(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の右肩に係止し該右肩関節の可動範囲を規制する右肩規制部材と、
着用者の左肩に係止し該左肩関節の可動範囲を規制する左肩規制部材と、
着用者の右鼡径部に係止し該右股関節の可動範囲を規制する右股関節規制部材と、
着用者の左鼡径部に係止し該左股関節の可動範囲を規制する左股関節規制部材と、
前記右肩規制部材、前記左肩規制部材、前記右股関節規制部材、及び前記左股関節規制部材が接続され、着用者の背面側の腰部に当接する背面部材と
を備える身体装着具。
【請求項２】
前記右肩規制部材、前記左肩規制部材、前記右股関節規制部材、及び前記左股関節規制部材は、扁平な平紐により構成されることを特徴とする請求項１に記載の身体装着具。
【請求項３】
前記右肩規制部材と左股関節規制部材は第１の一連の平紐により構成され、
前記左肩規制部材と右股関節規制部材は第２の一連の平紐により構成され、
前記背面部材は、前記第１の一連の平紐及び前記第２の一連の平紐を、前記背面部材の中央部で束ねることを特徴とする請求項２に記載の身体装着具。
【請求項４】
前記背面部材は、前記第１の一連の平紐及び前記第２の一連の平紐をスライド可能に束ねることを特徴とする請求項３に記載の身体装着具
【請求項５】
着用者の少なくとも左右の肩と左右の鼡径部を覆う被服部材をさらに備え、
前記右肩規制部材、前記左肩規制部材、前記右股関節規制部材、前記左股関節規制部材、及び前記背面部材は、前記被服部材に覆われることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の身体装着具。
【請求項６】
前記右肩規制部材、前記左肩規制部材、前記右股関節規制部材、及び前記左股関節規制部材の少なくとも１つと前記背面部材との間に加わる張力を測定する張力測定手段をさらに備えることを特徴とする、請求項１から４のいずれか１項に記載の身体装着具。
【請求項７】
前記張力測定手段により測定した張力の測定データを記録する記録手段をさらに備えることを特徴とする請求項６に記載の身体装着具。
【請求項８】
前記張力測定手段により測定した張力に基づき姿勢の歪みを着用者に報知する報知手段をさらに備えることを特徴とする請求項６または７に記載の身体装着具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体幹及び四肢の協調性を矯正するための身体装着具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、医療、治療、リハビリテーション、スポーツなどの分野で、症状の緩和や運動能力の向上を目的として、姿勢を矯正したり筋肉の収縮を補助したりする身体装着具が用いられている。
【０００３】
このような身体装着具として、例えば、ゴルフクラブのスイングするときの上半身の姿勢を矯正するスポーツウェア（例えば特許文献１を参照）や、前傾姿勢をとる際の筋肉の伸縮を補助するコンディショニングウェア（例えば特許文献２を参照）、装着することにより無理なく筋力に負荷をかけてトレーニングを実施可能な器具や被服（例えば特許文献３、特許文献４を参照）などがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−３５８３８号公報
【特許文献２】特開２０１３−８７３８５号公報
【特許文献３】特開２０１０−６９２６７号公報
【特許文献４】特開２０１０−１８９７８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、エネルギー効率の良い運動を行うには、四肢の運動に対して体幹は基点となり、且つ、動的に安定している必要がある。しかし、体幹は胸郭と骨盤の間をつなぐ腰椎部にて骨格構造上の安定性を欠いており、その支持には筋の働きに依存せざるを得ない。座業中心の生活では、腹部の筋はあまり使われず、腰椎を取り巻く筋群の中で腹筋群は筋力低下に陥りやすい。このことから、胸郭と骨盤の筋による支持（動的な支持）は、バランスを失い勝ちである。これは体幹のアライメントの崩れと動的安定性の低下（不安定化）につながり、四肢のアライメントの崩れや異常運動へと波及し、運動効率の低下や筋骨格系の損傷を生むこととなる。
【０００６】
これらの問題を解決する策としては、胸郭と骨盤とをつなぐ腰腹部（コアマッスル）の筋バランスを最適化した状態で四肢の運動を再学習させることが望ましい。バランスが最適化された姿勢では、胸郭下口と骨盤上口は正対し、両肩を結ぶ直線と骨盤の左右両端を結ぶ直線とが平行となる。特許文献１〜４に記載されているような各種の身体装着具では、身体の個々の部位に対して姿勢を矯正したり負荷を掛けたりすることは可能であるが、胸郭と骨盤の位置関係をバランスが取れた位置に矯正することはできない。
【０００７】
