(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板の表面にめっき材を電着するためのシステムであって、前記基板の前記表面が前記めっき材を支持するように構成されたシステムにおいて、
前記基板の前記表面上への配置に適合する第１のゲルと、
前記第１のゲル上への配置に適合するソース要素であって、金属イオンを含む前記めっき材、及び、前記第１のゲルとは異なるソースゲルを含むソース要素と、
前記ソース要素上への配置に適合する導電層であって、前記基板の前記表面上への前記めっき材の電着を促進するために電流を前記導電層に結合するように構成された第１の電極を含む導電層と、
を含むシステム。
【請求項２】
前記ソース要素と前記導電層は一つの層で構成されており、これにより、該ソース要素が該導電層を兼ねる、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記基板の前記表面上の前記めっき材の電着を促進するために、前記電流が前記導電層に結合されると電界が前記第１の電極と第２の電極との間に形成されるように適合された第２の電極をさらに含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記基板は前記第２の電極を含む、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１のゲルは前記第２の電極を含む、請求項３に記載のシステム。
【請求項６】
前記第１のゲルは電解質ゲルを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記電解質ゲルはポリアクリルイミドゲルまたはアクリロースゲルを含む、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記第１のゲルは、前記めっき材を溶解するための有機溶媒と、コロイド混合物を生成するためのゲル化剤とを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記第１のゲルは、前記めっき材の前記電着からの化学量論的生成物を受け入れるのに好適な厚さで提供される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記第１のゲルは０．１〜１０ｍｍの厚さで提供される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記金属イオンは銅、錫、亜鉛、またはクロムイオンまたはその混合物を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記めっき材は金属を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記めっき材はセラミックを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
前記ソース要素は複数の基板表面上へ電着する工程に再利用可能である、請求項１に記載のシステム。
【請求項１５】
前記導電層はマイラ（ＭＹＬＡＲ：登録商標）フィルムを用いた箔を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１６】
前記電極に電気信号を与えるように構成される電源をさらに含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１７】
前記第１の導電性ゲル、前記ソース要素、および前記導電層は、積層シート部品または積層テープ部品として提供される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１８】
基板の表面にめっき材を電着するための方法であって、
前記基板の前記表面の一部分に第１のゲル層を提供する工程と、
金属イオンを含む前記めっき材、及び、前記第１のゲル層とは異なるソースゲルを含むソース要素を前記第１のゲル層上に提供する工程と、
前記ソース要素上に導電層を提供する工程と、
前記基板の前記表面に前記めっき材を付着させるために電流信号を前記導電層に印加する工程と、
を含む方法。
【請求項１９】
前記基板を細分化する工程をさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１のゲル層、前記ソース要素、および前記導電層が積層テープ部品として提供され、
