(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伸縮自在な支柱と、該支柱の一端側に設けられて一対の挟持部材を有するクリップとを備えて構成され、一対の壁部間において支柱に交差する交差方向に沿って並行に設けられる一棒状体と他棒状体とのうち前記一棒状体に対して、該一棒状体を一対の挟持部材にて挟み込むとともに支柱を伸長させて固定されるクリップ付き支柱であって、
一対の挟持部材がそれぞれ、支柱側から離れる側へ延びる本体部と、本体部の遊端部に備えられて一棒状体を挟み込む挟持部とを備え、
一対の本体部は、挟持部同士にて一棒状体を挟み込んだ際に該一棒状体よりも支柱側に位置する他棒状体の両側に位置できるように隙間を形成すべく、各本体部の対向する内面の一部同士が互いに離間して構成されていることを特徴とするクリップ付き支柱。
【請求項２】
一対の挟持部には受止部がそれぞれ備えられ、該受止部同士は、挟持部で一棒状体を挟み込んだ際に該一棒状体の支柱側において支柱の軸芯方向に互いに重なり合うことを特徴とする請求項１記載のクリップ付き支柱。
【請求項３】
重なり合った受止部のうちの一方の受止部が他方の受止部に対して一棒状体の軸芯方向に移動することを接当阻止する壁部を、該他方の受止部の一棒状体の軸芯方向両側にそれぞれ備えている請求項２記載のクリップ付き支柱。
【請求項４】
壁部が支柱側に位置する受止部に備えられ、該壁部の一棒状体側表面と一棒状体側に位置する受止部の一棒状体側表面とを面一に構成している請求項３記載のクリップ付き支柱。
【請求項５】
少なくとも一方の受止部の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細りとなる先細り部を備えている請求項４記載のクリップ付き支柱。
【請求項６】
一方の挟持部材が、支柱側に固定された固定側挟持部材からなり、他方の挟持部材が、該固定側挟持部材に対して揺動開閉自在に取り付けられた可動側挟持部材からなる請求項１記載のクリップ付き支柱。
【請求項７】
可動側挟持部材の揺動軸芯が、支柱の軸芯から径方向外方に離間して位置している請求項６記載のクリップ付き支柱。
【請求項８】
一対の挟持部材の内面に、挟持部にて挟持される一棒状体よりも大きな径を有する大径棒状体を挟持可能な挟持面を備え、該挟持面には、挟持部にて挟持される一棒状体とほぼ同一径を有する棒状体が入り込むための凹部が形成されている請求項７記載のクリップ付き支柱。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮自在な支柱の一端側に一対の挟持部材を有するクリップを備え、一対の挟持部材にて棒状体を支柱とほぼ直交する方向で挟み込んでから、支柱を伸長させて固定されるクリップ付き支柱に関する。
【背景技術】
【０００２】
クローゼットやラック等の収納体の左右の壁間に架設されている水平パイプに、開閉自在な一対の挟持部材を前後方向から挟み込んだのち、支柱を伸長させて固定し、その固定された支柱に、棚やハンガー吊下用の棒状部材等を増設することが行われている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】日本国特開２００５−３４９０７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記収納体には、水平パイプのみが架設されている場合の他に、例えば上下方向及び水平方向に多数の水平パイプ等が配設されてなる棚を備えている場合がある。このような棚を構成する多数の水平パイプに特許文献１に示す一対の挟持部材にて特定の水平パイプを挟持しようとしても、上下方向に配設されている他の水平パイプが邪魔になり、特定の水平パイプを挟持部材にて挟持させてクリップ付き支柱を安定良く固定することができない不都合があった。【０００４】
