(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ストラットが相互に交差接合され、全体が管状に形成されたステント本体と、前記ストラットの外表面にコーティングすることにより形成された薬剤コート層と、を有するステントであって、
前記ストラットは、前記ステント本体の放射方向への拡張−収縮に伴って変形される屈曲部を有し、当該屈曲部にコーティングされる前記薬剤コート層を、前記ストラットの軸直角断面形状が山形であり、かつ、当該山形の稜線が前記ストラットの長手方向に沿って波形状となるように形成しており、
前記薬剤コート層の断面形状は、前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線で終端するように形成されているか、あるいは前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線を覆うように形成されており、
前記薬剤コート層の断面形状の終端は、前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線に沿って前記ストラットの長手方向に延在している、ことを特徴とするステント。
【請求項２】
前記屈曲部は、なだらかな円弧状に屈曲したことを特徴とする請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記ステント本体が放射方向外方へ拡張−収縮変形することにより前記ストラット相互間が拡開変形される前記屈曲部は、前記拡開変形により圧縮作用を受ける外方側変曲点の近傍に前記稜線波形のピーク部が位置するように前記薬剤コート層を形成したことを特徴とする請求項１又は２に記載のステント。
【請求項４】
前記屈曲部は、前記稜線波形のピーク部が奇数個存在するように前記薬剤コート層を形成したことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のステント。
【請求項５】
前記薬剤コート層は、前記ストラットの外表面全体若しくは一部に、前記薬剤コート層の稜線が前記ストラットの長手方向に沿って波形状となるように形成したことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のステント。
【請求項６】
前記薬剤コート層は、薬剤とポリマーとの混合物により構成したことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のステント。
【請求項７】
前記ポリマーは、生分解性ポリマーである請求項６に記載のステント。
【請求項８】
前記生分解性ポリマーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸とグリコール酸の共重合体のいずれか、である請求項７に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体内の管腔に生じた狭窄部もしくは閉塞部に留置して管腔の開存状態を維持するステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
ステントは、血管、胆管、気管、食道、尿道などの生体内の管腔に生じた狭窄部もしくは閉塞部の改善に使用される医療用具であり、細いストラットが相互に接続部において交差接合された、いわば網目状の管状体である。【０００３】
ステントは、その機能及び留置方法により、自己拡張型ステントとバルーン拡張型ステントに区別される。自己拡張型ステントは、ステント自体が拡張機能を有し、カテーテル内に予め縮径した状態で収納し、目的部位に到達した後、縮径状態を解放して拡張させることにより管腔内に密着固定するものである。バルーン拡張型ステントは、ステント自体に拡張機能はなく、目的部位に挿入後、バルーンにより拡張し、塑性変形させることにより管腔内に密着固定するものである。【０００４】
例えば、心臓の冠状動脈においては、経皮的冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）後の再狭窄防止のため、概ねバルーン拡張型のステントが用いられる。治療に当っては、ステントをカテーテル先端のバルーン外周に縮径した状態で装着し、生体内に挿入後、管腔の目的部位でバルーンにより拡張させ、管腔内壁に沿って密着固定して冠状動脈に留置し、狭窄部もしくは閉塞部の拡張状態あるいは開存状態を維持させている。【０００５】
