい。続いて、該器具は、ある疾患の治療のための少なくとも１つの薬物療法薬をネットパネルから溶出させるように機能することができる。このネットパネルは、ネットパネルと脈管壁との間に組織の破片を保持するように働くこともできる。
【００１９】
別の実施形態では、本発明は、脈管内腔を開存状態に維持するための脈管内器具を提供する。該器具は、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体を含むことができる。本体は、先端及び基端を有する。該器具はまた、血栓形成の発生及び組織の破片による脈管内腔の閉塞を低減するために、管状本体の周りに周方向に配置できる可撓性ネットシステムも含むことができる。ネットシステムは、先端及び基端の少なくとも一方を越えて延在することができる。ネットシステムの延在部分は、器具が脈管内で前進して拡張するときに脈管壁に先端又は基端が押し付けられることによる脈管壁への擦過のおそれを低減するために、本体の先端又は基端と脈管壁との間で緩衝をもたらすことができる。ネットシステムはまた、脈管内腔内の流体の流れの乱流を低減するために、内腔への組織の突出を最小限に抑えるように、平滑な表面を有することもできる。
【００２０】
別の実施形態では、脈管内に脈管内器具を留置する別の方法が提供される。この方法は、血栓形成の発生及び組織の破片による脈管内腔の閉塞を低減するために、先端及び基端を有する拡張可能なほぼ管状の本体と、管状本体の周りに周方向に配置され、前記先端及び基端の少なくとも一方を越えて延在する可撓性ネットシステムとを有する器具を提供する工程を含む。次に、該器具を、脈管内腔に沿って対象部位まで前進させることができる。その後、脈管内腔を開存状態に保持できるように、対象部位で該器具を拡張することができる。
【００２１】
別の実施形態では、本発明は、脈管内腔の開存状態を維持するための脈管内器具を提供する。この器具は、脈管壁に接して配置するための拡張可能なほぼ管状の本体を有する内側ステントを含むことができる。本体は、先端及び基端を有する。該器具はまた、平滑かつ多孔質の表面を有する外側ステントを含むこともでき、外側ステントは、脈管内腔内の流体の流れの乱流を低減するために、内腔への組織の突出を最小限に抑えるように、管状本体の周りに周方向に配置することができる。外側ステントは、先端及び基端の少なくとも一方を越えて延在することができる。外側ステントの延在部分は、器具を脈管内で前進させて拡張させるときに先端又は基端が脈管壁に押し付けられることによる脈管壁擦過のおそれを軽減するように、本体の先端又は基端と脈管壁との間のバリアとして働くことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態による脈管内器具の側面図。
【図２Ａ】本発明の一実施形態によるネットシステムを有する図１の器具の部分詳細図。
【図２Ｂ】本発明の一実施形態によるネットシステムを有する図１の器具の部分詳細図。
【図３】本発明の一実施形態による別の脈管内器具の縦断面図。
【図４】本発明の別の実施形態による同心配置のフレーム構造を有する脈管内器具の斜視図。
【図５】本発明の一実施形態によるネットシステムを有する脈管内器具を示す図。
【図６】本発明の一実施形態による二重ステントとして構成された脈管内器具を示す図。
【図７】本発明の一実施形態による外側ステント及びネットシステムを示す図。
【図８】本発明の一実施形態による内側ステント及び拡張可能なフレーム構造を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図１には、以前に狭窄した脈管内の部位の内腔を開存状態に維持し、そのような部位からの組織の破片による脈管内腔の閉塞を最小限に抑えるための、本発明の一実施形態による、ステントなどの拡張可能な脈管内器具を示されている。一実施形態では、該器具は、血栓形成による再狭窄の治療又は予防のために、少なくとも１つの薬物療法薬を当該脈管内部位に局所的に送達するために使用することもできる。
【００２４】
