(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の無線機器および第２の無線機器についての第１の共存モードにおいて前記第１の無線機器を動作させる段階と、
前記第１の共存モードで動作している間に、
前記第１の無線機器で第１のラインにおいて第１の信号を共存コントローラから受信して、前記第２の無線機器によって前記第２の無線機器のいずれのチャネルが利用されているかを判断し、又は前記第２の無線機器がアクティブであるので前記第２の無線機器を優先すべきか否かを判断し、
前記第１の無線機器から前記共存コントローラへ第２のラインにおいて第２の信号を送信して、前記第２の無線機器を前記第１の無線機器と同期し又は前記第１の無線機器がアクティブであるので前記第１の無線機器を優先すべきである旨を示し、
前記第１のラインにおいて前記共存コントローラから受信された第３の信号を前記第１の無線機器で監視して、第３の無線機器がアクティブか否かを判断する段階と、
前記第３の無線機器がアクティブである場合には、前記第１の無線機器を、前記第１の無線機器および前記第３の無線機器についての第２の共存モードに切り替えて、前記第１の無線機器を前記第２の共存モードで動作させる段階と、
前記第２の共存モードで動作している間に、
前記第３の無線機器がアクティブであることを示し、かつ、前記第３の無線機器をアクティブにすべく、前記第１の無線機器が同期されて前記第１の無線機器の通信を開始及び停止することができることを示す第４の信号を、前記共存コントローラから前記第１の無線機器で第３のラインにおいて受信する段階と
を備え、
前記第３の信号は前記第１の信号とは異なる
方法。
【請求項２】
前記第１の無線機器は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュールを含み、前記第２の無線機器は、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュールを含み、または、前記第３の無線機器は、ＷｉＭＡＸ無線モジュールを含み、または、これらの組み合わせを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第４の信号は、ＷｉＭＡＸフレーム同期信号を含む請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の信号は、Ｗｉ−Ｆｉチャネルデータ信号あるいはＷＬＡＮ優先信号、または、両信号の組み合わせを含み、前記第２の信号は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）チャネルクロック信号あるいはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）優先信号、または、両信号の組み合わせを含み、前記第３の信号は、ＷｉＭＡＸアクティブ信号を含む請求項１から３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
第１の無線機器と、
第２の無線機器と、
第３の無線機器と、
前記第１の無線機器および前記第２の無線機器に結合されている共存コントローラと
を備え、
前記共存コントローラは、第１の共存モードにおいて前記第１の無線機器および第２の無線機器の動作を協働させ、第２の共存モードにおいて前記第１の無線機器および前記第３の無線機器の動作を協働させる共存インターフェースを有し、
前記共存インターフェースは、第１のライン、第２のライン、及び第３のラインを有し、
前記第１の共存モードにおいて、
前記共存インターフェースの前記第１のラインは、
前記第２の無線機器によって前記第２の無線機器のいずれのチャネルが利用されているかを示す、又は前記第２の無線機器がアクティブであるので前記第２の無線機器を優先すべきか否かを示す第１の信号を、前記共存インターフェースから前記第１の無線機器へ送ることができ、かつ、前記第１の無線機器で前記第３の無線機器がアクティブか否かを判断すべく、前記共存インターフェースから前記第１の無線機器へ第３の信号を送ることができ、
前記第３の信号は前記第１の信号とは異なり、
前記共存インターフェースの前記第２のラインは、
前記第２の無線機器を前記第１の無線機器と同期すべく、又は前記第１の無線機器がアクティブであるので前記第１の無線機器を優先すべきである旨を示すべく、前記第１の無線機器から前記共存インターフェースへ第２の信号を送ることができ、
前記共存コントローラは、
前記第３の無線機器がアクティブである場合には、前記第１の無線機器を、前記第１の無線機器および前記第３の無線機器についての第２の共存モードに切り替えて、前記第１の無線機器を前記第２の共存モードで動作させることができ、
前記第２の共存モードにおいて、