そこで、本発明は上記の課題を解決し、胸郭と骨盤の位置関係がバランスの取れた状態を維持し、四肢と体幹の動的平衡を最適化することができる身体装着具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明に係る身体装着具は、着用者の右肩に係止し該右肩の可動範囲を規制する右肩規制部材と、着用者の左肩に係止し該左肩の可動範囲を規制する左肩規制部材と、着用者の右鼡径部に係止し右股関節の可動範囲を規制する右股関節規制部材と、着用者の左鼡径部に係止し左股関節の可動範囲を規制する左股関節規制部材と、右肩規制部材、左肩規制部材、右股関節規制部材、及び左股関節規制部材が接続され、着用者の背面において腰部に位置する背面部材とを備える。
【０００９】
本発明では、右肩規制部材、左肩規制部材、右股関節規制部材、及び左股関節規制部材は、扁平な平紐により構成されるとよい。
【００１０】
本発明では、右肩規制部材と左股関節規制部材は一連の平紐により構成され、左肩規制部材と右股関節規制部材は一連の平紐により構成されるとよい。
【００１１】
本発明では、右肩規制部材と左肩規制部材との組、及び右股関節規制部材と左股関節規制部材との組の少なくとも一方は、長さが調節可能に構成されるとよい。
【００１２】
本発明では、身体装着具は、着用者の少なくとも左右の肩と左右の鼡径部を覆う被服部材をさらに備え、右肩規制部材、左肩規制部材、右股関節規制部材、左股関節規制部材、及び背面部材は、被服部材に覆われるとよい。
【００１３】
本発明では、身体装着具は、右肩規制部材、左肩規制部材、右股関節規制部材、及び左股関節規制部材の少なくとも１つと背面部材との間に加わる張力を測定する張力測定手段をさらに備えるとよい。この場合、身体装着具は、張力測定手段により測定した張力の測定データを記録する記録手段をさらに備えるとよい。また、身体装着具は、張力測定手段により測定した張力に基づき姿勢の歪みを着用者に報知する報知手段をさらに備えるとよい。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態に係る身体装着具１ａの外観を示す。
【図２】図２（Ａ）は、着用者２が身体装着具１ａを装着した状態を正面から見た外観図である。図２（Ｂ）は、着用者２が身体装着具１ａを装着した状態を背面から見た外観図である。
【図３】図３（Ａ）は、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを左右連結部材１９により連結した状態を正面から見た外観図である。図３（Ｂ）は、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを左右連結部材１９により連結した状態を背面から見た外観図である。
【図４】第２実施形態に係る身体装着具１ｂの外観を示す。
【図５】図５（Ａ）は、第３実施形態に係る身体装着具１ｃを正面から見た外観を示す。図５（Ｂ）は、第３実施形態に係る身体装着具１ｃを背面から見た外観を示す。
【図６】第４実施形態に係る身体装着具１ｄの構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の第１実施形態に係る身体装着具１ａについて、図面を参照しつつ説明する。図１は、本実施形態に係る身体装着具１ａの外観を示す。身体装着具１ａは、背面部材１０、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌを備える。
【００１６】
背面部材１０には、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌが接続される。背面部材１０は、着用者２が身体装着具１ａを装着した状態において、着用者２の背面側の腰部に当接する。右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌは、それぞれ荷紐のような扁平な平紐であり、ループ（環）を形成する。本実施形態において右肩規制部材１１Ｒと左股関節規制部材１２Ｌは一連の平紐により構成される。同様に、左肩規制部材１１Ｌと右股関節規制部材１２Ｒも一連の平紐により構成される。各部位の可動範囲を確実に規制するべく、平紐は、伸縮性が低く強度の高い素材により形成されることが好ましいが、各部位の可動範囲に制限を加えられる程度であれば伸縮性を有しても構わない。身体との接触面積が広い平紐を用いるので、圧力が緩和され、身体装着具１ａが身体に食い込んで擦れたり痣ができたりするのを防ぐことができる。本実施形態では、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌのそれぞれにおいて、装着時に身体に食い込む部位（例えば肩や鼡径部に当接する部分）に、緩衝材１８を備える。緩衝材１８が身体と各規制部材との間に介在することで、効果的に擦れや痣を防ぐことができる。
【００１７】
