(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２種類以上の磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとから構成されており、前記２種類以上の磁性元素には、有効ｄ電子数が５より少ない磁性元素と有効ｄ電子数が５より多い磁性元素とが含まれ、前記２種類以上の磁性元素の有効ｄ電子数の総和は１０或いは１０に近い値であるハーフメタリック反強磁性体。
【請求項２】
ニッケルヒ素型、閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、カルコパイライト型或いは岩塩型の結晶構造を有する化合物である請求項１に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項３】
２種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されている請求項１又は請求項２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項４】
前記２種類の磁性元素は、ＣｒとＦｅ、ＶとＣｏ、ＴｉとＮｉ、ＣｒとＭｎ、ＣｒとＮｉ、ＴｉとＣｏ、ＣｒとＣｏ、ＶとＦｅ及びＶとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである請求項３に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項５】
３種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されている請求項１又は請求項２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項６】
前記３種類の磁性元素は、ＣｏとＴｉとＣｒ、ＶとＦｅとＮｉ、ＦｅとＭｎとＶ、ＣｒとＭｎとＣｏ及びＭｎとＶとＣｏの群より選ばれた何れか１つの組合せである請求項５に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項７】
４種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されている請求項１又は請求項２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項８】
前記４種類の磁性元素はＴｉとＣｒとＦｅとＮｉである請求項７に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項９】
前記カルコゲンは、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ又はＰｏの何れかの元素である請求項１乃至請求項８の何れかに記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項１０】
２種類の磁性元素とプニクトゲンとから構成されている請求項１又は請求項２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項１１】
前記２種類の磁性元素は、ＭｎとＣｏ、ＣｒとＮｉ、ＶとＭｎ及びＦｅとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである請求項１０に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項１２】
３種類の磁性元素とプニクトゲンとから構成されている請求項１又は請求項２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項１３】
前記３種類の磁性元素はＣｏとＦｅとＣｒである請求項１２に記載のハーフメタリック反強磁性体。
【請求項１４】
前記プニクトゲンは、Ｎ、Ａｓ、Ｓｂ又はＢｉの何れかの元素である請求項１、請求項２、請求項１０乃至請求項１３の何れかに記載のハーフメタリック反強磁性体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、反強磁性を有し、且つ上向き電子スピン状態及び下向き電子スピン状態の内、一方の電子スピン状態で金属としての性質を示すのに対して他方の電子スピン状態で絶縁体或いは半導体としての性質を示すハーフメタリック反強磁性体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ハーフメタリック反強磁性は、ファン・ロイケンとド・グルートによって最初に提案された概念であり(非特許文献１参照)、ハーフメタリック反強磁性体は、上向き電子スピン状態及び下向き電子スピン状態の内、一方の電子スピン状態で金属としての性質を示すのに対して、他方の電子スピン状態で絶縁体或いは半導体としての性質を示す物質である。
この様なハーフメタリック反強磁性体として、従来、種々の物質が提案されている。例えば、ピケットは、２重ペロフスカイト構造を有するＳｒ２ＶＣｕＯ６、Ｌａ２ＭｎＶＯ６、Ｌａ２ＭｎＣｏＯ６について電子状態計算を行ない、これらの金属間化合物の内、Ｌａ２ＭｎＶＯ６がハーフメタリック反強磁性を示す可能性があることを予言した(非特許文献２参照)。
又、本発明者らは、半導体を母体とした種々の反強磁性ハーフメタリック半導体を提案し(非特許文献３乃至７参照)、特許出願中である(特許文献１及び２参照)。本発明者らが提案している反強磁性ハーフメタリック半導体は、例えばII−VI族化合物半導体やIII−Ｖ族化合物半導体のII族原子やIII族原子を２種類以上の磁性イオンで置換したものである。具体的には、(ＺｎＣｒＦｅ)Ｓ、(ＺｎＶＣｏ)Ｓ、(ＺｎＣｒＦｅ)Ｓｅ、(ＺｎＶＣｏ)Ｓｅ、(ＧａＣｒＮｉ)Ｎ、(ＧａＭｎＣｏ)Ｎ等を提案している。
【０００３】
【非特許文献１】van  Leuken  and  de  Groot,  Phys.  Rev.  Lett.  74,1171(1995)
【非特許文献２】W.E.Pickett,  Phys.  Rev.  B57,  10613(1998)
【非特許文献３】H.Akai  and  M.Ogura,  Phys.  Rev.  Lett.  97,  06401(2006)
【非特許文献４】M.Ogura,  Y.Hashimoto  and  H.Akai,  Physica  Status  Solidi  C  3,4160(2006)
【非特許文献５】M.Ogura,  C.Takahashi  and  H.Akai,  Journal  of  Physics:  Condens.  Matter  19,  365226(2007)
【非特許文献６】H.Akai  and  M.Ogura,  Journal  of  Physics  D:Applied  Physics  40,  1238(2007)
【非特許文献７】H.Akai and M.Ogura, HyperfineInteractions (2008) in press
【特許文献１】ＷＯ２００６／０２８２９９号公報
【特許文献２】特願２００６−２１９９５１の明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本発明者らの研究の結果、ピケットがハーフメタリック反強磁性を示す可能性を予言した金属間化合物Ｌａ２ＭｎＶＯ６は、ハーフメタリック反強磁性が発現する可能性は低く、ハーフメタリック反強磁性が発現したとしても安定な磁気構造である可能性は低いことが判明した。又、半導体を母体とした反強磁性ハーフメタリック半導体においては、磁性イオン間に強い引力的相互作用があるため、母体中で磁性イオンがクラスター化して、或いは平衡状態では二相分離を起こして、母体中に磁性イオンが析出した状態となる。従って、結晶状態を組み難く、化学的に不安定である問題がある。又、化学結合が弱いため、磁気的結合も弱く、磁気構造が不安定である問題がある。