このようなステントの管腔内への留置は、ＰＴＣＡのみの場合と比べて再狭窄率は低いものの、ステント留置部に約２０〜３０％の割合で再狭窄が認められている。再狭窄の主な原因は、血管平滑筋細胞の遊走・増殖による内膜肥厚であることから、最近では、血管平滑筋細胞の遊走・増殖を抑制しうる薬剤をステントの外表面にコーティングし、ステント留置部位で薬剤を溶出させて再狭窄を防止する、DES（ Drug Eluting Stents ）と称される薬剤溶出タイプのステントの開発が行われている。【０００６】
薬剤としては、例えば、抗生物質であるシロリムスや抗癌剤などが使用される。薬剤のコーティングは、薬剤と生体適合性ポリマーを溶媒に溶解したコーティング液を、浸漬法、スプレー法、あるいは、いわゆる直付け法（ステントを構成するストラットに沿って塗布する）などによりステントの表面に所定量の薬剤が存在するようにコーティングし、乾燥固化することにより行う。【０００７】
ところが、DESを管腔内に留置するには、一旦ステントを縮径した状態として管腔内に移送した後、拡張して留置するので、拡縮変形時にステント表面から薬剤コート層が剥離したり破壊されるという問題が生じる。いずれのタイプのステントにおいても、より多くの症例に対応させるために、放射方向のみでなく軸方向にも変形する柔軟性を備えていることが好ましいことからすれば、あらゆる方向の変形にも薬剤コート層の剥離が生じないようにすることが好ましい。【０００８】
特開２００７−９７７０６号（請求項１、段落番号「００２０」など参照）では、可塑剤を含む組成物により薬剤コート層を形成したステントが開示されている。薬剤コート層に可塑剤を含有させると、薬剤コート層自体が柔軟性を有し、ステントの拡縮変形に対応して変形することから、薬剤コート層が剥離、破壊、破損あるいは脱落する事態を防止には好ましいものである。【０００９】
しかし、可塑剤は、いわば油分である。これを生体内の管腔内に入れる場合、生分解されなければ、末梢血管に詰まる虞があり、生分解されるとしても、その選択によっては生体への悪影響もあることから、ステントにおいて可塑剤の使用は極力回避することが好ましい。
【発明の開示】
【００１０】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたもので、可塑剤を使用することなく薬剤コート層がステントの変形に伴って容易に変形し、剥離、破壊、破損あるいは脱落の問題がないステントを提供することを目的とする。
【００１１】
上記目的を達成する本発明のステントは、ストラットが相互に交差接合され、全体が管状に形成されたステント本体と、前記ストラットの外表面にコーティングすることにより形成された薬剤コート層と、を有するステントであって、前記ストラットは、前記ステント本体の放射方向への拡張−収縮に伴って拡縮変形される屈曲部を有し、当該屈曲部にコーティングされる前記薬剤コート層を、前記ストラットの軸直角断面形状が山形であり、かつ、当該山形の稜線が前記ストラットの長手方向に沿って波形状となるように形成しており、前記薬剤コート層の断面形状は、前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線で終端するように形成されているか、あるいは前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線を覆うように形成されており、前記薬剤コート層の断面形状の終端は、前記ストラットの内側輪郭線および外側輪郭線に沿って前記ストラットの長手方向に延在している、ことを特徴とする。
【００１２】
本発明は、ステント本体の拡張−収縮に伴って変形するストラットの屈曲部にコーティングする薬剤コート層を、ストラットの軸直角断面形状が山形であり、かつ山形の稜線がストラットの長手方向に沿って波形状となるようにしたので、ステント本体が放射方向及び／又は軸方向に変形し屈曲部が伸び縮み変形しても、この変形に追随して薬剤コート層も変形し、ストラットから薬剤コート層が剥離したり、薬剤コート層自体が破壊、破損あるいは脱落するなどという事態を抑制し、ステントから目的部位に所定量の薬剤を徐々に放出することができる。
【００１３】
特に、可塑剤を使用することなく薬剤コート層が物理的に変形できる構成としたので、生体への悪影響がなく、安全性が高いものとなる。
【００１４】
