(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群の各々は、少なくとも、２枚の正レンズと、１枚の負レンズと、を有し、
低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群は、光軸に沿って移動するとともに、前記第１レンズ群は、前記低倍端状態から所定の焦点距離状態までは、物体側若しくは像側のいずれか一方の方向に移動し、前記所定の焦点距離状態から前記高倍端状態までは、他方の方向に移動することを特徴とするリレーズーム系。
【請求項２】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
１  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  １．５
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のリレーズーム系。
【請求項３】
前記第１レンズ群は、正レンズ及び負レンズを接合した接合レンズと、正の単レンズと、を有し、
前記接合レンズの焦点距離をｆ１１とし、前記正の単レンズの焦点距離をｆ１２としたとき、次式
１  ＜  ｆ１１／ｆ１２  ＜  ２
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のリレーズーム系。
【請求項４】
前記第２レンズ群の前記レンズは、正、負、正の順で配置されていることを特徴とする請求項１〜３いずれか一項に記載のリレーズーム系。
【請求項５】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを更に有し、前記負レンズは、前記第２レンズ群に含まれる２枚の前記正レンズのうち、すくなくとも一方と接合されていることを特徴とする請求項１〜４いずれか一項に記載のリレーズーム系。
【請求項６】
変倍比が２以上であることを特徴とする請求項１〜５いずれか一項に記載のリレーズーム系。
【請求項７】
対物レンズによる一次像をリレーして二次像を形成することを特徴する請求項１〜６いずれか一項に記載のリレーズーム系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リレーズーム系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、望遠鏡や顕微鏡のような対物レンズによる物体像の撮影を行うための結像光学系としては、例えば特許文献１に示された光学系がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特公昭６１−０６１３６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の結像光学系では、倍率が固定であり、この倍率を変更するには、異なる倍率の結像光学系を装着し直さなければならないという課題があった。【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、同一の結像光学系で、異なる倍率の結像光学系が実現できるリレーズーム系を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係るリレーズーム系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、さらに、第１レンズ群及び第２レンズ群の各々は、少なくとも、２枚の正レンズと、１枚の負レンズと、を有し、低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、第１レンズ群及び第２レンズ群は、光軸に沿って移動するとともに、前記第１レンズ群は、前記低倍端状態から所定の焦点距離状態までは、物体側若しくは像側のいずれか一方の方向に移動し、前記所定の焦点距離状態から前記高倍端状態までは、他方の方向に移動するように構成される。
【０００７】
このようなリレーズーム系は、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
１  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  １．５
の条件を満足することが好ましい。【０００８】
また、このようなリレーズーム系において、第１レンズ群は、正レンズ及び負レンズを接合した接合レンズと、正の単レンズと、を有して構成され、接合レンズの焦点距離をｆ１１とし、正の単レンズの焦点距離をｆ１２としたとき、次式
１  ＜  ｆ１１／ｆ１２  ＜  ２
の条件を満足することが好ましい。【０００９】
また、このようなリレーズーム系において、第２レンズ群のレンズは、正、負、正の順で配置されていることが好ましい。【００１０】
また、このようなリレーズーム系において、第２レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを更に有し、この負レンズは、第２レンズ群に含まれる２枚の正レンズのうち、すくなくとも一方と接合されていることが好ましい。【００１２】
また、このようなリレーズーム系は、変倍比が２以上であることが好ましい。【００１３】
また、このようなリレーズーム系は、対物レンズによる一次像をリレーして二次像を形成することが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係るリレーズーム系を以上のように構成すると、このリレー光学系を交換することなく、異なる倍率での物体の撮影が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施例に係るリレー光学系を含む望遠鏡光学系のレンズ構成図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図２】上記第１実施例における諸収差図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図３】第２実施例に係るリレー光学系を含む望遠鏡光学系のレンズ構成図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図４】上記第２実施例における諸収差図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図５】第３実施例に係るリレー光学系を含む望遠鏡光学系のレンズ構成図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図６】上記第３実施例における諸収差図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図７】第４実施例に係るリレー光学系を含む望遠鏡光学系のレンズ構成図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図８】上記第４実施例における諸収差図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図９】第５実施例に係るリレー光学系を含む望遠鏡光学系のレンズ構成図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【図１０】上記第５実施例における諸収差図であり、（ａ）は低倍端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は高倍端状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、図１を用いて、本実施形態に係るリレーズーム系を望遠鏡光学系に用いた場合について説明する。図１に示す望遠鏡光学系は、物体側から順に、対物レンズＯＬと、正立プリズムＰｒと、リレーズーム系ＺＬと、から構成される。対物レンズＯＬは、物体の像を一次像Ｉ１として結像させる機能を有し、また、正立プリズムＰｒは、対物レンズＯＬで結像された像を正立像に変換する機能を有している。そして、リレーズーム系ＺＬは、正立プリズムＰｒで正立像に変換された一次像Ｉ１を、リレーすると共にその倍率を変化させて二次像Ｉ２として再び結像する。この二次像Ｉ２が形成される位置に撮像素子の撮像面を配置することにより、物体の像をデジタル画像として取得することが可能である。