そこで、本発明の目的は、化学的に安定で、然も安定な磁気構造を有するハーフメタリック反強磁性体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、ニッケルヒ素型、閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、カルコパイライト型或いは岩塩型の結晶構造を有する化合物であって、２種類以上の磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとから構成されており、前記２種類以上の磁性元素には、有効ｄ電子数が５より少ない磁性元素と有効ｄ電子数が５より多い磁性元素とが含まれ、前記２種類以上の磁性元素の有効ｄ電子数の総和は１０或いは１０に近い値である。
【０００６】
磁性元素の有効ｄ電子数は、磁性元素の全価電子数から、カルコゲン或いはプニクトゲンが共有結合或いはイオン結合のために失う電子数、即ちイオン価数を減算した数である。ここで、磁性元素の全価電子数は、原子中の電子の数(原子番号)からコア電子の数(３ｄ遷移金属元素にあっては１８)を減算した値である。例えば、カルコゲンは２価であるので、Ｃｒ(原子番号２４)とＦｅ(原子番号２６)の有効ｄ電子数はそれぞれ、４個(＝２４−１８−２)と６個(=２６−１８−２)となる。又、プニクトゲンは３価であるので、Ｍｎ(原子番号２５)とＣｏ(原子番号２７)の有効ｄ電子数はそれぞれ、４個(＝２５−１８−３)と６個(＝２７−１８−３)となる。
【０００７】
又、２種類以上の磁性元素の有効ｄ電子数の総和は、次のようにして求めることも出来る。例えば組成式ＡＢＸ２(Ａ及びＢは磁性元素、Ｘはカルコゲン)で表わされるハーフメタリック反強磁性体においては、カルコゲンＸがｓｐ電子による結合状態に供給する価電子数は１２個(＝６×２)であり、ｓｐ電子による結合状態には化学式量当たり１６個(=８×２)の価電子が収容される。従って、磁性元素Ａ及びＢからは４個(=１６−１２)の電子が該結合状態に供給されることになり、磁性元素Ａの全価電子数と磁性元素Ｂの全価電子数の総数から該電子の数である４を減算して得られる値が有効ｄ電子数の総和となる。磁性元素ＡがＣｒ(原子番号２４)、磁性元素ＢがＦｅ(原子番号２６)である場合には、磁性元素Ａの全価電子数は６個(＝２４−１８)、磁性元素Ｂの全価電子数は８個(=２６−１８)であるので、全価電子数の総数は１４個となり、磁性元素Ａ及びＢの有効ｄ電子数の総和は１０(＝１４−４)となる。一方、上記組成式ＡＢＸ２においてＸがプニクトゲンであるハーフメタリック反強磁性体においては、プニクトゲンＸがｓｐ電子による結合状態に供給する価電子数は１０個(=５×２)であるので、磁性元素Ａの全価電子数と磁性元素Ｂの全価電子数の総数から該電子の数である６を減算して得られる値が有効ｄ電子数の総和となる。
又、３種類以上の磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとから構成されているハーフメタリック反強磁性体、例えば組成式(ＡＢＣ)Ｘ２(Ａ、Ｂ及びＣは磁性元素)で表わされるハーフメタリック反強磁性体においても、２種類の磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとから構成されているハーフメタリック反強磁性体と同様にして、有効ｄ電子数の総和を求めることが出来る。尚、(Ａ０.５Ｂ０.５Ｃ)Ｘ２の如く(ＡＣ)Ｘ２と(ＢＣ)Ｘ２とがそれぞれ固溶体を形成しているハーフメタリック反強磁性体においても、同様にして有効ｄ電子数の総和を求めることが出来、例えば磁性元素ＡがＶ、磁性元素ＢがＭｎ、磁性元素ＣがＦｅ、Ｘがカルコゲンである場合には、磁性元素Ａ、Ｂ及びＣの全価電子数の総数は１４個(＝５×０.５＋７×０.５＋８)となり、磁性元素Ａ、Ｂ及びＣの有効ｄ電子数の総和は１０となる。
【０００８】
上記本発明に係る化合物がハーフメタリック反強磁性を発現する理由は次のように考えられる。以下の説明では、磁性元素が２種類である場合について説明する。
組成式ＡＢＸ２(Ａ及びＢは磁性元素、Ｘはカルコゲン或いはプニクトゲン)で表わされる化合物は非磁性状態では、図３８に示す如く磁性元素Ａ及び磁性元素Ｂのｓ状態及びｐ状態が元素Ｘのｓ状態及びｐ状態と作る結合ｓｐ状態及び反結合ｓｐ状態がそれぞれバンドを形成しており、その間に磁性元素Ａのｄ状態及び磁性元素Ｂのｄ状態からなるバンドが形成されている。
磁性元素Ａのｄ軌道及び磁性元素Ｂのｄ軌道は、電子間相互作用によりスピン分裂する。このとき、磁気的状態としては、磁性元素Ａの局所磁気モーメントと磁性元素Ｂの局所磁気モーメントとが互いに平行に向いている状態と反平行に向いている状態とが考えられる。尚、局所磁気モーメントがばらばらな方向を向いている常磁性状態や、その他の複雑な状態も考えられるが、局所磁気モーメントが平行に向いている状態と反平行に向いている状態の２つの状態について検討すれば十分である。
【０００９】
磁性元素Ａの局所磁気モーメントと磁性元素Ｂの局所磁気モーメントとが互いに平行に向いている状態では、図３９に示す如く、ｄ状態から作られるバンド(ｄバンド)は交換分裂して典型的な強磁性体のバンド構造を示すことになる。ここで、局所磁気モーメントを互いに平行に揃えることによるエネルギー利得は、バンドが少し広がることによって生じ、このバンドの広がりは、エネルギーの異なる磁性元素Ａのｄ状態と磁性元素Ｂのｄ状態とが混成することによって生じる。この様に、異なるエネルギー状態間の混成によってバンドエネルギー利得が生じることを超交換相互作用という。磁性元素Ａと磁性元素Ｂの間のｄ状態の混成の強さを表わす飛び移り積分をｔとすると、局所磁気モーメントを互いに平行に揃えることによるエネルギー利得Ｅ１は、下記数１で表わされる。
(数１)
Ｅ１＝−｜ｔ｜２／Ｄ
ここで、Ｄは磁性元素Ａと磁性元素Ｂのｄ軌道のエネルギー差であり、磁性元素Ａと磁性元素Ｂの有効ｄ電子数の差が大きい程大きな値をとる。
【００１０】
一方、磁性元素Ａの局所磁気モーメントと磁性元素Ｂの局所磁気モーメントとが互いに反平行に向いている状態では、図４０に示す如く、ｄ状態から作られるバンドはスピン分裂して、平行に向いている状態とは異なるバンド構造を示すことになる。局所磁気モーメントを互いに反平行に揃えることによるエネルギー利得は、上向きスピンバンドにおいてエネルギー的に縮退した磁性元素Ａと磁性元素Ｂのｄ状態が強く混成して結合ｄ状態と反結合ｄ状態を作り、結合ｄ状態を主として電子が占めることによって生じる。この様に、エネルギー的に縮退した状態間の混成によってバンドエネルギー利得が生じることを二重交換相互作用という。二重交換相互作用によるエネルギー利得Ｅ２は、飛び移り積分をｔとすると、−ｔに比例する。又、下向きスピンバンドにおいては、強磁性の場合と同様に、超交換相互作用によるエネルギー利得が生じる。
【００１１】
超交換相互作用によるエネルギー利得が飛び移り積分ｔの２次に比例(二次摂動)するのに対して、二重交換相互作用によるエネルギー利得は飛び移り積分ｔの１次に比例(縮退が起こる場合の一次摂動)する。従って、一般に、超交換相互作用よりも二重交換相互作用の方が大きなエネルギー利得を生じる。二重交換相互作用が生じるためには、ｄ状態に縮退が起こらなければならず、局所磁気モーメントが互いに反平行に向いている状態では、磁性元素Ａの有効ｄ電子数と磁性元素Ｂの有効ｄ電子数の和が３ｄ電子軌道の最大収容電子数である１０或いは１０に近い値であるときに、この様な縮退が起こる。
【００１２】
上述の如く、有効ｄ電子数の和が１０或いは１０に近い値であるときには、ＡとＢの局所磁気モーメントは互いに反平行に向いた方がエネルギー的に有利である。又、強磁性交換分裂の２倍に相当する大きな交換分裂の効果を受ける下向きスピンバンドにおいては、図４０に示す如く、大きなギャップが形成され、フェルミエネルギーがギャップの中央付近に位置することになる。
【００１３】
