(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本の検知用心線（１、１ａ）を並行に設けた検知線をその長さ方向を被検知物に沿って配設し、その配設した長さ方向のある位置において、加圧、漏液等の外的要因によって前記両心線（１、１ａ）の導体（２、２）が導通すると、その導通でもって外的要因が生じた位置を検知する方法であって、
上記外的要因によって上記両心線（１、１ａ）の導体（２、２）が導通した際、その導体導通部（Ｄ）を介した前記両心線（１、１ａ）の一端（１Ｘ、１ａＸ）間及び他端（１Ｙ、１ａＹ）間の抵抗：ＲＸ、ＲＹをそれぞれ測定し、
上記両心線（１、１ａ）の全長：Ｌ０、その心線（１、１ａ）の一端（１Ｘ、１ａＸ）から上記外的要因が生じた個所（Ｄ）までの距離：ＬＸ、両心線（１、１ａ）全長の電気抵抗：ｒＸ、ｒＹとして、
上記心線（１、１ａ）の一端（１Ｘ、１ａＸ）から外的要因が生じた個所までの距離：ＬＸを、Ｌ０×１／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ＋ｒＹ）／（ｒＸ＋ｒＹ）から算出し、その算出値でもって上記外的要因が生じた位置を特定する外的要因負荷位置検知方法。
【請求項２】
２本の検知用心線（１、１ａ）と２本の絶縁心線（８１、８２）を並行に設けた検知線をその長さ方向を被検知物に沿って配設し、その配設した長さ方向のある位置において、加圧、漏液等の外的要因によって前記両検知用心線（１、１ａ）の導体（２、２）が導通すると、その導通でもって外的要因が生じた位置を検知する方法であって、
上記両検知用心線の一方（１）の他端（１Ｙ）と前記絶縁心線の一方（８１）の他端間、及び前記両検知用心線の他方（１ａ）の他端（１ａＹ）と前記絶縁心線の他方（８２）の他端間をそれぞれ接続し、
上記外的要因によって上記両検知用心線（１、１ａ）の導体（２、２）が導通した際、その導体導通部（Ｄ）を介した両検知用心線（１、１ａ）の一端間及び上記両絶縁心線（８１、８２）の一端間の電気抵抗ＲＸ’、ＲＹ’を測定し、
上記両検知用心線（１、１ａ）の全長：Ｌ０、その検知用心線（１、１ａ）の一端（１Ｘ、１ａＸ）から上記外的要因が生じた個所（Ｄ）までの距離：ＬＸ、両検知用心線（１、１ａ）全長の電気抵抗：ｒＸ、ｒＹ、上記絶縁心線（８１、８２）の全長に亘る電気抵抗をｒ８１、ｒ８２として、
上記検知用心線（１、１ａ）の一端から外的要因が生じた個所までの距離：ＬＸを、Ｌ０×１／２×（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＸ＋ｒＹ＋ｒ８１＋ｒ８２）／（ｒＸ＋ｒＹ）から算出し、その算出値でもって上記外的要因が生じた位置を特定する外的要因負荷位置検知方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の上記２本の検知用心線（１、１ａ）を並行に設けた検知線が圧力を検知することを特徴とする圧力位置検知方法。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の上記２本の検知用心線（１、１ａ）を並行に設けた検知線が漏液を検知することを特徴とする漏液位置検知方法。
【請求項５】
上記各心線の端間に接続される抵抗測定器のその各心線の端間の接続切替えを自動的に行なう制御器を有する請求項３に記載の圧力位置検知方法を行なう圧力位置検知装置。
【請求項６】