前記第１のゲル層を提供する工程、前記ソース要素を提供する工程、および前記導電層を提供する工程は、前記基板の一部分上に前記積層テープ部品を提供する工程を含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
基板の表面にめっき材を所望のパターンで電着するためのコンピュータ実行命令を格納したコンピュータアクセス可能媒体であって、前記電着する工程が、
前記基板の前記表面の一部分に第１のゲル層を提供する工程と、
金属イオンを含む前記めっき材、及び、前記第１のゲル層とは異なるソースゲルを含むソース要素を前記第１のゲル層上に提供する工程と、
前記ソース要素上に導電層を提供する工程と、
前記基板の前記表面に前記めっき材を付着させるために電流信号を前記導電層に印加する工程と、
を含む媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
【背景技術】
【０００２】
背景
電気めっきは、電流を利用して溶液からめっき材のカチオンを還元し、物体を金属等の材料の薄層で覆うめっき処理である。電気めっきに使用される処理は電着と呼ばれる。電気めっきと電着は本明細書では交換可能に呼ばれることがある。電気めっきは通常はソースから材料を見境なく使用し、したがって拡散ベースの電気めっき濃度を維持するために溶液中にむだな濃度のめっき材を必要とする。
図面の簡単な説明
本開示の前述および他の特徴は、添付図面と併せ、以下の説明と添付の特許請求の範囲から十分に明白となる。これらの図面は本開示によるいくつかの例のみを示し、したがって本開示の範囲の限定と考えるべきではない。本開示は、添付図面を使用することによりさらなる特異性と詳細さをもって説明される。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】電気泳動を利用して基板上に材料を電着するためのシステムを示す。
【図２】ＥＰＤで使用される積層テープ部品を含む電気めっき構成を示す。
【図３】ＥＰＤで使用される積層シート部品を含む電気めっき構成を示す。
【図４】基板上に材料を電着する方法を示す。
【図５】電着用に構成された例示的なコンピュータ装置を示すブロック線図である。
【図６】例示的なコンピュータプログラム製品のブロック線図を示す。なお、すべての図は本開示の少なくともいくつかの実施形態にしたがって構成されている。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
詳細な説明
以下の詳細な説明では、添付図面を参照する。添付図面は本明細書の一部を形成する。添付図面では、文脈が規定しない限り同様の符号は通常、同様の構成部品を特定する。発明を実施するための形態、図面、特許請求の範囲に記載する具体的な実施形態は限定することを意味しない。他の実施形態を利用することができ、また本明細書で提示された主題の主旨または範囲から逸脱することなく他の変更を行うことができる。本明細書において一般的に説明され、かつ添付図面に示される本開示の態様は、そのすべてが明示的に本明細書で考察される種々の構成の幅広く異なる態様にて構成され、置換され、組み合わせられ、分離され、設計されてよいことは容易に理解されるであろう。
【０００５】
本開示はとりわけ、電気泳動を利用してめっき材を基板の表面に電気めっきする工程に概して関する方法、装置、コンピュータプログラム、構成、システムに関する。電着は、めっき材を含む電解質溶液またはゲルを介し電流を流すことにより金属または他の材料（めっき材として本明細書で参照される）を基板上に付着する電気化学的方法である。
【０００６】
電気泳動は界面動電現象である。電気泳動塗装（electrophoretic deposition：ＥＰＤ）は、安定な懸濁液中に分散した荷電粒子が微粒子被膜を形成するために反対に帯電した電極に向かって追いやられるコロイド処理である。従来の電気めっきの拡散を電気泳動すなわちＥＰＤで置換または増強すると、電気めっき装置内に存在する電位を活用することができ、またソース化学薬品（めっき材）の使用が容易になる。このような手法により材料の必要性を低減することができ、かつめっき溶液またはゲルに速度と制御性を与えることができる。ＥＰＤの難しさは、電気めっきのためにゲル内に十分なソース物質を提供することと考えられる。したがって本明細書で提供されるような基板上へのめっき材のＥＰＤのための様々な方法とシステムはソース要素を活用する。材料は、基板上に比較的簡単に効果的に電着され得る。
【０００７】