脈管内器具１０は、図１に示すように、脈管壁に接して配置し、それを構造的に支持するためのほぼ管状の本体１１を含む。本体１１は、一実施形態では、複数の開口部１３を有する、拡張可能なフレーム構造１２によって形成することができる。以前に狭窄した部位においてステント１０を使用して、該部位内の通路を提供するように開口を維持するため、ステント１０の拡張可能なフレーム構造１２は、該開口を維持し、支持するために十分な強度を有する生体適合性材料から作製する必要がある。本発明の一実施形態では、フレーム構造１２の形成材料には、金属、合金、プラスチック、又はそれらの組合せを含む。例えば、金属製フレーム構造１２を有するステント１０を提供することにより、ステント１０は、脈管内へのステント１０の留置術中に、例えば、蛍光透視法によって可視化することもできる。当然ながら、フレーム構造１２は、当技術分野でよく知られた、強度のある他の材料、例えば高分子材料などから作製することができる。
【００２５】
ステント１０は、フレーム構造１２の各開口部１３を横切って延在する、可撓性ネットシステム１４を含むこともできる。ステント１０は以前に狭窄した部位に配置され得るため、フレーム構造１２上にネットシステム１４があることで、そのような部位で組織の破片が脈管内腔に放出され、場合によっては内腔を塞ぐ可能性を最小限に抑える働きをすることができる。具体的には、ネットシステム１４は、ネットシステム１４と脈管壁との間に組織の破片を保持するように作用することができる。一実施形態では、可撓性ネットシステム１４は弾性を有するため、ネットシステム１４は、径方向に開口部１３を通って脈管内腔に約０．０１〜０．５ｍｍ延在することができる。ネットシステム１４は、内腔に延在するが、脈管内を十分に流体が流れることができるように、こうした延在がそれでも内腔の約７５〜８０％を開通した状態に維持できるように設計することができる。
【００２６】
図１を参照すると、ネットシステム１４は、脈管壁と、脈管内の血液などの流体成分との間の連通を可能にするように、複数の細孔１４１を含むことができる。細孔１４１は、ある実施形態では、同様の又は異なるパターン又は形状にて、ネットシステム１４全体に配置することができる。例えば、ネットシステム１４は、図２Ａに示すように一連の連結したチェーン２２を備えることができる。一実施形態では、細孔１４１は、寸法がフレーム構造１２の開口部１３の約１／１０００〜１／１０とすることができる。好ましくは、細孔１４１は約０．１〜１００μｍの範囲とすることができる。寸法には関係なく、細孔１４１は、組織の破片が通り抜けることを最小限に抑えながら、脈管壁との連通を可能にするように機能するべきである。さらに、細孔１４１があると、例えば、血管形成術後にステントが留置された部位で、適切な組織（例えば、内皮細胞）を成長させることができると考えられている。さらに、細孔１４１は、適位置にステント１０を固定するように周囲の組織が通って延在することができる空間を提供することができる。
【００２７】
ネットシステム１４は、例えば、血栓抑制薬を局所的に送達するための貯蔵／直接搬送手段として機能することもできる。そのためには、ネットシステム１４は、実質的に均一な厚さを有することができ、周囲の組織の中毒反応を最小限に抑えるように生体適合性材料から作製することができる。ネットシステム１４があることにより、薬物療法薬を溶出又は送達することができる表面積も増大する。
【００２８】
ネットシステム１４内に組み込むことができる薬物療法薬の例には、ラパマイシン、すなわち免疫抑制の特性を呈するリン脂質が含まれる。さらに、ヘパリン及びグリコサミノグリカンは、脈管内器具の植込み後に局所的に送達できる抗凝固剤である。これらの抗凝固剤は、新生内膜増殖を低減できる成長因子及び他の糖タンパク質と相互作用する。
【００２９】
アブシキシマブは、ヒト／マウスキメラ型モノクローナル抗体の遺伝子操作されたフラグメントである。これは、糖タンパク質抑制剤であり、凝集及び凝固に不可欠な血小板上の糖タンパク質レセプター（ＧＢＩＩｂ／ＩＩＩａ）にフィブリノゲン及び他の物質が結合することを抑制することによって作用する。アブシキシマブは、アスピリン及びヘパリンと共に使用するときに血小板の凝集を予防する効果があると考えられ、動脈の急な閉塞を予防する効果があると考えられる。