しかも、乾燥固化された状態の薬剤コート層は、多少外力が作用しても、例えば、生体の管腔内壁に接触しても、薬剤コート層が脱落する虞はなく、所定の薬剤量を維持でき、ステントの扱いも容易で、手技も容易かつ確実となり、極めて使用勝手のよいステントとなる。
【００１５】
前記屈曲部なだらかな円弧状、拡開時に薬剤コート層に加わる歪みも少なく、薬剤コート層の剥離、破壊、破損あるいは脱落などを抑制する効果が高いものとなる。
【００１６】
ステント本体の拡張−収縮変形に伴って，例えば、Ｕ字状屈曲部のストラット相互間が拡開されるとき、この屈曲部の外方側変曲点の近傍に、前記薬剤コート層の稜線波形のピーク部が位置するように構成、屈曲部の拡開時に薬剤コート層に加わる歪みの少ない部分が肉厚の薬剤コート層となり、薬剤コート層の剥離などを抑制しつつ多量の薬剤をステント上に搭載できる。
【００１８】
前記屈曲部において、稜線波形のピーク部が奇数個存在するように薬剤コート層を形成、屈曲部が変形するときに、波形状のピーク部が中心となって変形し易くなり、ストラットの変形に追随して変形し、薬剤コート層の剥離などを抑制する効果がさらに向上することになる。
【００１９】
前記屈曲部のみでなく、前記ストラットの外表面全体若しくは一部の薬剤コート層の稜線が前記ストラットの長手方向に沿って波形状となるように形成、拡開する屈曲部のみでなく、屈曲部以外の部分、例えば直線部が変形する場合も、この変形により薬剤コート層に掛かる歪みを分散させることができ、薬剤コート層の剥離などを抑制する効果が向上する。
【００２０】
前記薬剤コート層を、薬剤とポリマーとの混合物により構成、ストラットの外表面に対するコーティング作業を行い易く、作業性も向上する。
【００２１】
前記ポリマーを、生分解性ポリマー、例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸とグリコール酸の共重合体を用、生体内にステントを留置した後、薬剤を覆い保護しているポリマーが生分解され、薬剤が徐放され、ステント留置部での再狭窄が防止される。
【００２２】
本発明のさらに他の目的、特徴および特質は、以後の説明および添付図面に例示される好ましい実施の形態を参酌することによって、明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態を示すステントの全体概略正面図である。
【図２】図１に示すステントのセル部分を展開した状態の拡大平面図である。
【図３】図２に示す状態からセル部分を拡張した状態を示す展開拡大平面図である。
【図４】屈曲部を示す概略斜視図である。
【図５】同屈曲部を拡開したときの変形状態を示す概略図である。
【図６】（Ａ）〜（Ｄ）は、図５のＡ−Ａ線、Ｂ−Ｂ線、Ｃ−Ｃ線、Ｄ−Ｄ線に沿う薬剤コート層の概略断面図である。
【図７】（Ａ）〜（Ｄ）は、薬剤コート層の変形例を示す概略断面図である。
【図８】薬剤コート層の他の変形例を示す概略断面図である。
【図９】生体器官拡張器具を示す正面図である。
【図１０】本発明の他の実施形態を示すステントの要部概略正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００２５】
本実施形態のステントは、いわゆるバルーン拡張型であり、概して、細いストラットＳが相互に接続部Ｆにおいて交差接合された、いわば網目状をした管状体である。このステントは、生体内に挿入可能な外径を有し、管状体の内部より半径方向外方に広がる力が付与されたときに放射方向及び／又は軸方向に伸長可能なものである。
【００２６】
具体的には、ステント１は、種々の形状、例えば、屈曲あるいは湾曲させることにより形成した屈曲部Ｋや直状部Ｔなどを有する所定幅のストラットＳが連続的に伸延され、その端部が接続部Ｆにより接合されたもので、かつ、ストラットＳ間に屈曲部Ｋや直状部Ｔなどが変形可能となるように空隙部Ｏが形成されたステント本体２と、ストラットＳの外表面に薬剤をコーティングすることにより形成した薬剤コート層１０（図４参照）と、を有している。
【００２７】
ストラットＳは、例えば、図２に示すように、ステント１の中心軸と平行に伸びる平行部Ｈ（明確にするために斜線を付している）と、円弧状になだらかに湾曲された屈曲部Ｋと、屈曲部Ｋに連なる直状部Ｔと、を有し、これらを組み合わせることにより所定のパターンを有するセル部分Ｃを形成している。ステント本体２は、セル部分Ｃを平行部Ｈの中心部分である接続部Ｆで接合しつつ複数個連続的に配置することにより、軸方向に所定の長を有するものとしている。例えば、図１に示すものは、セル部分Ｃが１４個のものであるが、セル部分Ｃの個数は必要に応じて適宜選択することができる。