上記各心線の端間に接続される抵抗測定器のその各心線の端間の接続切替えを自動的に行なう制御器を有する請求項４に記載の漏液位置検知方法を行なう漏液位置検知装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、加圧や漏液等の外的要因負荷によって対の心線が短絡した時、その外的要因負荷状態の位置を特定して検知する外的要因負荷位置検知方法及びその検知装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、液化天然ガス（ＬＮＧ）基地、工場又は大邸宅などでは、その施設（敷地）内への侵入者を防ぐ措置が講じられるようになってきている。この侵入者防止策としてその施設の周りに壁を設けたりするが、侵入者が入り込んだことを知る手段として、その壁にそって線状加圧（感圧）センサを敷設し、その加圧センサを侵入者が踏むと、その踏み圧（押圧、加圧）を加圧センサが検知（感知）して報知するものがある。通常、この種の加圧センサは百メートル以上に亘って敷設される。
【０００３】
その加圧センサは、例えば、可撓電気導体の外周に、導電性弾性体層、絶縁繊維糸の編組を順々に設けた心線をジュート等の介在５を介して撚り合わせ、その周りにテープを押え巻きした後、保護外被（シース）を設けたものがある（特許文献１第２頁上右欄第４〜１６行、第１図参照）。
この加圧センサは、その長さ方向を壁等に沿って敷設し、侵入者等によってその長さ方向の何れかの位置が踏み付け等によって押圧（加圧）されると、両心線の導電性弾性体層が編組隙間に食い込んで（食い入って）接触し、その接触によって両心線の導体が導通（短絡）し、その導通による警報ランプの点灯や鳴呼等によってその侵入を報知する。
【０００４】
また、建物内部の壁面、床面、各種機器表面、配管接合部等に水が付着したり、漏水したりすると、建物床面等の腐食の原因となったり、各種機器が誤動作したり、各種資料室等においてはその資料が変質したりする恐れがある。また、薬液等の貯蔵、運搬時の漏液は経済的損失や事故の原因となる。
このため、それらの漏水や漏液（以下、両者を「漏液」と称する。）を検知する手段として、建物内部の壁面等に漏液検知線（漏液センサ）を敷設して、その漏液を検知することが行われている。
【０００５】
この漏液センサは、例えば、導体を吸湿性編組によって被覆した心線の対を撚り合わせ、その外周面をさらに非吸湿性編組によって被覆したものである。この漏液センサは、漏液が生じると、両編組がその漏液を捕捉してその漏液を介して対の心線の導体が短絡し（導通し）、その短絡による電気信号によって漏液を検知する（特許文献２参照）。
【０００６】
上記加圧や漏液等の外的要因負荷によって対の心線が短絡してその外的要因負荷を検知することに加えて、その負荷位置を検知することが好ましい。その位置を特定できれば、侵入者の位置や漏液位置を速やかに認識し、その駆除や修理等の対応を迅速にし得るからである。
このため、加圧センサにおいては、対の心線間にリレーを設け、侵入者によってセンサが押された際、その押された位置に対応するリレーを作動させてその位置を検知する技術がある（特許文献３請求項１、図１参照）。
また、感圧ケーブルと絶縁心線導体との間に導体抵抗測定器を接続し、その測定抵抗でもって加圧位置を算出する考えもある（特許文献４第４頁左欄第６〜１６行、第２図参照）。
漏液センサにおいては、漏液検知用心線を含めた３本の心線の２本の一端でもってその電圧を測定し、その測定値で漏液位置を検知する技術などがある（特許文献５段落００２０〜００２３、図６参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実公平１−２５４６３号公報
【特許文献２】特開昭６１−２０３４号公報
【特許文献３】特開平４−６０７９８号公報
【特許文献４】特公平７−７０２５４号公報
【特許文献５】特開２００３−１１４１６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献３記載の加圧位置検知方法は、所定間隔で設けられたリレーによるため、そのリレー配置間隔でしかその位置を検知できず、位置検知がおおざっぱなものである。
特許文献４記載の加圧位置検知方法は、具体的な検知手段が記載されておらず、実用化が困難である。
