(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持部材と、面材と、前記支持部材と前記面材との間に介設される下地部材と、を有する面材の固定構造であって、
前記下地部材は、
固定部材を介して前記支持部材に固定された第一固定板部と、
前記第一固定板部に対して略平行に形成され固定部材を介して前記面材が固定された第二固定板部と、
前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、
前記第二固定板部の他端側から前記支持部材側に立ち上がる立上り部と、を有し、
前記立上り部は、前記固定部材で面材を留め付けるときの入力によって、当該立上り部が前記支持部材に当接する位置まで延設されていることを特徴とする面材の固定構造。
【請求項２】
前記立上り部は、前記立上り部の先端から前記支持部材までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように延設されていることを特徴とする請求項１に記載の面材の固定構造。
【請求項３】
前記立上り部には、立ち上り方向に沿って切り欠かれたスリットが形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の面材の固定構造。
【請求項４】
下地部材を介して支持部材に面材を固定する面材の固定方法であって、
前記下地部材は、
第一固定板部と、前記第一固定板部に対して略平行に形成された第二固定板部と、前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、前記第二固定板部の他端側から立ち上がる立上り部と、を有し、
前記第一固定板部と前記支持部材とを固定部材で固定する第一固定工程と、
前記面材と前記第二固定板部とを固定部材で固定する第二固定工程と、を含み、
前記第二固定工程では、前記固定部材を留め付ける際の入力によって、前記立上り部を前記支持部材に当接させつつ固定することを特徴とする面材の固定方法。
【請求項５】
前記第一固定工程において、
前記立上り部の先端から前記支持部材までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように前記第一固定板部を前記支持部材に固定することを特徴とする請求項４に記載の面材の固定方法。
【請求項６】
前記第二固定工程では、圧縮空気を動力源とする留付機具を用いて固定することを特徴とする請求項４又は請求項５に記載の面材の固定方法。
【請求項７】
固定部材を介して支持部材に面材を固定するための下地部材であって、
前記支持部材に固定される第一固定板部と、
前記第一固定板部に対して略平行に形成され前記面材が固定される第二固定板部と、
前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、
前記第二固定板部の他端側から前記支持部材側に立ち上がる立上り部と、を有し、
前記立上り部は、前記固定部材を留め付けるときの入力によって、前記立上り部が前記支持部材に当接する位置まで延設されていることを特徴とする下地部材。
【請求項８】
前記立上り部は、前記第一固定板部の前記支持部材側の面を含む仮想平面から前記立上り部の先端までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように延設されていることを特徴とする請求項７に記載の下地部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物における面材の固定構造、面材の固定方法及び下地部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅における天井構造として、天井面材が梁などの構造躯体から吊り下げられている吊り天井構造や、天井面材が上部の構造躯体に直接固定される直天井構造が知られている。例えば特許文献１には、吊り天井構造の一例が記載されている。吊り天井構造によれば、天井面材が吊り下げられているため、上階の振動が階下に伝達するのを防ぐことができる。
【０００３】
一方、直天井構造では、天井構造の高さを小さくすることができるが、例えば２階の床根太に１階の天井面材を直接取り付けるため、２階で生じた振動が床根太を介して階下に伝達してしまう。従来、これを防ぐために、２階の床根太と１階の天井面材との間に振動を吸収する下地部材を設けることが知られている。図５の（ａ）は従来の下地部材を示した斜視図であり、（ｂ）は従来の下地部材の使用例を示した断面図である。