【００２８】
さらに詳述すれば、ステント本体２は、図２に示すように、平行部Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３及びＨ４（いずれも図中斜線を付した部分）が千鳥状に配置され、各平行部Ｈの中央部には、相互に反対方向に突出するように設けられた屈曲部Ｋが設けられている。平行部Ｈ１の中央屈曲部Ｋと平行部Ｈ３の上端は、複数個の直状部Ｔや、傾斜配置とされている波状部Ｗが屈曲部Ｋを介して、いわば長いジグザグ状の連結ラインＬ１により連設され、平行部Ｈ１の下端と平行部Ｈ２の上端は、２つの直状部Ｔと１つの波状部Ｗが屈曲部Ｋを介して、いわば短いジグザグ状の連結ラインＬ２により連設されている。
【００２９】
平行部Ｈ１の下端屈曲部Ｋと平行部Ｈ２の上端や、平行部Ｈ２の中央屈曲部Ｋと平行部Ｈ３の中央屈曲部Ｋや、平行部Ｈ３の下端屈曲部Ｋと平行部Ｈ４の上端屈曲部Ｋは、短いジグザグ状の連結ラインＬ２により連設され、平行部Ｈ３の中央屈曲部Ｋと平行部Ｈ１の上端は、長いジグザグ状の連結ラインＬ１により連設されている。
【００３０】
直状部Ｔは、ステント１の拡張前、つまり、ステント１の圧縮時には、ステント１の中心軸に対してほぼ平行とすることが好ましい。波状部Ｗの端部に設けられている屈曲部Ｋは、下位のジグザグ状の連結ラインＬに入り込むように構成することが好ましく、これによりステント１の圧縮時における外径を小さくでき、拡張時には大きく拡開でき、いわゆる拡張保持力を大きなものとすることができる。
【００３１】
屈曲部Ｋに関しても、鋭角的に折曲することは好ましくなく、Ｕ字状あるいはなだらかな円弧状に屈曲乃至湾曲したものとすることが好ましい。これにより、拡開時に薬剤コート層に加わる歪みも少なく、薬剤コート層の剥離、破壊、破損あるいは脱落を抑制する効果が高いものとなる。ただし、屈曲部Ｋは、外方に向って大きく膨らまない湾曲形状としてもよい。このようにすれば、圧縮時の外径を小さくでき、細径の生体内器官（例えば、血管）への挿入に有利となる。
【００３２】
ステント１の形成材料としては、ある程度の生体適合性を有するものが好ましく、例えば、ステンレス鋼、タンタルもしくはタンタル合金、プラチナもしくはプラチナ合金、金もしくは金合金、コバルトベース合金、コバルトクロム合金、チタン合金、ニオブ合金等が考えられる。ステンレス鋼としては、最も耐腐食性のあるＳＵＳ３１６Ｌが好適である。
【００３３】
ステント１は、所定のパターンに成形した後、貴金属メッキ（金、プラチナ）をしてもよい。また、成形後、焼なましを行ってもよい。焼きなましにより、ステント全体の柔軟性および可塑性が向上し、屈曲した血管内での留置性が良好となり、血管内壁に与える物理的な刺激も減少し、再狭窄の要因を減少させることができる。焼きなましは、ステント表面に酸化被膜が形成されないように、不活性ガス雰囲気下（例えば、窒素と水素の混合ガス）にて、９００〜１２００℃に加熱したのち、ゆっくりと冷却することにより行うことが好ましい。
【００３４】
ステント１は、後述するバルーン３４に装着された状態におけるストラットＳが占める面積が、空隙部Ｏを含む外周面の面積の６０％〜８０％であることが好ましい。
【００３５】
ストラットＳの幅としては、９０μｍ〜１００μｍ程度が好ましい。各セル部分Ｃの軸方向の長さとしては、０．５ｍｍ〜２．０ｍｍが好ましく、特に、０．９ｍｍ〜１．５ｍｍが好ましい。平行部Ｈの軸方向長さとしては、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍ程度が好ましく、特に、１．５ｍｍ〜３．０ｍｍが好ましい。
【００３６】
ステント１の非拡張時の直径は、０．８ｍｍ〜２．５ｍｍ程度が好適であり、特に、０．９ｍｍ〜２．０ｍｍがより好ましく、ステント１の非拡張時の長さは、８ｍｍ〜４０ｍｍ程度が好適である。
【００３７】
ステント１の成形は、管状体（具体的には、金属パイプ）よりストラット以外の部分を除去することにより行う。例えば、金属パイプを、フォトファブリケーションと呼ばれるマスキングと化学薬品を使用したエッチング方法、型による放電加工法、切削加工法（例えば、機械研磨、レーザー切削加工）などにより空隙部Ｏを除去することにより行う。