前記共存インターフェースの前記第３のラインは、
前記第３の無線機器がアクティブであることを示し、かつ、前記第３の無線機器をアクティブにすべく、前記第１の無線機器が同期されて前記第１の無線機器の通信を開始及び停止することができることを示す第４の信号を、前記共存インターフェースから前記第１の無線機器へ送ることができる
装置。
【請求項６】
前記第１の無線機器は、ＰＡＮ無線機器を含み、前記第２の無線機器は、ＷＬＡＮ無線機器を含み、または、前記第３の無線機器は、ＷＷＡＮ無線機器を含み、または、これらの組み合わせを含む請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記第１の無線機器は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線機器を含み、前記第２の無線機器は、Ｗｉ−Ｆｉ無線機器を含み、または、前記第３の無線機器は、ＷｉＭＡＸ無線機器を含み、または、これらの組み合わせを含む請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記第１の共存モードおよび前記第２の共存モードについて、前記共存インターフェースを実現するべく、３つ以下のピンをさらに備える請求項５から７のいずれか１項に記載の装置。
【請求項９】
無線周波数通信ネットワークを介して通信を行うべくアンテナに結合されている第１の無線機器と、
前記第１の無線機器を制御するコントローラと
を備え、
前記コントローラは、第１のライン、第２のライン、及び第３のラインを含むインターフェースを有し、
前記第１の無線機器は、前記第１の無線機器および第２の無線機器についての第１の共存モードで動作し、
前記第１の無線機器は、前記第１のラインにおいて第１の信号を前記コントローラの前記インターフェースから受信して、前記第２の無線機器によって前記第２の無線機器のいずれのチャネルが利用されているかを判断し、又は前記第２の無線機器がアクティブであるので前記第２の無線機器を優先すべきか否かを判断し、
前記第１の無線機器は、前記コントローラの前記インターフェースへ第２のラインにおいて第２の信号を送信して、前記第２の無線機器を前記第１の無線機器と同期し又は前記第１の無線機器がアクティブであるので前記第１の無線機器を優先すべきである旨を示し、
前記第１の無線機器は、前記第１のラインにおいて前記コントローラの前記インターフェースから受信された第３の信号を監視して、第３の無線機器がアクティブか否かを判断し、
前記第３の信号は前記第１の信号とは異なり、
前記第１の無線機器は、前記第３の無線機器がアクティブになることに応じて、前記第１の無線機器および前記第３の無線機器についての第２の共存モードに切り替えて、前記第２の共存モードで動作し、
前記第２の共存モードにおいて、
前記コントローラの前記インターフェースの前記第３のラインは、
前記第３の無線機器がアクティブであることを示し、かつ、前記第３の無線機器をアクティブにすべく、前記第１の無線機器が同期されて前記第１の無線機器の通信を開始及び停止することができることを示す第４の信号を、前記インターフェースから前記第１の無線機器へ送ることができる
装置。
【請求項１０】
前記第１の無線機器および前記コントローラは、一の無線モジュールに配設されている請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の無線機器は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線機器を含む請求項９または１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記第２の無線機器は、Ｗｉ−Ｆｉ無線機器を含む請求項９から１１のいずれか１項に記載の装置。
【請求項１３】
前記第３の無線機器は、ＷｉＭＡＸ無線機器を含む請求項９から１２のいずれか１項に記載の装置。
【請求項１４】
プロセッサおよび前記プロセッサに結合されているメモリと、
前記プロセッサに結合されている無線モジュールと
を備え、
前記無線モジュールは、
無線周波数通信ネットワークを介して通信を行うためのアンテナに結合されている第１の無線機器と、
前記第１の無線機器を制御するためのコントローラと
を有し、
前記コントローラは、第１のライン、第２のライン、及び第３のラインを含むインターフェースを有し、
前記第１の無線機器は、前記第１の無線機器および第２の無線機器についての第１の共存モードで動作し、
前記第１の無線機器は、前記第１のラインにおいて第１の信号を前記コントローラの前記インターフェースから受信して、前記第２の無線機器によって前記第２の無線機器のいずれのチャネルが利用されているかを判断し、又は前記第２の無線機器がアクティブであるので前記第２の無線機器を優先すべきか否かを判断し、