【０００４】
図５の（ａ）及び（ｂ）に示すように、従来の下地部材１００は鋼製の薄い板状部材であって、２階の床根太１１１にビスＢで固定される第一固定板部１０１と、天井面材１１２にビスＢで固定される第二固定板部１０２と、第一固定板部１０１と第二固定板部１０２とを連結する連結板部１０３とを有している。
【０００５】
下地部材１００は、天井面材１１２を片持ちで支持している。下地部材１００は、連結板部１０３が弾性変形することにより振動を吸収することができるため、天井面材１１２に伝達する振動を低減することができる。なお、下地部材１００の用途は天井だけでなく、壁面材を柱に固定する場合に、壁面材と柱との間に下地部材１００を設けて振動低減効果を備えた壁を構築することも知られている。
【０００６】
近年、面材をビスで留め付ける際には、エアーコンプレッサーから供給される圧縮空気を動力源とするインパクトドライバーが多く採用されている。インパクトドライバーの軸は、インパクト（衝撃）を受けながら回転するため、大きなトルクを付与することができ、留め付け作業を省力化することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平９−２４２２５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、天井面材１１２と従来の下地部材１００の第二固定板部１０２とをインパクトドライバーを用いてビスＢで固定する場合、ビスＢが天井面材１１２の所望の位置に留め付けることができないという問題があった。
【０００９】
図６は、従来の下地部材の施工工程を示した図であって、（ａ）は打ち込み開始時、（ｂ）は打ち込み中、（ｃ）は打ち込み後を示す。図６の（ａ）及び（ｂ）に示すように、下地部材１００は、片持ち構造であるため、ビスＢが打ち込まれるとその衝撃によって第二固定板部１０２が瞬間的に上方に跳ね上がってしまう。第二固定板部１０２が跳ね上がった分、所望の位置から数ミリ程度根元側にずれた位置にビスが留め付けられ、図６の（ｃ）に示すように、第二固定板部１０２が元の状態に戻る際の変形に伴って、天井面材１１２の位置が所望の位置から左側に数ミリ程度変位してしまうという問題があった。
【００１０】
本発明は、前記した問題に鑑みて創案されたものであり、面材への振動の伝達を低減するとともに施工精度を高めることができる面材の固定構造、面材の固定方法及び下地部材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するため、本発明は、支持部材と、面材と、前記支持部材と前記面材との間に介設される下地部材と、を有する面材の固定構造であって、前記下地部材は、固定部材を介して前記支持部材に固定された第一固定板部と、前記第一固定板部に対して略平行に形成され固定部材を介して前記面材が固定された第二固定板部と、前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、前記第二固定板部の他端側から前記支持部材側に立ち上がる立上り部と、を有し、前記立上り部は、前記固定部材を留め付けるときの入力によって、前記立上り部が前記支持部材に当接する位置まで延設されていることを特徴とする。
【００１２】
かかる構成によれば、立上り部は、固定部材を留め付けるときの入力によって、立上り部が支持部材に当接する位置まで延設されているため、ビス等の固定部材を面材に留め付ける際の入力によって連結板部が弾性変形し、立上り部の先端が支持部材に当接する。これにより、第二固定板部の変位を小さくすることができるため、第二固定板部の所望の位置に固定部材を留め付けることができる。また、下地部材が元の状態に復元するため、面材を固定した後は立上り部と支持部材とが離間し、支持部材の振動が面材に伝達するのを低減することができる。また、前記立上り部は、前記立上り部の先端から前記支持部材までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように延設されていることが好ましい。
【００１３】