又、共有性の強い閃亜鉛鉱型結晶構造、ウルツ鉱型結晶構造及びカルコパイライト型結晶構造は４配位、イオン性を有するニッケルヒ素型結晶構造及び岩塩型結晶構造は６配位であり、何れの結晶構造も強い化学結合を作るが、ｓ状態やｐ状態に関しては、４配位の結晶構造を有する物質の方が結合・反結合分裂が小さく半導体的な性質を有し、６配位の結晶構造を有する物質の方が絶縁体的な性質を有している。本来はバンドギャップが存在した領域に磁性元素のｄ状態からなるバンドが割り込んでくるのであるが、上向きスピンバンド及び下向きスピンバンドの内、一方のスピンバンドでは、本来のバンドギャップが残ってハーフメタリックが発現することになる。又、磁性元素のｄ状態は周りの陰イオンと混成するのであるが、原子軌道としてのｄ状態の性質を保っており、大きな磁気分裂と局所磁気モーメントを残して安定な反強磁性を発現することになる。尚、上記以外の結晶構造であっても、本来のバンドギャップが残るようなものであれば、ハーフメタリックが発現することとなるが、配位数の大きな結晶構造(例えば８配位の結晶構造)を有する物質の多くは本来金属的な性質を有しているため、ハーフメタリックが発現する可能性は低い。又、周りとの混成が強く、大きな磁気分裂が起こりにくいので、反強磁性が発現する可能性は低い。
以上のことから、上記本発明に係る化合物は、ハーフメタリック反強磁性が基底状態で発現する可能性が高いと言える。本発明に係る化合物においてハーフメタリック反強磁性が発現することは、後述の如く第１原理電子状態計算により確認されている。
尚、２種類の磁性元素の有効ｄ電子数の和が１０に近い値である場合には、両磁性元素の磁気モーメントの大きさが僅かに異なるため、全体として僅かに磁性を有するフェリ磁性が発現することになると考えられるが、本願特許請求の範囲及び明細書においては、「反強磁性体」に「フェリ磁性体」が含まれるものとする。
【００１４】
上記本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、半導体を母体としたハーフメタリック反強磁性半導体の様に磁性イオンが母体中に析出した状態ではなく、カルコゲン或いはプニクトゲンが磁性元素と互いに化学結合してなる化合物であって、その結合は十分に強く、生成エネルギーの計算からも安定な化合物であると言える。尚、類似する多くの化合物(例えば、ニッケルヒ素型等の種々の結晶構造を有する遷移金属カルコゲナイド)が安定に存在することも知られている。
又、磁性イオンとカルコゲン或いはプニクトゲンとの化学結合が強いため、カルコゲン或いはプニクトゲンを介した磁性イオン間の化学結合も強い。ここで、磁気的結合は化学結合の内、磁気モーメントによるものであり、化学結合が強ければ磁気的結合も強いと言える。従って、本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、磁気的結合が強く、磁気的構造は安定であると言える。
【００１５】
第１の具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、２種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されており、該２種類の磁性元素は、ＣｒとＦｅ、ＶとＣｏ、ＴｉとＮｉ、ＣｒとＭｎ、ＣｒとＮｉ、ＴｉとＣｏ、ＣｒとＣｏ、ＶとＦｅ及びＶとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである。カルコゲンは２価であるので、これらの組合せによれば、有効ｄ電子数の総和は９〜１２の値をとることになる。
【００１６】
第２の具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、２種類の磁性元素とプニクトゲンとから構成されており、該２種類の磁性元素は、ＭｎとＣｏ、ＣｒとＮｉ、ＶとＭｎ及びＦｅとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである。プニクトゲンは３価であるので、これらの組合せによれば、有効ｄ電子数の総和は６〜１２の値をとることになる。
【００１７】
第３の具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、３種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されており、該３種類の磁性元素は、ＣｏとＴｉとＣｒ、ＶとＦｅとＮｉ、ＦｅとＭｎとＶ、ＣｒとＭｎとＣｏ及びＭｎとＶとＣｏの群より選ばれた何れか１つの組合せである。
【００１８】
３種類の磁性元素が、ＣｏとＴｉとＣｒ、ＶとＦｅとＮｉ、ＦｅとＭｎとＶ、及びＣｒとＭｎとＣｏの何れかの組合せであるハーフメタリック反強磁性体は、例えば組成式(ＡＢ０.５Ｃ０.５)Ｘ２(Ａ、Ｂ及びＣは磁性元素、Ｘはカルコゲン)で表わされる。組成式(ＣｏＴｉ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２で表わされるハーフメタリック反強磁性体においては、Ｔｉ及びＣｒの有効ｄ電子数はそれぞれ２個及び４個であるので、Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５の有効ｄ電子数は３個となり、Ｃｏの有効ｄ電子数は７個であるので、ＣｏとＴｉとＣｒの有効ｄ電子数の総和は１０となる。同様に、ＶとＦｅとＮｉ、ＦｅとＭｎとＶ及びＣｒとＭｎとＣｏの何れの組合せによっても、有効ｄ電子数の総和は１０となる。
又、３種類の磁性元素の組合せがＭｎとＶとＣｏであるハーフメタリック反強磁性体は、例えば組成式(Ｍｎ０.５Ｖ０.５)(Ｃｏ０.５Ｍｎ０.５)Ｘ２(Ｘはカルコゲン)で表わされ、Ｍｎ、Ｖ及びＣｏの有効ｄ電子数はそれぞれ５個、３個及び７個であるので、Ｍｎ０.５Ｖ０.５の有効ｄ電子数は４個、Ｃｏ０.５とＭｎ０.５の有効ｄ電子数は６個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。
【００１９】
第４の具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、３種類の磁性元素とプニクトゲンとから構成されており、該３種類の磁性元素はＣｏとＦｅとＣｒである。
【００２０】
上記具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、例えば組成式Ｃｏ(Ｆｅ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２(Ｘはプニクトゲン)で表わされ、ＦｅとＣｒの有効ｄ電子数はそれぞれ５個と３個であるので、Ｆｅ０.５Ｃｒ０.５の有効ｄ電子数は４個となり、Ｃｏの有効ｄ電子数は６個であるので、有効ｄ電子数の総和は１０となる。
【００２１】
第５の具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、４種類の磁性元素とカルコゲンとから構成されており、該４種類の磁性元素はＴｉとＣｒとＦｅとＮｉである。
【００２２】
上記具体的構成を有するハーフメタリック反強磁性体は、例えば組成式(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５)Ｘ２(Ｘはカルコゲン)で表わされ、ＴｉとＣｒの有効ｄ電子数はそれぞれ２個と４個であるので、Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５の有効ｄ電子数は３個となる。一方、ＦｅとＮｉの有効ｄ電子数はそれぞれ６個と８個であるので、Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５の有効ｄ電子数は７個となる。従って、ＴｉとＣｒとＮｉとＦｅの有効ｄ電子数の総和は１０となる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、化学的に安定に存在し、然も安定な磁気構造を有するハーフメタリック反強磁性体を実現することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の実施の形態につき、図面に沿って具体的に説明する。
本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、ニッケルヒ素型、閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、カルコパイライト型或いは岩塩型の結晶構造を有する金属間化合物であって、２種類以上の磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとから構成されている。前記２種類以上の磁性元素には、有効ｄ電子数が５より少ない磁性元素と有効ｄ電子数が５より多い磁性元素とが含まれ、前記２種類以上の磁性元素の有効ｄ電子数の総和は１０或いは１０に近い値である。ここで、カルコゲンは、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ及びＰｏの何れかの元素である。一方、プニクトゲンは、Ｎ、Ａｓ、Ｓｂ及びＢｉの何れかの元素である。