前記第１の無線機器は、前記コントローラの前記インターフェースへ第２のラインにおいて第２の信号を送信して、前記第２の無線機器を前記第１の無線機器と同期し又は前記第１の無線機器がアクティブであるので前記第１の無線機器を優先すべきである旨を示し、
前記第１の無線機器は、前記第１のラインにおいて前記コントローラの前記インターフェースから受信された第３の信号を監視して、第３の無線機器がアクティブか否かを判断し、
前記第３の信号は前記第１の信号とは異なり、
前記第１の無線機器は、前記第３の無線機器がアクティブになることに応じて、前記第１の無線機器および前記第３の無線機器についての第２の共存モードに切り替えて、前記第２の共存モードで動作し、
前記第２の共存モードにおいて、
前記コントローラの前記インターフェースの前記第３のラインは、
前記第３の無線機器がアクティブであることを示し、かつ、前記第３の無線機器をアクティブにすべく、前記第１の無線機器が同期されて前記第１の無線機器の通信を開始及び停止することができることを示す第４の信号を、前記インターフェースから前記第１の無線機器へ送ることができる
情報処理システム。
【請求項１５】
前記第１の無線機器は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線機器を含み、前記第２の無線機器は、Ｗｉ−Ｆｉ無線機器を含み、前記第３の無線機器は、ＷｉＭＡＸ無線機器を含む請求項１４に記載の情報処理システム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
パーソナルコンピュータ、ノート型コンピュータ、ネットブックコンピュータ、携帯電話、スマートフォン、モバイルインターネットデバイス等、今日の電子デバイスは、無線ネットワークを介して通信を行うべく無線モジュールを利用する。こういったデバイスは通常、２つの無線モジュールを備えるとしてよく、例えば、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１１規格に応じて動作する無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）無線モジュールと、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコルに応じて動作するパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）無線モジュールとを備えるとしてよい。無線ローカルエリアネットワークは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ（ワイ・ファイ・アライアンス）によって認証されており、通常はＷｉ−Ｆｉネットワークと呼ばれる。これに代えて、ワールドワイド・インターオペラビリティ・フォー・マイクロウェーブ・アクセス（ＷｉＭＡＸ）に準拠したネットワークまたは第３世代（３Ｇ）に準拠したセルラー方式ネットワーク等、無線ワイドエリアネットワーク（ＷＷＡＮ）を、Ｂｌｕｔｏｏｔｈ（登録商標：ＢＴ）ネットワークと組み合わせて利用するとしてもよい。このようなデバイスのユーザは通常、両方の無線機器を同時に動作させる。例えば、ＷＬＡＮネットワークを介してデバイスに対して音楽をストリーミングし、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークに接続したヘッドフォンでストリーミングされた音楽を聞く。
【０００２】
ＷＬＡＮ無線モジュールおよびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュールを同時に動作させると、チャネルが隣接しているので、送信媒体上で衝突が発生する場合があり、干渉および／またはパケット損失が発生する。このような問題を軽減するために通常採用される方法の１つとして、メディアアクセス制御（ＭＡＣ）調整インターフェース、「共存インターフェース」と呼ばれるものを用いる方法がある。当該インターフェースは、２つの無線機器の動作を、無線モジュール間で媒体の利用をパーティション化することによって衝突を最小限に抑えるように、調整することを試みる。現在利用されている共存インターフェースは通常、２つの別個の無線技術間で調整を行うポイント・ツー・ポイント・インターフェースとして構成されている。このような構成は、インターフェース内での信号のセマンティクス、および／または、ＭＡＣ層またはより高位のネットワーク層の挙動に応じて異なるとしてよい。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線機器は、異なる種類の無線モジュールと共に動作させられる場合には、異なる挙動を示す必要があり、例えば、協働相手の技術に応じて決まるが、音声電話のパラメータとして異なるパラメータを利用する等する必要がある。
