(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１以上の長尺状弾性体と、
前記１以上の長尺状弾性体の両端にそれぞれ固定された一対のハンドルとを具備する運動用具であって、
前記一対のハンドルを手動操作により解除可能に連結する連結構造を備えており、
前記連結構造は、前記一対のハンドルにそれぞれ設けられた一対の被係止部と、前記一対の被係止部に係止される係止部材とからなり、
前記係止部材は、手動で操作される操作部を備えており、前記操作部の解除操作により開状態となり、前記操作部の連結操作により閉状態となる構造を有しており、
前記係止部材が前記開状態にあるときに、前記一対の被係止部に前記係止部材が係止可能となり、前記係止部材が前記閉状態にあるときに、前記一対の被係止部と前記係止部材との係止関係が解除できない状態になるように、前記一対の被係止部と前記係止部材が構成されており、
前記一対の被係止部は、それぞれ貫通孔を備えており、
前記係止部材は前記一対の被係止部の前記貫通孔を緩く貫通するＣ字状の貫通部材を備えており、
前記操作部は前記貫通部材の両端に設けられて前記両端を解除可能に連結することにより前記閉状態を形成するように構成されており、
前記１以上の長尺状弾性体は、１本のゴムチューブからなり、
前記ハンドルは、グリップと該グリップの両端部から延びて前記グリップと閉ループを構成する帯状部材とからなり、
前記帯状部材の長手方向の中央部には、前記ゴムチューブの一端が固定される被固定部が設けられ、前記被固定部と前記グリップの前記両端部の一方の端部との間に位置する前記帯状部材の部分には前記貫通孔が設けられていることを特徴とする運動用具。
【請求項２】
前記１以上の長尺状弾性体には、該長尺状弾性体の長手方向に移動可能で且つ使用者の足の一部が挿入可能または使用者の手が挿入可能な構造を有するフープ部材が取り付けられている請求項１に記載の運動用具。
【請求項３】
前記フープ部材は、両端に前記長尺状弾性体が緩く貫通する貫通孔がそれぞれ形成された帯状部材からなる請求項２に記載の運動用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺状の弾性体にハンドルが固定されてなる運動用具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
実用新案登録第３０３３５７８号（特許文献１）には、長尺状の弾性体とハンドルを具備する従来の運動用具の構造が開示されている。この運動用具は、長尺状の弾性体（ゴムチューブ）の両端に一対のハンドル（握り）が固定された構造を備えている。使用者は、この運動用具を操作することによって、上半身のトレーニングを行うことができる。具体的には、使用者がハンドルを握って弾性体の長さ方向に引っ張り力を加えると弾性体が伸び、また、加えた引っ張り力を解除すると弾性体が元の長さに戻る。この動作により、使用者は、胸、腕、背中等のトレーニングを行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３０３３５７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながらこの種の運動用具では、専ら長尺状弾性体の長手方向の弾性力を利用するため、その用途が胸、背中等の上半身のトレーニングに限られており、トレーニングのバリエーションを増やすことができない問題があった。
【０００５】
本発明の目的は、長尺状弾性体とハンドルを備える構造の運動用具において、上半身のトレーニングに加えて、下半身のトレーニングを行うことができる運動用具を提供することにある。
【０００６】
また、上記目的に加えて、本発明の他の目的は、トレーニングのバリエーションが豊富な運動用具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明が改良の対象とする運動用具は、１以上の長尺状弾性体と一対のハンドルとを具備する。長尺状弾性体は、長さ方向に引っ張り力を付加すると長さ方向に伸び、引っ張り力を解除すると元の長さに戻る弾性を有する。また一対のハンドルは、１以上の長尺状弾性体の両端にそれぞれ固定されており、使用者が手で握って運動用具を操作できる構造を有している。
【０００８】