【００３０】
同様に、冠動脈疾患の治療に抗生物質を用いることができる。抗生物質は、動脈を閉塞させる脂肪性プラークで見られる様々な感染性因子によって引き起こされる炎症を制御する効果があることが知られている。アジスロマイシンは、心臓病患者にわずかに抗生物質の効果があることが観察されている。
【００３１】
ネットシステム１４に組み込むことができる他の薬物療法薬には、病気の組織の治療に用いられる放射性核種、及び、担体内、例えば、ネットシステム１４内に分散された生分解性のゾルゲルカプセル内に封入することができる酵素が含まれる。
【００３２】
１つ又は複数の薬物療法薬の濃度ならびに放出速度は、１つ又は複数の薬剤の放出速度が、ステント１０が使用されている治療法において適切かつ十分となるように、その治療法に従って調節できることを理解されたい。例えば、ネットシステム１４を複数の層で被覆することができ、各層にはその中に少なくとも１つの薬物療法薬が分散される。
【００３３】
次に図２Ａ〜図２Ｂを見ると、本発明のネットシステム１４は、複数の個別のパネル２１を含むことができ、各パネルは、フレーム構造１２の開口部１３に固定して配置される。ある実施形態では、パネル２１はそれぞれ、パネル２１と脈管壁と間に組織の破片を保持することができるように十分な強度を与える構造設計を有することができる。一実施形態によれば、実施可能な構造設計は、一連の拡張可能なチェーン状のリンク２２を含み、それらのリンク２２は、例えば、金属、合金、ポリマー、又はそれらの組合せから作製される。こうした設計により、図２Ｂに示すように、フレーム構造１２の拡張中に、各パネル２１が各開口部１３と共に拡張することも可能になる。当然ながら、各パネル２１が十分に強く、したがって拡張し、脈管内腔に入らないように組織の破片を保持する限りにおいて、他の構造設計を用いてもよい。
【００３４】
次に図３を見ると、本発明の別の実施形態によるネットシステム３０が示されている。図に示すように、ネットシステム３０は、例えば、実質的に可撓性の母材３２上に配置された、シート形態のメッシュ３１を含むことができる。ネットシステム３０が可撓性を有する設計によって、ステント１０のフレーム構造１２の周りに周方向にネットシステム３０を配置することができる。可撓性を有する設計ではあるが、メッシュ３１及び母材３２は構造的に、ネットシステム３０と脈管壁３３との間に組織の破片を保持するためにネットシステム３０に十分な強度を与え得ることに留意されたい。さらに、可撓性母材３２を利用すると、フレーム構造１２の拡張中に母材上のメッシュ３１が開口部１３と共に拡張することが可能になる。ネットシステム３０は、一実施形態では、フレーム構造１２の周りに緩く周方向に配置することができる。したがって、ネットシステム３０は、ネットシステム３０を損傷することなしに、フレーム構造１２上に引っ張って配置したり、フレーム構造１２から引っ張って取り外すことができる。フレーム構造１２の周りに緩く配置されるが、脈管内で拡張した後に、ネットシステム３０の移動を最小限に抑えるようにネットシステム３０がフレーム構造１２によって脈管壁３３に押し付けられ得ることを理解されたい。あるいは、ネットシステム３０を、フレーム構造１２の様々な部分、例えば、フィラメント１２２間の複数の交差部分１２１に緩く固定することができる。それでも、固定しない実施形態と同様に、フレーム構造１２によってネットシステム３０を脈管壁３３に押し付けて、そこで固定したままにすることができる。
【００３５】
本発明の別の実施形態によれば、ネットシステム３０の剛性を高めて、フレーム構造１２が拡張できるまでの間、脈管壁を一時的に支持できるようにすることができる。こうした設計では、必要な場合には、最初にフレーム構造１２とは独立してネットシステム３０を対象部位で拡張することができる。その後、脈管壁への必要な支持を与えるために、ネットシステム３０内でこれと同心状に配置されたフレーム構造１２を拡張することができる。ネットシステム３０の構造設計が脈管内腔を一時的に開存状態に維持するために十分であるためには、可撓性母材３２は、フレーム構造１２を形成するフィラメントの約５０〜７０体積％を含むように設計することができる。当然ながら、可撓性母材３２を構成するフィラメントの量は、フレーム構造１２が拡張できるまでの間、脈管壁が閉じないように母材が一時的に維持することができる限りにおいて、少なくすることができる。一実施形態では、ネットシステム３０の強度及び構造特性を、材料の選択、材料の量（すなわち体積）又はそれらの組合せによって計算又は調節することができる。
