(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フラット形状の導体を絶縁樹脂層で被覆しているフラットケーブルをテープ巻き固着して取り付ける樹脂成形品からなるクランプであって、
前記フラットケーブルの長さ方向に延在する上板部と、該上板部から幅方向の一端縁または幅方向の中間部下面に突設したガイド板部とからなる本体と、前記上板部の長さ方向の中央より上向きに突設した車体係止部とを備え、
前記本体の上板部とガイド板部とに囲まれた空間に前記フラットケーブルを配置し、該フラットケーブルの幅方向の一面と厚さ方向の一面とを前記本体の上板部とガイド板部に当接させるようにし、
前記車体係止部を挟む長さ方向の一対の両側で前記本体の外面から前記フラットケーブルの外面にかけて粘着テープを巻きつけて固着しているフラットケーブル用のクランプ。
【請求項２】
前記ガイド板部は、前記上板部の長さ方向の全長に延在させ、または、長さ方向に間隔をかえて設けている請求項１に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項３】
前記本体は、前記上板部の幅方向一端側から前記ガイド板部を突設した断面倒Ｌ形状である請求項１または請求項２に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項４】
前記本体のガイド板部の下向き突出量は、前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、
前記上板部は、長さ方向の中央部と長さ方向の両端部は幅方向突出量を大とし、前記中央部に前記車体係止部を突設すると共に、前記両端部はテープ止め袖部とし、
前記中央部とテープ止め袖部に挟まれた部分は前記上板部の幅方向突出量を前記フラットケーブルの厚さ寸法と対応させたテープ巻き部とし、
前記本体の上板部とガイド板部に囲まれた空間に前記フラットケーブルの幅方向の一面を前記ガイド板部に沿わせて垂直配置し、該フラットケーブルと本体とをテープ巻き固着している請求項３に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項５】
前記本体の上板部の幅方向突出量は前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、前記ガイド板部の下向き突出量は前記フラットケーブルの厚さ寸法と対応させ、前記フラットケーブルの幅方向面の上面を前記上板部に当接させると共に厚さ方向面の側面を前記ガイド板部に当接させて水平配置し、該フラットケーブルと本体とをテープ巻き固着している請求項３に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項６】
前記上板部の長さ方向に部分的に前記ガイド板部を設け、該ガイド板部からはずれた位置で前記フラットケーブルと上板部とをテープ巻き固着している請求項５に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項７】
前記上板部の長さ方向に部分的に設ける前記ガイド板部を第一ガイド板部とし、該第一ガイド板部よりも前記上板部の幅方向の外側から突出すると共に下向き突出量を大とした第二ガイド板部を設け、
前記第一ガイド板部と上板部に囲まれた空間に幅狭な第一フラットケーブルを配置し、該第一フラットケーブルの下面と前記第二ガイド板部に囲まれた空間に幅広な第二フラットケーブルを配置し、テープ巻き固着している請求項５に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項８】
前記上板部の幅方向の中間位置から１個または該幅方向に所要間隔をあけて複数個の前記ガイド板部を突設し、該ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法または厚さ寸法と対応させ、該ガイド板部と前記上板部に、複数本の前記フラットケーブルの幅方向面と厚さ方向面を接触させて、これらフラットケーブルを垂直配置または水平配置してテープ巻き固着している請求項１または請求項２に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項９】
前記ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、かつ、該ガイド板部を前記上板部の幅方向の中央位置に１個突設し、該ガイド板部の両側にそれぞれ前記フラットケーブルを垂直配置して、合計２本のフラットケーブルを前記本体とテープ巻き固着している請求項８に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項１０】