また、前記立上り部には、立ち上り方向に沿って切り欠かれたスリットが形成されていることが好ましい。かかる構成によれば、下地部材のねじり剛性が低下するため、下地部材が撓みやすくなる。これにより、連結板部が弾性変形しやすくなるため、より振動を吸収することができる。
【００１４】
また、本発明は、下地部材を介して支持部材に面材を固定する面材の固定方法であって、前記下地部材は、第一固定板部と、前記第一固定板部に対して略平行に形成された第二固定板部と、前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、前記第二固定板部の他端側から立ち上がる立上り部と、を有し、前記第一固定板部と前記支持部材とを固定部材で固定する第一固定工程と、前記面材と前記第二固定板部とを固定部材で固定する第二固定工程と、を含み、前記第二固定工程では、前記固定部材を留め付ける際の入力によって、前記立上り部を前記支持部材に当接させつつ固定することを特徴とする。
【００１５】
かかる方法によれば、ビス等の固定部材を面材に留め付ける際の入力よって連結板部が
弾性変形し、立上り部の先端が支持部材に当接する。これにより、第二固定板部の変位を
抑制することができるため、第二固定板部の所望の位置に固定部材を留め付けることがで
きる。また、下地部材が元の状態に復元するため、面材を固定した後は立上り部と支持部
材とが離間し、支持部材の振動が面材に伝達するのを低減することができる。また、前記第一固定工程において、前記立上り部の先端から前記支持部材までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように前記第一固定板部を前記支持部材に固定することが好ましい。
【００１６】
また、前記第二固定工程では、圧縮空気を動力源とする留付機具を用いて固定することが好ましい。かかる方法によれば、面材に大きな衝撃が作用する留付器具を用いても、面材の位置ずれを抑制でき、さらには、飛躍的に作業効率を高めることができる。
【００１７】
また、本発明は、固定部材を介して支持部材に面材を固定するための下地部材であって、前記支持部材に固定される第一固定板部と、前記第一固定板部に対して略平行に形成され前記面材が固定される第二固定板部と、前記第一固定板部と前記第二固定板部の一端側とを連結する連結板部と、前記第二固定板部の他端側から前記支持部材側に立ち上がる立上り部と、を有し、前記立上り部は、前記固定部材を留め付けるときの入力によって、前記立上り部が前記支持部材に当接する位置まで延設されていることを特徴とする。
【００１８】
かかる構成によれば、立上り部は、固定部材を留め付けるときの入力によって、立上り部が支持部材に当接するまで延設されているため、ビス等の固定部材を面材に留め付ける際の入力によって連結板部が弾性変形し、立上り部の先端が支持部材に当接する。これにより、第二固定板部の変位を抑制することができるため、第二固定板部の所望の位置に固定部材を留め付けることができる。また、弾性変形によって下地部材が元の状態に復元するため、面材を固定した後は立上り部と支持部材とが離間し、支持部材の振動が面材に伝達するのを低減することができる。また、前記立上り部は、前記第一固定板部の前記支持部材側の面を含む仮想平面から前記立上り部の先端までの距離が２ｍｍ以上４ｍｍ以下となるように延設されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る面材の固定構造、面材の固定方法及び下地部材によれば、面材への振動の伝達を低減するとともに施工精度を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本実施形態に係る下地部材を示す斜視図である。
【図２】本実施形態に係る下地部材を示す断面図である。
【図３】本実施形態に係る面材の固定方法を示す断面図であって（ａ）は第一固定工程を示し、（ｂ）は第二固定工程を示す。
【図４】本実施形態に係る面材の固定構造を示す断面図である。
【図５】（ａ）は従来の下地部材を示した斜視図であり、（ｂ）は従来の下地部材の使用例を示した断面図である。
【図６】従来の下地部材の施工工程を示した図であって、（ａ）は打ち込み開始時、（ｂ）は打ち込み中、（ｃ）は打ち込み後を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。図１に示すように、本実施形態に係る下地部材１は、鋼製の長尺板状部材である。本実施形態では、下地部材１を木造２階建て住宅の１階の天井に用いる場合を例示する。なお、説明における上下左右前後は図１の矢印に従う。