【００３８】
このようにして成形した後、化学研磨あるいは電解研磨によりストラットＳのエッジを除去し、滑らかな面となるように仕上げる。さらに、ストラットＳの内面及び／又は外面に生体適合性材料を被覆してもよい。この生体適合性材料としては、生体適合性を有する合成樹脂または金属が用いられる。例えば、不活性な金属でステント１の表面を被覆する方法としては、電気メッキ法を用いた金メッキ、蒸着法を用いたステンレスメッキ、スパッタ法を用いたシリコンカーバイド、ダイヤモンドライクカーボン、窒化チタンメッキ、金メッキなどがある。合成樹脂としては、熱可塑系または熱硬化系の樹脂から選択できるが、例えば、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体など）、ポリ塩化ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリアミドエラストマー、ポリウレタン、ポリエステル、フッ素樹脂、シリコーン樹脂、パリレン等が使用でき、好ましくは、ポリオレフィン、ポリアミドエラストマー、ポリエステルあるいはポリウレタン、シリコーン樹脂、パリレンである。また、生体内分解性樹脂（例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸とグリコール酸の共重合体）を使用してもよい。合成樹脂被膜は、ストラットＳの湾曲を妨げない程度に柔軟であることが好ましく、その肉厚は、３μｍ〜３００μｍ、好ましくは、５μｍ〜１００μｍである。
【００３９】
このようにして形成されたステント１に対し本実施形態では、図４に示すように、ストラットＳの外表面に薬剤コート層１０を形成する。
【００４０】
薬剤コート層１０の形成に当っては、本来的には、ストラットＳの幅が９０μｍ〜１００μｍという極めて狭い部分に形成するため、コーティング液をストラットＳに沿い、全幅を１度にコーティングし、その後、コーティング液を乾燥固化し、溶媒を蒸発させることによりステント本体２の外表面に所定量の薬剤が存在させることが好ましい。
【００４１】
ところが、このようにして形成した薬剤コート層１０は、ストラットＳと一体化すると共に、これ自体伸びや撓みなどが生じにくく、脆性を有するものであることから、金属製のステント本体２が拡張−収縮変形しても、この変形に追随できず、ストラットＳから剥離あるいは脱落し、また、割れ、破壊、破損などが生じることになる。
【００４２】
この点をさらに検証すれば、例えば、ステント本体２が放射方向外方へ拡張変形されると、屈曲部Ｋは、図３に示すように、矢印方向に広がり、Ｕ字状をした屈曲部Ｋでは、両ストラットＳ間が広がる。この場合、Ｕ字状屈曲部Ｋでは、図５に示すように、ストラットＳの内方側変曲点１１（Ｕ字状屈曲部Ｋを２次函数として把握するときの極点に相当する点であり、所定幅を有するストラットＳの内側の極点をいう）の近傍は、白抜き矢印１２で示すように伸張作用を受け、外方側変曲点１３（Ｕ字状屈曲部Ｋを２次函数として把握するときの極点に相当する点であり、所定幅を有するストラットＳの外側の極点をいう）は白抜き矢印１４で示すように圧縮作用を受けることになる。
【００４３】
このような力関係が作用する薬剤コート層１０は、内方側変曲点１１の近傍では、ストラットＳの伸び変形に追随できず、引き裂かれて割れが生じ、外方側変曲点１３の近傍では、ストラットＳの圧縮変形に追随できず、剥離や圧壊が生じる。
【００４４】
これは、ストラットＳの全幅に薬剤コート層１０がほぼ均等にコーティングされていることが最大の要因である。
【００４５】
そこで、発明者らは、例えば、コーティング液をノズルからストラットＳに対し押し出す、いわゆる直付法によりコーティングするとき、点々と塗布するドット状塗布としたり、ストラットＳの外表面上にコーティングされた薬剤コート層１０の肉厚を部分的に変化させたり、あるいは、ストラットＳに沿い幅全域にわたって塗布せず、ストラットＳの外表面上における薬剤コート層１０の塗布経路の形状を選択することを試みた結果、ストラットＳと一体化され、しかも伸びや撓みなどが生じにくく、脆性を有する薬剤コート層１０であっても、ストラットＳの伸び変形や圧縮変形に追随して変形し、割れ、剥離、破壊、破損あるいは脱落が防止できることが判明した。
【００４６】
かかる点から本実施形態では、ストラットＳの外表面上において薬剤コート層１０の肉厚を変化させると共に、塗布経路の形状を選択するという両面から、ストラットＳの変形に対応して薬剤コート層１０が追随変形できるようにしている。