前記ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、かつ、該ガイド板部を前記上板部の幅方向に所要間隔あけて２個突設し、該２個のガイド板部に挟まれた中央部と該ガイド板部の両側との３か所にそれぞれ前記フラットケーブルを垂直配置し、合計３本のフラットケーブルをテープ巻き固着している請求項８に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【請求項１１】
前記フラットケーブルは、前記偏平な導体を、押し出し成形した絶縁樹脂層で被覆し、幅方向寸法が１０〜１５．０ｍｍ、厚さ寸法が３．０〜５．０ｍｍである請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載のフラットケーブル用のクランプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はフラットケーブル用のクランプに関し、詳しくは、自動車に配索するフラットケーブルに取り付けて車体パネルに固定するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車に配線するフラットケーブルは、銅箔からなる導体あるいは丸電線を複数本間隔をあけて配列し、その両面を薄い可撓性を有する樹脂シートからなる被覆材で被覆した構成のものが用いられている。
通常、ケーブルを車体等に固定するクランプとして、特開平１１−２０５９６２号公報に開示している図１８に示す長方形状の基板１２１に車体係止部１２２を突設した基板型クランプ１２０が汎用されており、ケーブルを基板１２１にテープ巻き固着している。
しかしながら、フラットケーブルは全体が比較的薄いフラット状で可撓性を有するため、フラットケーブルの幅が基板１２１の幅より小さいとフラットケーブルが基板１２１上で移動してしっかりと固定できない一方、フラットケーブルの幅が基板の幅より大きいと、フラットケーブルの幅方向の両端が屈曲して巻き付けられ、フラットケーブルに損傷が発生する恐れがある。
よって、フラットケーブルを車体パネルに固定するクランプは、フラットケーブルを両側面から挟持する一対の剛性を有する挟持部材を備え、挟持部材の一方の外面に車体係止部を突設した形状としている場合が多い。該クランプでは一対の挟持部材を開いてフラットケーブルを挟んだ後に挟持部材同士を結合している場合が多い。
【０００３】
また、実開平５−７３３８４号（特許文献２）で提案された図１９に示すクランプ１００では、平板状の本体１０１と上蓋部１０２とからなり、上蓋部１０２の内面から一対の「く字状」の弾性材１０３を突設している。本体１０１と上蓋部１０２との間にフラットケーブル１０４を挿入し、フラットケーブル１０４を弾性材１０３で本体１０１側に押圧保持し、この状態で、本体１０１と上蓋部１０２とにそれぞれ設けた係合部１０１ａと１０２ａとを係合している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２０５９６２号公報
【特許文献２】実開平５−７３３８４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記図１９に示すクランプは構成が複雑となり、コスト高になる問題がある。
【０００６】
前記した従来の薄く可撓性があるフラットケーブルに対して、本出願人は特願２００８−２７１８２３号および特願２００８−３１０７８９号で、図１（Ａ）（Ｂ）に示す複数の素線２の集合体３を並列状態で相互に接触させた偏平な導体４を、従来の樹脂シートからなる被覆材と比較して硬度を有する絶縁樹脂被覆層５で被覆したフラットケーブル１を提供している。図１（Ａ）は偏平な導体４が１つの場合、図１（Ｂ）は偏平な導体４が複数並列した状態で絶縁樹脂被覆層５で被覆している場合である。
【０００７】
比較的剛性がある前記フラットケーブル１に対して、図２０に示すように、基板型のクランプを粘着テープで巻きで取り付ける場合、該フラットケーブル１は剛性を有するため、テープの巻き付けでフラットケーブルが屈曲することは無い。しかしながら、クランプの基板１２１の幅とフラットケーブル１の幅が一致していないと、フラットケーブルを基板に粘着テープ２１でテープ巻き固着しても保持力が弱い。そのため、基板１２１に突設した車体係止部１２２を車体の係止孔に挿入係止した状態で、フラットケーブル１が基板１２１に対して位置ずれし、該位置ずれによりフラットケーブル１が他部材と干渉し、フラットケーブルに損傷が発生する恐れがある。
【０００８】