【００２２】
下地部材１は、図１及び図２に示すように、第一固定板部２と、第二固定板部３と、連結板部４と、立上り部５とで構成されている。
【００２３】
第一固定板部２は、板状を呈し一定の幅で前後方向に水平に延設されている。第一固定板部２は、床根太（支持部材）に固定される部位である。第一固定板部２には、等間隔で複数のネジ孔２ａが形成されている。なお、第一固定板部２にリブを設けたり、端部を折り返したりして剛性を高めてもよい。
【００２４】
第二固定板部３は、板状を呈し一定の幅で第一固定板部２と同等の長さで延設されている。また、第二固定板部３は、第一固定板部２と略平行になっている。第二固定板部３は、天井面材（面材）を固定する部位である。第二固定板部３の下面は本実施形態では平坦になっているが、例えば、第二固定板部３の下面に下方に突出する小さな凸を設けて天井面材に対する滑り止め部を形成してもよい。また、第二固定板部３の前後方向又は左右方向にリブを設けて剛性を高めてもよい。
【００２５】
連結板部４は、板状を呈し、一定の幅で第一固定板部２と同等の長さで延設されている。また、連結板部４は、図２に示すように、右下方向に傾斜し、第一固定板部２の右端部と第二固定板部３の左端部とを連結している。連結板部４は、弾性変形することにより床根太の振動を吸収する部位である。
【００２６】
連結板部４には、等間隔で複数の長孔４ａが形成されている。長孔４ａの大きさによって連結板部４の開口率を変えることができ、連結板部４の変形のしやすさを調整することができる。長孔４ａは、本実施形態では、連結板部４の上部に設けられているが、他の高さ位置に形成されていてもよい。なお、連結板部４が弾性変形するのであれば、長孔４ａは設けなくてもよい。
【００２７】
立上り部５は、第二固定板部３の右端部から立ち上がっている。また、立上り部５は、一定の高さで第二固定板部３と同等の長さで前後方向に延設されている。図２に示すように、立上り部５は、第一固定板部２の上面に接する仮想水平線Ｌに近接する位置まで延設されている。上り部５は、本実施形態では第一固定板部２から離間する方向に若干傾斜して立ち上がっている。立上り部５をこのように傾斜させることで、複数の下地部材１を上下方向に積み重ねることができ、積み重ねた下地部材１の全体の高さを小さくすることができる。
【００２８】
また、立上り部５には、基端から先端まで立ち上り方向に沿って切り欠かれた複数のスリット５ａが形成されている。スリット５ａは、前後方向の隙間が２ｍｍ程度になっている。隣り合うスリット５ａは、例えば２５０ｍｍ間隔になっている。スリット５ａの隙間寸法や間隔は適宜設定すればよい。また、スリット５ａは、立上り部５、第二固定板部３及び連結板部４に連続して設けられていてもよい。
【００２９】
なお、立上り部５は、本実施形態では第一固定板部２と同等の長さで設けているが、部分的に切り欠くなどして断続的に設けてもよい。また、立上り部５は、第一固定板部２に対して垂直に立ち上がっていてもよい。
【００３０】
下地部材１は、本実施形態では、一定の板厚の鋼板を曲げ加工や穴あけ加工して形成されているが、他の製造方法で形成してもよい。
【００３１】
次に、本実施形態に係る面材の固定方法について説明する。本実施形態に係る面材の固定方法では、図３の（ａ）及び（ｂ）に示すように、第一固定板部２と床根太１１１とをビスＢで固定する第一固定工程と、天井面材１１２と第二固定板部３とをビスＢで固定する第二固定工程と、を行う。
【００３２】
具体的な図示は省略するが、床根太１１１は、平行に所定の間隔をあけて複数本配設されている。下地部材１は、この床根太１１１に直交し複数の床根太１１１に跨るように配設される。床根太１１１の上には床面材１１１ａが設置されている。
【００３３】
第一固定工程では、図１及び図３の（ａ）に示すように、第一固定板部２のネジ孔２ａと床根太１１１とが対応する位置にビスＢを打ち込み、床根太１１１に対して第一固定板部２を固定する。ビスＢを留め付ける留付機具は特に制限されないが、ここではエアーコンプレッサーに接続され圧縮空気を動力源とするインパクトドライバーＲを用いる。
【００３４】
図３の（ａ）に示すように、第一固定工程を終えた状態では、床根太１１１の下面から立上り部５の先端までは隙間Ｄが形成されている。隙間Ｄは、適宜設定すればよいが、例えば２ｍｍ〜４ｍｍ、より好ましくは３ｍｍに設定する。