本発明の運動用具は、一対のハンドルを任意の手動操作により解除可能に連結する連結構造を備えている。言い換えると、連結構造は、ハンドル同士を連結することができ、また連結したハンドル同士の連結を解除することができるように構成されている。このような連結構造を用いて一対のハンドルを連結すると、長尺状弾性体をループ状にすることができる。ループ状にした長尺状弾性体のループ内に、椅子に座っている使用者の両足を入れ、運動用具を、使用者の両膝の近くまで上げて、使用者が両膝を左右に動かせば、膝や脚等を鍛えるトレーニングが可能になる。なおループ状になった長尺状弾性体を利用するトレーニングは、この例に限定されるものではない。また、ハンドル同士を連結しない状態で使用者が一対のハンドルを両手でそれぞれ握って運動用具を操作すれば、従来のトレーニング（すなわち、胸、背中等の上半身を鍛えるトレーニング）を行うことができる。したがって、本発明によれば、従来の上半身のトレーニングに加えて、従来は不可能であった下半身のトレーニングを含む新たなトレーニングを行うことができる。また、連結構造により一対のハンドルを連結すると、運動用具がコンパクトになるため、運動用具の保管または収納が容易になる。
【０００９】
この連結構造は、一対の被係止部とこれら一対の被係止部に係止される係止部材とから構成することができる。一対の被係止部は、一対のハンドルにそれぞれ設けられている。係止部材は、手動で操作される任意の操作部を備える。係止部材の構造は、この操作部の解除操作により開状態となり、操作部の連結操作により閉状態となる構造になっている。そして、係止部材が開状態にあるときには、一対の被係止部に係止部材が係止可能となり、係止部材が閉状態にあるときには、一対の被係止部と係止部材との係止関係が解除できない状態になるように、一対の被係止部及び係止部材が構成されている。このような一対の被係止部及び係止部材を用いて連結構造を構成すると、操作部の連結操作により被係止部に係止部材を係止することができ、操作部の解除操作により被係止部と係止部材との係止関係を解除することができる。そのため、簡単な操作によりハンドル同士の連結及び連結の解除が可能になる。また、一対のハンドルのいずれのハンドルにも被係止部が設けられているため、いずれか一方のハンドル（いずれか一方の被係止部）に対する係止部材の係止関係を解除するだけでハンドル同士の連結を解除することができる。一方のハンドル（いずれか一方の被係止部）と係止部材との係止関係の解除に加えて、他方のハンドル（他方の被係止部）と係止部材との係止関係も解除すれば、運動用具から係止部材を取り外すことができる。またこの連結構造では、被係止部に係止部材が係止された状態で係止部材が閉状態にある限り、一対の被係止部と係止部材との係止関係が解除できないため、ハンドル同士を連結した状態（すなわち長尺状弾性体がループ状になった状態）を確実に維持することができる。
【００１０】
一対の被係止部はそれぞれ貫通孔を備えた構造とすることができ、この場合、係止部材は一対の被係止部の貫通孔を緩く貫通するＣ字状の貫通部材を備えた構造とすることができる。そして操作部は、貫通部材の両端に設けられて、この両端を解除可能に連結することにより閉状態を形成するように構成することができる。ここで「緩く貫通する」とは、貫通部材が貫通孔を貫通したときに貫通孔と貫通部材との間に隙間があることを意味する。このような構造の係止部材を用いると、一対の貫通孔に貫通部材を貫通させるだけで被係止部に係止部材を係止することができるため、簡単な操作で一対のハンドルを確実に結合することができる。また、Ｃ字状の貫通部材が貫通孔に緩く貫通する構造になっているため、被係止部と係止部材との係止または係止の解除（すなわちハンドル同士の結合または結合の解除）が容易になる。
【００１１】
本発明で用いる長尺状弾性体の本数及び材質は任意である。例えば、１以上の長尺状弾性体として、１本のゴムチューブを用いることができる。またハンドルは、グリップと、このグリップの両端部から延びてグリップと閉ループを構成する帯状部材とから構成することができる。ハンドルを構成するグリップ及び帯状部材の材質及び構造は任意である。本発明では、グリップとして、運動用具の操作時に形状が変形し難くかつ使用者が握り易い構造を備える円筒部材を用いるのが好ましい。また、帯状部材としては、樹脂繊維の帯紐を用いることができる。このような構造のハンドルでは、長尺状弾性体が長手方向に延びるように運動用具を操作したときに、ハンドルの輪郭（グリップ部と帯状部材とで構成された閉ループの形状）が三角形状になる。帯状部材の長手方向の中央部には、ゴムチューブの一端が固定される被固定部が設けられている。そして、被固定部とグリップの一方の端部との間に位置する帯状部材の部分には、被係止部を構成する貫通孔が設けられている。このような構成では、ハンドルのグリップ部分に被係止部が設けられないため（すなわち、ハンドルのグリップ部分に係止部材が係止されないため）、連結構造（被係止部及び係止部材）が存在しても、使用者がハンドルのグリップを握って運動用具を操作する場合に操作の障害になりにくい。
【００１２】