図１に、本開示の少なくともいくつかの例による電気泳動を利用した基板上へ材料を電着するシステム１０を示す。図示のように、システム１０は、材料を支持するための基板１２、ゲル１４、ソース要素１６、導電層１８を含むことができる。本システムは第１の電極（対極とも称することがある）と第２の電極（基準電極とも称することがある）を含むことができる。いくつかの例では、導電層１８は第１の電極として動作し基板１２は第２の電極として動作することができる。いくつかの例では、ソース要素１６と導電層１８は一つの層部材として提供することができる。本システムはさらに、電界が第１の電極と第２の電極との間に発生されゲルとソース要素全体に印加されるように電力を電極に供給するように構成された電源または発振器２０を含むことができる。発振器２０は、電線２２を介し第１の電極（いくつかの例では導電層１８）に電気的に接続されてよい。
【０００８】
基板１２はめっき材を支持するのに適した材料であってよい。電気めっきされる限り任意の好適な材料を基板１２として使用してよい。例えば、窒化アルミニウム基板材料等のピエゾ電気基板を使用することができる。石英またはＰＢ（Ｚｒｘ  Ｔｉ１−ｘ）Ｏ３（ＰＺＴ）等の他のピエゾ材料を使用してもよい。電子機器については、金の薄層を基板上に設けてよい。電気めっきの共通基板材料としては、圧電材料、絶縁体上シリコン（ＳＯＩすなわち酸化物上シリコン）、酸化物材料および／または高分子材料が挙げられる。いくつかの例では、基板１２は導電性であってもよく、また機能的には第２の電極として動作してよい。いくつかの例では、基板１２は第２の電極を形成するためにカーボンブラック等の導電層で覆われてもよい。他の例では、基板１２は導電性でなくてもよく、第２の電極は他の方法で提供されてよい。
【０００９】
いくつかの例では、電着に対する適応性を高めるために基板１２を作製することができる。例えば、基板１２は洗浄されてもよく、親水性被膜で覆われてもよく、金などの導電性被膜または電気めっきシード層で覆われてもよく、あるいは他の方法で作製されてもよい。
【００１０】
基板１２は、最終製品としての使用に好適な大きさと形状で提供することができ、また最終製品を形成するための後の細分化または集積化のための大きさと形状で提供することができる。したがっていくつかの例では、基板１２はめっき材の電着の前にチップサイズに切断または細分化されてよい。他の例では、基板はモノリシック片で提供され、めっき材はその上に電着され、そして基板１２はその後の用途に適した大きさに切断または細分化されてもよい。いくつかの例では、基板１２は実質的に平面であってよい。他の例では、基板１２は管状または曲線状であってよく、そうでなければ非平面状に構成されてもよい。
【００１１】
ゲル１４はゲル化剤と有機溶媒により形成されるようなゲル電解質であってよい。めっき材とゲル化剤を溶解しコロイド混合物を生成するために有機溶媒を使用することができる。一例では、ゲル１４は、ゲル化剤としてポリ塩化ビニルを、有機溶媒としてテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を含むゲル電解質であってよい。ＴＨＦは適度に極性を有する溶剤であり、広範囲の無極性および極性化合物を溶解することができる。いくつかの例では、ゲルはポリアクリルイミドまたはアクリロースゲルであってよい。他の実施形態では、ゲル１４は好適な電気浸透性材料であってよい。電解液でないゲル様の材料は一般的には高電圧を維持することができる。ゲル１４は電気めっき処理に耐えるために金属塩類または電子が与えられるとよい。したがってゲル１４は導電層として機能することができる。いくつかの例では、ゲル１４は、基板が導電性でない場合などには機能的に第２の電極として動作することができる。一般的には、ゲル１４は、電気めっきに貢献しない化学量論的（または不用な）生成物を受け入れるのに好適な厚さを有することができる。いくつかの化学物質はこのような化学量論的生成物を生成しないのでこのような化学物質のゲル層は非常に薄くてよく、このゲル層は実質的に導電性のみの役目を果たす。複数の化学量論的生成物が電気めっき化学作用により生成されるクロムめっきなどの他の化学物質は汚いと考えられる。このような化学物質においてゲル層はさらに厚いとよい。
【００１２】