【００２５】
具体的には、２種類の遷移金属元素とカルコゲンとから構成され、組成式ＡＢＸ２(Ａ及びＢは遷移金属元素、Ｘはカルコゲン)で表わされる。ここで、２種類の遷移金属元素は、ＣｒとＦｅ、ＶとＣｏ、ＴｉとＮｉ、ＣｒとＭｎ、ＣｒとＮｉ、ＴｉとＣｏ、ＣｒとＣｏ、ＶとＦｅ及びＶとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである。又、２種類の遷移金属元素とプニクトゲンとから構成することも可能であって、組成式ＡＢＸ２(Ａ及びＢは遷移金属元素、Ｘはプニクトゲン)で表わされる。ここで、２種類の遷移金属元素は、ＭｎとＣｏ、ＣｒとＮｉ、ＶとＭｎ及びＦｅとＮｉの群より選ばれた何れか１つの組合せである。
３種類の遷移金属元素とカルコゲンとから構成することも可能であって、３種類の磁性元素は、ＣｏとＴｉとＣｒ、ＶとＦｅとＮｉ、ＦｅとＭｎとＶ、ＣｒとＭｎとＣｏ及びＭｎとＶとＣｏの群より選ばれた何れか１つの組合せである。又、３種類の遷移金属元素Ｃｏ、Ｆｅ、Ｃｒとプニクトゲンとから構成することも可能である。更に、４種類の遷移金属元素ＴｉとＣｒとＮｉとＦｅとカルコゲンとから構成することも可能である。
【００２６】
上記本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、固相反応法により調製することが可能であって、調整工程においては、粉末化した磁性元素とカルコゲン或いはプニクトゲンとを十分に混合した後、クオーツガラス管に封入して１０００℃以上に加熱した後、アニール処理を行なう。又、非平衡結晶構造を有するハーフメタリック反強磁性体、例えば閃亜鉛鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓ２は、分子線エピタキシー法によって基板上に結晶成長させる。
【００２７】
上記本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、半導体を母体としたハーフメタリック反強磁性半導体の様に磁性イオンが母体中に析出した状態ではなく、カルコゲン或いはプニクトゲンが磁性元素と互いに化学結合してなる化合物であって、その結合は十分に強く、生成エネルギーの計算からも安定な化合物であると言える。尚、類似する多くの化合物(例えば、ニッケルヒ素型等の種々の結晶構造を有する遷移金属カルコゲナイド)が安定に存在することも知られている。
又、磁性イオンとカルコゲン或いはプニクトゲンとの化学結合が強いため、カルコゲン或いはプニクトゲンを介した磁性イオン間の化学結合も強い。ここで、磁気的結合は化学結合の内、磁気モーメントによるものであり、化学結合が強ければ、磁気的結合も強いと言える。従って、本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、磁気的結合が強く、磁気的構造は安定であると言える。
更に、本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、上述の如く容易に調整することが出来る。
【００２８】
ハーフメタリック反強磁性体は、フェルミ面が１００％スピン分極した物質であるので、スピントロニクス材料として有用である。又、ハーフメタリック反強磁性体は、磁性を有しないため外部の摂動に対して安定であると共に、形状磁気異方性を生じないため電流やスピン注入によるスピン反転が容易に実現できる可能性が高く、高性能磁気メモリや磁気ヘッド材料等のより広い分野への応用が期待される。
【００２９】
例えば、ＭＲＡＭ(Magnetic  Random  Access  Memory)への応用が考えられる。
反強磁性体においては、磁壁に相当する概念は反強磁性ドメイン境界(ドメインバウンダリ)と称される。図３７に示す如き磁気構造を有する反強磁性体においては、上向きスピン及び下向きスピンの順番が入れ替わる位置が反強磁性ドメイン境界である。図中の左側から電流を流すとドメインバウンダリで電子散乱が起こるため、電気抵抗が大きくなる。特にハーフメタリック反強磁性体においては、ハーフメタルであるという性質によってバウンダリの左側と右側で金属的である電子スピンの向きが変わるので、原理的にはバウンダリが存在すれば電流は流れなくなる。一方、バウンダリで電子散乱が起こるため、電子系に運動量変化が生じるが、この運動量変化による力積はバウンダリ自体が電流から受ける力となるため、バウンダリの移動が起こる。このバウンダリ移動現象を用いてＭＲＡＭを作製することが出来る。
【００３０】
第１実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｐｏ２で表わされる金属間化合物である。
本発明者らは、本実施例の金属間化合物がハーフメタリック反強磁性を有することを確認すべく第１原理電子状態計算を行なった。ここで、第１原理電子状態計算の方法としては、ＫＫＲ(Korringa-kohn-Rostoker)法(グリーン関数法とも呼ばれる)とＣＰＡ(Coherent-Potential  Approximation：コヒーレント・ポテンシャル近似)法とＬＤＡ(Local-Density  Approximation：局所密度近似)法とを組み合わせた公知のＫＫＲ−ＣＰＡ−ＬＤＡ法を採用した(月刊「化学工業  Vol.53,  No.4(2002)」pp.20-24、「システム／制御／情報  Vol.48,  No.7」pp.256-260)。
【００３１】
図１は、カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｐｏ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
【００３２】
図中に実線で示す如く、下向きスピン電子の状態密度がゼロとなってバンドギャップＧｐが形成され、該バンドギャップ中にフェルミエネルギーが存在している。一方、上向きスピン電子の状態密度はフェルミエネルギー付近でゼロよりも大きくなっている。この様に、下向きスピン電子の状態は半導体としての性質を示す一方、上向きスピン電子の状態は金属としての性質を示しており、ハーフメタリックが発現していると言える。
又、カルコゲンであるＰｏは２価であるので、Ｃｒ及びＦｅの有効ｄ電子数はそれぞれ４個及び６個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＦｅとＣｒが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０になっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３３】
第２実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図２は、カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３４】
第３実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図３は、カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３５】
第４実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２で表わされる金属間化合物である。
図４は、カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３６】
第５実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図５は、カルコパイライト型(ＶＣｏ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＳは２価であるので、Ｖ及びＣｏの有効ｄ電子数はそれぞれ３個及び７個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＣｏとＶが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０になっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３７】