１以上の長尺状弾性体には、さらにフープ部材を取り付けることができる。このフープ部材は、長尺状弾性体の長手方向に移動可能な構造を有し、且つ使用者の片足の一部が挿入可能または使用者の手が挿入可能な構造を有する。このような構造では、使用者が片足の一部を挿入した状態でフープ部材を踏みつけることができる。そしてこの状態で使用者がグリップを握って両手または片手を上下させれば、安定した姿勢で腕や背中のトレーニングを行うことができる。また、一対のハンドルを連結して（長尺状弾性体をループ状にして）運動用具を使用する場合は、使用者が足を各ハンドルの閉ループに挿入した状態でハンドルのグリップを踏みつけ、二つのグリップを一方の片手で握り、フープ部材を他方の片手で握り、使用者が両手を拡げる動作をすれば、腕のエキスパンド運動を行うことができる。したがって、このようなフープ部材を設けることにより、トレーニングのバリエーションを増やすことができる。
【００１３】
フープ部材は、長尺状弾性体が緩く貫通する貫通孔がそれぞれフープ部材の両端に形成された帯状部材で構成するのが好ましい。このような構造のフープ部材を用いると、フープ部材の両端が長尺状弾性体に沿って長尺状弾性体の長さ方向に動く。そのため、使用者がフープ部材に足の先端を挿入してフープ部材を踏みつけた状態で運動用具のハンドルを操作すると、フープ部材を構成する帯状部材の両端が近づき、帯状部材によって使用者の足が両側から締め付けられる。そのため、トレーニングを行う際に、使用者の足のサイズまたは使用者の体力と関係なく、フープ部材に挿入した足を保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の運動用具の一実施の形態を示す図である。
【図２】（Ａ）は図１の運動用具の一部を構成する長尺状弾性体の一部を省略した拡大図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＩＩＢ−ＩＩＢ線断面図である。
【図３】（Ａ）は図１の運動用具のハンドルの一部を構成するグリップの拡大図であり、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図である。
【図４】（Ａ）は図３（Ａ）のグリップの一部を構成するグリップ本体を示す図であり、（Ｂ）は（Ａ）の左側面図である。
【図５】（Ａ）は図３（Ａ）のグリップの他の一部を構成するエンドブラケットを示す図であり、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図であり、（Ｃ）は（Ａ）の左側面図である。
【図６】（Ａ）は図３（Ａ）のグリップのさらに他の一部を構成するカバー部材を示す図であり、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図である。
【図７】（Ａ）は図１の運動用具のハンドルの他の一部を構成する帯状部材の一部を省略した拡大平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）の正面図である。
【図８】（Ａ）は図２の長尺状弾性体の両端にハンドルを固定するための固定部材を示す拡大図であり、（Ｂ）は（Ａ）の右側面図であり、（Ｃ）は（Ａ）の左側面図である。
【図９】図１の運動用具の連結構造の一部を構成する係止部材の拡大図であり、（Ａ）は該係止部材の閉状態を示す図であり、（Ｂ）は該係止部材の開状態を示す図である。
【図１０】図１の運動用具の使用状態を示す図である。
【図１１】図１の運動用具の連結構造の一部を構成する他の係止部材の拡大図であり、（Ａ）は該他の係止部材の閉状態を示す図であり、（Ｂ）は該他の係止部材の開状態を示す図である。
【図１２】本発明の運動用具の他の実施の形態を示す図である。
【図１３】（Ａ）は図１２の運動用具の一部を構成するフープ部材の拡大平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）の正面図である。
【図１４】図１２の運動用具の使用状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る運動用具の実施の形態について説明する。図１は本実施の形態の一例である運動用具１を示す図である。運動用具１は、１本の長尺状弾性体３（一部を省略して図示）と一対のハンドル５，７とを具備する。長尺状弾性体３は、円筒状の１本のゴムチューブ４で構成されている。このゴムチューブ４の構造は、図２（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、内部を長手方向に貫通する空間Ｓ１を構成する内層３Ａと内層３Ａの外周を覆う外層３Ｂとの二層構造になっている。本例では、このような二層構造のゴムチューブ４により長尺状弾性体３が構成されているため、長尺状弾性体３に所望の弾性力に与え且つ高い引っ張り強度を与えることができる。
【００１６】