様々な例では、ソース要素１６はめっき材をある程度含むソースゲルであってよい。いくつかの例では、めっき材はゲル中に金属イオンとして提供されるとよい。任意の好適なソース要素１６またはゲルを使用することができる。一般的には、ソース要素１６は１つまたは複数のめっき材を含むことができる。様々な例では、銅、錫、亜鉛、クロムがめっき材であってよい。めっき材はＥＰＤ中にゲルから引き上げることができ、いくつかの例ではゲルは補給され再利用することができる。他の例では、ソース要素１６は、金属イオンが電気泳動力により引っ張られ得る別の金属構成を含むことができる。別の例では、ソース要素１６は、基板上に電気めっきすることができるセラミックを含んでよい。
【００１３】
いくつかの例では、導電層１８はマイラ箔または電荷を伝導可能な他の材料であってよい。アルミニウム、銅、銀または他の導電材を導電層として使用することができる。一般的には、導電層１８は、電気を通すのに好適な厚さを有する材料シートであってよい。
【００１４】
いくつかの例では、電気泳動ゲルの対極は導電性固定具（ソースゲルを保持するもの等）またはゲル（ゲル層またはソースゲル等）を溶解しないタイプの液体電解質、例えば塩水であってよい。
【００１５】
図２に、本開示の少なくともいくつかの例によるＥＰＤに使用される積層テープ部品を含む電気めっき構成を示す。図示の例では、ゲル１４、ソース要素１６、導電層１８は、好適な基板に貼り付け可能な長い寸法２５と狭い寸法２３を有する積層テープ部品２４として提供することができる。積層テープ部品２４は、好適な大きさに切断可能な長さで提供してもよいし、あるいは直接貼り付けに好適な長さで提供してもよい。例えば金属テープとして導電層を提供することができる。金属テープの片側には電気泳動ソース要素を提供することができる。電気泳動のソース要素上にゲル電解質を提供することができる。いくつかの例では、電気泳動のソース物質は例えば０．１〜１０ｍｍの厚さであってよい。
【００１６】
図３に、一例によるＥＰＤで使用される積層シート部品を含む電気めっき構成を示す。図示の例では、ゲル１４、ソース要素１６、導電層１８は積層シート部品２６として提供される。積層シート部品２６は、任意の好適な大きさおよび／または形状に切断または細分化することができる。導電層は、例えば金属シートとして提供することができる。金属シートの片側には電気泳動ソース要素を提供することができる。電気泳動ソース要素上にゲル電解質を提供することができる。いくつかの例では、電気泳動ソース物質は例えば厚さ約０．１ｍｍ〜約１０ｍｍの範囲であってよい。
【００１７】
他の例では、本明細書に記載のシステムと方法は、電解質ゲルと電気泳動ソース物質を大桶内に提供することにより使用することができる。使用時、電解質ゲルを基板上に、電気泳動ソース要素を電解質ゲル上に塗布することができる。電気泳動ソース物質上に導電層を塗布することができる。
【００１８】
テープ、シート、または塗布された材料を使用することにより、材料のパターンと形状を基板上に電気めっきすることができる。さらに、電気めっきは特定のめっき場所ではなく現場で行うことができる。
【００１９】
図４は、本開示の少なくともいくつかの例による基板上に材料を電着する方法３０を示す。方法３０は作業３２、３４、３６、３８および／または４０により示されるような１つまたは複数の機能的作業を含むことができる。方法３０は作業３２で開始してよく、ここではめっき材を支持する表面を有する基板を提供することができる。作業３４では、めっき材を支持する表面の基板上にゲル層を提供することができる。作業３６では、めっき材をある程度含むソース要素をゲル層上に提供することができる。作業３８では、導電層をソース要素上に提供することができる。作業４０では、電流信号を導電層に印加してソース要素とゲル層全体にわたって電界を形成し基板の表面にめっき材を付着させることができる。いくつかの例では約１〜５ボルトが印加される。
【００２０】
電気泳動ゲルめっきの際、図１のソース要素などのめっき溶液は通常、静電力がめっき溶液中にその表面に向かう運動を引き起こすように帯電めっき要素を有することができる。ほとんどの電解液は電荷を有するので、極性溶剤と共に使用することにより本明細書に記載のシステムと方法ではこのような静電力を引き起こすことができる。本電気泳動システムおよび方法はさらに、セラミックを付着させるために使用することができる。いくつかの例では、こうして金属／セラミックめっきを交互に切り替えることができる。めっきイオンは小さく、ゲル層全体にわたって軽い力を使用してめっき材を付着することができる。したがって印加電圧範囲は約１０ボルト未満でよい。
【００２１】