本発明が前述の状況に鑑み、解決しようとするところは、棚を構成する特定の棒状体へ確実に挟持させて固定することができるクリップ付き支柱を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明のクリップ付き支柱は、前述の課題解決のために、伸縮自在な支柱と、該支柱の一端側に設けられて一対の挟持部材を有するクリップとを備えて構成され、一対の壁部間において支柱に交差する交差方向に沿って並行に設けられる一棒状体と他棒状体とのうち前記一棒状体に対して、該一棒状体を一対の挟持部材にて挟み込むとともに支柱を伸長させて固定されるクリップ付き支柱であって、一対の挟持部材がそれぞれ、支柱側から離れる側へ延びる本体部と、本体部の遊端部に備えられて一棒状体を挟み込む挟持部とを備え、一対の本体部は、挟持部同士にて一棒状体を挟み込んだ際に該一棒状体よりも支柱側に位置する他棒状体の両側に位置できるように隙間を形成すべく、各本体部の対向する内面の一部同士が互いに離間して構成されていることを特徴としている。
上記のように、一対の本体部の支柱から離れる側の端部それぞれに備えた挟持部にて支柱を挟持している状態では、棒状体よりも支柱側に位置する他物の両側に一対の本体が位置していることから、他物（他の棒状体等）が邪魔になることがなく、特定の支柱に挟持部を確実に挟持させることができる。
【０００６】
一対の挟持部には受止部がそれぞれ備えられ、該受止部同士は、挟持部で一棒状体を挟み込んだ際に該一棒状体の支柱側において支柱の軸芯方向に互いに重なり合っていてもよい。
【０００７】
重なり合った受止部のうちの一方の受止部が他方の受止部に対して一棒状体の軸芯方向に移動することを接当阻止する壁部を、該他方の受止部の一棒状体の軸芯方向両側にそれぞれ備えていてもよい。
【０００８】
壁部が支柱側に位置する受止部に備えられ、該壁部の一棒状体側表面と一棒状体側に位置する受止部の一棒状体側表面とを面一に構成してもよい。
【０００９】
少なくとも一方の受止部の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細りとなる先細り部を備えていてもよい。【００１０】
前記一方の挟持部材が、前記支柱側に固定された固定側挟持部材からなり、前記他方の挟持部材が、該固定側挟持部材に対して揺動開閉自在に取り付けられた可動側挟持部材からなっていてもよい。【００１１】
前記可動側挟持部材の揺動軸芯が、前記支柱の軸芯から径方向外方に離間して位置していてもよい。
【００１２】
前記一対の挟持部材の内面に、前記挟持部にて挟持される一棒状体よりも大きな径を有する大径棒状体を挟持可能な挟持面を備え、前記挟持面には、前記挟持部にて挟持される一棒状体とほぼ同一径を有する棒状体が入り込むための凹部が形成されていてもよい。
【発明の効果】
【００１３】
棒状体よりも支柱側に位置する他物の両側に位置する一対の本体部と、一対の本体部の支柱から離れる側の端部それぞれに備えた挟持部とから、一対の挟持部材を構成することによって、例えば棚を構成する棒状体のうちの特定の棒状体に挟持部を挟持させる場合において、邪魔になる他の棒状体等の他物を一対の本体部間に位置させることができるから、他物が邪魔になることがなく、特定の棒状体へのみ確実に挟持部を挟持させて固定することができるクリップ付き支柱を提供することができる。【００１４】