ハンドル５，７は、長尺状弾性体３の両端３Ｃ，３Ｄにそれぞれ固定されている。ハンドル５，７は、それぞれグリップ９，１１と帯状部材１３，１５とから構成されている。図３（Ａ）及び（Ｂ）は、グリップ９，１１を示す図である。ここで図４〜図６を用いて、グリップ９の構造を説明する。なお、グリップ９及びグリップ１１の構造は共通するため、グリップ１１の構造については説明を省略する。図３（Ａ）及び（Ｂ）に示すグリップ９は、次のように組み立てる。まず、図４（Ａ）及び（Ｂ）に示すグリップ本体１７を用意する。グリップ本体１７は、合成樹脂を用いて円筒状に成形した円筒部材で構成されている。グリップ本体１７の内部には、グリップ本体１７を長手方向に貫通する空間Ｓ２を構成する円筒状の内周面１７Ｂが形成されている。このグリップ本体１７の内周面１７Ｂに帯状部材１３を通した上で、グリップ本体１７の端部１７Ａに、図５（Ａ）及び（Ｂ）に示すエンドブラケット１９を嵌合する。エンドブラケット１９は、帯状部材１３が貫通するのを許容する空間Ｓ３を構成する内壁部１９Ａ及びグリップ本体１７（円筒部材）の端部１７Ａ（内周面１７Ｂ）に嵌合することを許容する外径寸法を有する円筒部１９Ｂと、円筒部１９Ｂと一体に形成されて円筒部１９Ｂの外壁部１９Ｃから周方向に延びる円形のフランジ部１９Ｄとを備える。
【００１７】
なお本例では、上述の帯状部材１３及びエンドブラケット１９をグリップ本体１７に装着する前に、図６（Ａ）及び（Ｂ）に示すカバー部材２１をグリップ本体１７の外周面１７Ｃに予め装着しておく。カバー部材２１は、円筒状に成形された弾性を有する円筒部材で構成されている。カバー部材２１の内部には、グリップ本体１７の外周面１７Ｃの外径寸法に対応した内径寸法を備えてカバー部材２１の長手方向に貫通する空間Ｓ４を構成する内周部２１Ａを有する。カバー部材２１は、グリップ本体１７に装着された状態で、使用者がグリップを握った際にクッションの機能を発揮することができる。
【００１８】
また、エンドブラケット１９は、このグリップ本体１７に装着されたカバー部材２１に対して、グリップ本体１７の端部１７Ａに嵌合した状態でエンドブラケット１９のフランジ部１９Ｄが、カバー部材２１がグリップ本体１７の長手方向にずれるのを防ぐことができる。なお、本例では、エンドブラケット１９と同じ構造を備える図示しないエンドブラケットが、エンドブラケット１９と同じ条件で、グリップ本体１７の端部１７Ａと反対側の端部１７Ｄに嵌合されている。このようにして、図３（Ａ）及び（Ｂ）に示すグリップ９が構成されている。
【００１９】
図７（Ａ）及び（Ｂ）は、帯状部材１３，１５の構造を示す。なお、帯状部材１３と帯状部材１５とは構造が同じであるため、帯状部材１５の構造については説明を省略する。帯状部材１３は、合成樹脂製の繊維からなる帯紐２３で構成されている。帯状部材１３は、上述のグリップ本体１７の空間Ｓ２に通した後に、帯状部材１３を構成する帯紐２３の両端部２３Ａ，２３Ｂを厚み方向に重ねて接着及び／または縫製等の加工を行うことにより、帯紐２３の両端部２３Ａ，２３Ｂを連結することができる。これにより、帯状部材１３は、図１に示すように、グリップ９の両端部９Ａ，９Ｂから延びてグリップ９と閉ループＣＬ１を構成する。同様に、帯状部材１５は、グリップ１１の両端部１１Ａ，１１Ｂから延びてグリップ１１と閉ループＣＬ２を構成する。
【００２０】
上述のように帯紐２３の両端部２３Ａ，２３Ｂを重ねて連結すると、図７（Ｂ）に示すように、帯紐２３には両端部２３Ａ，２３Ｂが重なって構成された連結部２３Ｃが形成される。連結部２３Ｃは、帯紐２３の両端部２３Ａ，２３Ｂが厚み方向に重なって構成されているため、後述の貫通孔Ｈ１，Ｈ２を形成する際及び被係止部３３，３５として機能する際に、部材の強度を高くすることができる。
【００２１】
帯紐２３の連結部２３Ｃには、帯紐２３を貫通する第１の貫通孔Ｈ１が形成されている。また、連結部２３Ｃには、第１の貫通孔Ｈ１と所定の間隔をあけて、第１の貫通孔Ｈ１に隣接する第２の貫通孔Ｈ２が形成されている。第１の貫通孔Ｈ１及び第２の貫通孔Ｈ２は、リング状の金具２５及び金具２７が帯紐２３に固定された構造を備えている。本例では、後述のように、第１の貫通孔Ｈ１は、帯状部材１３，１５の長手方向の中央部１３Ａ，１５Ａに設けられたゴムチューブ４の一端が固定される被固定部２６，２８を構成し、第２の貫通孔Ｈ２は、連結構造３１の一部を構成する被係止部３３，３５を構成する。また、第２の貫通孔Ｈ２は、被固定部２６とグリップ９の両端部９Ａ，９Ｂの一方の端部９Ａとの間に位置する帯状部材１３の部分１３Ｂに設けられた貫通孔または被固定部２８とグリップ１１の両端部１１Ａ，１１Ｂの一方の端部１１Ａとの間に位置する帯状部材１５の部分１５Ｂに設けられた貫通孔を構成する。このように、帯状部材１３，１５の部分１３Ｂ，１５Ｂに第２の貫通孔Ｈ２を設けると、ハンドル３，５のグリップ９，１１部分に被係止部３３，３５が設けられないため（ハンドル３，５のグリップ９，１１部分に後述の係止部材３７が係止されないため）、連結構造３１（被係止部３３、３５及び係止部材３７）が存在しても、使用者がハンドル３，５のグリップ９，１１をそれぞれ両手で握って運動用具１を操作する場合に操作の障害になり難くなる。
