(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
オーディオおよびビデオ情報（ＴＭＤＳ０、ＴＭＤＳ１、ＴＭＤＳ２）に関連する複数の遷移時間最短差動信号（ＴＭＤＳ）、ＴＭＤＳクロック信号、並びに、関連する制御および出力信号を伝送するアクティブ高品位マルチメディアインターフェース（ＨＤＭＩ）ケーブル接続であって、
複数のＴＭＤＳ情報信号およびＴＭＤＳクロック信号に応答して、複数の位相合わせされた情報信号を生成する位相アラインメント要素と、
前記位相アライメント要素により生成された複数の位相合わせされた情報信号に応答して、前記複数のＴＭＤＳ情報信号を示すパルス振幅変調（ＰＡＭ）光情報信号を生成する光変調器と、
第１端部が前記光変調器の出力に接続された単一の光ファイバであって、当該光ファイバに沿ったＰＡＭ光情報信号の伝播をサポートする単一の光ファイバと、
ＴＭＤＳクロック信号および複数のＨＤＭＩ電気制御信号を伝送する複数の電気信号導体と、
前記単一の光ファイバの第１端部と反対側の第２端部に接続された光−電気（Ｏ／Ｅ）変換要素であって、伝播するＰＡＭ光情報信号を受信するとともに、受信したＰＡＭ光情報信号を電気表現に変換する光−電気（Ｏ／Ｅ）変換要素と、
前記ＰＡＭ光信号の電気表現および受信したＴＭＤＳクロック信号に応答して、それらから、位相合わせされた情報信号を回復させるアナログ／デジタル変換（ＡＤＣ）要素と、
位相合わせされた情報信号に応答して、ＴＭＤＳ情報信号を生成する複数のＴＭＤＳドライバ要素とを備えることを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【請求項２】
請求項１に記載のアクティブＨＤＭＩケーブル接続において、
前記単一の光ファイバが、マルチモード光ファイバを含むことを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【請求項３】
請求項１に記載のアクティブＨＤＭＩケーブル接続において、
前記単一の光ファイバが、シングルモード光ファイバを含むことを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【請求項４】
請求項１に記載のアクティブＨＤＭＩケーブル接続において、
前記光変調器が、マッハツェンダー干渉計（ＭＺＩ）を含み、さらに連続波（ＣＷ）光信号に応答するものであり、
複数の位相合わせされた情報信号が、前記ＭＺＩへの電気入力として加えられるとともに、ＣＷ光信号を変調して前記ＰＡＭ光情報信号を生成することを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【請求項５】
請求項１に記載のアクティブＨＤＭＩケーブル接続において、
前記光変調器が、複数の位相合わせされた情報信号に応答して、前記ＰＡＭ光情報信号を生成する面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ）を含むことを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【請求項６】
請求項１に記載のアクティブＨＤＭＩケーブル接続において、
前記光変調器が、複数のＴＭＤＳ情報信号およびＴＭＤＳクロック信号に応答して、電気ＰＡＭ情報信号を生成するデジタル／アナログ変換器（ＤＡＣ）と、
前記電気ＰＡＭ情報信号に応答して、前記電気ＰＡＭ情報信号を前記ＰＡＭ光情報信号に変換する電気−光（Ｅ／Ｏ）変換要素とを含むことを特徴とするアクティブＨＤＭＩケーブル接続。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＨＤＭＩ相互接続構造に関し、より詳細には、単一の光ファイバを介して３チャネルすべてを同時に伝送するために、ＴＭＤＳデータチャネル信号のＰＡＭ−８変換を行う、ＴＭＤＳ信号とともに使用される光ファイバベースのＨＤＭＩ相互接続に関するものである。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本出願は、２００９年６月１３日に出願された米国仮出願第６１／１８６，８２１号の利益を主張する。この出願は、引用により本明細書に援用されるものである。