【００３６】
代替の実施形態として、ネットシステム３０は、ステントそのものであってもよい。具体的には、図４を見ると、ネットシステムは、フレーム構造１２（すなわち内側ステントＢ）の周りに同心状に配置された外側ステントＡとすることができる。そのように図示していないが、この実施形態の２つのステントは、実質的に同様のものであってもよい。外側ステントＡ又はネットシステム３０は、一実施形態では、フレーム構造の開口部内に固定して配置された、図２Ａに示すパネル２１のような、個別のパネル４１を含むことができる。これらパネル４１は、パネル２１と同様に、組織の破片が脈管内腔に入らないように保持すると共に、血栓形成の発生を最小限に抑えるために、上記で述べた薬物療法薬のうち少なくとも１つを対象部位に溶出させる働きをすることができる。
【００３７】
使用の際には、図１に示すステント１０などの脈管内器具を、脈管内腔に沿って対象部位、例えば、以前に狭窄した部位、脆弱性プラークに関連するようなキャップの薄い領域、又は頸動脈に見られるような石灰化した部位まで前進させることができる。その後、ステント１０、具体的にはフレーム構造１２を、対象部位で拡張させて、脈管壁と係合させ、これを支持することができる。
【００３８】
ネットシステムが可撓性ネットシステム３０と同様である実施形態では、フレーム構造１２は、ネットシステム３０がフレーム構造１２と共に拡張することができるように、対象部位で拡張させることができる。フレーム構造１２が完全に拡張すると、ネットシステム３０を、フレーム構造１２と脈管壁との間で固定することができる。
【００３９】
ネットシステム３０が十分な剛性を有する代替の実施形態では、ネットシステム３０は、脈管壁で一時的に支持を行うために、最初に脈管壁と係合するように拡張させることができる。その後、拡張したネットシステム３０内でこれと同心状に配置されたフレーム構造１２を、ネットシステム３０を脈管壁とフレーム構造１２との間に固定するように拡張することができる。ネットシステム３０がステントそのものであってもよく、第２のステントがその中に同心状に存在する実施形態でも、同様の拡張手順を実施することができる。
【００４０】
ステント１０が拡張すると、ネットシステムは、対象部位へ少なくとも１つの薬物療法薬が溶出しやすくすることができる。さらに、ネットシステムは、ネットシステムと脈管壁との間に組織の破片を保持するように機能することができる。
【００４１】
図５に示す別の実施形態では、上記で説明した可撓性ネットシステム１４及び３０は、拡張可能な管状本体１１の周りに周方向に配置することができ、管状本体１１の先端５１又は基端５２を越えて延在することができる。あるいは、ネットシステム１４は、本体１１の端部５１、５２の両方を越えて延在することができる。一般に、ステントを内腔内に配置し、脈管内で前進させるときには、脈管壁の擦過又は損傷のおそれがどうしても生じる。典型的には、剛体ステントの縁部が配置中に脈管壁に押し付けられることによって擦過が起きるおそれがある。ネットシステム１４の延在部分５３が、本体１１の先端５１又は基端５２と脈管壁との間でクッション又はバリアとして働くことによって、擦過のおそれを軽減することができる。例えば、器具１０が配置中に脈管壁に押し付けられる場合には、可撓性ネット１４の延在部分５３は、まず脈管壁と接触し、器具１０の本体の特定の端部５１又は５２と脈管壁との間でクッション又はバリアとして働くように、折れるか又はつぶれることができる。脈管壁への擦過及び損傷のおそれを軽減することによって、ネットシステム１４の延在部分５３は、血栓形成の発生及び組織の破片による脈管内腔の閉塞をも低減することができる。
【００４２】