めっき表面において還元廃棄化学物質が形成されることがある。化学量論的生成物とも称するこれらの廃棄化学物質はゲル層内に蓄積することがある。化学量論的生成物は一般的には、到来する新しい供給材料の電気泳動作用により取り去られると考えられる。いくつかの例では、この化学作用は、電気泳動力が逆転され望ましくない化学薬品が反応部位から引き離されるように付着中に反対電荷が誘導されるように設計されてよい。
【００２２】
いくつかの例では、本明細書に記載のシステムと方法はさらに、コンピュータシステム（図示せず）を含むことができる。コンピュータシステムは、信号発生器または電源を駆動するように構成することができ、また信号レベル、周波数、周期、パルス持続時間、デューティサイクル、露光時間、または印加電流信号の他のいくつかの特性を制御するように使用することができる。いくつかの例では、周波数変化により付着の一様性を増すことができる。特定な例では、信号発生器により与えられる電流信号の周波数および／または信号レベルを制御するためのプロセッサを提供することができる。
【００２３】
図５は、本開示の少なくともいくつかの例による電着用に構成されてよい例示的なコンピュータ装置９００を示すブロック線図である。極めて基本的な構成９０１では、コンピュータ装置９００は通常、１つまたは複数のプロセッサ９１０とシステムメモリ９２０とを含むことができる。プロセッサ９１０とシステムメモリ９２０間の通信にメモリバス９３０を使用することができる。
【００２４】
所望の構成に依存するが、プロセッサ９１０は、これらに限定されないがマイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、またはその任意の組み合わせを含む任意のタイプであってよい。プロセッサ９１０は、レベル１のキャッシュ９１１やベル２のキャッシュ９１２などのキャッシュの１つまたは複数のレベル、プロセッサコア９１３、レジスタ９１４を含むことができる。例示的なプロセッサコア９１３は、演算装置（ＡＬＵ）、浮動小数点ユニット（ＦＰＵ）、ディジタル信号処理コア（ＤＳＰコア）、またはその任意の組み合わせを含むことができる。例示的なメモリコントローラ９１５はまたプロセッサ９１０と共に使用されてもよく、あるいはいくつかの実施形態ではメモリコントローラ９１５はプロセッサ９１０の内部部品であってもよい。
【００２５】
所望の構成に依存して、システムメモリ９２０は、これらに限定されないが揮発性メモリ（ＲＡＭ等）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュメモリ等）あるいはその任意の組み合わせを含む任意のタイプであってよい。システムメモリ９２０は、オペレーティングシステム９２１、１つまたは複数のアプリケーション９２２、プログラムデータ９２４を含むことができる。アプリケーション９２２は、選択された周波数を発生するように構成されてよい電着アルゴリズム９２３を含むことができる。プログラムデータ９２４は現在データ９２５を含む。いくつかの実施形態では、アプリケーション９２２は、電流が電極に供給され材料のＥＰＤを引き起こすようにオペレーティングシステム９２１上のプログラムデータ９２４と共に動作するように構成されてよい。上述の基本構成は、図３では破線９０１内のこれら部品により示される。
【００２６】
コンピュータ装置９００は、付加的特徴または機能と、基本構成９０１と任意の必要な装置とインタフェース間の通信を容易にするための追加のインタフェースとを有することができる。例えば、バス／インタフェースコントローラ９４０は、記憶装置インタフェースバス９４１を介する基本構成９０１と１つまたは複数のデータ記憶装置９５０間の通信を容易にするために使用することができる。データ記憶装置９５０は、着脱可能記憶装置９５１、固定型記憶装置９５２、またはその組み合わせであってよい。着脱可能記憶装置と固定型記憶装置の例としては、いくつかの例を挙げると、フレキシブルディスク駆動装置、ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）などの磁気ディスク装置と、コンパクトディスク（ＣＤ）駆動装置またはディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）駆動装置などの光ディスク駆動装置と、固体駆動装置（solid state drive：ＳＳＤ）と、磁気テープ駆動装置が挙げられる。例示的なコンピュータ記憶装置媒体としては、コンピュータ読取り可能命令、データ構造、プログラムモジュールまたは他のデータなどの情報の記憶用の、任意の方法または技術で実施される揮発性および不揮発性および着脱可能および固定型の媒体が挙げられる。