特許文献５記載の漏液位置検知方法は、電圧測定によって行なっているため、精度が高くない。
【０００９】
この発明は、以上の状況の下、上記各位置検知に比べて、精度が良い他の手段によってその位置検知を行ない得るようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を達成するため、この発明は、対の検知用心線の一端又は一端と他端でそれぞれ外的要因負荷による導通部を介した抵抗を測定し、その測定値に基づいて検知線の一端（他端）からその導通部までの距離（検知線長さ）を算出し、その算出値でもってその位置を特定するようにしたものである。
【００１１】
具体的には、２本の検知用心線を並行に設けた検知線をその長さ方向を被検知物に沿って配設し、その配設した長さ方向のある位置において、加圧、漏液等の外的要因によって前記両心線の導体が導通すると、その導通でもって外的要因が生じた位置を検知する方法であって、前記外的要因によって前記両心線の導体が導通した際、その導体導通部を介したその両心線の一端間及び他端間の抵抗：ＲＸ、ＲＹをそれぞれ測定し、
上記両心線の全長：Ｌ０、その心線の一端から上記外的要因が生じた個所までの距離：ＬＸ、両心線全長の電気抵抗：ｒＸ、ｒＹとして、
上記心線の一端から外的要因が生じた個所までの距離：ＬＸを、Ｌ０×１／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ＋ｒＹ）／（ｒＸ＋ｒＹ）から算出し、その算出値でもって上記外的要因が生じた位置を特定する構成を採用することができる。
【００１２】
この構成において、上記検知用心線に絶縁心線を２本加え（心線を４本とし）、その両検知用心線の一方の他端と絶縁心線の一方の他端間、及び前記両検知用心線の他方の他端と前記絶縁心線の他方の他端間をそれぞれ接続し、上記外的要因によって上記両検知用心線の導体が導通した際、その導体導通部を介した両検知用心線の一端間及び前記両絶縁心線の一端間の電気抵抗ＲＸ’、ＲＹ’をそれぞれ測定し、絶縁心線の全長に亘る電気抵抗をｒ８１、ｒ８２として、前記検知用心線の一端から外的要因が生じた個所までの距離：ＬＸを、Ｌ０×１／２×（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＸ＋ｒＹ＋ｒ８１＋ｒ８２）／（ｒＸ＋ｒＹ）から算出し、その算出値でもって前記外的要因が生じた位置を特定する構成を採用することができる。
【００１３】
上記各位置検知方法は、侵入者が入り込んだことを知る手段としての加圧センサや、漏液を検知する漏液センサ等の外的要因で導通する対の検知用心線を有する種々のセンサに採用することができる。
また、この各方法は、上記各心線の端間に接続される抵抗測定器のその各心線の端間の接続切替えを自動的に行なう制御器を有する位置検知装置とすることもできる。
【発明の効果】
【００１４】
この発明は、以上のように構成したので、精度良く、加圧や漏液等の外的負荷によって短絡した位置（加圧位置や漏液位置など）を検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】この発明に係る加圧センサの一実施形態を示し、（ａ）は断面図、（ｂ）は位置検知説明用回路図
【図２】同他の実施形態を示し、（ａ）は断面図、（ｂ）は位置検知説明用回路図
【発明を実施するための形態】
【００１６】
この発明の一実施形態を図１に示し、この実施形態に係る圧力センサＰは、同図（ａ）に示すように、２本の検知用心線の一方１ａは導体２を導電弾性体層３で被覆したのみのもの、他方１は導体２を導電弾性体層３で被覆し、さらにその外周に絶縁編組４を設けたものとし、この２本の心線１、１ａを介在５を介して撚り合わせ、その周りにテープ６を押え巻きした後、樹脂被覆（保護外被）７を設けたものである。