平紐の一端には長さ調整金具１３が固着され、他端をこの長さ調整金具１３に通して長さ調節可能に固定することでループの大きさを調節可能とする。平紐のループは、背面部材１０によって中央部付近を束ねられ、背面部材１０を挟んで一方の側が右肩規制部材１１Ｒ（または左肩規制部材１１Ｌ）、他方の側が左股関節規制部材１２Ｌ（または右股関節規制部材１２Ｒ）となる。背面部材１０が平紐のループを束ねる位置はスライド可能とされ、ループの大きさと束ねる位置を変更することで、右肩規制部材１１Ｒ（または左肩規制部材１１Ｌ）及び左股関節規制部材１２Ｌ（または右股関節規制部材１２Ｒ）の長さを調整することができる。
【００１８】
図２（Ａ）は、着用者２が身体装着具１ａを装着した状態を着用者２の正面側から見た外観図である。また、図２（Ｂ）は、着用者２が身体装着具１ａを装着した状態を着用者の背面側から見た外観図である。着用者２が身体装着具１ａを装着した状態において、身体装着具１ａは、背面部材１０が着用者２の背面に位置し、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌは、それぞれ右肩、左肩、右股関節、左股関節に係止する。右肩規制部材１１Ｒ、及び左肩規制部材１１Ｌに設けられた長さ調整金具１３は着用者２の前面側の脇付近に配置される。この位置に長さ調整金具１３が設けられることにより、着用者２が自分でループの大きさを調整することが容易となる。なお、着用時に他人の補助を受けることを前提とする場合には、長さ調整金具１３を背面側に配置しても構わない。また、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌに設けられた長さ調整金具１３は着用者２の背面側に位置する。この位置に長さ調整金具１３が設けられることにより、金具や余分な平紐が運動の妨げになることを避けることができる。なお、長さ調整金具１３を着用者の背面や側面に配置しても構わない。右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌは、着用者２が基本姿勢をとった状態で緩みが無いように長さを調整され、係止された部位（すなわち、右肩、左肩、右股関節、左股関節）の可動範囲を規制する。なお、基本姿勢とは、胸郭下口と骨盤上口とが正対した姿勢を指し、例えば直立した状態、膝を曲げて腰を落とした状態などにおいて、胸郭下口と骨盤上口とが正対した姿勢を意味する。
【００１９】
身体装着具１ａは、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを連結する左右連結部材１９をさらに備えてもよい。図３（Ａ）は、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを左右連結部材１９により連結した状態を正面から見た外観図である。図３（Ｂ）は、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを左右連結部材１９により連結した状態を背面から見た外観図である。図３（Ｂ）に示したように、左右連結部材１９は、右肩規制部材１１Ｒおよび左肩規制部材１１Ｌが係止している肩関節からずれることを防止するべく、脇下の平紐同士、及び／又は、肩甲骨側の平紐同士を連結する。このように左右連結部材１９を用いることで、右肩規制部材１１Ｒ及び左肩規制部材１１Ｌが係止している肩関節からずれることを防止することができる。具体的には、左右連結部材１９は、バンドによって右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを束ねるとよい。このバンドは伸縮性を有してもよいし、有さなくてもよい。他の方法としては、長さ調整金具１３にて余った平紐を連結することにより左右連結部材１９として流用してもよい。この場合、左右の平紐における長さ調整金具から出た部分に連結金具を設けるとよい。また、本実施形態では左右連結部材１９は、着用者２の背面側で右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを連結したが、着用者２の前面側（胸の前）で右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌとを連結しても構わない。
【００２０】
身体装着具１ａを装着した状態で四肢を動かすと、身体装着具１ａが係止している肩関節や股関節のいずれかの部位がバランスの取れた適切な位置からずれて移動したときに、他の部位が身体装着具１ａにより引っ張られることにより移動が制限され、適切な位置（姿勢）が維持される。このように身体装着具１ａの張力により胸郭や骨盤の適切な位置からのずれが矯正される。そして、適切な位置に矯正された状態で運動を繰り返すことで、身体装着具１ａを装着した状態で効率的に（つまり張力に抵抗するための無駄な力を使うことなく）運動するための動きを脳が学習し、身体装着具１ａを装着しない状態でも、自然に胸郭や骨盤の位置を適切に維持しながら運動することが可能になる。
【００２１】
〔第２実施形態〕
本発明の第２実施形態に係る身体装着具１ｂの特徴は、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌが、それぞれ環状部材と接続部材とで構成される点にある。それ以外については、第１実施形態の身体装着具１ａと同様なので、ここでの説明を省略する。