第６実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図６は、カルコパイライト型(ＶＣｏ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３８】
第７実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、岩塩型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図７は、岩塩型(ＣｒＦｅ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００３９】
第８実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、岩塩型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図８は、岩塩型(ＶＣｏ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００４０】
第９実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、ニッケルヒ素型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図９は、ニッケルヒ素型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
又、反強磁性状態から常磁性状態に移行する磁性転移温度(ネール温度)を計算すると、１０９４Ｋであった。ここで、ネール温度は、クラスター(Cluster)近似を用いた公知の方法によって算出した(J.Phys.：Condens.  Matter  19(2007)365233)。
【００４１】
第１０実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、ウルツ鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図１０は、ウルツ鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００４２】
第１１実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、ウルツ鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１１は、ウルツ鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００４３】
第１２実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＦｅＣｒ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図１２は、閃亜鉛鉱型(ＦｅＣｒ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、１０１６Ｋであった。
【００４４】
第１３実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１３は、閃亜鉛鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、９２６Ｋであった。
【００４５】
第１４実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１４は、閃亜鉛鉱型(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、６４０Ｋであった。
【００４６】
第１５実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｒ)Ｔｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１５は、閃亜鉛鉱型(ＭｎＣｒ)Ｔｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＴｅは２価であるので、Ｍｎ及びＣｒの有効ｄ電子数はそれぞれ５個及び４個となり、有効ｄ電子数の総和は９となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が僅かに異なっていたことから、磁化が僅かに残っていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物は、ハーフメタリックフェリ磁性を有すると言える。尚、Ｍｎ及びＣｒの濃度を調整すれば反強磁性を有するものを得ることが出来る。
【００４７】
第１６実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＴｉＣｏ)Ｔｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１６は、閃亜鉛鉱型(ＴｉＣｏ)Ｔｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＴｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＴｅは２価であるので、Ｔｉ及びＣｏの有効ｄ電子数はそれぞれ２個及び７個となり、有効ｄ電子数の総和は９となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が僅かに異なっていたことから、磁化が僅かに残っていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物は、ハーフメタリックフェリ磁性を有すると言える。尚、Ｔｉ及びＣｏの濃度を調整すれば反強磁性を有するものを得ることが出来る。
【００４８】
第１７実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＴｉＮｉ)Ｐｏ２で表わされる金属間化合物である。
図１７は、閃亜鉛鉱型(ＴｉＮｉ)Ｐｏ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＴｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＮｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。尚、第１原理電子状態計算の方法としては、ＫＫＲ−ＣＰＡ−ＬＤＡ法に代えて、電子間相互作用に対して補正が施されたＬＤＡ＋Ｕ法と称される公知の方法を採用した。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＰｏは２価であるので、Ｔｉ及びＮｉの有効ｄ電子数はそれぞれ２個及び８個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＮｉとＴｉが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０となっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００４９】
第１８実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＴｉＮｉ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図１８及び図１９は、閃亜鉛鉱型(ＴｉＮｉ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしており、図１８は格子定数ａを１１.０３、図１９は１０.９０に設定したときのものである。図中の実線は全状態密度、点線はＴｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＮｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。格子定数ａを何れの値に設定した場合においても、図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５０】