【００４７】
具体的には、本実施形態の薬剤コート層１０は、図４，５に示すように、ストラットＳの軸直角断面における形状が山形であり、かつ、この山形の頂点を結ぶ線である稜線ＲがストラットＳの長手方向に沿ってジグザグ状、蛇行状あるいは波状（以下、単に「波形状」と総称する）となるようにコーティングしている。つまり、薬剤コート層１０の肉厚変化と稜線Ｒ形状を波形状とすることにより、ストラットＳの屈曲部Ｋや直状部Ｔなどが変形しても、薬剤コート層１０が、この変形に対応して追随変形し、剥離や破断などが防止されるようにしている。
【００４８】
なお、本願明細書では、山形の頂きは「頂点Ｚ」、稜線波形の頂き（稜線Ｒを平面的に見たとき、その波形状の変曲点に相当する部分）は「ピーク部Ｐ」と称す。
【００４９】
特に、屈曲部Ｋにおける内方側変曲点１１付近の薬剤コート層１０は、少量コーティングすることが好ましい。つまり、薄肉とすることが好ましい。内方側変曲点１１付近は、ストラットＳが伸張作用を受けるので、この部分の薬剤コート層１０の肉厚を薄肉にすれば、薬剤コート層１０がストラットＳの伸び変形に容易に追随し、割れが生じにくくなる。
【００５０】
また、屈曲部Ｋにおける外方側変曲点１３付近の薬剤コート層１０は、多量にコーティングすることが好ましい。つまり、厚肉とすることが好ましい。外方側変曲点１３付近は、圧縮作用を受けるが、内方側変曲点１１付近に比しストラットＳ自体の変形量が少なく、薬剤コート層１０の剥離や圧壊が比較的生じにくい部分であることから、ここの薬剤コート層１０を厚肉としても、ある程度圧縮変形に追随でき、しかも所定の薬剤量を確保し易くなる。
【００５１】
さらに、内方側変曲点１１の近傍には、変形を受けにくく、実質的に変形が少ない部分（少変形部）１５あるいは１６がある。この少変形部１５、１６では、稜線波形のピーク部Ｐが位置するようにし、ここに多量の薬剤を存在させる。
【００５２】
図５において、曲率の中心Ｏと少変形部１５、１６とを結ぶ直線Ａ−Ａ線あるいはＣ−Ｃ線とし、曲率の中心Ｏと少変形部１５、１６とを結ぶ直線Ａ−Ａ線あるいはＣ−Ｃ線と外側輪郭線１７との交点１８あるいは１９とすれば、少変形部１５、１６から交点１８あるいは１９を結ぶ薬剤断面は、少変形部１５、１６から山形の頂点Ｚに向けては、急激に薬剤量が増大し、頂点Ｚから交点１８あるいは１９に向けては、なだらかに薬剤量が減少することになる。
【００５３】
なお、図５において、曲率の中心Ｏと内方側変曲点１１及び外方側変曲点１３とを結ぶ線をＢ−Ｂ線としている。
【００５４】
また、実際上屈曲部Ｋは、完全な円弧の場合は少なく、図５に示すように、円弧部Ｅから直状部Ｔに移行する場合や、円弧部Ｅから逆円弧部Ｅａに移行する場合もあるが、このような屈曲部Ｋと直状部Ｔとの間あるいは屈曲部Ｋと逆円弧部Ｅａとの間の境界部は、前記内方側変曲点１１あるいは外方側変曲点１３に相当する伸張作用を受ける部分となることから、これら変曲点１１あるいは１３と同様の薬剤量とし、内方側境界部は薄肉に、外方側境界部は圧肉にする。
【００５５】
上述した各部位の断面状態を図示すれば、図６，７に示すようになる。内方側変曲点１１と外方側変曲点１３とを通る図４、５のＢ−Ｂ線に対応する薬剤コート層１０の断面形状は、図６（Ｂ）に示すように、中心から外形線１７側に頂点Ｚが変位した山形となる。
【００５６】
少変形部１５あるいは１６と輪郭交差点１８あるいは１９とを通る図４、５のＡ−Ａ線あるいはＣ−Ｃ線に対応する薬剤コート層１０の断面形状は、図６（Ａ）又は（Ｃ）に示すように、中心から内側輪郭線２０側に頂点Ｚが変位した山形となる。
【００５７】
なお、図４のＢ−Ｂ線とＣ−Ｃ線との間のＤ−Ｄ線に対応する薬剤コート層１０の断面形状は、図６（Ｄ）に示すように、中心に頂点Ｚが位置する山形となる。
【００５８】
薬剤コート層１０の断面形状は、図６（Ａ）〜（Ｄ）に示すように、ストラットＳの内側輪郭線２０や外側輪郭線１７で終端するように形成するのみでなく、図７（Ａ）〜（Ｄ）に示すように、内側輪郭線２０や外側輪郭線１７までも覆うように形成してもよい。このようにすれば、薬剤量を増大できるメリットがある。
【００５９】