【００２２】
ここで、リング状の金具２５及び金具２７を用いて第１の貫通孔Ｈ１及び第２の貫通孔Ｈ２を形成する方法を簡単に説明する。まず、帯紐２３の連結部２３Ｃに、第１の貫通孔Ｈ１及び第２の貫通孔Ｈ２に対応して連結部２３Ｃの厚み方向に貫通する図示しない２つの予備孔を形成する。次に、図７（Ｂ）に示すように、第１の貫通孔Ｈ１に対応する予備孔が形成された連結部２３Ｃの部分を第１の金具半部２５Ａと第２の金具半部２５Ｂとで挟むようにして、第１の金具半部２５Ａと第２の金具半部２５Ｂとをかしめて嵌合する。そうすると、帯紐２３に固定されたリング状の金具２５が形成され、同時に貫通孔Ｈ１が構成される。これと同様に、第２の貫通孔Ｈ２に対応する予備孔が形成された連結部２３Ｃの部分を第１の金具半部２７Ａと第２の金具半部２５Ｂとで挟むようにして、第１の金具半部２７Ａと第２の金具半部２７Ｂとをかしめて嵌合すれば、帯紐２３に固定されたリング状の金具２７が形成され、同時に貫通孔Ｈ２が構成される。
【００２３】
図８（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）は、長尺状弾性体３の両端３Ｃ，３Ｄにハンドル５，７を固定するための固定部材２９を示す。なお、ハンドル５を長尺状弾性体３の一端３Ｃに固定する場合と、ハンドル７を長尺状弾性体３の他端３Ｄに固定する場合とでは、いずれもハンドルが固定部材２９を用いて同じ条件で長尺状弾性体３に固定されるため、長尺状弾性体３の他端３Ｄにハンドル７を固定する場合については説明を省略する。固定部材２９には、内部に長尺状弾性体３を封止可能に貫通する空間Ｓ５が構成された硬質ゴムが用いられている。固定部材２９は、ハンドル５の帯状部材１３に形成された第１の貫通孔Ｈ１及び第２の貫通孔Ｈ２の径寸法よりも小さい外径寸法を有する小径部２９Ａと、ハンドル５の帯状部材１３の第１の貫通孔Ｈ１及び第２の貫通孔Ｈ２の径寸法よりも大きい径寸法を有する大径部２９Ｂと、小径部２９Ａから大径部２９Ｂに向かって外形寸法が徐々に大きくなるように外周面が傾斜するテーパ部２９Ｃとを有する。
【００２４】
本例では、ハンドル５を構成する閉ループＣＬ１の外側から長尺状弾性体３（ゴムチューブ４）の一端３Ｃを帯状部材１３の貫通孔Ｈ１に挿入し、ハンドル５を構成する閉ループＣＬ１の内側で長尺状弾性体３の一端３Ｃをさらに固定部材２９の小径部２９Ａから大径部２９Ｂに向かって固定部材２９のＳ５内に挿入して、長尺状弾性体３の一端３Ｃを固定部材２９内に封止する。このような固定部材２９が存在することにより、ハンドル５を操作して長尺状弾性体３に引っ張り力が付加された際に、帯状部材１３の貫通孔Ｈ１を構成する金具２５に固定部材２９のテーパ部２９Ｃが当接して、長尺状弾性体３にハンドル５が固定される。また、長尺状弾性体３に引っ張り力が付加されていな状態では、長尺状弾性体３及び固定部材２９の小径部２９Ａが帯状部材１３の貫通孔Ｈ１内を移動できるようになっている。これと同様にハンドル７も長尺状弾性体３に固定される。これにより、本例では、ハンドル５の帯状部材１３に形成された貫通孔Ｈ１が、長尺状弾性体３（ゴムチューブ４）の一端３Ｃ及び／または他端３Ｄが固定される被固定部２６，２８を構成する。
【００２５】
本例のように、ハンドル５，７を長尺状弾性体３（ゴムチューブ４）の一端３Ｃ及び他端３Ｄに固定するための被固定部２６，２８として貫通孔Ｈ１を利用する場合は、長尺状弾性体３の両端３Ｃ，３Ｄが固定されない（被固定部２６，２８として利用しない）貫通孔Ｈ２は、連結構造３１の一部である被係止部３３，３５を構成する。なお、ハンドル５，７を長尺状弾性体３の両端３Ｃ，３Ｄに固定するために、本例では、貫通孔Ｈ１を被固定部２６，２８として用いたが、長尺状弾性体３の一端３Ｃ及び／または他端３Ｄを貫通孔Ｈ２に挿入して、ハンドル５，７を長尺状弾性体３に固定してもよい（すなわち、貫通孔Ｈ２を被固定部として用いてもよい）。その場合は、貫通孔Ｈ１が被係止部を構成する。
【００２６】
図９（Ａ）及び（Ｂ）は、連結構造３１の他の一部を構成する係止部材３７の構造を示す。係止部材３７は、被係止部３３，３５の貫通孔Ｈ２を緩く貫通する貫通部材３９と、この貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂに取り付けられて手動で操作される操作部４１とを備えている。貫通部材３９は、両端３９Ａ，３９Ｂ間に間隙Ｇ１を有するＣ字状の金属部材で構成されている［図９（Ｂ）参照］。この間隙Ｇ１は、係止部材３７と被係止部３３，３５との係止及び係止の解除を可能とするため、貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂ間の距離寸法が被係止部３３，３５の厚み寸法よりも大きくなるように構成されている。そして、貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂには、操作部４１が螺合する雄ネジ４３，４５が形成されている。