第１９実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｐｏ２で表わされる金属間化合物である。
図２０は、閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｐｏ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。尚、第１原理電子状態計算の方法としては、ＫＫＲ−ＣＰＡ−ＬＤＡ法に代えてＬＤＡ＋Ｕ法を採用した。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５１】
第２０実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｓ２で表わされる金属間化合物である。
図２１は、閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、１０２５Ｋであった。
【００５２】
第２１実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図２２は、閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、８８０Ｋであった。
【００５３】
第２２実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＶＣｏ)Ｔｅ２で表わされる金属間化合物である。
図２３は、閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｔｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＶの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。又、ネール温度を計算すると、７５９Ｋであった。
【００５４】
第２３実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、ニッケルヒ素型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｏ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図２４は、ニッケルヒ素型(ＭｎＣｏ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、プニクトゲンであるＮは３価であるので、Ｍｎ及びＣｏの有効ｄ電子数はそれぞれ４個及び６個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＣｏとＭｎが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０になっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５５】
第２４実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｏ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図２５は、閃亜鉛鉱型(ＭｎＣｏ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５６】
第２５実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＮｉ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図２６は、閃亜鉛鉱型(ＣｒＮｉ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＮｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、Ｎは３価であるので、Ｃｒ及びＮｉの有効ｄ電子数はそれぞれ３個及び７個となり、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＮｉとＣｒが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０になっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５７】
第２６実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＦｅＮｉ)Ａｓ２で表わされる金属間化合物である。
図２７は、閃亜鉛鉱型(ＦｅＮｉ)Ａｓ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＦｅの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＮｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。尚、第１原理電子状態計算の方法としては、ＫＫＲ−ＣＰＡ−ＬＤＡ法に代えてＬＤＡ＋Ｕ法を採用した。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、プニクトゲンであるＡｓは３価であるので、Ｆｅ及びＮｉの有効ｄ電子数はそれぞれ５個及び７個となり、有効ｄ電子数の総和は１２となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が僅かに異なっていたことから、磁化が僅かに残っていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリックフェリ磁性を有すると言える。
【００５８】
第２７実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、ウルツ鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｏ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図２８は、ウルツ鉱型(ＭｎＣｏ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００５９】
第２８実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、岩塩型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｏ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図２９は、岩塩型(ＭｎＣｏ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００６０】
第２９実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＭｎＣｏ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図３０は、カルコパイライト型(ＭｎＣｏ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＭｎの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００６１】
第３０実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、カルコパイライト型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＮｉ)Ｎ２で表わされる金属間化合物である。