また、図８に示す薬剤コート層１０のように、ストラットＳの内側輪郭線２０や外側輪郭線１７に達する前に、終端するように形成し、屈曲部Ｋの内側輪郭線２０や外側輪郭線１７の近傍を、薬剤コート層１０のない無コート層２１としてもよい。このようにすれば、最も歪みが大きくなる部分に薬剤コート層１０が存在しないので、剥離抑制効果がさらに向上することになる。
【００６０】
このように肉厚を変化させる構成は、薬剤コート層１０の形状としては、ストラットＳの軸直角断面形状が山形をしたものとなるが、薬剤コート層１０をストラットＳの変形に追随させるには、山形の稜線Ｒを、ストラットＳの長手方向に沿って波形状とする。稜線Ｒを波形状にすれば、ストラットＳが変形しても、薬剤コート層１０自体も、波形状のピーク部Ｐが中心となって変形し易くなり、ストラットＳの変形に追随して変形し、薬剤コート層１０の割れ、剥離、圧壊などを防止できる。
【００６１】
波形状の稜線Ｒのピッチ間隔あるいはピーク部Ｐの個数としては、薬剤コート層１０がストラットＳの変形に追随できるものであれば、どのようなものであってもよいが、少なくとも屈曲部Ｋにおけるピーク部Ｐの個数としては、図５に示すように、奇数個存在するように、薬剤コート層１０を形成することが好ましい。
【００６２】
図５では、屈曲部Ｋの両終端部をＸ１−Ｘ１線とＸ２−Ｘ２線で示すが、両終端部間にピーク部Ｐが奇数個等ピッチで設けられると、屈曲部Ｋ内において薬剤コート層１０が変形する節目となる変曲点１１又は１３が内方側と外方側に千鳥状に分散配置されることになり、屈曲部Ｋが変形するときに、肉厚的にも形状的にも歪みの分散が確実になり、剥離抑制効果が向上することになる。しかも、外方側変曲点１３の近傍に必ず薬剤コート層１０のピーク部Ｐが存在することになり、外方側変曲点１３を中心として薬剤コート層１０が変形可能となるので、外方側変曲点１３を中心に薬剤コート層１０の変形がバランスし、剥離抑制効果がさらに向上することになる。
【００６３】
前述の肉厚変化と波形状の選択は、屈曲部Ｋや直線部Ｔの如何を問わず、また、ステント本体２の全体あるいは一部を問わず実施すれば、可塑剤を使用しなくても、薬剤コート層１０をステント本体２の変形に伴って物理的に追随変形させることができ、薬剤コート層１０の剥離や破壊などを防止できることになる。
【００６４】
例えば、図５に示すように、屈曲部Ｋは波形状に形成し、他の部分は、破線で示すように、山形の稜線Ｒが、蛇行するように形成してもよく、場合によっては、ストラットＳのほぼ中心を通るように直状としてもよい。波形状の薬剤コート層１０を、屈曲部Ｋのみでなく、ストラットＳの外表面全体若しくは一部にストラットの長手方向に沿って形成すれば、ステント本体２を局部的に変形させる場合であっても、薬剤コート層に掛かる歪みを分散させることができ、剥離抑制効果がさらに向上する。
【００６５】
このような肉厚変化あるいは波形状の薬剤コート層１０をストラットＳの外表面に形成する方法としては、種々の方法があるが、ストラットＳに沿ってコーティング液を直付け塗布する方法を多数回繰り返す、積層法を使用することが好ましい。積層法は、まず、コーティング液をノズルからストラットＳの外表面に吐出し、ストラットＳの外表面所定領域に塗布する。そして、これを乾燥固化して最下位の第１層の薄い薬剤コート層１０を形成した後、この第１層の薄い薬剤コート層１０の所定位置の上に再度ノズルからコーティング液を吐出し、第２層の薄い薬剤コート層１０を形成する。このような薄い薬剤コート層１０を積層して形成する作業を繰り返し行い、ストラットＳの外表面軸直角断面山形の薬剤コート層１０を形成する。なお、この１層の薄い薬剤コート層１０の肉厚としては、１μｍ〜２μｍであり、これを１０層〜３０層積重ね、肉厚が１０μｍ〜３０μｍの薬剤コート層１０とする。
【００６６】
なお、ここで使用するノズルの口径は、ストラットＳの幅が９０μｍ〜１００μｍであれば、数１０μｍ程度のものを使用することが好ましい。ただし、コーティング液の粘性や濃度に応じて所定の口径のノズルとすべきである。
【００６７】
薬剤コート層１０は、薬剤とポリマーとの混合物により構成されているが、この混合物は、薬剤と生分解性ポリマーとの混合物により構成することがより好ましい。生体内にステントを留置した後、薬剤を覆い保護しているポリマーが生分解されると、薬剤が徐放され、ステント留置部での再狭窄が防止されることになる。生分解性ポリマーとしては、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸とグリコール酸の共重合体のいずれかを使用することが好ましい。
【００６８】