【００２７】
操作部４１は、本例では、貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂと螺合する金属製のナットで構成されている。操作部４１（ナット）の内部には、貫通部材３９に形成された雄ネジ４３，４５に螺合する図示しない雌ネジが形成されている。操作部４１は、貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂに設けられて両端３９Ａ，３９Ｂを解除可能に連結することにより後述の閉状態を形成する。なお、操作部４１によってＣ字状の貫通部材３９の両端３９Ａ，３９Ｂが連結されている状態で、係止部材３７の輪郭が楕円形状となっている［図９（Ａ）参照］。
【００２８】
このような構造を備える係止部材３７は、操作部４１の解除操作により開状態［図９（Ｂ）］となり、操作部４１の連結操作により連結構造３１が閉状態［図９（Ａ）］となる。そのため、係止部材３７が開状態のときに、係止部材３７が被係止部３３，３５に係止可能となり、係止部材３７が閉状態のときに、係止部材３７と被係止部３３，３５との係止関係が解除できない状態にすることができる。本例では、このような被係止部３３，３５と係止部材３７とからなる連結構造３１を設けるため、一対のハンドル５，７を簡単な手動操作により解除可能に確実に連結することができる。また連結構造３１では、被係止部３３，３５に係止部材３７が係止され、かつ係止部材３７が閉状態にある限り、被係止部３３，３５と係止部材３７との係止関係が解除できないため、ハンドル３，５を連結した状態（長尺状弾性体３がループ状になった状態）を確実に維持することができる。さらに、本例ではＣ字状の貫通部材３９が第２の貫通孔Ｈ２に緩く貫通する構造になっているため、被係止部３３，３５と係止部材３７との係止または係止の解除が容易になる（すなわちハンドル９，１１同士の結合または結合の解除が容易になる）。
【００２９】
このような連結構造３１を備える本例の運動用具１では、簡単な操作で、長尺状弾性体３をループ状にしたり（図１０参照）、元の形態に戻すことができる（図１参照）。長尺状弾性体３をループ状にした場合は、例えばループ状にした長尺状弾性体３のループ内に、使用者が椅子に座っている状態で両足を入れ、運動用具１を使用者の両膝の近くまで上げて、使用者が両膝を左右に動かすことにより、膝及び脚のトレーニングを行うことができる。また、ループ状にした長尺状弾性体３のループ内に、使用者が両膝を折り曲げた姿勢で折り曲げた両膝を嵌めて、使用者が両膝を左右に動かすことによっても、膝及び脚のトレーニングを行うことができる。一方、ハンドル５，７を連結しない状態で（被係止部３３，３５と係止部材３７との係止を解除した状態で）、使用者がハンドル５，７を両手でそれぞれ握って運動用具１を操作すれば、上半身（胸、背中等）のトレーニングを行うことができる。また、連結構造３１によりハンドル５，７を連結すると、運動用具１がコンパクトになるため、運動用具１の保管または収納が容易になる。また、ハンドル５，７にそれぞれ被係止部３３，３５が設けられているため、ハンドル５，７のうちハンドル５の被係止部３３に対する係止部材３７の係止関係を解除するだけで、ハンドル５，７同士の連結を解除することができる。すなわち、ハンドル５の被係止部３３に対する係止部材３７の係止関係またはハンドル７の被係止部３５に対する係止部材３７の係止関係のいずれかの係止関係を解除するだけで、ハンドル５，７の連結を解除することができる。さらにハンドル５の被係止部３３に対する係止部材３７の係止関係を解除することに加えて、ハンドル７の被係止部３５に対する係止部材３７との係止関係も解除すれば、運動用具１から係止部材３７を取り外すことができる。
【００３０】
連結構造３１の他の一部として用いる係止部材は、係止部材３７に限定されるものではなく、係止部材３７の代わりに他の係止部材を用いてもよい。図１１（Ａ）及び（Ｂ）は、他の係止部材の一例として係止部材３８の構造を示す。係止部材３８は、被係止部３３，３５の貫通孔Ｈ２を緩く貫通する貫通部材４０と、この貫通部材４０の両端４０Ａ，４０Ｂを繋ぐように設けられて手動で操作される操作部４２とを備えている。貫通部材４０は、両端４０Ａ，４０Ｂ間に間隙Ｇ２を有する扁平のＣ字状の金属部材で構成されている［図１１（Ｂ）参照］。この間隙Ｇ２は、上述の係止部材３７の間隙Ｇ１と同様に、係止部材３８と被係止部３３，３５との係止及び係止の解除を可能とするため、貫通部材４０の両端４０Ａ，４０Ｂ間の距離寸法が被係止部３３，３５の厚み寸法よりも大きくなるように構成されている。
【００３１】