図３１は、カルコパイライト型(ＣｒＮｉ)Ｎ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線はＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度、破線はＮｉの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、全体として磁化が０になっていると言える。従って、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００６２】
第３１実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(ＣｒＭｎ０.５Ｃｏ０.５)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図３２は、閃亜鉛鉱型(ＣｒＭｎ０.５Ｃｏ０.５)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線及び２種類の破線はそれぞれＣｒ、Ｍｎ及びＣｏの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＳｅは２価であるので、Ｍｎ及びＣｏの有効ｄ電子数はそれぞれ５個及び７個となり、Ｍｎ０.５Ｃｏ０.５の有効ｄ電子数は６個となる。又、Ｃｒの有効ｄ電子数は４個であるので、有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、ＣｒとＭｎ及びＣｏとが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０となっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００６３】
第３２実施例
本実施例のハーフメタリック反強磁性体は、閃亜鉛鉱型の結晶構造を有し、組成式(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５)Ｓｅ２で表わされる金属間化合物である。
図３３は、閃亜鉛鉱型(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５)Ｓｅ２について第１原理電子状態計算を行なうことにより得られた反強磁性状態での状態密度曲線を表わしている。図中の実線は全状態密度、点線、２種類の破線及び一点鎖線はそれぞれＦｅ、Ｎｉ、Ｔｉ及びＣｒの３ｄ軌道位置での局所状態密度を表わしている。
図中に実線で示す状態密度曲線からハーフメタリックが発現していると言える。又、カルコゲンであるＳｅは２価であるので、ＴｉとＣｒの有効ｄ電子数はそれぞれ２個と４個となり、Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５の有効ｄ電子数は３個となる。一方、ＦｅとＮｉの有効ｄ電子数はそれぞれ６個と８個となり、Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５の有効ｄ電子数は７個となる。従って、ＴｉとＣｒとＮｉとＦｅの有効ｄ電子数の総和は１０となる。上向きスピン全電子状態密度及び下向きスピン全電子状態密度をそれぞれフェルミエネルギーまで積分した結果、両積分値が等しかったことから、Ｎｉ及びＦｅとＴｉ及びＣｒとが互いの磁気モーメントを打ち消し合って全体として磁化が０となっていると言える。
以上の結果から、本実施例の金属間化合物はハーフメタリック反強磁性を有すると言える。
【００６４】
図３４乃至図３６は、上述の第１実施例乃至第３０実施例の金属間化合物を含め、種々の金属間化合物ＡＢＸ２についての第１原理電子状態計算の結果を表わしている。図表中の“ＨＭ”及び“Ｍ”は夫々、ハーフメタリック及び通常金属であることを表わしている。“ＡＦ”、“Ｆ”、“Ferri”及び“ＮＭ”は夫々、反強磁性、強磁性、フェリ磁性及び非磁性であることを表わしている。金属間化合物が反強磁性及び強磁性の何れの磁気構造を有しているかは、第１原理電子状態計算から得られる強磁性状態及び反強磁性状態での状態密度曲線から各状態での電子の運動エネルギーの総和を算出することによって判別することが出来る。即ち、電子の運動エネルギーの総和が最も小さい状態が最も安定な状態であり、金属間化合物は、最も安定な状態の磁気構造を有していると言える。又、“ａ”は格子定数、“ｍｕＢ”はμＢ(ボーア磁子)、“Ｅ＿ｆｏｒｍ”は化合物の生成エネルギー、“Ｅ＿ｏｒｄｅｒ”は規則化エネルギー、“ＴＮ”はネール温度、“Ｃｌ.Ａｐｐ”はネール温度の算出方法としてクラスター(Cluster)近似を用いた方法を採用したことを表わしている。更に、“latt.  const.  default”は、各イオンのイオン半径から決まる体積に対応した格子定数を用いたことを表わしている。更に又、例えば“latt.  const.  default＝１０.９２８a.u.”は格子定数を１０.９２８に設定したこと、“latt.  const.  ＣｒＴｅ＝７.８３a.u.”は、ＣｒＴｅの格子定数を７.８３に設定したこと、“latt.  const.  of  ＣｒＳｅ”は、ＣｒＳｅの格子定数を用いたことを表わしている。
【００６５】
例えばＣｒＦｅＳｅ２については、上述の如くカルコゲンであるＳｅは２価であるのでＣｒとＦｅの有効ｄ電子数はそれぞれ４個及び６個であり、有効ｄ電子数の和は１０となる。ＣｒＦｅＳｅ２は、図表に示す如く、ニッケルヒ素型、閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、岩塩型及びカルコパイライト型の何れの結晶構造を有する場合であっても、ハーフメタリック反強磁性を示している。
又、ニッケルヒ素型ＣｒＦｅＳｅ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＴｅ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＴｅ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＳ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳｅ２及び閃亜鉛鉱型ＶＣｏＳｅ２のネール温度は夫々、１０９４Ｋ、６４０Ｋ、７５９Ｋ、１０１６Ｋ、１０２５Ｋ、９２６Ｋ及び８８０Ｋと室温よりも遥かに高い値となっている。反強磁性ハーフメタリック半導体のネール温度は、高いもので数百Ｋ、低いもので数十Ｋであり、ニッケルヒ素型ＣｒＦｅＳｅ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＳ２及び閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳｅ２によれば、反強磁性ハーフメタリック半導体を上回るネール温度を得ることが出来る。上記７つの金属間化合物以外の金属間化合物についても、室温を超えるネール温度が得られるものと考えられる。
図表に示す如く、第１原理電子状態計算を行なった金属間化合物の中には、フェリ磁性を示すものが含まれているが、磁性元素の濃度等の条件を調整することによって反強磁性が発現する可能性は高いと考えられる。
【００６６】
尚、図表に示す金属間化合物の内、ニッケルヒ素型ＣｒＦｅＳｅ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＴｅ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＴｅ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＳ２、閃亜鉛鉱型ＣｒＦｅＳｅ２、閃亜鉛鉱型ＶＣｏＳｅ２、ウルツ鉱型ＣｒＦｅＳ２、ウルツ鉱型ＣｒＦｅＳｅ２、岩塩型ＣｒＦｅＳ２、カルコパイライト型ＣｒＦｅＴｅ２、カルコパイライト型ＣｒＦｅＳ２、カルコパイライト型ＶＣｏＳ２、カルコパイライト型ＣｒＦｅＳｅ２、カルコパイライト型ＶＣｏＳｅ２及びカルコパイライト型ＣｒＦｅＰｏ２は、エネルギー的に極めて安定に存在すると共に、十分に高いネール温度が得られ、然も無害な物質であるので、ハーフメタリック反強磁性体として有望であると考えられる。
【００６７】