この圧力センサＰは、その長さ方向の何れかが踏み付け等によって押圧されると、その押圧によって両心線１、１ａの導電弾性体層３、３が絶縁編組４の隙間４ａ内に食い込んで両導電弾性体層３、３が導通する。この導通による信号でもって警報ランプの点灯や鳴呼等によってその押圧を報知する。
【００１７】
つぎに、この加圧センサＰにおける加圧位置の検出方法について、図１（ｂ）に基づいて説明する。
この加圧センサＰを、まず、例えば、液化天然ガス（ＬＮＧ）基地、工場又は大邸宅などの施設の周りの壁に沿って設ける。このセンサＰの両端ＰＸ、ＰＹに抵抗測定器を接続可能とした状態において、同図（ｂ）のＤ位置を侵入者が踏み付け、そのＤ位置において、両心線１、１ａの導電弾性体層３、３が絶縁編組４の隙間４ａ内に食い込んで両導体２、２が導通し、この導通による信号でもって警報ランプの点灯や鳴呼等によってその侵入が報知される。
【００１８】
この報知と同時に、センサＰの両端ＰＸ、ＰＹにおいて、それぞれ、抵抗測定器を接続して、Ｄ位置の導通部（短絡部）を介した、両心線１、１ａの一端１Ｘ、１ａＸ間及び他端１Ｙ、１ａＹ間の電気抵抗ＲＸ、ＲＹを測定する。
【００１９】
ここで、両心線１、１ａの全長Ｌ０（１Ｘ〜１Ｙ、１ａＸ〜１ａＹ）に亘る電気抵抗ｒＸ、ｒＹ、両心線１、１ａの一端１Ｘ、１ａＸからＤ位置までの距離：ＬＸ（なお、図面上は、ＰＸからＤまでの距離としている、以下同様）、同両心線１、１ａの一端１Ｘ、１ａＸからＤ位置までの電気抵抗：ｒＸ１、ｒＸ２、両心線１、１ａの他端１Ｙ、１ａＹからＤ位置までの距離：ＬＹ、同両心線１、１ａの他端１Ｙ、１ａＹからＤ位置までの電気抵抗：ｒＹ１、ｒＹ２、Ｄ位置の導体導通部の電気抵抗：Ｒｓとすると、
ＲＸ＝ｒＸ１＋Ｒｓ＋ｒＸ２、ＲＹ＝ｒＹ１＋Ｒｓ＋ｒＹ２となり、
ＲＸ−ＲＹ＝ｒＸ１＋Ｒｓ＋ｒＸ２−ｒＹ１−Ｒｓ−ｒＹ２
＝ｒＸ１＋ｒＸ２−ｒＹ１−ｒＹ２・・（１）
となる。
この（１）から、ＲＸ−ＲＹ＋ｒＹ１＋ｒＹ２＝ｒＸ１＋ｒＸ２となり、両辺に「ｒＸ１＋ｒＸ２」＝Ａを足すと、ＲＸ−ＲＹ＋ｒＹ１＋ｒＹ２＋ｒＸ１＋ｒＸ２＝２×（ｒＸ１＋ｒＸ２）＝２Ａとなり、
ｒＸ１＋ｒＹ１＝ｒＸ、ｒＸ２＋ｒＹ２＝ｒＹから、
Ａ＝１／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ１＋ｒＸ２＋ｒＹ１＋ｒＹ２）
＝１／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ＋ｒＹ）・・（２）
となる。
一方、Ｄ位置までの一端１Ｘ（１ａＸ）からの距離ＬＸは、Ｌ０×Ａ／（ｒＸ＋ｒＹ）・・（３）となる。
この（２）、（３）において、Ｌ０、ｒＸ、ｒＹは既知であるから、ＲＸ、ＲＹを測定すれば、
距離ＬＸ＝Ｌ０×  １／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ＋ｒＹ）／（ｒＸ＋ｒＹ）・・（４）を算出できて、侵入位置を検知（特定）できる。
【００２０】
以上の抵抗値ＲＸ、ＲＹを上記数式（４）に代入することによる両心線１、１ａの一端からＤ位置までの距離ＬＸの算出・特定及び抵抗測定器の各心線端間の接続切替えは、電算機（制御器）によって自動的に行なう。このとき、検知線Ｐの長さ位置と敷設位置を対応させ、その算出値に対応する敷設位置を導通位置として特定する（以下、同様）。また、心線１、１ａの一方の端１Ｘ、１ａＸと他方の端１Ｙ、１ａＹにおける電気抵抗ＲＸ、ＲＹの測定は、同時に行えないため、一度の踏み付けの時間内において、瞬時に切替えてその測定を行なう必要がある。
【００２１】
図２には、他の各実施形態の圧力センサＰ１を示し、この圧力センサＰ１は、可撓電気導体８ａの外周に絶縁樹脂被覆８ｂを設けた絶縁心線８１、８２を２本加え、その２本の絶縁心線８１、８２と上記心線１、１ａを介在５を介して撚り合わせ、その周りにテープ６を押え巻きした後、樹脂被覆７を設けたものである。