【００２７】
システムメモリ９２０、着脱可能記憶装置９５１、固定型記憶装置９５２はすべてコンピュータ記憶装置媒体の例である。コンピュータ記憶装置媒体としては限定しないが、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリまたは他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）または他の光記憶装置、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶装置または他の磁気記憶装置、または所望の情報を格納するために使用されコンピュータ装置９００によりアクセスされ得る他の任意の媒体が挙げられる。このような任意のコンピュータ記憶装置媒体は装置９００の一部であってよい。
【００２８】
コンピュータ装置９００はまた、バス／インタフェースコントローラ９４０を介した様々なインタフェース装置（例えば出力インタフェース、周辺インタフェース、通信用インタフェース）から基本構成９０１までの通信を容易にするためのインタフェースバス９４２を含むことができる。例示的な出力装置９６０としては、１つまたは複数のＡ／Ｖポート９６３を介し表示装置またはスピーカなどの様々な外部装置と通信するように構成されてよいグラフィック処理装置９６１と音声処理ユニット９６２が挙げられる。例示的な周辺インタフェース９７０としては、１つまたは複数のＩ／Ｏポート９７３を介し入力装置（例えば、キーボード、マウス、ペン、音声入力装置、タッチ入力装置等）などの外部装置または他の周辺機器（例えば、プリンタ、スキャナ等）と通信するように構成されてよいシリアルインタフェースコントローラ９７１またはパラレルインタフェースコントローラ９７２が挙げられる。例示的な通信装置９８０としては、１つまたは複数通信ポート９８２を介したネットワーク通信リンク上の１つまたは複数の他のコンピュータ装置９９０との通信を容易にするように構成されてよいネットワークコントローラ９８１が挙げられる。
【００２９】
ネットワーク通信リンクは通信媒体の一例と考えられる。通信媒体は通常、コンピュータ読取り可能命令、データ構造、プログラムモジュール、または搬送波または他の搬送機構等の変調データ信号内の他のデータにより具現化されてよい。この通信媒体の例としては任意の情報配送媒体が挙げられる。「変調データ信号」は１つまたは複数の特性セットを有する信号であってもよいし、あるいは情報を信号に復号するようなやり方で変換されてもよい。限定しないが一例として、通信媒体としては、有線ネットワークまたは直接有線接続などの有線媒体と、音響、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、その他の無線媒体などの無線媒体とを挙げることができる。本明細書で使用される用語「コンピュータ読取り可能媒体」は記憶媒体と通信媒体の両方を含むことができる。
【００３０】
コンピュータ装置９００は、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、個人用媒体プレーヤ装置、無線ウェブ監視装置、個人用ヘッドセット装置、特殊用途装置、または上記機能の任意のものを含む複合装置などの小型携帯（または移動体）電子装置の一部として実施することができる。コンピュータ装置９００はまた、ラップトップコンピュータと非ラップトップコンピュータ構成の両方を含むパーソナルコンピュータとして実施することができる。
【００３１】
図６に、本開示の少なくともいくつかの例により構成された例示的なコンピュータプログラム製品５００のブロック線図を示す。いくつかの例では図６に示すようにコンピュータプログラム製品５００は、コンピュータ実行命令５０５も含んでよい信号担持媒体５０２を含む。コンピュータ実行命令５０５は電着の命令を与えるように構成されてよい。このような命令は例えば、電気信号の特性の選択または調節と、この選択または調整された特性を使用することによる電極への電気信号の印加とに関係する命令を含むことができる。一般的には、コンピュータ実行命令は本明細書に記載の磁気電着のための方法の任意の工程を行なうための命令を含むことができる。
【００３２】