一対の挟持部には受止部がそれぞれ備えられ、該受止部同士は、挟持部で棒状体を挟み込んだ際に該棒状体の支柱側において支柱の軸芯方向に互いに重なり合うことによって、伸長させた支柱から受ける突き上げ力を重なり合っている受止部にて良好に受け止めることができるから、支柱からの突き上げ力により一対の挟持部材が破損したり変形することを確実に回避することができる。【００１５】
重なり合った受止部のうちの一方の受止部が他方の受止部に対して棒状体の軸芯方向に移動することを接当阻止する壁部を、該他方の受止部の棒状体の軸芯方向両側にそれぞれ備えることによって、棒状体を挟み込んだ状態において、支柱からの突き上げ力を受けて、一方の受止部が他方の受止部に対して棒状体の軸芯方向に移動することを壁部にて確実に抑制することができる。【００１６】
可動側挟持部材の揺動軸芯を、支柱の軸芯よりも外方側に位置させることによって、揺動軸芯を支柱の軸芯に位置させた場合に比べて、可動側挟持部材が開放側へ操作され難くなり、信頼性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】棚と床面との間に２本のクリップ付き支柱を固定した状態を示す斜視図である。
【図２】少し開放状態にしたクリップの斜視図である。
【図３】少し開放状態にしたクリップの平面図である。
【図４】クリップを示し、（ａ）は上下の横棒を保持した状態を示す側面図、（ｂ）は縦断側面図である。
【図５】クリップの側面図であり、（ａ）は開放して内部に大径棒状体を挟持させる直前の状態を示し、（ｂ）は大径棒状体を挟持させた状態を示している。
【図６】小径の棒状体を挟持させた状態を示すクリップの側面図である。
【図７】棒状体と受止部との関係を示す正面から見た縦断面図である。
【図８】別の棒状体と受止部との関係を示す正面から見た縦断面図である。
【図９】一対の本体部間に他物（棒状体）を位置させた状態を示すクリップの側面図である。
【符号の説明】
【００１８】
１…支柱、２，２５…横棒、３…縦棒、４Ａ…大径パイプ、４Ｂ…小径パイプ、５…水平ラック、６…パイプ、７…支持枠、７Ｄ…固定部材、８…支柱、８Ａ …大径パイプ、８Ｂ…小径パイプ、８Ｃ…接地部、８Ｄ…固定部材、９，１０…挟持部材、９Ａ，１０Ａ…本体部、９Ｂ，１０Ｂ…挟持部、９Ｓ…操作部、９ａ，１０ａ…内面、１１…クリップ、１２…円筒状部材、１３…突起部、１３Ａ…貫通孔、１４…大径棒状体、１５…本体側受止部、１６…膨出部、１６Ａ…突起、１７…凹溝、１７Ａ，１７Ｂ…壁、１８…コイルバネ、１９，２０…受止部、１９Ａ…壁部、１９Ｃ，２０Ｃ…先細り部、１９Ｓ…凹部、１９ａ…棒状体側表面、２０…受止部、２０Ｓ…凹部、２０ａ…横棒側表面、２１，２２，２３，２４…挟持面、２６，２７，２８…棒状体、２９，３０…突出片、Ｋ…開口、Ｔ…棚、Ｘ，Ｘ１…水平軸芯、Ｙ，Ｚ…軸芯
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
図１に、例えばクローゼットの左右の側壁（図示せず）間に架設される棚Ｔを利用して、左右一対のクリップ付き支柱１，１を立設した場合を示している。棚Ｔは、前側に位置し且つ上下方向に平行となる上下一対の棒状体である断面形状が円形の横棒２，２と、これら上下一対の横棒２，２を上下方向で連結するための縦棒３のみを示している。図１に示す４は、左右のクリップ付き支柱１，１を横方向で連結するための横パイプであり、大径パイプ４Ａとこれにスライド自在に内挿される小径パイプ４Ｂとからなり、長手方向（横方向）に長さ調節可能に構成されている。また、図１に示す５は、左右のクリップ付き支柱１，１間に備えられた水平ラックであり、この水平ラック５は、横方向に長い６本のパイプ６と、これらパイプ６の両端をそれぞれ保持する支持枠７，７とからなり、該支持枠７，７の前後ほぼ中央に備えた貫通孔（図示せず）にクリップ付き支柱１，１をそれぞれ貫通させて水平ラック５を固定している。【００２０】