【背景技術】
【０００３】
ＨＤＭＩは、オーディオおよびビデオ情報を単一のデジタルインターフェースに統合する仕様であり、例えば、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）プレーヤ、デジタルテレビジョン（ＤＴＶ）、高解像度ＴＶ（ＨＤＴＶ）、セットトップボックスおよびその他のオーディオおよび／またはビデオデバイスに使用されている。ＨＤＭＩインターフェースケーブルは、マルチチャネルのオーディオデータを、標準的で高解像度の消費家電映像フォーマットとともに伝送するように構成されている。また、コンテンツ保護技術も利用可能であり、ＨＤＭＩケーブルは、両方向に制御およびステータス情報を伝送するように構成することができる。
【０００４】
遷移時間最短差動信号伝送方式（ＴＭＤＳ）は、オーディオおよびビデオ入力から、遷移制御されてＤＣバランシングされた一連の符号を生成するために、ＨＤＭＩに使用される情報伝送技術である。ＴＭＤＳは、より正確には、オーディオおよびビデオデジタル情報を符号化して、ＨＤＭＩケーブルの長手方向に沿って進むときに、劣化から保護する方式であり、ＴＭＤＳ・ＣＬＫとして規定されるビデオピクセルクロックとともに、ＴＭＤＳチャネル０，１および２として規定される三原色（ＲＧＢ）／色差（ＹＰｂＰｒ）と関連するデータチャネルを生成する方式である。論理０および論理１の長いストリングにおいては、特定の信号閾値の中心にある全体信号のＤＣ電圧レベルを維持するために、ビットがＴＭＤＳにおいて選択的に操作される。その後、受信したデータビットが論理０と同等の電圧レベルにあるのか、あるいは論理１と同等のレベルにあるのかを判定するために、レシーバにおいて別の信号閾値が使用される。
【０００５】
図１は、ＨＤＭＩシステムの先行技術の実施例を示し、ＨＤＭＩケーブル４を介して相互に接続されたＨＤＭＩソース１およびＨＤＭＩシンク２を示している。ＨＤＭＩソース１内では、関連するビデオおよびオーディオ入力信号がＨＤＭＩトランスミッタ３に加えられ、ＨＤＭＩトランスミッタが、それら信号を、ＴＭＤＳチャネル０，１および２に沿う３つの信号のセットおよび別個のＴＭＤＳ・ＣＬＫ信号に変換する。ＴＭＤＳ・ＣＬＫ信号は、３つのオーディオ／ビデオチャネル上のデータ復元のための周波数基準としてＨＤＭＩシンク２によって使用されることとなる。特に、図１に示す構成においては、この４つ信号のセットが、標準ＨＤＭＩケーブル４内の銅線に沿って、シンプレックス信号として伝送（すなわち、“一方向”送信）され、ＨＤＭＩシンク２に伝送される。ＨＤＭＩケーブル４内のその他の銅線は、ＨＤＭＩ情報伝達（ＤＤＣ、ＣＥＣ、ＶＤＤ、ＧＮＤなど）に使用されるその他の様々な信号の半二重伝送（すなわち、各方向について異なるときに“双方向”伝送）をサポートするために使用される。その後、図１に示すように、ＴＭＤＳ信号をサポートするシンプレックス伝送線は、ＨＤＭＩレシーバ５内に接続され、ＨＤＭＩレシーバが、ＴＭＤＳ信号を適正なビデオおよびオーディオ信号（および復元されたクロック信号）に再変換する機能を果たす。
【０００６】
ＨＤＭＩを使用する多くの先行技術の送信／受信システムでは、ケーブル４が単なる電気ケーブル（通常は銅線からなる）を含んでいる。しかしながら、主に銅線の帯域幅が制限されることにより、電磁干渉感受性が原因となる電気ケーブルの使用に関連する大きな難点がある。また、銅線に沿って伝送される信号は、電力損失の影響を受け易く、このため、銅ベースの電気ＨＤＭＩケーブルの長さが約１５メートル未満に制限されている。
【０００７】