この絶縁心線８１、８２を加えた圧力センサＰ１は、絶縁心線８１、８２の存在によって加圧センサＰ１の円状の保形性が良くなる。
【００２２】
つぎに、図２（ａ）の加圧センサＰ１における加圧位置の検出方法について、同図（ｂ）に基づいて説明する。
この加圧センサＰ１も、同様に、液化天然ガス（ＬＮＧ）基地、工場又は大邸宅等の施設の周りの壁に沿って設け、このセンサＰ１の一端に、抵抗測定器を接続可能とするとともに、他端ＰＹにおいて、一方の心線１と一方の絶縁心線８１、他方の心線１ａと他方の絶縁心線８２を図示鎖線のようにそれぞれ接続する。
この施設状態において、同様に、例えば、図２（ｂ）のＤ位置において侵入者があって、そのＤ位置において、両心線１、１ａの導電弾性体層３、３が絶縁編組４の隙間４ａ内に食い込んで両導電弾性体層３、３が導通し、この導通による信号でもって警報ランプの点灯や鳴呼等によってその侵入が報知される。
【００２３】
その報知と同時に、まず、両検知用心線１、１ａの一端間の導体導通部Ｄを介した電気抵抗ＲＸ’を測定し、つづいて、両絶縁心線８１、８２の一端間の導体導通部Ｄを介した電気抵抗ＲＹ’を測定する。
【００２４】
ここで、上記と同様に、両心線１、１ａの全長に亘る電気抵抗ｒＸ、ｒＹ、両心線１、１ａの一端１Ｘ、１ａＸからＤ位置までの距離：ＬＸ、同両心線１、１ａの一端１Ｘ、１ａＸからＤ位置までの電気抵抗：ｒＸ１、ｒＸ２、同両心線１、１ａの他端１Ｙ、１ａＹからＤ位置までの電気抵抗：ｒＹ１、ｒＹ２、Ｄ位置の導体導通部の電気抵抗：Ｒｓ、一方の絶縁心線８１全長の電気抵抗ｒ８１、他方の絶縁心線８２全長の電気抵抗ｒ８２とすると、
ＲＸ’＝ｒＸ１＋Ｒｓ＋ｒＸ２、ＲＹ’＝ｒ８１＋ｒＹ１＋Ｒｓ＋ｒＹ２＋ｒ８２となり、
ＲＸ’−ＲＹ’＝ｒＸ１＋Ｒｓ＋ｒＸ２−ｒ８１−ｒＹ１−Ｒｓ−ｒＹ２−ｒ８２
＝ｒＸ１＋ｒＸ２−ｒ８１−ｒＹ１−ｒＹ２−ｒ８２  ・・（１’）
となる。
この（１’）から、ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒ８１＋ｒＹ１＋ｒＹ２＋ｒ８２＝ｒＸ１＋ｒＸ２となり、その両辺に「ｒＸ１＋ｒＸ２」＝Ａを足すと、２×（ｒＸ１＋ｒＸ２）＝２Ａ
＝（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＹ１＋ｒＹ２＋ｒＸ１＋ｒＸ２＋ｒ８１＋ｒ８２）となり、
ｒＸ１＋ｒＹ１＝ｒＸ、ｒＸ２＋ｒＹ２＝ｒＹから、
Ａ＝１／２×（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＸ１＋ｒＸ２＋ｒＹ１＋ｒＹ２＋ｒ８１＋ｒ８２）
＝１／２×（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＸ＋ｒＹ＋ｒ８１+ｒ８２）・・（２’）
となる。
一方、Ｄ位置までの一端１Ｘ（１ａＸ）からの距離ＬＸは、同様に、Ｌ０×Ａ／（ｒＸ＋ｒＹ）・・（３）となる。このため、
この（２’）、（３）において、Ｌ０、ｒＸ、ｒＹ、ｒ８１、ｒ８２は既知であるから、ＲＸ’、ＲＹ’を測定すれば、
距離ＬＸ＝Ｌ０×１／２×（ＲＸ’−ＲＹ’＋ｒＸ＋ｒＹ＋ｒ８１＋ｒ８２）／（ｒＸ＋ｒＹ）・・（４’）を算出できて、侵入位置を検知（特定）できる。
以上の抵抗値ＲＸ’、ＲＹ’ を上記数式（４）’に代入することによる両心線１、１ａの一端からＤ位置までの距離ＬＸの算出・特定及び抵抗測定器の各心線端間の接続切替えは、電算機（制御器）によって自動的に行なう。
【００２５】
また、両検知用心線１、１ａの一端間と両絶縁心線８１、８２の一端間の電気抵抗ＲＸ’、ＲＹ’の測定は同時に行い得ないため、一度の踏み付けの時間内において、瞬時に切替えてその測定を行なう必要があるが、図１に示す心線が１、１ａの２心のみの場合と異なり、切替えが一端ＰＸのみで行えるため、作業性が良いものとなる。