係止部材３８の形状は、係止部材３７の同一の寸法を有する形状にしてもよく、また図１１に示すような係止部材３７の輪郭形状を変形した形状にしてもよい。この例では、係止部材３８の輪郭形状は、操作部４２によってＣ字状の貫通部材４０の両端４０Ａ，４０Ｂが操作部４２によって連結されている状態で、係止部材３７の輪郭形状を変形した楕円形状となる［図１１（Ａ）参照］。具体的には、係止部材３８の輪郭形状は、貫通部材４０の一方の端部４０Ａ側の湾曲部４０Ｃの半径がよりも他方の端部４０Ｂ側の湾曲部４０Ｄの半径が大きい寸法を有する。係止部材３８をこのような形状にするのは、操作部４２の移動範囲をできるだけ大きくして（間隙Ｇ２の距離寸法を可能な限り大きくして）、係止部材３８と被係止部３３，３５との係止及び係止の解除を容易にするためである。
【００３２】
貫通部材４０の一方の端部４０Ａには、操作部４２の一方の端部４２Ａを回転可能に支持する支持部４４が設けられている。また、貫通部材４０の他方の端部４０Ｂには、操作部４２の他方の端部４２Ｂが当接する当接部４６が形成されている。支持部４４は、ばね機構を備える公知のヒンジで構成されている。このような支持部４４の存在により、操作部４２が操作されないときは、操作部４２の他方の端部４２Ｂの端面が貫通部材４０の他方の端部４０Ｂの端面に当接するように付勢される［図１１（Ａ）参照］。本例では、操作部４２が、上述の楕円形状を有する係止部材３８の輪郭の内側方向にのみ移動できるように（係止部材３８の輪郭の外側方向に移動できないように）、貫通部材４０の他方の端部４０Ｂがテーパ構造になっている［図１１（Ａ）及び（Ｂ）参照］。
【００３３】
操作部４２は、貫通部材４０と同じ金属部材で構成されている。操作部４２は、貫通部材４０と同じ径寸法を有する。操作部４２の他方の端部４２Ｂは、貫通部材４０の他方の端部４０Ｂに対応したテーパ構造になっている［図１１（Ａ）及び（Ｂ）参照］。このテーパ構造により、操作部４２は、一方の端部４２Ａを支持する支持部４４を中心に係止部材３８の輪郭の内側で回転することができる。
【００３４】
このような係止部材３８を連結構造３１の一部として用いた場合は、操作部４２の解除操作により開状態［図１１（Ｂ）］となり、操作部４２の連結操作により連結構造３１が閉状態［図１１（Ａ）］となる。すなわち、係止部材３８が開状態のときに、係止部材３８が被係止部３３，３５に係止可能となり、係止部材３８が閉状態のときに、係止部材３８と被係止部３３，３５との係止関係が解除できない状態にすることができる。このような係止部材３８を用いると、例えば操作部４２を被係止部３３及び／または被係止部３５に押し当てるだけで係止部材３８を開状態にすることができ、その後被係止部３３，３５の貫通孔Ｈ２に貫通部材４０を貫通させた状態では係止部材３８を閉状態にすることができる。言い換えると、係止部材３８では、係止部材３７のように操作部４１を貫通部材３９の端部３９Ａにネジ止めする操作またはネジ止めを解除する操作は必要ない。そのため、このような係止部材３８を用いることにより、係止部材３７を用いる場合よりもさらに簡単な操作で、一対のハンドル５，７の連結または連結の解除を行うことができる。
【００３５】
図１２は、本発明の運動用具の他の一例を示す図であり、図１３は他の一例で使用するフープ部材の拡大図であり、図１４は他の一例の運動用具の使用状態を示す図である。これらの図において、図１及び図１０に示す運動用具１と共通する部分については、図１及び図１０で使用した符号に１００の数を加えた符号を付して説明を省略する。図１２に示すように、運動用具１０１では、長尺状弾性体１０３（ゴムチューブ１０４）にフープ部材１４７が取り付けられている。フープ部材１４７は、両端１４７Ａ，１４７Ｂに２つ貫通孔（第３の貫通孔Ｈ１０３及び第４の貫通孔Ｈ１０４）が形成された帯状部材１４９で構成されている。
【００３６】
第３の貫通孔Ｈ１０３及び第４の貫通孔Ｈ１０４は、図１３（Ａ）に示すように、リング状の金具１５１及び１５３で構成されている。リング状の金具１５１及び１５３は、フープ部材１４７の両端１４７Ａ，１４７Ｂをそれぞれ第１の金具半部１５１Ａ，１５３Ａと第２の金具半部１５１Ｂ，１５３Ｂとで挟むようにして、金具半部１５１Ａ，１５３Ａと第２の金具半部１５１Ｂ，１５３Ｂとをかしめて嵌合することにより構成する。リング状の金具１５１及び１５３の構造は、図７に示す貫通孔Ｈ１，Ｈ２を形成する金具２５，２７の構造と同じ構造になっている。
【００３７】
帯状部材１４９は、図７に示す合成樹脂製の繊維からなる帯紐２３と同様の材質が用いられている。帯状部材１４９の寸法は、フープ部材１４７が長尺状弾性体１０３に取り付けられた状態で、フープ部材１４７に対して使用者の片足の一部が挿入可能または使用者の手が挿入可能な寸法に定められている。帯状部材１４９は、図１３（Ｂ）に示すように、帯状部材１４９の両端１４９Ａ，１４９Ｂが内側に折り返された状態で接着及び／または縫製等の加工により構成された折り返し部１４９Ｃ，１４９Ｄを備える。この折り返し部１４９Ｃ，１４９Ｄには、折り返し部１４９Ｃ，１４９Ｄの厚み方向に貫通する図示しない２つの予備孔を予め設けておき、この２つの予備孔に対応して第３の貫通孔Ｈ１０３及び第４の貫通孔Ｈ１０４を形成する。