以前より、銅ベースのＨＤＭＩケーブルを光ファイバベースのＨＤＭＩケーブルに置き換えることが提案されている。光ケーブルを使用することにより、銅線の問題点を回避しつつ、データレートおよびケーブル長さをともに大幅に増加させることができる。それら光ファイバベースの代替手段の具体的な構成は、２００７年１０月４日に公開された米国出願公開第２００７／０２３３９０６号に開示されている。しかしながら、これまでは、それら解決策が、多重ＴＭＤＳチャネルの伝送をサポートするときに、独自の限界を引き起こすものとなっている。一つの解決策は、各チャネルについて別個のファイバを使用するものであり、別の解決策は、各チャネルについて別個の波長を使用するものである。それら解決策は何れも、追加の構成要素および／または損失源をシステムにもたらし、それにより複雑さおよびコストが増大する。別の提案された解決策は、単一のファイバを介して伝送する前に、ＴＭＤＳチャネルのセットを“シリアライズ（ｓｅｒｉａｌｉｚｅ）”した後、受信ユニットでデータを“デシリアライズ（ｄｅｓｅｒｉａｌｉｚｅ）”するもの（従来よりＳＥＲＤＥＳと呼ばれる技術）である。しかしながら、提案されたＳＥＲＤＥＳの解決策は、ＨＤＭＩ接続に対して、個々のチャネルのデータレートの３倍（例えば、３．４Ｇｂｐｓと比べた場合、１０．２Ｇｂｐｓ）で動作することを必要とし、その結果、低速度の同等品よりも多くの電力を消費する高価な高帯域幅の構成要素を必要とするというその他の問題を引き起こす。
【０００８】
このため、ＳＥＲＤＥＳオペレーションに付随するより複雑な構成要素の使用を必要とすることなく、多重ファイバ／多重波長構成の懸案事項に対処する光ファイバベースのＨＤＭＩケーブルに対する必要性が依然として存在する。
【発明の概要】
【０００９】
先行技術に残存する必要性は、本発明によって対処される。本発明は、ＨＤＭＩ相互接続構造に関し、より詳細には、単一の光ファイバを介して３チャネルすべてを同時に送信するために、ＴＭＤＳオーディオ／ビデオ信号のパルス振幅変調（ＰＡＭ）変換を行う、ＴＭＤＳ信号とともに使用される光ファイバベースのＨＤＭＩ相互接続に関するものである。
【００１０】
本発明によれば、３つのオーディオ／ビデオＴＭＤＳチャネルのセットがＰＡＭ−８光変調器への入力として加えられ、ＰＡＭ−８光変調器が、光変調された出力信号に３チャネルのセットをエンコードする機能を果たす。その後、変調された光信号は、アクティブＨＤＭＩケーブル（ここで、“アクティブ”ＨＤＭＩケーブルは、光ファイバおよび銅線の両方と、必要な光−電気（Ｏ／Ｅ）変換要素を含むケーブルとして定義される）内の光ファイバ内に結合されて、ＨＤＭＩレシーバ（シンク）に伝送される。ＴＭＤＳ・ＣＬＫ信号は、この変換では、光ドメイン内には含まれないが、アクティブＨＤＭＩケーブル内の銅信号路に沿って伝送される別個の電気信号としてとどまる。その後、光ファイバに沿って伝播するＰＡＭ−８信号は、ＨＤＭＩシンクで回復され、（別個に伝送されたＴＭＤＳ・ＣＬＫ信号を使用して）デコードされて、３つのＴＭＤＳチャネルのセットを再構成する。その後、チャネルを所望のビデオおよびオーディオ情報に変換するために、既知のＨＤＭＩレシーバ技術が使用される。
【００１１】
本発明に従ってＰＡＭ−８変調を利用してＴＭＤＳチャネルを送信することにより、ＴＭＤＳデータの元のデータレートを維持しながらも、（従来使用されていた）追加ファイバまたは追加波長の必要性をなくすことができ、よって（ＳＥＲＤＥＳベースの従来構成で使用されていた）高速電子機器の必要性を避けることができる。有利には、本発明に従い形成されたアクティブＨＤＭＩケーブルを、従来の電気ＨＤＭＩケーブルの直接的な代替として（または、上述した様々なタイプのアクティブＨＤＭＩケーブルの代替として）使用することができる。
【００１２】
一実施形態において、本発明のアクティブＨＤＭＩケーブル接続は、従来の銅製ＨＤＭＩケーブルと比べた場合にＨＤＭＩ信号が進むことができる距離を延長するのに十分な帯域幅を与えながらも、比較的安価であるマルチモードファイバを利用する。代替的な実施形態では、シングルモードファイバを使用することができる。これは、（ＨＤＭＩ銅ケーブルの１５メートルの限界と比較した場合）１００メートルを超える距離に亘って信号を送信する場合に、望ましいと考えられる。ファイバ自体は、適当なガラスまたはプラスチック材料の何れかを含むことができる。
【００１３】