本発明は前記問題に鑑みてなされたもので、フラットケーブル用のクランプをテープ巻き固着する基板型のクランプとしながら、該クランプによるフラットケーブルの保持力を高め、フラットケーブルに対するクランプの位置ずれを防ぐと共に、コストを抑えることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するために、本発明は、フラット形状の導体を絶縁樹脂層で被覆しているフラットケーブルをテープ巻き固着して取り付ける樹脂成形品からなるクランプであって、
前記フラットケーブルの長さ方向に延在する上板部と、該上板部から幅方向の一端縁または幅方向の中間部下面に突設したガイド板部とからなる本体と、前記上板部の長さ方向の中央より上向きに突設した車体係止部とを備え、
前記本体の上板部とガイド板部とに囲まれた空間に前記フラットケーブルを配置し、該フラットケーブルの幅方向の一面と厚さ方向の一面とを前記本体の上板部とガイド板部とに当接させるようにし、
前記車体係止部を挟む長さ方向の一対の両側で前記本体の外面から前記フラットケーブルの外面にかけて粘着テープを巻きつけて固着しているフラットケーブル用のクランプを提供している。
【００１０】
前記構成のクランプは、前記上板部にフラットケーブルの幅方向の一面を当接させると、該フラットケーブルの厚さ方向の一面を前記ガイド板部に当接させ、あるいは、上板部にフラットケーブルの厚さ方向の一面を当接させると、該フラットケーブルの幅方向の一面を前記ガイド板部に当接させ、いずれの場合も厚さ方向の一面と幅方向の一面の直交する２面を上板部とガイド板部とに当接させている。よって、フラットケーブルに対するクランプの幅方向と厚さ方向の位置決めが容易にでき、上板部とガイド部とに囲まれた空間にフラットケーブルを屈曲も倒れもなく安定した姿勢で保持することができる。その結果、テープ巻き固着したときの保持力を高めることができ、振動の多い車両に取り付けてもクランプの位置ずれおよび該位置ずれによるフラットケーブルと他の部品との干渉を防止できる。
また、前記クランプは構造が簡易であるため、従来の位置ずれ防止構造を設けたクランプに比して製造コストを低減することができる。
【００１１】
前記ガイド板部は、前記上板部の長さ方向に全長に延在させ、または、長さ方向の両側等に間隔をあけて設けている。
【００１２】
本発明の第一の形態では、前記本体は、前記上板部の幅方向一端側から前記ガイド板部を突設した断面倒Ｌ形状としている。
例えば、前記本体のガイド板部の下向き突出量は、前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、
前記上板部は、長さ方向の中央部と長さ方向の両端部は幅方向突出量を大とし、前記中央部に前記車体係止部を突設すると共に、前記両端部はテープ止め袖部とし、
前記中央部とテープ止め袖部に挟まれた部分は前記上板部の幅方向突出量を前記フラットケーブルの厚さ寸法と対応させたテープ巻き部とし、
前記本体の上板部とガイド板部に囲まれた空間に前記フラットケーブルの幅方向の一面を前記ガイド板部に沿わせて垂直配置し、該フラットケーブルと本体とをテープ巻き固着している。
【００１３】
このように、前記上板部の幅を狭めてフラットケーブルの厚さ寸法に対応させたテープ巻き部を設けることにより、テープ巻き固着したときにテープとフラットケーブルとの間にできる隙間を無くす、あるいは、小さくすることができるため、クランプによるフラットケーブルの保持力を一層高めることができる。
【００１４】
また、前記第一の形態の他の例では、前記本体の上板部の幅方向突出量は、前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、前記ガイド板部の下向き突出量は前記フラットケーブルの厚さ寸法と対応させ、前記フラットケーブルの幅方向面の上面を前記上板部に当接させると共に厚さ方向面の側面を前記ガイド板部に当接させて水平配置し、該フラットケーブルと本体とをテープ巻き固着している。
【００１５】
さらに、このようにフラットケーブルを水平配置してクランプに取り付ける例においては、前記上板部の長さ方向に部分的に前記ガイド板部を設け、該ガイド板部からはずれた位置にも前記フラットケーブルと上板部とをテープ巻き固着してもよい。これにより、フラットケーブルとクランプとをより強くテープ巻き固着することができる。
【００１６】
前記ガイド板部を部分的に設ける位置は、上板部の長さ方向の両端位置でも、両端よりやや中央寄りの位置でも、長さ方向の中央位置１か所でもよい。
【００１７】
さらに、前記上板部の長さ方向に部分的に設ける前記ガイド板部を第一ガイド板部とし、該第一ガイド板部よりも前記上板部の幅方向の外側から突出すると共に下向き突出量を大とした第二ガイド板部を設け、
前記第一ガイド板部と上板部に囲まれた空間に幅狭な第一フラットケーブルを配置し、該第一フラットケーブルの下面と前記第二ガイド板部に囲まれた空間に幅広な第二フラットケーブルを配置し、テープ巻き固着してもよい。