各クリップ付き支柱１は、伸縮自在な支柱８と、この支柱８の上端に備えさせた一対の挟持部材９，１０を有するクリップ１１とから構成されている。【００２１】
支柱８は、クリップ１１を備える上側の大径パイプ８Ａと、この大径パイプ８Ａの下側から内挿されるとともに下端に扁平な板状の接地部８Ｃを有する小径パイプ８Ｂと、両パイプ８Ａ，８Ｂを伸縮可能状態と伸縮不能状態とに切り換える回転式の固定部材８Ｄとを備えている。従って、固定部材８Ｄを伸縮可能状態に切り換えてから、一対の挟持部材９，１０にて上下の横棒２，２を前後から水平方向で挟み込み、この後、小径パイプ８Ｂに対して大径パイプ８Ａを伸長方向へ操作することによって、図１に示すように棚Ｔと床面との間で支柱８を突っ張った状態にしてから、固定部材８Ｄを回転させて伸縮不能状態に切り換えることによって、クリップ付き支柱１を棚Ｔと床面との間に固定することができるようになっている。【００２２】
クリップ１１について説明すれば、図２〜図４（ａ），（ｂ）に示すように、一対の挟持部材９，１０がそれぞれ合成樹脂からなり、各挟持部材９又は１０が、支柱８側から離れる側である上方に延びる本体部９Ａ又は１０Ａと、本体部９Ａ又は１０Ａの先端に備えられて上側に位置する横棒２を挟み込むほぼ円弧状に形成された挟持部９Ｂ又は１０Ｂとを備えている。【００２３】
前記本体部９Ａ，１０Ａのそれぞれは、上下方向中央部側ほど外側に膨出する円弧状に湾曲形成され、それら内面９ａ，１０ａが横棒２よりも大きな径を有する大径棒状体１４を挟持可能な挟持面になっている。前記一方の本体部１０Ａの下端には、水平方向に延びて大径棒状体１４を支柱８の軸芯方向から受止める本体側受止部１５が一体化され、一方の本体部１０Ａが側面視Ｌ字状になっている。
【００２４】
本体側受止部１５は、断面形状が円形の大径棒状体１４の軸芯方向両端のそれぞれに、棒状体側（図では上側）に膨出する一対の膨出部１６，１６から構成し、それら膨出部１６，１６の表面に、棒状体側に膨出して大径棒状体１４に当接する突起１６Ａをそれぞれ備えており、突起１６Ａ，１６Ａにて大径棒状体１４を受止めることができるようにしている。尚、大径棒状体１４は内部が中空のパイプ又は内部が中実の棒体で構成されている。
【００２５】
また、本体側受止部１５の膨出部１６の横側には、図１で示した下側に位置する横棒２が入り込むことができる凹部としての凹溝１７を支柱側に向けて凹設している。図５（ｂ）に示すように、凹溝１７の幅方向の中心を、本体側受止部１５に受け止められた大径棒状体１４の軸芯Ｘ１に対して支柱８の外側方向に位置ずらしてあり、大径棒状体１４の下面（支柱側の面）を本体側受止部１５にて安定よく支持することができるようになっている。
【００２６】
一方の挟持部材１０が、本体側受止部１５と本体部１０Ａと挟持部１０Ｂとからなり、後述する円筒状部材１２を介して支柱側に固定されて、固定側挟持部材を構成している。また、他方の挟持部材９が、該固定側挟持部材に対して支軸Ｈ（図３参照）を介して水平軸芯Ｘ回りで揺動開閉自在に取り付けられて、可動側挟持部材を構成している。従って、可動側挟持部材をそれに一体形成されている操作部９Ｓを掴んで開放操作することによって、横棒２又は大径棒状体１４を挟持部材９，１０間に上方の開口Ｋ（図２及び図５（ａ）参照）から挿入することができるようにしている。尚、図３及び図４に示すように、支軸Ｈに巻き付けられたコイルバネ１８の一端と他端とを、固定側挟持部材と可動側挟持部材とにそれぞれ作用させることにより、両挟持部材を閉じ側に常時付勢している。
【００２７】