本発明の一実施形態によれば、光ドメインでＰＡＭ信号を直接的に生成する光変調器としてマッハツェンダー干渉計（ＭＺＩ）が使用される。この場合、元のＴＭＤＳデータチャネルが、先ず、位相合わせされて、クロック動作データ（clocked data）ストリームを形成し、その後、クロック動作データが、光変調器への電気入力信号として加えられる。実際に、クロック動作データはさらにエンコードされて、Ｎレベルの入力信号（Ｎ＞３）が生成され、マルチセグメント変調器が、位相変調の範囲に亘って応答の直線性を改善するために利用される。
【００１４】
代替的には、位相合わせされたデータ信号で面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ）を直接変調して、ＰＡＭ−８光出力信号を生成することができる。
【００１５】
本発明の別の実施形態によれば、電気ドメインにおいてＴＭＤＳ−ＰＡＭ変換が実行され、その後、ＰＡＭ−８電気信号が光信号に変換される。
【００１６】
本発明のその他のおよび更なる実施形態および利点は、以下の検討の過程で、添付図面を参照することによって、明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、ＨＤＭＩソースおよびシンクの先行技術の実施例を示すブロック図で、先行技術に係るＨＤＭＩケーブルがソースおよびシンクを接続しており、特に、ビデオおよびオーディオ信号を伝送するためにＴＭＤＳコーディングを利用することを示している。
【図２】図２は、本発明に係るアクティブＨＤＭＩケーブルに沿ってＨＤＭＩ・ＴＭＤＳ信号を伝送するために利用される例示的なＰＡＭエンコードされた光ファイバベースの構成を示している。
【図３】図３は、図２の構成において単一の光ファイバを介して伝送するために、３チャネルＴＭＤＳ信号を光ＰＡＭ−８信号に変換するように構成された例示的な光変調器を示している。
【図４】図４は、ＰＡＭ光変調器への入力として使用される複数のＮの位相合わせされたビットストリームに、元の３つのＴＭＤＳ信号をエンコーディングすることにより、出力応答の直線性を増加させるために利用することができる追加的な特徴を示している。
【図５】図５は、本発明のアクティブＨＤＭＩケーブルの代替的な構成を示しており、この構成では、３つのＴＭＤＳデータチャネルが最初に電気ＰＡＭ−８信号に変換され、その後、電気ＰＡＭ信号が、光学ドメインに変換された後、ＨＤＭＩソースからＨＤＭＩシンクに伝送されている。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上述したように、単なる電気ケーブルであるかどうか、あるいは光ファイバと銅線の組合せ（すなわち、“アクティブ”ＨＤＭＩケーブル）であるかどうかに関わらず、ＨＤＭＩケーブルの性能を制限する様々な要因が存在する。本発明のファイバに基づく接続は、その代わりに、ＴＭＤＳデータチャネル上でパルス振幅変調（ＰＡＭ）変換を行い、光ファイバを介してＰＡＭ信号を伝送することにより、多数の波長またはＳＥＲＤＥＳ構成要素を使用することなく、単一光ファイバを介してＴＭＤＳデータ信号の３チャネルすべてを同時に伝送する能力を与えることで、それら懸念事項に対処する。
【００１９】
図２を参照すると、先行技術のＨＤＭＩケーブル４の代わりに使用するために提案されたアクティブＨＤＭＩケーブル接続１０が示されている。以下の検討の過程で明らかになるであろうが、様々なシステムで配置される既存のＨＤＭＩケーブル（電気ケーブルまたはアクティブケーブル）の直接的な代替品として、独創性のあるＨＤＭＩケーブル接続１０を使用することができる。図２を参照すると、ＰＡＭ−８光信号として、チャネル０，１および２のＴＭＤＳデータ（それら３チャネルは、図１において点線の四角形で示されている）を伝送するために光ファイバ１２を含むものとして、アクティブＨＤＭＩケーブル接続１０が示されている。特に、ＨＤＭＩトランスミッタ３（図１を参照）により生成されるＴＭＤＳチャネル０，１および２が、先ず、位相アラインメント要素１４（例えば、Ｄ型フリップフロップ回路装置を含むことができる）への入力として加えられる。位相アラインメント要素１４の動作は、ＴＭＤＳ・ＣＬＫによって制御され、それにより、位相アラインメント要素１４の出力において、ビット−０、ビット−１およびビット−２として示される整列したデータ信号のセットが生成される。