図９は、生体器官拡張器具を示す正面図である。ステント１は、例えば、図９に示すような生体器官拡張器具を使用して、血管に装着し留置する。生体器官拡張器具３０は、同心的に配置された内管３１及び外管３２からなる２重管構造のシャフト本体部３３と、シャフト本体部３３の先端部に設けられた折り畳みと拡張が可能なバルーン３４と、バルーン拡張用の流体を注入するインジェクションポート３５を有する分岐ハブ３６と、からなり、ステント１は、折り畳まれた状態のバルーン３４を被包するように装着される。
【００６９】
内管３１は、先端が解放され、内部にガイドワイヤーを挿通するガイドワイヤールーメンを有しており、内管３１と外管３２との間は、バルーン拡張流体が流通するルーメンとなっており、バルーン拡張流体は、インジェクションポート３５から注入されてバルーン３４内に入り、バルーン３４を拡張するようになっている。
【００７０】
なお、ステント１の中央部となる位置の内管３１の外面にＸ線造影性部材を固定し、Ｘ線造影時にステント１の位置を確認することができるようにすることが好ましい。
【００７１】
次に、作用を説明する。
【００７２】
まず、生体器官拡張器具３０と、ストラットＳの外表面に薬剤コート層１０が設けられたステント１を準備する。生体器官拡張器具３０の先端に設けられているバルーン３４を、折り畳み状態にし、ここにステント１を装着し、縮径した状態にする。この状態で生体器官拡張器具３０の先端を生体内に挿入し、ステント１の位置をＸ線造影性部材により確認しつつ生体内所定位置に到達させる。本実施形態では、ストラットＳの外表面に設けられた薬剤コート層１０は、ストラットＳに固く結合された状態であるため、ステント１の搬送中であっても、生体との摩擦により剥がれ落ちる虞はない。
【００７３】
ステント１が生体内所定位置に到達したことが確認されると、インジェクションポート３５からバルーン拡張用の流体を注入し、バルーン３４を拡張させる。
【００７４】
バルーン３４の拡張によりステント１も放射方向に広がる。ステント１の広がりは、図３に示すように、平行部Ｈ１から屈曲部Ｋが離れるように、屈曲部Ｋを構成するＵ字状のストラットＳが相互に拡開されることにより行われる。
【００７５】
つまり、図５に示すように、Ｕ字状のストラットＳ相互の間隔が拡開されると、内方側変曲点１１は伸張作用を受け、外方側変曲点１３は圧縮作用を受けることになるが、ストラットＳの外表面に設けられた薬剤コート層１０の内方側変曲点１１は、肉厚が薄いので、ストラットＳの伸び変形に追随し、割れが生じることはない。また、薬剤コート層１０の外方側変曲点１３は、厚肉であるが、この外方側変曲点１３は、ストラットＳ自体の変形量が少ないので、薬剤コート層１０は圧縮変形に追随し、剥離や圧壊が生じない。しかも、薬剤コート層１０は、断面山形であり、その稜線Ｒが長手方向に沿って波形状であるため、ストラットＳの変形に追随して薬剤コート層１０も変形し易いことから、形状的にストラットＳの変形に対応し、割れ、剥離、圧壊が大幅に低減する。したがって、バルーン３４によりステント１が広げられても、薬剤コート層１０が当初の状態を維持することになる。
【００７６】
この結果、ステント１がバルーン３４により拡張されても、薬剤コート層１０の薬剤量は、確保され、生体内に留置されたステント１から薬剤を徐々に溶出され、薬効効果を発揮し、再狭窄を防止することになる。
【００７７】
本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、前述した実施形態は、所定のパターンを有するステントであるが、このようなステントのみに限定されるものではなく、図１０に示すような、他のステント１であってもよい。このステント１は、ストラットＳの屈曲部Ｋを接続部Ｆにより交差接合し、直状部Ｔで接続部Ｆ相互を連結したものである。
【００７８】
産業上の利用可能性
本発明は、経皮的冠状動脈形成術（ＰＴＣＡ）後における拡張部の再狭窄率を大幅に低減するステントとして利用が可能となる。
【００７９】
さらに、本出願は、２００８年９月１７日に出願された日本特許出願番号２００８−２３８０５８号に基づいており、その開示内容は、参照され、全体として、組み入れられている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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