また図６に示すように、いくつかの例ではコンピュータ製品５００は、コンピュータ読取り可能媒体５０６、記録可能媒体５０８、通信媒体５１０のうちの１つまたは複数を含むことができる。これらの要素のまわりの点線のボックスは、これに限定しないが信号担持媒体５０２内に含まれてよい異なるタイプの媒体を示してもよい。これらのタイプの媒体は、プロセッサ、論理、および／またはこのような命令を実行するための他の設備を含むコンピュータ装置により実行されるコンピュータ実行命令５０５を配布することができる。コンピュータ読取り可能媒体５０６と記録可能媒体５０８としては限定しないが、フレキシブルディスク、ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）、コンパクトディスク（ＣＤ）、ディジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、コンピュータメモリ等を挙げることができる。通信媒体５１０としては限定しないが、ディジタルおよび／またはアナログ通信媒体（例えば、光ファイバーケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンク等）が挙げられる。
【００３３】
本開示は、本出願に記載された様々な態様の具体例として意図された特定の実施形態の観点に限定されるべきではない。多くの変形と変更は、当業者にとって明らかなように本開示の主旨と範囲から逸脱することなく行うことができる。本明細書に列挙されたものに加えて本開示の範囲内の機能的に等しい方法と装置は、前述の説明から当業者にとって明らかである。このような変形と変更は添付の特許請求の範囲に入るように意図されている。本開示は、添付の特許請求の範囲の文言と、このような特許請求の範囲が権利を与えられる均等物の全範囲とのみによって限定されるべきである。本開示は、特定の方法、試薬、化合物組成または生物システムに限定されなく、これらは当然変化し得ることを理解すべきである。また、本明細書で使用される用語は、特定の実施形態を記載する目的のためのみのものであり、限定するように意図されていないことを理解すべきである。
【００３４】
本明細書における実質的に任意の複数および／または単数の用語の使用に関しては、当業者は文脈および／または適用に適切なように複数から単数へ、および／または単数から複数へ読み換えることができる。様々な単数／複数の置換は、明瞭化のために本明細書では明示的に記載されることがある。
【００３５】
概して、本明細書そして特に添付の特許請求の範囲（例えば添付の特許請求の範囲の本文）で使用される用語は「オープン」用語として意図されている（例えば用語「含んでいる」は「限定しないが含んでいる」と解釈すべきであり、用語「有する」は「少なくとも有する」と解釈すべきであり、用語「含む」は「限定しないが含む」と解釈すべきである、等）ことを当業者は理解するであろう。導入された請求項記載の特定の数が意図された場合はこのような意図は請求項内に明示的に記載されること、そしてこのような記載がない場合はこのような意図はないということを当業者はさらに理解するであろう。例えば、理解の助けとして、以下の添付の特許請求の範囲は請求項記載を導入するために導入句「少なくとも１つの」と「１つまたは複数の」の使用を含むことがある。しかしながら、このような句の使用は、単数形による請求項記載の導入が、同じ請求項が導入句「１つまたは複数」または「少なくとも１つの」と単数形の記載とを含むときでさえ、このような導入された請求項記載を含む任意の特定の請求項を、このような記載を１つのみ含む実施形態に限定することを意味すると解釈すべきでない（例えば単数形の記載は「少なくとも１つ」または「１つまたは複数」を意味するものと解釈すべきである）。同じことは請求項記載を導入するために使用される「前記」の使用にも当てはまる。さらに、導入された請求項記載の特定の数が明示的に記載されたとしても、当業者は、このような記載は少なくとも記載された数を意味する（例えば、他の修飾語を持たない「２つ」というありのままの記載は少なくとも２つまたは２つ以上を意味する）ように解釈すべきであることを認識するであろう。さらに、「Ａ、Ｂ、Ｃ等の少なくとも１つ」に類似の慣習的表現が使用される場合、一般的には、このような構造は、当業者はこの慣習的表現を理解するであろうという意味で意図されている（例えば、「Ａ、Ｂ、Ｃの少なくとも１つを有するシステム」は限定しないがＡのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、Ａ、Ｂともに、Ａ、Ｃともに、Ｂ、Ｃともに、および／またはＡ、Ｂ、Ｃともに有するシステムなどを含むであろう）。