【００２０】
その後、ビット−０、ビット−１およびビット−２として示される位相の合ったストリームは、光パルス振幅変調器１６への個別の電気入力として加えられる。変調器１６に光入力信号Ｉを供給するものとして、既知の波長λで動作する連続波（ＣＷ）光源１８が使用されている。後述するように、変調器１６は、元の３つの電気入力信号の値、すなわちＴＭＤＳチャネル０，１および２を示す、パルス振幅変調（ＰＡＭ）された光出力信号を生成する機能を果たす。この場合、ＰＡＭ−８構成が利用されており、これは、３のデジタル入力ストリームの様々な可能性すべてを完全に規定するのに合計で８の異なる振幅レベルが必要とされることを意味している。
【００２１】
その後、変調器１６からの出力ＰＡＭ−８光信号は、光ファイバ１２の入力として加えられる。ここで、光ファイバ１２は、アクティブＨＤＭＩケーブル接続１０の一構成要素として規定される。ＴＭＤＳ・ＣＬＫ、グラウンド、電源などを含む残りの信号は、銅線２０を介して電気的形式で送信される。この銅線も、アクティブＨＤＭＩケーブル接続１０に含まれる。接続１０に銅およびファイバをともに含むアクティブＨＤＭＩケーブルの使用により、信号が進む距離、信号品位を犠牲にすることなく、あるいは信号処理／フィルタリングを実行してタイミングジッタを除去するために追加的／複雑な回路を必要とすることなく、ケーブルの送信および受信の双方で、位相アラインメント、エンコーディングおよびデコーディングを簡素化することが可能となる。実際に、光ファイバを介してＴＭＤＳチャネル０，１および２のみを伝送するこの技術を使用することにより、電子機器は、前述したＳＥＲＤＥＳ実施例で必要とされた１０．２Ｇｂｐｓレートと比較すると、３．４Ｇｂｐｓレートで動作し続ける。
【００２２】
受信側において、光ファイバ１２に沿って伝播するＰＡＭ−８信号は、先ず、光−電気（Ｏ／Ｅ）変換装置２２内で、電気ドメインに再変換され、その後、３ビットＡ／Ｄコンバータ２４に電気入力として加えられて、受信した（電気）ＴＭＤＳ・ＣＬＫ信号により制御されるように、デジタルデータ信号ビット−０、ビット−１およびビット−２に回復させる。その後、クロック動作データビットが、元の３つのＴＭＤＳデータチャネルを回復させるために、ＴＭＤＳ出力ドライバ２６への別個の入力として加えられる。
【００２３】
図３は、例示的なＰＡＭ−８光変調器１６を示しており、これは、ＴＭＤＳデータチャネルを示す位相が合わされたビット−０、ビット−１およびビット−２を、位相振幅変調された光出力信号に変換するために使用される。この具体的な実施形態では、変調器１６がマルチセグメント・マッハツェンダー干渉計（ＭＺＩ）３０を備える。図示のように、光源１８からの光入力信号Ｉは、入射光導波路３２に供給された後、一対の導波路アーム３４および３６に沿って分岐する。この例では、複数のセグメントが両導波路アーム３４および３６に沿って形成された差動（differential）ＭＺＩが示されている。すなわち、セグメント３８−１，３８−２および３８−３の第１セットが導波路アーム３４に沿って形成され、セグメント４０−１，４０−２および４０−３の第２セットが導波路アーム３６に沿って形成されている。
【００２４】
ビット−０、ビット−１およびビット−２として規定される位相が合ったデータストリームは、セグメント３８−１，３８−２および３８−３への電気入力としてそれぞれ加えられるものとして示され、それらの逆の値が、セグメント４０−１，４０−２および４０−３への入力として同様に加えられる。それらの電気的信号の存在は、アーム３４および３６に沿って伝播する光信号の特性を変更させて、それにより、時間とともに、各位置において、各ビットの論理“０”または論理“１”の値の関数として、各アームに沿って伝播する信号間に、固定量の位相遅延が導入されることとなる。その後、それら光信号は、出力光導波路４２に沿って再結合して、ＰＡＭ−８光出力信号Ｏを形成する。このようなＰＡＭ光出力信号を生成するＭＺＩの使用についての完全な議論は、２００９年１月２７日にＫ．Ｓｈａｓｔｒｉ等に発行されて、本出願の譲受人に譲渡された米国特許第７，４８３，５９７号において見付けることができる。この出願は、引用により本明細書に援用されるものである。