【００２２】
図４に示すように、本実施形態の右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌは、それぞれ環状部材（１１１Ｒ、１１１Ｌ、１２１Ｒ、１２１Ｌ）と、接続部材（１１２Ｒ、１１２Ｌ、１２２Ｒ、１２２Ｌ）とにより構成される。環状部材（１１１Ｒ、１１１Ｌ、１２１Ｒ、１２１Ｌ）は、例えば平紐等によりループ（環）に形成され、当該ループに手足を通すことにより右肩、左肩、右股関節、及び左股関節のいずれかに係止される。接続部材（１１２Ｒ、１１２Ｌ、１２２Ｒ、１２２Ｌ）は、例えば平紐等により構成され、一端が環状部材（１１１Ｒ、１１１Ｌ、１２１Ｒ、１２１Ｌ）に接続され、他端が背面部材１０に接続される。接続部材（１１２Ｒ、１１２Ｌ、１２２Ｒ、１２２Ｌ）の長さは、例えば長さ調整金具１３により調整可能とされるとよい。肩関節からずれることを防止すべく、右肩規制部材１１Ｒの接続部材１１２Ｒと左肩規制部材１１Ｌの接続部材１１２Ｌとは、左右連結部材１９により連結されてもよい。
【００２３】
本実施形態の身体装着具１ｂは、第１実施形態と比較すると背面部材１０に接続される平紐の数が少ないので、平紐同士が絡まりにくく取扱いが容易である。また、手足を通す箇所がわかりやすいので装着が容易である。
【００２４】
〔第３実施形態〕
本発明の第３実施形態に係る身体装着具１ｃの特徴は、背面部材１０、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌが、被服部材１４に覆われている点にある。それ以外については、第１実施形態の身体装着具１ａと同様なので、ここでの説明を省略する。
【００２５】
図５（Ａ）は、第３実施形態に係る身体装着具１ｃを正面から見た外観を示す。また、図５（Ｂ）は、第３実施形態に係る身体装着具１ｃを背面から見た外観を示す。被服部材１４は、上衣部１４１とパンツ部１４２とが繋がった形状に構成される。被服部材１４の首元から股までの前立て部分にファスナー１４３が設けられ、着脱時に開閉可能に被服部材１４は、背中、肩、及び股関節部分の布地により、背面部材１０、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌを覆う。背面部材１０は背中部分の布地の腰部に対応する位置に縫い付けられるとよい。被服部材１４において、背面部材１０から肩甲骨上を通り右肩または左肩で折り返して脇を通り背面部材１０に戻る経路は布地が二重に設けられ筒を成すように縫い付けられ、当該筒の内側に右肩規制部材１１Ｒまたは左肩規制部材１１Ｌが通される。同様に、被服部材１４において、背面部材１０から右股関節または左股関節で折り返して背面部材１０に戻る経路も、布地が二重に設けられ筒を成すように縫い付けられ、当該筒の内部に右股関節規制部材１２Ｒまたは左股関節規制部材１２Ｌが通される。なお、長さ調整金具１３が設けられる部分については、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌを露出させるとよい。
【００２６】
被服部材１４の構成は上記に限られず、少なくとも左右の肩部関節と左右の股関節部を覆うように形成し、被服部材１４に右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌが覆われるようにするとよい。また、第２実施形態の身体装着具１ｃを被服部材１４に埋設するように構成してもよい。
【００２７】
本実施形態の身体装着具１ｃによれば、被服部材１４に埋設された態様のため、着用時に自然な外観となり、着用時に格好が悪い、恥ずかしい、といった心理的な抵抗感を減らすことができる。
【００２８】
〔第４実施形態〕
本発明の第４実施形態に係る身体装着具１ｄの特徴は、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌのそれぞれと背面部材１０との間に加わる張力を測定する張力測定手段１５を備え、さらに、張力測定手段１５により測定した張力に応じた動作を行う点にある。それ以外については、第１実施形態の身体装着具１ａと同様なので、ここでの説明を省略する。
【００２９】
図６は、本発明の第４実施形態に係る身体装着具１ｄの構成を示すブロック図である。本実施形態の身体装着具１ｄの外観は、第１実施形態の身体装着具１ａと同様である。身体装着具１ｄは、背面部材１０、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌに加え、張力測定手段１５、記録手段１６、及び報知手段１７を備える。
【００３０】