【００３８】
このような帯状部材１４９の折り返し部１４９Ｃ，１４９Ｄと折り返し部１４９Ｃ，１４９Ｄに形成された第３及び第４の貫通孔Ｈ１０３，Ｈ１０４とによりフープ部材１４７の両端１４７Ａ，１４７Ｂが構成される。そして、第３及び第４の貫通孔Ｈ１０３，Ｈ１０４に長尺状弾性体１０３が緩く貫通するようにフープ部材１４７が長尺状弾性体１０３に取り付けられている。このような構造のフープ部材１４７は、長尺状弾性体１０３に沿って長尺状弾性体１０３の長手方向に移動することができる。
【００３９】
このような構造を有する運動用具１０１では、使用者が片足の一部を挿入した状態でフープ部材１４７を踏みつけることができる。そのため、使用者がフープ部材１４７を踏みつけた状態で、使用者がグリップ１０９，１１１を握って両手または片手を上下させれば、安定した姿勢で上半身（腕、背筋等）のトレーニングを行うことができる。また、連結構造１３１によりハンドル１０５，１０７を連結して長尺状弾性体１０３をループ状にした状態で、使用者がハンドル１０５，１０７の閉ループＣＬ１０１に足を挿入してハンドル１０５，１０７のグリップ１０９，１１１を踏みつけて、グリップ１０９，１１１を一方の片手で握り、フープ部材を他方の片手で握り、使用者が両手を拡げる動作をすれば、腕のエキスパンド運動を行うことができる。したがって、このようなフープ部材１４７を設けることにより、トレーニングのバリエーションを増やすことができる。
【００４０】
また、本例のようにフープ部材１４７を、長尺状弾性体３が緩く貫通する第３及び第４の貫通孔Ｈ１０３，Ｈ１０４がそれぞれフープ部材１４７の両端１４７Ａ，１４７Ｂに形成された帯状部材１４９で構成すると、フープ部材１４７の両端１４７Ａ，１４７Ｂが長尺状弾性体１０３に沿って長尺状弾性体１０３の長さ方向に動くことができる。そのため、使用者がフープ部材１４７に足の先端を挿入してフープ部材１４７を踏みつけた状態で長尺状弾性体１０３に引っ張り力を付加するようにハンドル１０５，１０７を操作すると、フープ部材１４７を構成する帯状部材１４９の両端１４７Ａ，１４７Ｂが近づき、帯状部材１４９によって使用者の足が両側から締め付けられる。そのため、使用者は、トレーニングを行う際に、使用者の足のサイズまたは使用者の体力と関係なく、フープ部材１４７に挿入した足を保持することができる。
【００４１】
なお、本発明の他の一例では、連結構造１３１の他の一部を構成する係止部材として、係止部材３７と同様の構造を有する係止部材１３７を用いている。しかしながら、本発明の他の一例で用いる係止部材の態様は、この係止部材１３７に限定されるものではなく、係止部材１３７の代わりに図１１（Ａ）及び（Ｂ）に示す係止部材３８を用いてもよいのは勿論である。すなわち、本発明の実施の形態で用いた部材については、これらの部材に限定されるものではなく、本発明の技術思想と同一の範囲内に含まれる限り、本発明の実施の形態で用いた部材以外の部材を用いることができるのは勿論である。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明によれば、一対のハンドルを任意の手動操作により解除可能に連結する連結構造を備えるため、この連結構造により一対のハンドルを連結すると、運動用具の長尺状弾性体をループ状にすることができる。そのため、一対のハンドルの連結を解除した状態で使用者がハンドルを握って運動用具を操作すれば、従来の上半身を鍛えるトレーニングを行うことができ、一対のハンドルを連結した状態で使用者がループ状の長尺状弾性体に両脚を入れて両膝を動かすように運動用具を操作すれば、さらに下半身を鍛えるトレーニングを行うことができる。
【符号の説明】
【００４３】
１，１０１  運動用具
３  長尺状弾性体
３Ｃ  一端
３Ｄ  他端
４  ゴムチューブ
５，７  ハンドル
９，１１  グリップ
９Ａ，９Ｂ  端部
１３，１５  帯状部材
１３Ａ，１５Ａ  中央部
１３Ｂ，１５Ｂ  部分
ＣＬ１  閉ループ
２６  被固定部
３１  連結構造
３３，３５  被係止部
Ｈ１  第１の貫通孔
Ｈ２  第２の貫通孔
３７  係止部材
３９  貫通部材
４１  操作部
１４７  フープ部材
Ｈ１０３  第３の貫通孔
Ｈ１０４  第４の貫通孔
１４９  帯状部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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