この場合、幅の異なる２枚のフラットケーブルを一つのクランプに位置決め固着することが可能となる。
【００１８】
前記第一ガイド板部と第二ガイド板部は、上板部の長さ方向において異なる位置から互いに分離して突設しても、上板部の長さ方向における同一位置から連続一体に突設してもよい。
【００１９】
本発明の第二の形態では、前記上板部の幅方向の中間位置から１個または該幅方向に所要間隔をあけて複数個の前記ガイド板部を突設し、該ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法または厚さ寸法と対応させ、該ガイド板部と前記上板部に、複数本の前記フラットケーブルの幅方向面と厚さ方向面を接触させて、これらフラットケーブルを垂直配置または水平配置してテープ巻き固着している。
【００２０】
例えば、前記ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、かつ、該ガイド板部を前記上板部の幅方向の中央位置に１個突設し、該ガイド板部の両側にそれぞれ前記フラットケーブルを垂直配置して、合計２本のフラットケーブルを前記本体とテープ巻き固着している。
【００２１】
あるいは、前記ガイド板部の下向き突出量を前記フラットケーブルの幅寸法と対応させ、かつ、該ガイド板部を前記上板部の幅方向に所要間隔あけて２個突設し、該２個のガイド板部に挟まれた中央部と該ガイド板部の両側との３か所にそれぞれ前記フラットケーブルを垂直配置し、合計３本のフラットケーブルをテープ巻き固着している。
【００２２】
なお、前記上板部の幅方向中央位置に、下向き突出量をフラットケーブルの厚さ寸法と対応させたガイド板部を１個突設してもよいことは言うまでもない。この場合、該ガイド板部の両側にそれぞれフラットケーブルを水平配置して、合計２本のフラットケーブルを水平に並置してクランプに位置決め固着することができる。
【００２３】
前記フラットケーブルは、前記偏平な導体を、押し出し成形した絶縁樹脂層で被覆し、幅方向寸法が１０〜１５．０ｍｍ、厚さ寸法が３．０〜５．０ｍｍ程度である。
【発明の効果】
【００２４】
上述したように、本発明のクランプは、上板部からガイド板部を突設し、上板部とガイド板部に、フラットケーブルの厚さ方向と幅方向との直交方向の２面を当接させているため、フラットケーブルに対するクランプの幅方向および厚さ方向の両方の面の位置決めを容易に行うことができ、クランプにフラットケーブルを倒れや屈曲なく安定姿勢で粘着テープにより固着することができる。よって、クランプのフラットケーブル保持力が向上し、フラットケーブルに対するクランプの位置ずれも防止できるため、該クランプを振動の多い車両に取り付けてもフラットケーブルが他の車載部品等と干渉して損傷することを防止できる。
また、本発明のクランプの構造は簡易であるため、位置ずれ防止構造を備えた従来のフラットケーブル用クランプに比して製造コストを低減することができる。
さらに、前記ガイド板部の下向き突出量をフラットケーブルの厚さ寸法に対応させる、あるいは、幅方向に対応させることにより、車両内のフラットケーブル配索スペースに応じてフラットケーブルを水平配置することも垂直配置することも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】（Ａ）（Ｂ）は本発明に用いるフラットケーブルを示す図面である。
【図２】本発明の第一実施形態に係るクランプの斜視図である。
【図３】図２に示すクランプをフラットケーブルに固着した状態を示し、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】本発明の第二実施形態に係るクランプの平面図である。
【図５】図４に示すクランプをフラットケーブルに固着した状態を示すＩＶ−ＩＶ線断面図である。
【図６】本発明の第三実施形態に係るクランプの斜視図である。
【図７】図６に示すクランプをフラットケーブルに固着した状態を示し、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図８】第三実施形態の変形例１のクランプをフラットケーブルに固着した状態を示す断面図である。
【図９】本発明の第四実施形態に係るクランプの斜視図である。
【図１０】図９に示すクランプをフラットケーブルに固着した状態を示し、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図１１】（Ａ）〜（Ｄ）は第四実施形態の変形例１〜４を示すクランプの斜視図である。
【図１２】本発明の第五実施形態に係るクランプをフラットケーブルに固着した状態を示す一部透視斜視図である。
【図１３】本発明の第六実施形態に係るクランプをフラットケーブルに固着した状態を示す一部透視斜視図である。