【００１７】
リレーズーム系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、これらの第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２は光軸に沿って移動するように構成されている。
【００１８】
このリレーズーム系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負正正、若しくは、正正負の順で並んだ、少なくとも２枚の正レンズ（図１における両凸レンズＬ９及び平凸レンズＬ１０）と、１枚の負レンズ（図１における平凹レンズＬ８）と、を有し、対物レンズＯＬで結像された一次像Ｉ１からの光を集光して第２レンズ群Ｇ２に導くように構成されている。この第１レンズ群Ｇ１は、正レンズと負レンズとで色収差を補正するように構成されており、特に、図１に示すように、この正レンズと負レンズとを接合した接合レンズとして構成することにより、製造を容易にすることができる。
【００１９】
また、第２レンズ群Ｇ２は、正負正の順で並んだ、少なくとも２枚の正レンズ（図１における両凸レンズＬ１１及び正メニスカスレンズＬ１３）と、１枚の負レンズ（両凹レンズＬ１２）と、を有し、第１レンズ群Ｇ１により導かれた光を集光して二次像Ｉ２を結像するように構成されている。この第２レンズ群Ｇ２は、これらの正レンズ及び負レンズにより、第２レンズ群Ｇ２単体で色収差を補正するように構成されている。さらに、この第２レンズ群Ｇ２に屈折力の強い負レンズ（両凹レンズＬ１２）を設けることにより、ペッツバール和を補正して像面の平坦性を確保するように構成されている。なお、図５に示すように、この第２レンズ群Ｇ２において、更にもう一枚の負レンズ（図５における両凹レンズＬ１３）を設け、２枚の正レンズのうち、少なくとも１枚（図５における両凸レンズＬ１４）と接合した接合レンズとすることが好ましい。このような構成とすることで、第２レンズ群Ｇ２の自由度が増加し、光学系全体としての収差の補正能力が向上し、高性能を実現できるようになるからである。
【００２０】
また、このようなリレーズーム系ＺＬは、変倍比が２倍以上であることが好ましい。特に、低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１を、低倍端状態から所定の中間焦点距離状態までは光軸に沿って物体側に移動させ、所定の中間焦点距離状態から高倍端状態までは光軸に沿って像側に移動させる（すなわち、変倍途中で移動方向が反転するように移動させる）ことにより、像面の位置を変えずにより大きな変倍比を確保することができる。また、このとき第２レンズ群Ｇ２は低倍端状態から高倍端状態まで移動方向は同じ方向にしている。
【００２１】
それでは、このリレーズーム系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、このリレーズーム系ＺＬは、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、次に示す条件式（１）を満足することが好ましい。
【００２２】
１  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  １．５                            （１）
【００２３】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２の適切なパワー配分を規定する条件である。この条件式（１）の下限を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相対的に短くなる。そこで第２レンズ群Ｇ２で、第１レンズ群Ｇ１で生じたペッツバール和を減らすようにしても、その和が大きすぎてしまい、像面湾曲の補正ができなくなり好ましくない。反対に条件式（１）の上限を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相対的に短くなり、この第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの各曲率半径が小さくなって各屈折面で発生する収差量が増大し、球面収差とコマ収差の補正が十分にできなくなり好ましくない。
【００２４】
また、このリレーズーム系ＺＬは、第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズのうち、正レンズ及び負レンズからなる接合レンズ（図１における平凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９との接合レンズ）の焦点距離をｆ１１とし、正の単レンズ（図１における平凸レンズＬ１０）の焦点距離をｆ１２としたとき、次に示す条件式（２）を満足することが好ましい。
【００２５】
１  ＜  ｆ１１／ｆ１２  ＜  ２                            （２）
【００２６】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１における接合レンズ及び正の単レンズの適切なパワー配分を規定する条件である。この条件式（２）の下限を下回ると、接合レンズの屈折力が大きくなりすぎ、色収差の補正ができなくなり好ましくない。反対に条件式（２）の上限を上回ると、正の単レンズの屈折力が大きくなりすぎ、歪曲収差の補正ができなくなり好ましくない。
【００２７】
なお、以上の実施の形態、及び、以降の実施例においては、リレーズーム系ＺＬを望遠鏡光学系に用いた場合について説明しているが、このリレーズーム系ＺＬは望遠鏡光学系に限定されることはなく、顕微鏡光学系等にも適用可能である。
【実施例】
【００２８】
それでは、望遠鏡光学系に適用した上述のリレー光学系ＺＬについて、以下に５つの実施例を示す。なお、以下の実施例において、この望遠鏡光学系は上述のように、物体側から順に対物レンズＯＬと、正立プリズムＰｒと、リレーズーム系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ５）と、から構成されている。ここで、対物レンズＯＬは、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹レンズＬ１と両凸レンズＬ２とを接合した接合レンズ、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ３、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４と両凹レンズＬ５とを接合した接合レンズ、及び、両凸レンズＬ６と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７とを接合した接合レンズから構成されている。また、正立プリズムＰｒは、３個のガラスブロックから構成されている。【００２９】