又、本発明者らは、カルコゲンＸ(ＸはＳｅ、Ｐｏ、Ｔｅ或いはＳ)を含む閃亜鉛鉱型Ｃｏ(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２、閃亜鉛鉱型Ｖ(Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５)Ｘ２、閃亜鉛鉱型(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)(Ｎｉ０.５Ｆｅ０.５)Ｘ２、閃亜鉛鉱型Ｆｅ(Ｍｎ０.５Ｖ０.５)Ｘ２、閃亜鉛鉱型Ｃｒ(Ｍｎ０.５Ｃｏ０.５)Ｘ２、閃亜鉛鉱型(Ｍｎ０.５Ｖ０.５)(Ｃｏ０.５Ｍｎ０.５)Ｘ２、ニッケルヒ素型Ｃｏ(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２、ニッケルヒ素型Ｖ(Ｎｉ０.５Ｆｅ０.５)Ｘ２、ニッケルヒ素型(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)(Ｎｉ０.５Ｆｅ０.５)Ｘ２、カルコパイライト型Ｃｏ(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２、カルコパイライト型Ｖ(Ｎｉ０.５Ｆｅ０.５)Ｘ２、カルコパイライト型(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)(Ｎｉ０.５Ｆｅ０.５)Ｘ２、ウルツ鉱型Ｖ(Ｆｅ０.５Ｍｎ０.５)Ｘ２、ウルツ鉱型(Ｖ０.５Ｍｎ０.５)(Ｍｎ０.５Ｃｏ０.５)Ｘ２、及び岩塩型Ｃｏ(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５)Ｘ２についても第１原理電子状態計算を行ない、何れの金属間化合物もハーフメタリック反強磁性を有することを確認した。更に、プニクトゲンを含む閃亜鉛鉱型Ｃｏ(Ｆｅ０.５Ｃｒ０.５)Ｎ２についても第１原理電子状態計算を行ない、ハーフメタリック反強磁性を有することを確認した。
尚、２種類以上の磁性元素の組合せとしては、第１原理電子状態計算を行なった上記組合せ以外であっても、有効ｄ電子数の総和が１０或いは１０に近い値であればハーフメタリック反強磁性が発現する可能性があると考えられる。
【００６８】
上述の如く、本発明に係るハーフメタリック反強磁性体は、化学的に安定で、然もネール温度が室温よりも遥かに高く安定な磁気構造を有している。従って、該ハーフメタリック反強磁性体を用いたデバイスは、室温で安定した動作を行なうことが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｐｏ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２】カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３】カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図４】カルコパイライト型(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図５】カルコパイライト型(ＶＣｏ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図６】カルコパイライト型(ＶＣｏ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図７】岩塩型(ＣｒＦｅ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図８】岩塩型(ＶＣｏ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図９】ニッケルヒ素型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１０】ウルツ鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１１】ウルツ鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１２】閃亜鉛鉱型(ＦｅＣｒ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１３】閃亜鉛鉱型(ＣｒＦｅ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１４】閃亜鉛鉱型(ＣｒＦｅ)Ｔｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１５】閃亜鉛鉱型(ＭｎＣｒ)Ｔｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１６】閃亜鉛鉱型(ＴｉＣｏ)Ｔｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１７】閃亜鉛鉱型(ＴｉＮｉ)Ｐｏ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１８】格子定数を１１.０３に設定したときの閃亜鉛鉱型(ＴｉＮｉ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図１９】格子定数を１０.９０に設定したときの閃亜鉛鉱型(ＴｉＮｉ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２０】閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｐｏ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２１】閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２２】閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２３】閃亜鉛鉱型(ＶＣｏ)Ｔｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２４】ニッケルヒ素型(ＭｎＣｏ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２５】閃亜鉛鉱型(ＭｎＣｏ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２６】閃亜鉛鉱型(ＣｒＮｉ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２７】閃亜鉛鉱型(ＦｅＮｉ)Ａｓ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２８】ウルツ鉱型(ＭｎＣｏ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図２９】岩塩型(ＭｎＣｏ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３０】カルコパイライト型(ＭｎＣｏ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３１】カルコパイライト型(ＣｒＮｉ)Ｎ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３２】閃亜鉛鉱型(ＣｒＭｎ０.５Ｃｏ０.５)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３３】閃亜鉛鉱型(Ｔｉ０.５Ｃｒ０.５Ｆｅ０.５Ｎｉ０.５)Ｓｅ２の反強磁性状態での電子状態密度を表わすグラフである。
【図３４】種々の金属間化合物についての第１原理電子状態計算の結果を表わす第１の表である。
【図３５】上記結果を表わす第２の表である。
【図３６】上記結果を表わす第３の表である。
【図３７】反強磁性ドメイン境界を表わす図である。
【図３８】組成式ＡＢＸ２で表わされる化合物の非磁性状態での状態密度曲線の概念図である。
【図３９】上記化合物の強磁性状態での状態密度曲線の概念図である。
【図４０】上記化合物の反強磁性状態での状態密度曲線の概念図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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