【００３５】
第二固定工程では、図３の（ｂ）に示すように、天井面材１１２の下面側から第二固定板部３に対応する位置にビスＢを留め付け、第二固定板部３に対して天井面材１１２を固定する。天井面材１１２の材料は特に制限されないが、例えば石膏ボードを用いる。
【００３６】
図３の（ｂ）は、第二固定工程のビスＢを打ち込む途中の状態を描画している。ビスＢを打ち込んでいる間は、インパクトドライバーＲの衝撃によって、天井面材１１２及び第二固定板部３が上向きの力を受ける。これにより、連結板部４が弾性変形し、立上り部５の先端が床根太１１１の下面に当接する。よって、第二固定板部３の変位を小さくすることができるため、所望の位置にビスＢを打ち込むことができる。
【００３７】
図４は、本実施形態に係る面材の固定構造を示す断面図である。図４では、第二固定工程と同じ要領で天井面材１１２をさらに一枚固定した状態を示している。図４に示すように、天井面材１１２，１１２を固定した後は、下地部材１の形状が元の状態に復元するため、床根太１１１と立上り部５の先端の間に隙間Ｄを確保することができる。
立上り部５の高さは、立上り部５の材料やビスＢを留め付ける際の衝撃に応じて適宜設定すればよいが、ビスＢを留め付ける際に床根太１１１と当接し、かつ、天井面材１１２を固定した後は立上り部５の先端と床根太１１１が離間する位置まで延設されていることが好ましい。
【００３８】
以上説明した面材の固定構造によれば、立上り部５は、床根太１１１（支持部材）に近接する位置まで延設されているため、ビスＢ（固定部材）を面材に留め付ける際の入力によって連結板部４が弾性変形し、立上り部５の先端が床根太１１１に当接する。これにより、立上り部５がつっかいとして機能するため第二固定板部３の変位を小さくすることができる。よって、第二固定板部３の所望の位置にビスＢを打ち込むことができるため施工精度を高めることができる。
【００３９】
また、下地部材１の連結板部４が元の状態に復元するため、天井面材１１２を固定した後は立上り部５と床根太１１１とが離間し、床根太１１１の振動が天井面材１１２に伝達するのを低減することができる。また、スリット５ａを設けることにより、下地部材１のねじり剛性が低下するため、下地部材１が撓みやすくなる。これにより、連結板部４が弾性変形しやすくなるため、より振動を吸収することで振動の伝達を低減することができる。また、本実施形態によれば、下地部材１で制振することにより床の遮音性能の向上を図ることができる。
【００４０】
また、ビスＢを留め付ける際の留付機具として、本実施形態のようにエアーコンプレッサー等に接続されたインパクトドライバーを用いることで施工精度を高めつつ、作業効率を飛躍的に高めることができる。
【００４１】
以上本発明の実施形態について説明したが、本発明の趣旨に反しない範囲において適宜設計変更が可能である。例えば、本実施形態では天井面材を固定する場合を例示したが、下地部材１は、壁面材を固定する場合に用いてもよい。この場合は、柱やスタッド等の支持部材と壁面材等の面材との間に下地部材１を設置する。固定構造や施工方法については天井の場合と略同等であるため詳細な説明は省略する。
【００４２】
また、前記した実施形態では固定部材としてビス（ネジ）を用いたが、釘等他の固定部材であってもよい。また、固定部材を留め付ける際の留付機具として、手動のドライバーを用いてもよいし、釘を打ち込む場合はハンマーや電動衝打機具を用いてもよい。
【実施例】
【００４３】
次に、本発明の実施例について説明する。実施例では、比較例（従来品）、実施例１、実施例２の三本の下地部材を用意して、それぞれの施工性について比較検討を行った。
【００４４】
比較例は、図５に示す下地部材１００と同等の形態の部材を用いた。比較例では、図５の（ｂ）を参照するように、高さｈを１２ｍｍ、第二固定板部１０２の幅ｗを３５ｍｍ、板厚を０．６ｍｍに設定した。比較例では、本実施形態に係る立上り部５は形成されていない。
【００４５】
実施例１は、図２に示す下地部材１と同等の形態の部材を用いた。実施例１では、図２を参照するように、高さｈを２０ｍｍ、第二固定板部３の幅ｗを３５ｍｍ、板厚を０．６ｍｍに設定した。隙間寸法ｄについては後記する。
【００４６】
実施例２は、図２に示す下地部材１と同等の形態の部材を用いた。実施例１では、図２を参照するように、高さｈを２１ｍｍ、第二固定板部３の幅ｗを５０ｍｍ、板厚を０．６ｍｍに設定した。隙間寸法ｄについては後記する。