張力測定手段１５は、例えば右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌのそれぞれと、背面部材１０との接続部の近傍に設けられた張力センサであり、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌのそれぞれが係止している部位（肩や股関節）が、適切な位置からずれることに伴って生じる張力を測定する。張力測定手段１５は、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌに加わる張力を、区別して測定できるように構成されることが好ましい。
【００３１】
記録手段１６は、例えば、ＳＳＤ（Solid State Drive）やＨＤＤ（Hard Disk Drive）など、書き換え可能な記憶装置である。記録手段１６は、張力測定手段１５と接続され、張力測定手段１５が測定した張力の大きさを示す測定データを時系列で記録する。記録手段１６に記録された測定データは、有線または無線の通信手段（不図示）を利用して、外部の端末によって読み出すことができるように構成される。このような構成により、運動を行ったあとで張力の測定データを見て、姿勢の歪みの傾向を確認することができる。記録手段１６は、背面部材１０に内蔵されるようにするとよい。
【００３２】
報知手段１７は、張力測定手段１５により測定した張力に基づき姿勢の歪みを着用者に報知する手段であり、例えば図５に示したように制御部１７１と、音声再生部１７２と、スピーカ１７３とにより構成される。制御部１７１は、張力測定手段１５から張力の測定データを受信し、測定値が所定の閾値を超えた場合に音声再生部１７２を制御して、いずれの部位が適切な位置からずれようとしているかを示す音声をスピーカ１７３から発生させ、着用者に報知する。このような構成により、着用者は姿勢の歪みをリアルタイムで知ることができ、意識的に姿勢の歪みを正しつつ運動を継続することができる。報知手段１７は、背面部材１０に内蔵されるようにするとよい。
【００３３】
〔実施形態の変形〕
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれる。
【００３４】
例えば、上記第１実施形態では、右肩規制部材１１Ｒと左股関節規制部材１２Ｌ、及び左肩規制部材１１Ｌと右股関節規制部材１２Ｒは、それぞれ一連の平紐により構成されたが、個別の平紐で構成してもよい。この場合、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌのそれぞれに長さ調整金具１３を設けてもよいし、右肩規制部材１１Ｒと左肩規制部材１１Ｌのみ、或いは右股関節規制部材１２Ｒと左股関節規制部材１２Ｌのみに長さ調整金具１３を設けてもよい。
【００３５】
また、右肩規制部材１１Ｒ、左肩規制部材１１Ｌ、右股関節規制部材１２Ｒ、及び左股関節規制部材１２Ｌには、着脱を容易にするべく、平紐で形成するループの一部に着脱用の差し込みバックルを設けてもよい。
【００３６】
また、第４実施形態において、報知手段１７は、アクチュエータであってもよく、運動中に振動、締め付けなどによって着用者にいずれの部位が適切な位置からずれようとしているかを伝えるように構成してもよい。
【００３７】
以上で説明したように、上記の各実施形態の身体装着具によれば、胸郭や股骨盤の適切な位置からのずれを矯正することができる。そして、このように胸郭や股骨盤が矯正された状態を維持しながら運動を行うことにより、正常な運動パターン（筋の動員順序）を学習させることができる。体幹筋の連動運動パターンを正常化することにより、肩・腹部周囲筋の連動運動パターンを正常化することができるので、本発明の身体装着具は、運動パフォーマンス向上、故障予防、リハビリテーション等に活用できる。
【符号の説明】
【００３８】
１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ・・・身体装着具
１０・・・背面部材
１１Ｒ・・・右肩規制部材
１１Ｌ・・・左肩規制部材
１２Ｒ・・・右股関節規制部材
１２Ｌ・・・左股関節規制部材
１３・・・長さ調整金具
１４・・・被服部材
１５・・・張力測定手段
１６・・・記録手段
１７・・・報知手段
１８・・・緩衝材
１９・・・左右連結部材
【要約】      （修正有）【課題】胸郭と骨盤の位置関係がバランスの取れた状態を維持するように矯正することができる身体装着具を提供する。【解決手段】身体装着具１ａは、着用者の右肩に係止し該右肩肩関節の可動範囲を規制する右肩規制部材１１Ｒと、着用者の左肩に係止し該左肩肩関節の可動範囲を規制する左肩規制部材１１Ｌと、着用者の右鼡径部に係止し該右股関節の可動範囲を規制する右股関節規制部材１２Ｒと、着用者の左鼡径部に係止し該左股関節の可動範囲を規制する左股関節規制部材１２Ｌと、右肩規制部材、左肩規制部材、右股関節規制部材、及び左股関節規制部材が接続され、着用者の背面中央部に位置する背面部材１０とを備える。【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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