しばしば、ステントの配置及び拡張の後で、脈管壁には隆起部及び突出部などの平滑でない表面が生じることがあり、これは、脈管内の血液の乱流や、血栓形成の原因となる損傷を引き起こすおそれがある。延在部分５３を有する可撓性ネットシステム１４は、本体１１と脈管壁との間で多孔質のバリアとして働くことによって、脈管壁へのこうした損傷を軽減することができる。延在部分５３を有するネットシステム１４は、平滑な表面を有することができ、これは、ネットシステム１４と脈管壁との間に組織の破片を保持するように働くことができる。これにより、内腔への組織の突出が最小限に抑えられ、したがって、脈管内腔内での流体の流れの乱流を低減することができる。
【００４３】
図６〜図８に示す別の実施形態では、本発明を二重ステント６０として構成することができる。二重ステント６０は、平滑かつ多孔質の表面を有する外側ステント６１と、外側ステント６１内でこれと同心状に配置された内側ステント６２とを含むことができる。外側ステント６１の内径は、内側ステント６２の外径とほぼ同じとすることができる。ある実施形態では、可撓性ネットシステム１４又は３０を外側ステント６１とすることができ、拡張可能な管状本体１１を内側ステント６２とすることができる。外側ステント６１は、内腔への組織の突出を最小限に抑え、脈管内腔内での流体の流れの乱流を低減するように、内側ステント６２の周りに周方向に配置することができる。上記で検討した可撓性ネットシステム１４、３０と同様に、ある実施形態では、外側ステント６１は、内側ステント６２の先端５１、基端５２、又は両端部を越えて延在することができる。外側ステント６１の延在部分５３は、器具６０が脈管内で前進させられて拡張させられるときに先端５１又は基端５２が脈管壁８０に押し付けられることによる脈管壁８０の擦過のおそれを軽減するように、内側ステント６２の先端５１又は基端５２と脈管壁８０との間でバリアとして働くことができる。
【００４４】
図面では、外側ステント６１及び可撓性ネットシステム１４、３０を、織り合わせたリング又はチェーンリンクの集まりとして示している。当業者であれば、このような構成が例示のためにのみ示した単なる一実施形態であることが理解されよう。織り合わせたリングの代わりに、編んだメッシュ又は織った糸及びフィラメントなど、他の構造上の構成を利用することができる。例えば、外側ステント６１及び可撓性ネットシステム１４の構造設計を、内側ステント６２又は管状本体１１と同様のものとすることができる。同様に、内側ステント６２又は管状本体１１の構造設計を、外側ステント６１又は可撓性ネットシステム１４と同様のものとすることができる。
【００４５】
本発明のステントを用いて、様々な異なる脈管内の開口を支持及び維持することができる。例えば、冠動脈又は頸動脈内にステントを留置して、こうした動脈を通る流体の流れを促進することができる。流体の流れを促進することにより、老化、高血圧、糖尿病又は他の同様の健康状態の結果、動脈内において石灰化又は脆弱性プラークが生じている可能性がある患者の心臓発作又は脳卒中を回避することができる。ステントを用いて、通路、例えば、とりわけ冠状洞を収縮させることもできる。通路を収縮させるには、管状フレーム構造が通路の周りで収縮できるように、実質的に拡張に抵抗するようにステントを作製することができる。ステントは、腎臓ステント、胃腸ステント、放射線及び化学療法ステントとして使用することもできる。本発明のさらなる利点には、外傷のおそれの低減、平滑な動脈壁、最小限の破片の形成、血栓形成のおそれの大幅な低減、及びコスト削減を含む。
【００４６】
本発明を特定の実施形態に関連して説明してきたが、さらなる改変が可能であることが理解されよう。例えば、ステントを患者の体内に植え込むための他の脈管内器具と共に用いるように適合させることができる。さらに、こうした応用は、本発明が属する技術分野の周知又は慣用の実施に含まれ、かつ添付の特許請求の範囲内に包含される本開示からの発展形態を含む、本発明のいずれの変形形態、使用、又は適合化も包含するものである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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