【００２５】
また、位相が合った３のビットストリームのセットをさらにエンコードして、複数のＮの別個のデータビットストリームを生成し、Ｎの別個のストリームをＰＡＭ変調器への入力として利用することも可能である。電気入力の数を増やすこと（さらに恐らくは、ＭＺＩ変調器を形成するセグメントの数を増やすこと）により、ＰＡＭ出力信号は、位相応答の伝送機能の直線性を改善することにより、増加された正確さのレベルにおいて、規定されることとなる。図４は、本発明のこの態様を示しており、ここでは、位相が合った信号ビット−０、ビット−１およびビット−２が、先ず、エンコーダ４２への入力として加えられ、このエンコーダが、信号間の差異（differentiation）の追加レベルを導入して、出力（位相が未だ揃っている）データストリームの数を増加させるために使用される。単純な構成では、エンコーダ４２は、３の入力信号から４の出力信号のセットを生成することができ、付随するＭＺＩが、追加の入力を受け入れるために追加的なセグメントを含むように形成されるものとなる。
【００２６】
図３の構成は、ＭＺＩ光変調器を利用する本発明の一実施形態を示しているが、当然のことながら、ＰＡＭ−８出力信号を生成するために使用することができるその他のタイプの光学的構成も存在する。例えば、上述したように、所望のＰＡＭ−８出力信号を生成するために、直接変調ＶＣＳＥＬ光源を使用することができる。
【００２７】
上述したように、位相が合ったビット−０、ビット−１およびビット−２から直接、電気ドメインでＰＡＭ−８信号を最初に生成することも可能である。図５は、本発明のこの態様を示しており、この態様では、並列のビットストリームからＰＡＭ−８出力信号を生成するために、デジタル／アナログ変換器（ＤＡＣ）５０が使用されている。その後、この電気ＰＡＭ−８信号は、電気−光（Ｅ／Ｏ）変換要素５２への入力として加えられる。この変換要素は、レーザデバイスのみから構成することができる。このため、Ｅ／Ｏ装置５２からの出力信号は、ＰＡＭ−８信号の光学バージョンとなり、これは、その後に、上述した方法と同じように、光ファイバ１２内に結合される。
【００２８】
ＳＥＲＤＥＳの使用を必要とする実施例と比較した場合、本発明の様々な実施形態で使用されるＰＡＭ−８のレートは、非常に低く、また、システムの性能を全く犠牲にすることなく、安価なマルチモードファイバを使用することを可能にする。実際に、既に使用されている従来型のＨＤＭＩケーブルのプラグイン代替物として、本発明のアクティブＨＤＭＩケーブルを使用することができる。また、マルチモードファイバを使用することにより、光アラインメントに対してより大きな許容誤差を与えて、コスト低減、大量生産を可能にするという追加の利点をもたらすこともできる。また、本発明の提案する構成は、ファイバの種類および様々なその他の動作パラメータに応じて、ＨＤＭＩ・ＴＭＤＳ信号が進むことができる範囲を１００メートルを超える距離に延ばす、という更なる利点も有する。実際に、マルチモードファイバの代わりにシングルモードファイバを使用した場合、遥かに大きい距離を容易に達成することができる。ファイバそれ自体は、殆どの場合、ガラス（シリカベースの）材料からなる。しかしながら、この目的のために、光ファイバの形成の過程で、特定のポリマー（プラスチック）材料を使用することも可能である。
【００２９】
様々な実施形態を参照しながら本発明を説明してきたが、当業者であれば分かるように、本発明の趣旨および範囲を逸脱せずに、様々な変更を加えることが可能である。すなわち、本発明は、図面に示され、明細書に記載される事項に限定されるものではなく、添付の特許請求の範囲によってのみ示されるものである。
【図１】
0005426761.tif 000002
【図２】
0005426761.tif 000003
【図３】
0005426761.tif 000004
【図４】
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【図５】
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