【図１４】本発明の第七実施形態に係るクランプの斜視図である。
【図１５】第七実施形態のクランプをフラットケーブルに固着した状態を示し、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図１６】本発明の第八実施形態に係るクランプをフラットケーブルに固着した状態を示す断面図である。
【図１７】本発明の第九実施形態に係るクランプをフラットケーブルに固着した状態を示す断面図である。
【図１８】従来の基板型クランプを示す図面である。
【図１９】他の従来のクランプを示す図面である。
【図２０】従来の基板型クランプにフラットケーブルを取り付けた時の問題点を示す図面である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明のクランプの実施形態を図面を参照して説明する。
実施形態のクランプを取り付けるフラットケーブル１は前記図１（Ａ）に示すフラットケーブルである。該フラットケーブル１は素線２の集合体３を並列状態で相互に接触させた偏平な導体４を、絶縁樹脂被覆層５で被覆している。
【００２７】
図２および図３に第一実施形態のクランプ１０−１を示す。
クランプ１０−１は、フラットケーブル１を垂直配置して取り付けるものである。平板状の上板部１２と、該上板部１２の長さ方向に全長にわたって、その幅方向一端側から垂直下方に突出した平板状のガイド板部１３とを備え、断面倒Ｌ形状の本体１１を有する。該本体１１には上板部１２の長さ方向の中央の上面より車体係止部１４を上向き突設している。
前記ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ１は、フラットケーブル１の幅寸法Ｗと略同一寸法に設定している。
【００２８】
前記車体係止部１４は、図２に示すように、軸部１４ａを前記上板部１２から突設し、該軸部１４ａの先端から両側に折り返し状の羽根部１４ｂを設け、該羽根部１４ｂの先端に係止段部１４ｃを設けている。また、軸部１４ａの基端周りに車体パネル（図示せず）に当接させる皿部１４ｄを設けている。
【００２９】
前記構成のクランプ１０−１をフラットケーブル１に取り付けるときは、クランプ１０−１の上板部１２とガイド板部１３とで囲まれた空間にフラットケーブル１を垂直姿勢で配置し、フラットケーブル１の厚さ方向の一面を上板部１２に当接させ、かつ、フラットケーブル１の幅方向の一面をガイド板部１３に沿わせる。この状態で、図３にも示すように、本体１１の車体係止部１４を挟む長さ方向両側の外周に粘着テープ２０を巻きつけて、フラットケーブル１とクランプ１０−１とを固着する。
【００３０】
前記構成のクランプ１０−１をフラットケーブル１に取り付けると、上板部１２から突設した前記ガイド板部１３にフラットケーブル１を当接させることができるため、フラットケーブル１をクランプ１０−１に対して垂直配置してもフラットケーブル１を倒したり屈曲させることなく安定姿勢で保持することができる。よって、クランプ１０−１とフラットケーブル１を強く固着でき、該クランプ１０−１によるフラットケーブル１の保持力が向上するため、走行中の車両の振動を受けてもフラットケーブル１に対してクランプ１０−１が位置ずれすることを防止でき、フラットケーブル１が他の車載部品等と干渉して損傷することを防止できる。
【００３１】
また、クランプ１０−１のフラットケーブル１への取り付けに際しては、フラットケーブル１を前記ガイド板部１３に当接させることで該フラットケーブル１に対するクランプ１０−１の幅方向の位置決めを容易に行うことができる。よって、クランプ１０−１の取り付け作業の作業性および正確性を高めることができる。
【００３２】
さらに、前記クランプ１０−１の本体１１は、上板部１２から平板状のガイド板部１３を下向きに突設しただけの簡易な構造であるため、従来のフラットケーブル用クランプよりも製造コストを低減することができる。
【００３３】
図４および図５に本発明の第二実施形態に係るクランプ１０−２を示す。
クランプ１０−２は、図４に示すように、上板部１２の長さ方向の中央部と両端部との幅方向突出量Ｌ２を大とすると共に、この中央部と両端部に挟まれた部分の幅方向突出量Ｌ３を前記Ｌ２よりも短寸でフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと略同一寸法に設定し、この両端部と中央部に挟まれた幅狭な部分をテープ巻き部１５とし、前記両端部をテープ止め袖部１６としている。
その他の構成は前記第一実施形態のクランプ１０−１と同一であるため、同一符号を付して説明を省略する。
【００３４】