図４（ａ），（ｂ）にも示すように、凹溝１７及び挟持部９Ｂ，１０Ｂのそれぞれには、上下方向（支柱８の軸芯方向）に沿って２つの径の異なる横棒２又は２５（破線で示している）を挟持可能な２つの挟持面２１又は２２、２３又は２４を備えさせ、上側に位置する大小の挟持面２１，２２と下側に位置する大小の挟持面２３，２４とを大小関係が上下で逆になるように配置している。【００２８】
凹溝１７を構成する棒状体挟持方向両側の壁１７Ａ，１７Ｂには、図２および図４（ａ），（ｂ）に示すように、凹溝１７の開口付近から溝内部に向かって突出する弾性復元力を有する突出片２９，３０を備えている。突出片２９，３０は、凹溝１７の開口部から入り込む横棒２との当接により溝外部側へ移動自在に構成され、凹溝１７内に横棒２が入り込んだ後は、凹溝１７内に突出片２９，３０が突出することにより、横棒２が不測にガタツクことなく、凹溝１７内に横棒２を入り込ませておくことができるようになっている。図４（ａ）では、横棒２，２５が突出片２９，３０に全く当接していない状態を示しているが、当接している状態にすれば、ガタツキが全く出ないようにすることができる。【００２９】
可動側挟持部材の揺動軸芯Ｘは、支柱８の軸芯Ｚよりも外方側に位置している。実際には、支柱８の軸芯Ｚから約２２ｍｍだけ外方側に外れた位置に揺動軸芯Ｘが位置している。このように位置させることによって、クリップ１１に突っ張り力が作用した場合に、揺動軸芯Ｘを支柱８の軸芯Ｚに近付けて配置した場合に比べて、可動側の挟持部材９が開放側へ揺動されることを抑制することができる利点がある。【００３０】
前記のように構成されたクリップ１１にて異なる大きさの棒状体を挟持させる場合について説明すれば、図４（ａ）に実線で示すように、上下一対の横棒２，２を上下の挟持面２１，２４にそれぞれ挟持させている場合を示し、また図４（ａ）の破線で示すように横棒２，２よりも更に径の小さな上下の横棒２５，２５を上下の挟持面２２，２３にそれぞれ挟持させている場合を示している。また、図５（ａ），（ｂ）では、大径棒状体１４を挟持部材９，１０の内面９ａ，１０ａに挟持させている場合を示し、図６では、図５で示した大径棒状体１４よりも少し径の小さな棒状体２６を挟持させている場合を示している。【００３１】
一方の挟持部材１０の下端には、支柱８の上端に外嵌される円筒状部材１２が一体形成され、円筒状部材１２を支柱８に外嵌してから、円筒状部材１２に備えている突起部１３に形成の貫通孔１３Ａを通して挿入されるビス（図示せず）を支柱８にねじ込むことにより、円筒状部材１２を支柱８に固定することができるようになっている。【００３２】
一対の挟持部９Ｂ，１０Ｂについて詳述すれば、図２に示すように、挟持部９Ｂ，１０Ｂには、横棒２を支柱８からの突っ張り力を軸芯Ｚ方向で受ける受止部１９，２０がそれぞれ備えられている。これら受止部１９，２０同士は、挟持部９Ｂ，１０Ｂで横棒２を挟み込んだ際に該横棒２の支柱側において支柱８の軸芯方向に互いに重なり合って支柱８からの突っ張り力を確実に受け止めることができるようにしている。【００３３】
図７に示すように、重なり合った受止部１９，２０のうちの横棒２側に位置する受止部２０が支柱８側に位置する受止部１９に対して横棒２の軸芯Ｙ方向に移動することを接当阻止する壁部１９Ａを、該他方の受止部１９の横棒２の軸芯Ｙ方向両側にそれぞれ備えており、支柱８からの突っ張り力が挟持部材９，１０に加わった際に、横棒２側の受止部２０が支柱８側の受止部１９に対して横棒２の軸芯Ｙ方向に移動することがないようにしている。受止部１９の横棒２の軸芯Ｙ方向の中間部に支柱側に凹む凹部１９Ｓを形成することにより、壁部１９Ａ，１９Ａが形成されている。また、受止部１９，２０が重なり合った状態において、壁部１９Ａ，１９Ａの先端が入り込む凹部２０Ａ，２０Ａを他方の本体部１０Ａの挟持部１０Ｂ付近に形成して、支柱８からの突っ張り力が挟持部材９，１０に加わった際に、横棒２側の受止部２０が支柱８側の受止部１９に対して横棒２の軸芯Ｙ方向に移動することを更に確実に阻止することができるようにしている。【００３４】