【００２６】
なお、上記圧力センサＰの場合、抵抗測定器等をそのセンサＰの両端ＰＸ、ＰＹに設置する必要があるが、そのセンサの敷設態様が環状であれば、その両端が同一個所となるため、一つの抵抗測定器等で良く、その接続端を適宜に切替えれば良い。また、一端に、抵抗測定器等を設置し、他端からはリード線を介して一端のその抵抗測定器等に接続するようにすることができる。この場合、そのリード線は、圧力センサＰ１における絶縁心線８１、８２と同等であるため、その電気抵抗は、上記（１’）から、その抵抗ｒ８１、ｒ８２を加味して算出すれば良い。
【００２７】
上記実施形態の加圧センサＰ、Ｐ１は、少なくとも対（２本）の外的負荷検知用心線１、１ａがあれば、実用十分な感度特性を担保できる範囲において、さらに、心線１又は１ａ及び絶縁心線８（８１、８２）を適宜本数加えることができて、上記測定方法によって圧力位置を算出（検知）できる。例えば、心線１、１ａが３本であれば、その少なくとも２本の心線１、１ａの両端において、上記加圧センサＰと同様な電気抵抗ＲＸ、ＲＹの測定を行なって同様な算出を行なったり、さらに、絶縁心線８を有すれば、その絶縁心線との接続を適宜に行なって、上記圧力センサＰ１と同様な電気抵抗ＲＸ’、ＲＹ’の測定を行なって同様な算出を行なったりすれば良い。
【００２８】
また、漏液センサにおいても、圧力センサと同様に、漏液によって対の心線１、１ａ間において導通（短絡）するため、上記と同様に、その両心線１、１ａの端の電気抵抗ＲＸ、ＲＹ、ＲＸ’、ＲＹ’を測定することによって、その漏液位置の特定・検知を行なうことができる。その漏液センサの構成は、対の漏液検知用心線を少なくとも有するものであれば任意である。
さらに、この発明は、加圧や漏液に限らず、少なくとも２本の心線１、１ａを並行に設けた検知線をその長さ方向を被検知物に沿って配設し、その配設した長さ方向のある位置において、外的要因によって前記両心線１、１ａの導体が導通すると、その導通でもって外的要因が生じた位置を検知する種々の方法において採用することができる。
【００２９】
以上の何れの態様のセンサにおいても、対の検知用心線１、１ａの構成は、上記実施形態の態様に限定されず、例えば、心線１ａも心線１と同様に編組４を有するもの等とし得る。
このように、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。この発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００３０】
１  絶縁編組４を設けた心線
１ａ  絶縁編組４を設けていない心線
２  可撓電気導体
３  導電弾性体層
４  絶縁編組
５  ジュート介在
６  押え巻き（テープ）
７  樹脂被覆（シース）
８  絶縁心線
ＲＸ、ＲＹ、ＲＸ’、ＲＹ’  測定電気抵抗 
Ｐ、Ｐ１  加圧センサ（漏液センサ）
【要約】
【課題】精度良い外的要因負荷位置特定・検知方法を提供する。
【解決手段】２本の心線１、１ａを介在５を介して撚り合わせ、その外周面を押え巻き６を介して樹脂被覆７した加圧センサＰである。両心線１、１ａが踏まれて導体２、２が導通すると、その導通信号でもってその踏まれたことを報知する。同時に、前記導体導通部Ｄを介したその両心線の一端及び他端間の抵抗ＲＸ、ＲＹを測定する。両心線の全長：Ｌ０、両心線全長の電気抵抗：ｒＸ、ｒＹ、同心線の一端から導通部での距離：ＬＸとし、測定値ＲＸ、ＲＹに基づき、前記距離ＬＸ＝Ｌ０×１／２×（ＲＸ−ＲＹ＋ｒＸ＋ｒＹ）／（ｒＸ＋ｒＹ）から算出し、その算出値でもって上記外的要因が生じた位置（導通部）を特定する。
【選択図】図１【図１】
0005426041.tif 000002
【図２】
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