前記クランプ１０−２は、幅方向突出量Ｌ３をフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔに対応させた前記テープ巻き部１５の外面からフラットケーブル１の外面にかけて粘着テープ２０を巻きつけることにより、図５に示すように、巻きつけた粘着テープ２０とフラットケーブル１と本体１１とをそれぞれ隙間なく密着させて固着することができるため、フラットケーブル１とクランプ１０−２とをより強固に固着でき、クランプ１０−２によるフラットケーブル１の保持力を一層高めることができる。
【００３５】
図６および図７に本発明の第三実施形態に係るクランプ１０−３を示す。
クランプ１０−３は、フラットケーブル１を水平姿勢で取り付けるクランプである。
図６に示すように、上板部１２の幅方向突出量Ｌ４をフラットケーブル１の幅寸法Ｗに対応させている。詳しくは、図７（Ｂ）に示すように、前記Ｌ４をフラットケーブル１の幅寸法Ｗよりも若干短寸に設定している。また、上板部１２の幅方向一端側から突設した前記ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ５をフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと略同一寸法に設定している。その他の構成は前記第１実施形態のクランプ１０−１と同一であるため同一符号を付して説明を省略する。
【００３６】
前記クランプ１０−３は、図７（Ａ）（Ｂ）に示すように、上板部１２とガイド板部１３とで囲まれた空間にフラットケーブル１を水平配置し、該フラットケーブル１の厚さ方向の一面をガイド板部１３に突き当てることにより、クランプ１０−３のフラットケーブル１に対する幅方向の位置決めを容易に行うことができる。また、このガイド板部１３にフラットケーブル１の厚さ方向の一面を当接させると共に該フラットケーブル１の幅方向の上面を上板部１２に当接させた状態で、該フラットケーブル１とクランプ１０−３の本体１１とを車体係止部１４を挟む両側位置で粘着テープ２０で巻き付け固着することにより、クランプ１０−３の本体１１とフラットケーブル１と粘着テープ２０とを強く固着することができる。
よって、クランプ１０−３によるフラットケーブル１の保持力が高まると共に、クランプ１０−３のフラットケーブル１に対する位置ずれを防ぐことができるため、フラットケーブル１が他の車載部品等と干渉することを有効に防止できる。
【００３７】
なお、前記クランプ１０−３は、図８に示す変形例１のように、ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ５を必ずしもフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと同一寸法に設定する必要はなく、該厚さ寸法Ｔよりも短寸としてもよい。
【００３８】
図９および図１０に本発明の第四実施形態に係るクランプ１０−４を示す。
クランプ１０−４は、図９に示すように、上板部１２の長さ方向の両端部の下面側から一対のガイド板部１３を下向きに突設している。その他の構成は前記第三実施形態のクランプ１０−３と同一構成としている。
【００３９】
前記クランプ１０−４についても、前記第三実施形態と同様に、フラットケーブル１を水平配置して両端部のガイド板部１３に該フラットケーブル１の厚さ方向の一面を突き当てることにより、フラットケーブル１に対するクランプ１０−４の幅方向の位置決めを容易に行うことができる。さらに、図１０（Ａ）（Ｂ）に示すように、ガイド板部１３を形成していない箇所でクランプ１０−４の本体１１とフラットケーブル１とを粘着テープ２０で巻き付けることにより、より一層強固にフラットケーブル１とクランプ１０−４とを固着することができる。
【００４０】
図１１にガイド板部１３の変形例を示す。
図１１（Ａ）の変形例１では、上板部１２の長さ方向の両端よりも中央寄りの位置に一対形成し、本体１１の長さ方向両端部でテープ巻き固着する構成としている。
図１１（Ｂ）の変形例２では、一個の平板状のガイド板部１３を上板部１２の長さ方向の中央１か所に設けている。
図１１（Ｃ）の変形例３では、一対のガイド板部１３を略円柱状としている。
図１１（Ｄ）の変形例４では、一対のガイド板部１３を上板部１２の幅方向一端側の外面から下向きに突設している。即ち、ガイド板部１３の板厚分だけ幅方向に突出させている。
【００４１】
図１２に本発明の第五実施形態に係るクランプ１０−５を示す。
クランプ１０−５は、幅の異なる２本のフラットケーブル１Ａ、１Ｂを水平姿勢で取り付けることができるクランプである。