以下の表１に、上述の対物レンズＯＬ及び正立プリズムＰｒの諸元を示す。この表１において、第１欄ｍは物体側からの各光学面の番号を、第２欄ｒは各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離を、第４欄ｎｄはｄ線に対する屈折率を、そして、第５欄νｄはアッベ数をそれぞれ示している。なお、曲率半径0.000は平面を示し、また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、この諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。【００３０】
なお、以下の全ての諸元において掲載される曲率半径、面間隔、焦点距離その他の長さの単位は、特記の無い場合、一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることはなく、他の適当な単位を用いることもできる。【００３１】
（表１）
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
1       0.000      4.500    1.73350    51.1
2     154.115     12.000    1.49782    82.5
3    -333.000      0.500
4     150.348      9.500    1.49782    82.5
5       0.000    195.137
6    -135.380      4.000    1.72825    28.3
7     -43.874      2.000    1.62374    47.1
8      90.100     27.977
9      99.350      4.500    1.51823    58.9
10     -82.480      2.000    1.64769    33.9
11    -310.750     24.621
12       0.000     57.370    1.51680    64.1
13       0.000      2.000
14       0.000    107.720    1.51680    64.1
15       0.000      3.000
16       0.000      3.000    1.51680    64.1
17       0.000     31.400【００３２】
［第１実施例］
上述した図１は、第１実施例に係るリレーズーム系ＺＬ１を含む望遠鏡光学系を示している。この第１実施例に係るリレーズーム系ＺＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９とを接合した接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ１０から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成される。【００３３】
以下の表２に、この図１に示した第１実施例に係るリレーズーム系ＺＬ１の諸元を示す。この表２における全体諸元において、ｆは、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態における全系の焦点距離を示し、ＦＮｏ．は、上記焦点距離に対応するＦナンバーを示す。また、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ１１は第１レンズ群Ｇ１における接合レンズの焦点距離を、ｆ１２は第１レンズ群Ｇ１における正の単レンズの焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をそれぞれ示す。また、レンズデータにおいて、面番号は対物レンズＯＬの一次像面Ｉ１（第１８面）から示す。【００３４】
また、このリレーズーム系ＺＬ１は、低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、一次像面Ｉ１と第１レンズ群Ｇ１との間隔ｄ１、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔ｄ２、及び、第２レンズ群Ｇ２と二次像面Ｉ２との間隔（バックフォーカス）Ｂｆが変化する。そのため、表２における可変面間隔に、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態における可変面間隔ｄ１，ｄ２，Ｂｆの値を示す。さらに、この表２には、上記条件式（１）及び（２）に対応する値、すなわち、条件対応値も示している。なお、これらの説明は以降の実施例においても同様である。【００３５】
（表２）
［全体諸元］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ＦＮｏ．＝      5.88         11.76       17.65
ｆ１  ＝ 65.0
ｆ１１＝139.1
ｆ１２＝122.2
ｆ２  ＝ 50.0
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
18       0.000      ｄ１
19       0.000      2.500    1.69895    30.0
20      75.816      8.000    1.62041    60.1
21     -75.816      0.500
22      75.816      5.000    1.62041    60.1
23       0.000      ｄ２
24      20.550      3.200    1.62041    60.1
25     -45.850      3.200
26     -17.400      1.600    1.62004    36.3
27      20.550      5.400
28    -112.200      4.300    1.62280    57.0
29     -16.000      Ｂｆ
［可変面間隔］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ｄ１＝      32.186         14.905      20.799
ｄ２＝      67.890         40.925      16.396
Ｂｆ＝      62.822        107.071     125.704
［条件対応値］
（１）ｆ１／ｆ２    ＝1.30
（２）ｆ１１／ｆ１２＝1.138【００３６】
このように、第１実施例では上記条件式（１）及び（２）はすべて満たされていることが分かる。図２に、この第１実施例に係るリレーズーム系ＺＬ１の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態におけるｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及び、ｇ線の光線に対する球面収差、非点収差、歪曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す。これらの収差図のうち、球面収差図は光軸からの高さＨに対する収差量を示し、非点収差図、歪曲収差図、及び、倍率色収差図は半画角ωに対する収差量を示す。また、非点収差図においては、実線は各波長に対するサジタル像面を示し、破線は各波長に対するメリジオナル像面を示している。これらの諸収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図２に示す各収差図から明らかなように、本第１実施例に係るリレーズーム系ＺＬ１は、低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。【００３７】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係るリレーズーム系ＺＬ２を含む望遠鏡光学系を示している。この第２実施例に係るリレーズーム系ＺＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９とを接合した接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ１０から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成される。【００３８】