「Ａ、Ｂ、またはＣ等の少なくとも１つ」に類似の慣習的表現が使用される場合、一般的には、このような構造は、当業者はこの慣習的表現を理解するであろうという意味で意図されている（例えば、「Ａ、ＢまたはＣの少なくとも１つを有するシステム」は限定しないがＡのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、Ａ、Ｂともに、Ａ、Ｃともに、Ｂ、Ｃともに、および／またはＡ、Ｂ、Ｃともに有するシステムなどを含むであろう）。２つ以上の代替用語を表す実質的に任意の離接語（disjunctive word）および／または離接句（disjunctive phrase）は、本明細書、特許請求の範囲または図面にかかわらず、用語の１つ、用語のいずれか、または両方の用語を含む可能性を考慮するように理解すべきであることを当業者はさらに理解するであろう。例えば句「ＡまたはＢ」は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡとＢ」の可能性を含むように理解される。
【００３６】
さらに、本開示の特徴または態様がマーカッシュ群によって記載される場合、当業者は、この開示もまたマーカッシュ群の任意の個々のメンバーまたは下位群メンバーの意味で記載されることを認識するであろう。
【００３７】
当業者により理解されるように、書面による明細書を提供するという意味でなど任意のおよび全ての目的のため、本明細書で開示される全ての範囲はまた、任意のおよび全ての可能な部分的範囲と、その部分的範囲の組み合わせとを包含する。任意の掲載範囲は、少なくとも二等分、三等分、四等分、五等分、十等分などに分割された同じ範囲を十分に記載し可能にするものと容易に認識することができる。非限定的な実施例として、本明細書で説明された各範囲は、下三分の一、中三分の一、上三分の一等に容易に分割することができる。また当業者により理解されるように、「まで」、「少なくとも」、「より多い」、「より少ない」等のすべての言語は、記載または参照された数を含み、かつ上に説明したように後で部分的範囲に分割することができる範囲を参照する。最後に、当業者により理解されるように範囲は個々の各メンバーを含む。したがって例えば、１〜３個のセルを有する群は、１個、２個、または３個のセルを有する群を指す。同様に、１〜５個のセルを有する群は、１個、２個、３個、４個、または５個のセルを有する群などを指す。
【００３８】
様々な態様と実施形態が本明細書で開示されたが、他の態様と実施形態は当業者にとって明白であろう。本明細書で開示された様々な態様と実施形態は説明のためのものであって、限定するように意図するものではなく、真の範囲と主旨は以下の特許請求の範囲により示される。
【符号の説明】
【００３９】
１０  システム
１２  基板
１４  ゲル
１６  ソース要素
１８  導電層
２０  電源
２３  狭い寸法
２４  積層テープ部品
２５  長い寸法
２６  積層シート
３０  方法
３２、３４、３６、３８、４０  作業
９００  コンピュータ装置
９０１  基本構成
９１０  プロセッサ
９１１  レベル１  キャッシュ
９１２  レベル２  キャッシュ
９１３  プロセッサコア
９１４  レジスタ
９１５  メモリコントローラ
９２０  システムメモリ
９２１  オペレーティングシステム
９２２  アップリケーション
９２３  電着アルゴリズム
９２４  プログラムデータ
９２５  現在データ
９３０  メモリバス
９４０  バス／インタフェースコントローラ
９４１  記憶装置インタフェースバス
９４２  インタフェース
９５０  記憶装置
９５１  着脱可能記憶装置
９５２  固定型記憶装置
９６０  出力装置
９６１  グラフィック処理ユニット
９６２  音声処理ユニット
９６３  Ａ／Ｖポート
９７０  周辺インタフェース
９７１  シリアルインタフェースコントローラ
９７２  パラレルインタフェースコントローラ
９７３  Ｉ／Ｏポート
９８０  通信装置
９８１  ネットワークコントローラ
９８２  通信ポート
９９０  他のコンピュータ装置
５００  コンピュータプログラム製品
５０３  信号担持媒体
５０５  コンピュータ実行命令
５０６  コンピュータ読取り可能媒体
５０８  記録可能媒体
５１０  通信媒体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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