上板部１２の幅方向の一端側の長さ方向両端部から一対の平板状の第１ガイド板部１３Ａを下向き突設し、各第一ガイド板部１３Ａよりも上板部１２の長さ方向において中央寄りの位置から一対の平板状の第二ガイド板部１３Ｂを下向き突設している。該第二ガイド板部１３Ｂの形成位置では、前記上板部１２を前記幅方向一端側へ所要寸法突出させ、その突出端から第二ガイド板部１３Ｂを下向き突設することにより、各第二ガイド板部１３Ｂが第一ガイド板部１３Ａよりも上板部１２の幅方向において外側の位置から突出するようにしている。
【００４２】
前記第一ガイド板部１３Ａの下向き突出量Ｌ６は、フラットケーブル１Ａの厚さ寸法Ｔａと略同一寸法とし、第二ガイド板部１３Ｂの下向き突出量Ｌ７は、前記第一ガイド板部１３Ａの下向き突出量Ｌ６よりも大としている。詳しくは、この第二ガイド板部１３Ｂの下向き突出量Ｌ７は、フラットケーブル１Ａの厚さ寸法Ｔａより大としているが、フラットケーブル１Ａの厚さ寸法Ｔａとフラットケーブル１Ｂの厚さ寸法Ｔｂの合計寸法よりは若干短寸に設定している。
その他の構成は前記第四実施形態と同一構成である。
【００４３】
前記構成のクランプ１０−５は、上板部１２と前記第一ガイド板部１３Ａに囲まれた空間に幅の狭いフラットケーブル１Ａを水平配置し、該フラットケーブル１Ａの下面と前記第二ガイド板部１３Ｂに囲まれた空間に幅の広いフラットケーブル１Ｂを水平配置した状態で、フラットケーブル１Ａの幅方向の上面を上板部１２に当接させ、かつ、該フラットケーブル１Ａの厚さ方向の一面を前記第一ガイド板部１３Ａに突き当てると共に、フラットケーブル１Ｂの厚さ方向の一面を前記第二ガイド板部１３Ｂに突き当てることにより、幅の異なる２本のフラットケーブル１Ａ、１Ｂに対するクランプ１０−５の幅方向の位置決めを同時に容易に行うことができる。
【００４４】
また、各フラットケーブル１Ａ、１Ｂをそれぞれ前記第一ガイド板部１３Ａと第二ガイド板部１３Ｂに突き当てた状態で粘着テープ２０を巻き付けることにより、各フラットケーブル１Ａ、１Ｂとクランプ１０−５とを強固に固着できるため、車両に取り付けた際にも各フラットケーブル１Ａ、１Ｂに対してクランプ１０−５が位置ずれすることを防止できる。
【００４５】
図１３に本発明の第六実施形態に係るクランプ１０−６を示す。
クランプ１０−６も、前記第五実施形態のクランプ１０−５と同様に、幅の異なる２本のフラットケーブル１Ａ、１Ｂを水平姿勢で重ねて取り付けることができるものであるが、上板部１２の幅方向一端側の長さ方向両端部から一対の段状のガイド板部１３を下向き突設している。
その他の構成は前記第五実施形態と同一構成としている。
【００４６】
前記段状のガイド板部１３は、基端側を厚肉の第一ガイド板部１３ａとし、該第一ガイド板部１３ａの厚さ方向外側の下面から薄肉の第二ガイド板部１３ｂを一体に突設している。第一ガイド板部１３ａの下向き突出量Ｌ８は、幅狭なフラットケーブル１Ａの厚さ寸法Ｔａと同一寸法とし、第二ガイド板部１３ｂの下向き突出量Ｌ９は、幅広のフラットケーブル１Ｂの厚さ寸法Ｔｂよりも若干短寸に設定している。
【００４７】
本実施形態のクランプ１０−６においても、幅の狭いフラットケーブル１Ａの厚さ方向の一面を前記第一ガイド板部１３ａに突き当て、幅の広いフラットケーブル１Ｂの厚さ方向の一面を前記第二ガイド板部１３ｂに突き当てることにより、２本のフラットケーブル１Ａ、１Ｂに対するクランプ１０−６の幅方向の位置決めを容易に同時に行うことができる。
【００４８】
また、各フラットケーブル１Ａ、１Ｂをそれぞれ前記第一ガイド板部１３ａと第二ガイド板部１３ｂに突き当てた状態で粘着テープ２０を巻き付けることにより、各フラットケーブル１Ａ、１Ｂとクランプ１０−６とを強固に固着できるため、車両に取り付けた際にも各フラットケーブル１Ａ、１Ｂに対してクランプ１０−６が位置ずれすることを防止できる。
【００４９】
図１４および図１５に本発明の第七実施形態に係るクランプ１０−７を示す。
クランプ１０−７は、２本のフラットケーブル１を垂直姿勢で取り付けるものである。詳しくは、クランプ１０−７の本体１１は、図１４に示すように、上板部１２の幅方向の中間位置から、該上板部１２の長さ方向に延在する１枚の平板状のガイド板部１３を垂直下方に突設した断面Ｔ形状よりなる。
【００５０】
図１５（Ｂ）に示すように、前記ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ１０は、２本のフラットケーブル１の幅寸法Ｗと略同一寸法に設定している。上板部１２の幅方向両側への各突出量Ｌ１１は、フラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと略同一寸法に設定している。
前記上板部１２の上面に車体係止部１４を突設している点は、前記第一実施形態のクランプ１０−１と同一構成であるため同一符号を付して説明を省略する。
【００５１】