また、２つの壁部１９Ａ，１９Ａの棒状体側表面１９ａと横棒２側に位置する受止部２０の横棒側表面２０ａとを面一に構成して、横棒２側に位置する受止部２０の横棒側表面２０ａだけでなく、２つの壁部１９Ａ，１９Ａの棒状体側表面１９ａも横棒２に接触させて、横棒２との接触面積を増大させることができるようにしている。【００３５】
また、図２に示すように、２つの受止部１９，２０の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細りとなる先細り部１９Ｃ，２０Ｃを備えており、２つの受止部１９，２０が重なり合うときに、両受止部１９，２０の先端が干渉することなく、スムーズに重なり合うようにしている。【００３６】
図９に、例えば上下の横棒２，２の間に、邪魔になる他物となる棒状体２７，２８が存在している場合を示している。これは、挟持部９Ｂ，１０Ｂ同士にて上側に位置する横棒２を挟み込み、凹溝１７にて下側に位置する横棒２を挟みこんだ際に、大径棒状体１４を挟み込む一対の本体部９Ａ，１０Ａが、上側の横棒２よりも支柱側に位置する棒状体２７，２８の両側に位置して、特定の上下の横棒２，２のみを確実に挟持することができることを示している。【００３７】
図に示したクリップ１１では、凹溝１７を備えさせたが、この凹溝１７を省略して実施することができる。この場合、挟持部９Ｂ，１０Ｂ又は本体部９Ａ，１０Ａのいずれか一方で径の異なる棒状体を挟持することになる。また、本体部９Ａ，１０Ａで挟持できる棒状体として、図５と図６で２種類の径の異なる棒状体を示したが、本体部９Ａ，１０Ａで挟持できる径のものであれば、３種類以上であってもよい。【００３８】
図９では、邪魔となる棒状体２７，２８と本体部９Ａ，１０Ａとの至る所に隙間が多数発生している場合を示したが、大きな径を有する棒状体が本体部９Ａ，１０Ａ間に隙間の無い状態で位置している場合であってもよい。【００３９】
図７では、支柱８側の受止部１９に、上方（横棒２側）に開口された凹部１９Ｓを示したが、図８に示すように、横棒２側の受止部２０に、下方（支柱８側）に開口された凹部２０Ｓを形成して、受止部２０をほぼ門（アーチ）型に形成してもよい。この場合、受止部２０の横棒２側表面にて横棒２を支持することになる。【００４０】
開閉揺動自在な一対の挟持部材９，１０を示したが、挟持方向でスライド自在な一対のスライド部材であってもよい。また、一対の挟持部材９，１０をコイルバネ１８にて閉じ側に付勢している付勢力でのみ、支柱からの突っ張り力により開放側へ可動側の挟持部材９が操作されることを阻止するように構成したが、一対の挟持部材９，１０を閉じ状態で固定するための係止機構やネジ止め機構等のロック機構を備えさせて実施してもよい。ロック機構を備えさせる場合には、コイルバネ１８による付勢力を小さくすることができるから、一対の挟持部材９，１０の開放操作を小さな力で行える利点がある。【００４１】
一対の挟持部材９，１０を、固定側挟持部材と可動側挟持部材とから構成したが、支柱に揺動軸を固定し、その揺動軸に一対の挟持部材を揺動自在に取り付けて、一対の挟持部材を共に支柱の軸芯上にほぼ位置する揺動軸芯にて開閉自在に構成された可動側挟持部材であってもよい。【００４２】
一対の挟持部材９，１０の材料としては、合成樹脂以外の金属や木等、どのような材料であってもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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