以下の表３に、この図３に示した第２実施例に係るリレーズーム系ＺＬ２の諸元を示す。【００３９】
（表３）
［全体諸元］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ＦＮｏ．＝      5.88         11.76       17.65
ｆ１  ＝ 63.0
ｆ１１＝155.0
ｆ１２＝106.7
ｆ２  ＝ 50.0
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
18       0.000      ｄ１
19       0.000      2.500    1.75520    27.6
20      76.100      8.000    1.62041    60.1
21     -76.100      0.500
22      76.100      5.000    1.71300    53.9
23       0.000      ｄ２
24      23.700      3.200    1.71300    53.9
25     -52.767      3.200
26     -18.140      1.600    1.64769    33.9
27      23.900      5.400
28     -59.500      4.300    1.71300    53.9
29     -16.702      Ｂｆ
［可変面間隔］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ｄ１＝      32.564         14.098      19.874
ｄ２＝      69.710         42.666      18.434
Ｂｆ＝      61.454        106.965     125.419
［条件対応値］
（１）ｆ１／ｆ２    ＝1.26
（２）ｆ１１／ｆ１２＝1.453【００４０】
このように、第２実施例では上記条件式（１）及び（２）はすべて満たされていることが分かる。図４に、この第２実施例に係るリレーズーム系ＺＬ２の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態におけるｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及び、ｇ線の光線に対する球面収差、非点収差、歪曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す。この図４に示す各収差図から明らかなように、本第２実施例に係るリレーズーム系ＺＬ２は、低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。【００４１】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係るリレーズーム系ＺＬ３を含む望遠鏡光学系を示している。この第３実施例に係るリレーズーム系ＺＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９とを接合した接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３と両凸レンズＬ１４とを接合した接合レンズから構成される。【００４２】
以下の表４に、この図５に示した第３実施例に係るリレーズーム系ＺＬ３の諸元を示す。【００４３】
（表４）
［全体諸元］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ＦＮｏ．＝       5.88         11.76       17.65
ｆ１  ＝ 56.7
ｆ１１＝138.8
ｆ１２＝ 98.0
ｆ２  ＝ 45.0
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
18       0.000      ｄ１
19    -365.288      2.500    1.71736    29.5
20      59.000      8.800    1.62230    53.1
21     -59.000      0.500
22      59.000      5.000    1.71300    53.9
23     365.288      ｄ２
24      18.600      3.000    1.71300    53.9
25     -39.000      2.600
26     -15.300      1.500    1.64769    33.9
27      15.300      5.000
28     -33.600      1.500    1.61772    49.8
29      33.600      3.600    1.71300    53.9
30     -14.020      Ｂｆ
［可変面間隔］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ｄ１＝      27.832         11.193      16.388
ｄ２＝      60.330         35.995      14.185
Ｂｆ＝      56.067         97.042     113.658
［条件対応値］
（１）ｆ１／ｆ２    ＝1.26
（２）ｆ１１／ｆ１２＝1.416【００４４】
このように、第３実施例では上記条件式（１）及び（２）はすべて満たされていることが分かる。図６に、この第３実施例に係るリレーズーム系ＺＬ３の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態におけるｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及び、ｇ線の光線に対する球面収差、非点収差、歪曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す。この図６に示す各収差図から明らかなように、本第３実施例に係るリレーズーム系ＺＬ３は、低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。【００４５】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係るリレーズーム系ＺＬ４を含む望遠鏡光学系を示している。この第４実施例に係るリレーズーム系ＺＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９とを接合した接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１０から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３と両凸レンズＬ１４とを接合した接合レンズから構成される。【００４６】