前記構成のクランプ１０−７は、図１５（Ａ）（Ｂ）に示すように、ガイド板部１３の両側にフラットケーブル１を１本ずつ垂直配置し、各フラットケーブル１の厚さ方向の一面を上板部１２に当接させると共に、ガイド板部１３に各フラットケーブル１の幅方向の一面を沿わせた状態で、車体係止部１４の両側位置でクランプ１０−７の本体１１と２本のフラットケーブル１とを粘着テープ２０で巻き付け固着することにより、該クランプ１０−７と２本のフラットケーブル１と粘着テープ２０とをほとんど隙間なく互いに密着させて固着できるため、２本のフラットケーブル１を倒れも屈曲もない安定姿勢で強固に保持することができる。
【００５２】
また、２本のフラットケーブル１に対してクランプ１０−７を幅方向に容易に位置決めすることができ、該クランプ１０−７の位置ずれも防止できるため、車両内の他の部品とフラットケーブル１とが干渉してしまうことも防止できる。
【００５３】
図１６に本発明の第八実施形態に係るクランプ１０−８を示す。
クランプ１０−８は、３本のフラットケーブル１を垂直姿勢で取り付けるものである。詳しくは、前記上板部１２の幅方向の中間位置に所要間隔Ｌ１３をあけて、該上板部１２の長さ方向に延在する２枚の平板状のガイド板部１３を垂直下方に突設している。
【００５４】
前記ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ１２は、３本のフラットケーブル１の幅寸法Ｗと略同一寸法に設定している。
前記２枚のガイド板部１３の前記間隔Ｌ１３と、前記上板部１２の各ガイド板部１３より外側への幅方向突出量Ｌ１４は、いずれもフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと略同一寸法に設定している。
その他の構成は前記第七実施形態のクランプ１０−７と同一構成である。
【００５５】
前記構成のクランプ１０−８の取り付けに際しては、前記２枚のガイド板部１３に挟まれた中央部と該ガイド板部１３の両側との３箇所にフラットケーブル１を１本ずつ垂直配置し、各フラットケーブル１の厚さ方向の一面を上板部１２に当接させると共に、該ガイド板部１３に各フラットケーブル１の幅方向の一面または両面を沿わせた状態で、粘着テープ２０で巻き付け固着する。これにより、クランプ１０−８の本体１１と３本のフラットケーブル１と粘着テープ２０とをほとんど隙間なく密着させて固着できるため、１つのクランプ１０−８で合計３本のフラットケーブル１を倒れも屈曲もない安定姿勢で強固に保持することができる。
【００５６】
よって、３本のフラットケーブル１を垂直配置する場合でも、前記クランプ１０−８を用いれば、この３本のフラットケーブル１に対してクランプ１０−８を幅方向に同時に容易に位置決めでき、かつ、３本のフラットケーブル１を強固に保持することができるため、該クランプ１０−８の位置ずれも防止でき、車両内の他の部品とフラットケーブル１とが干渉してしまうことも防止できる。
【００５７】
図１７に本発明の第九実施形態に係るクランプ１０−９を示す。
クランプ１０−９は、２本のフラットケーブル１を水平姿勢で並置して取り付けることができるクランプであり、前記上板部１２の幅方向中間位置から１個のガイド板部１３を突設し、該ガイド板部１３の下向き突出量Ｌ１５をフラットケーブル１の厚さ寸法Ｔと略同一寸法としている。また、前記ガイド板部１３から両側に突出した前記上板部１２の幅方向突出量Ｌ１６は、フラットケーブル１の幅寸法Ｗに対応させているが、本実施形態ではフラットケーブル１の幅寸法Ｗよりも若干短寸に設定している。
その他の構成は前記第七実施形態のクランプ１０−７と同一である。
【００５８】
前記構成のクランプ１０−９の取り付けに際しては、前記ガイド板部１３の両側に２本のフラットケーブル１を１本ずつ水平配置し、各フラットケーブル１の幅方向の上面を上板部１２に当接させると共に、厚さ方向の一面をガイド板部１３の両側に突き当てた状態で、クランプ１０−９の本体１１と２本のフラットケーブル１とを粘着テープ２０で巻き付け固着する。
よって、２本のフラットケーブル１を水平に並置する場合でも、前記クランプ１０−９を用いれば、この２本のフラットケーブル１に対してクランプ１０−９を幅方向に同時に容易に位置決めすることができ、かつ、２本のフラットケーブル１を安定姿勢で強固に保持することができるため、該クランプ１０−９の位置ずれも防止でき、車両内の他の部品とフラットケーブル１とが干渉することを有効に防止できる。
【符号の説明】
【００５９】
１、  １Ａ、１Ｂ  フラットケーブル
１０−１〜１０−９  クランプ
１１  本体
１２  上板部
１３  ガイド板部
１４  車体係止部
２０  テープ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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