【００４７】
取り付ける天井面材は、いずれの例においても、板厚が９．５ｍｍの石膏ボードを用いた。第一固定板部と床根太とは長さ２５ｍｍの連結ビスを用いて接合した。第二固定板部と石膏ボードとは長さ２８ｍｍの連結ビスを用いて接合した。固定するビス打ち機具として、日立工機社製及びマックス社製の二種類のインパクトドライバーを用いた。
【００４８】
比較例を用いて石膏ボードを固定すると、隣り合う石膏ボードに２〜３ｍｍの隙間が発生した。これは、従来技術でも説明したように、ビスを打ち込むとその衝撃によって第二固定板部が瞬間的に上方（床根太側）に大きく跳ね上がってしまい、第二固定板部が跳ね上がった分、所望の位置とは数ミリ程度ずれた位置にビスが留め付けられることに起因すると考えられる。また、数ミリ程度石膏ボードの位置がずれる（逃げる）ため、隣接する一方の石膏ボードが他方の石膏ボードを押し上げて、隣り合う石膏ボードに段差が発生する箇所も見られた。
【００４９】
実施例１では、図２を参照するように、隙間寸法ｄを０ｍｍに設定した場合（「実施例１−１」とする）と、隙間寸法ｄを１ｍｍに設定した場合（「実施例１−２」とする）と、隙間寸法ｄを２ｍｍに設定した場合（「実施例１−３」とする）とについて施工を行った。
【００５０】
実施例１−１では、ビスを打ち込む際に、立上り部がつっかいとして機能するため、下地部材に対する石膏ボードの位置ずれは解消することができた。しかし、石膏ボードを固定した後において、下地部材と床根太とが大部分の箇所で接触しているため、振動低減効果を奏することはできないと考えられる。
【００５１】
実施例１−２では、ビスを打ち込む際に、立上り部がつっかいとして機能するため、下地部材に対する石膏ボードの位置ずれは解消することができた。しかし、石膏ボードを固定した後において、下地部材と床根太とが一部接触しているため、振動低減効果がやや低下すると考えられる。
【００５２】
実施例１−３では、ビスを打ち込む際に、立上り部がつっかいとして機能するため、下地部材に対する石膏ボードの位置ずれは解消することができた。また、石膏ボードを固定した後において、下地部材と床根太とが離間するため、振動低減効果を奏することができる。
【００５３】
実施例２では、図２を参照するように、隙間寸法ｄを３ｍｍに設定した場合（「実施例２−１」とする）と、隙間寸法ｄを４ｍｍに設定した場合（「実施例２−２」）とについて施工を行った。実施例２−１及び実施例２−２では、ビスを打ち込む際に、立上り部がつっかいとして機能するため、下地部材に対する石膏ボードの位置ずれは解消することができた。また、石膏ボードを固定した後において、下地部材と床根太とが離間するため、振動低減効果を奏することができる。
【００５４】
また、実施例２では、実施例１に比べて第二固定板部の幅が大きいため、石膏ボードとの重ね代を大きく確保することができる。これにより、作業性を高めることができる。また、実施例２では、実施例１に比べて高さｈ（第二固定板部の下面から第一固定板部の下面までの距離）が高いので、立上り部と床根太とを確実に離間させることができる。
【００５５】
以上の実施例に鑑みると、隙間寸法ｄは、２〜４ｍｍに設定することが好ましく、３ｍｍに設定するとより好ましいことがわかった。隙間寸法ｄが２ｍｍ未満であると、床根太と下地部材とを確実に離間させることができなくなる。また、隙間寸法ｄが４ｍｍを超えると立上り部がつっかいとして機能しなくなるため、下地部材に対する石膏ボードの位置ずれを発生すると考えられる。
【符号の説明】
【００５６】
１      下地部材
２      第一固定板部
２ａ    ネジ孔
３      第二固定板部
４      連結板部
４ａ    長孔
５      立上り部
１００  下地部材
１０２  第一固定板部
１０３  第二固定板部
１０４  連結板部
１１１  床根太
１１２  天井面材
Ｄ      隙間
Ｒ      インパクトドライバー
【図１】
0005600646.tif 000002
【図２】
0005600646.tif 000003
【図３】
0005600646.tif 000004
【図４】
0005600646.tif 000005
【図５】
0005600646.tif 000006
【図６】
0005600646.tif 000007