以下の表５に、この図７に示した第４実施例に係るリレーズーム系ＺＬ４の諸元を示す。【００４７】
（表５）
［全体諸元］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ＦＮｏ．＝      5.88         11.76       17.65
ｆ１  ＝ 63.0
ｆ１１＝174.4
ｆ１２＝ 99.9
ｆ２  ＝ 50.0
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
18       0.000      ｄ１
19    -400.000      2.500    1.71736    29.5
20      71.000      8.000    1.62041    60.1
21     -71.000      0.500
22      86.166      5.000    1.71300    53.9
23    -400.000      ｄ２
24      20.120      3.200    1.71300    53.9
25     -42.730      3.200
26     -16.780      1.600    1.64769    33.9
27      17.200      5.400
28     -36.000      1.500    1.61772    49.8
29      40.000      4.000    1.71300    53.9
30     -15.716      Ｂｆ
［可変面間隔］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ｄ１＝      31.674         13.208      18.984
ｄ２＝      69.650         42.605      18.372
Ｂｆ＝      60.083        105.593     124.049
［条件対応値］
（１）ｆ１／ｆ２    ＝1.26
（２）ｆ１１／ｆ１２＝1.746【００４８】
このように、第４実施例では上記条件式（１）及び（２）はすべて満たされていることが分かる。図８に、この第４実施例に係るリレーズーム系ＺＬ４の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態におけるｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及び、ｇ線の光線に対する球面収差、非点収差、歪曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す。この図８に示す各収差図から明らかなように、本第４実施例に係るリレーズーム系ＺＬ４は、低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。【００４９】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係るリレーズーム系ＺＬ５を含む望遠鏡光学系を示している。この第５実施例に係るリレーズーム系ＺＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有している。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹レンズＬ８と両凸レンズＬ９とを接合した接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ１０から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズＬ１１、両凹レンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３と両凸レンズＬ１４とを接合した接合レンズから構成される。【００５０】
以下の表６に、この図９に示した第５実施例に係るリレーズーム系ＺＬ５の諸元を示す。【００５１】
（表６）
［全体諸元］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ＦＮｏ．＝      5.88         11.76       17.65
ｆ１  ＝ 63.0
ｆ１１＝155.0
ｆ１２＝106.7
ｆ２  ＝ 50.0
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ
18       0.000      ｄ１
19       0.000      2.500    1.75520    27.6
20      76.100      8.000    1.62041    60.1
21     -76.100      0.500
22      76.100      5.000    1.71300    53.9
23       0.000      ｄ２
24      20.690      3.200    1.71300    53.9
25     -45.072      3.200
26     -16.370      1.600    1.64769    33.9
27      17.160      5.400
28     -36.450      1.500    1.61772    49.8
29      40.000      4.000    1.71300    53.9
30     -15.080      Ｂｆ
［可変面間隔］
低倍端    中間焦点距離    高倍端
ｆ  ＝     500          1000        1500
ｄ１＝      32.564         14.098      19.874
ｄ２＝      67.013         39.973      15.741
Ｂｆ＝      62.039        107.548     126.001
［条件対応値］
（１）ｆ１／ｆ２    ＝1.26
（２）ｆ１１／ｆ１２＝1.453【００５２】
このように、第５実施例では上記条件式（１）及び（２）はすべて満たされていることが分かる。図１０に、この第５実施例に係るリレーズーム系ＺＬ５の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態におけるｄ線、Ｃ線、Ｆ線、及び、ｇ線の光線に対する球面収差、非点収差、歪曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す。この図１０に示す各収差図から明らかなように、本第５実施例に係るリレーズーム系ＺＬ５は、低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【符号の説明】
【００５３】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ５）  リレーズーム系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群
【図１】
0005380444.tif 000002
【図２】
0005380444.tif 000003
【図３】
0005380444.tif 000004
【図４】
0005380444.tif 000005
【図５】
0005380444.tif 000006
【図６】
0005380444.tif 000007
【図７】
0005380444.tif 000008
【図８】
0005380444.tif 000009
【図９】
0005380444.tif 000010
【図１０】
0005380444.tif 000011