【０００３】
モバイルデバイスでは、１つのモバイルデバイスに３つ以上の無線機器を組み込む傾向が強くなっており、２つの無線モジュールを備えるデバイスと同様にこれら複数の無線モジュールを共存させるよう構成する必要がある。しかし、複数の無線機器を１つのモジュールに統合すると、複数の無線モジュール用のインターフェースのピンカウントが実際のモジュールで所望される値よりも大きくなってしまう場合がある。２つの別個の無線モジュールについての共存インターフェースを実現する場合には通常、２ワイヤインターフェースを利用するとしてよい。第３の無線モジュールを追加すると、４ワイヤインターフェースを利用することになるので、ピンカウントが大きくなってしまう。さらに多くの無線モジュールを追加する場合には特にそうである。また、共存インターフェースで利用されるワイヤが増えると、ルーティングがより複雑になるとしてよい。ピン数を減らす際に、２以上のインターフェースでワイヤのセマンティクスが異なると問題になり得る。このため、複数のワイヤを単純なロジックゲート等を用いて容易に組み合わせることはできない。別の問題点として、信号の方向の制御が挙げられる。Ｗｉ−ＦｉおよびＢＴ用の共存インターフェースは２つのワイヤを有しており、２つの信号が互いに反対方向に進む。一方、ＷｉＭＡＸおよびＢＴ用の共存インターフェースでも２つのワイヤを有するが、ＷｉＭＡＸモジュールからＢＴモジュールへと２つの信号は同じ方向に進む。つまり、Ｗｉ−ＦｉおよびＷｉＭＡＸを組み合わせたモジュールでは、異なる方向で機能するワイヤを共有するべく、Ｗｉ−ＦｉおよびＷｉＭＡＸの組み合わせモジュールと、ＢＴモジュールとの間でタイミングを正しく取って、このワイヤが同時に両側で利用されることがないようにしなければならない。両側で同時に利用されると、電気故障が発生し、および／または、モジュールが故障してしまうことがある。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
請求の対象となる主題は、明細書の結論部分において、具体的に記載して明示的に請求する。しかし、これらの主題は、以下に記載する詳細な説明を添付図面と共に参照することによって理解され得る。添付図面は、以下の通りである。
【０００５】
【図１】１以上の実施形態に係る、共存コントローラを含む複数の無線機器を備える電子デバイスを示すブロック図である。
【０００６】
【図２】１以上の実施形態に係る、接続の数を減らした、複数の無線モジュールのための共存インターフェースを利用可能な無線ワイドエリアネットワークを示すブロック図である。
【０００７】
【図３】１以上の実施形態に係る、接続の数を減らした、複数の無線モジュールのための共存インターフェースを利用可能な１以上のネットワークデバイスを示す無線ローカルエリアネットワーク通信システムを示すブロック図である。
【０００８】
【図４】１以上の実施形態に係る、２つの無線モジュールによって第３の無線モジュールと協働するために実施される方法を示すフローチャートである。
【０００９】
【図５】１以上の実施形態に係る、第３の無線モジュールによって他の２つの無線モジュールと協働するために実施される方法を示す図である。
【００１０】
【図６】１以上の実施形態に係る、接続の数を減らした、複数の無線モジュール用の共存インターフェースを利用可能な情報処理システムを示すブロック図である。
【００１１】
簡潔および／または明確に説明するべく図中に示した構成要素は必ずしも実寸に即した大きさにはなっていないと考えられたい。例えば、一部の構成要素の寸法は他の構成要素と比べて、分かりやすいように、強調している場合がある。また、適切であると認められれば、対応する構成要素および／または同様の構成要素を示すべく複数の図面にわたって同じ参照番号を用いている。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に記載する詳細な説明では、請求の対象となる主題を完全に理解していただくべく具体的且つ詳細な内容を数多く記載する。しかし、当業者におかれては、請求の対象となる主題は以下に記載する具体的且つ詳細な内容以外でも実施し得るものと理解されたい。また、公知の方法、手順、構成要素および／または回路については、詳細な説明は省略している。
【００１３】
以下に記載する説明および／または請求項では、「結合」および／または「接続」といった用語を利用することがある。具体的な実施形態では、「接続」という用語は、２以上の構成要素が直接、物理的および／または電気的に接触していることを意味する場合に用いられるとしてよい。「結合」という用語は、２以上の構成要素が直接、物理的および／または電気的に接触していることを意味するとしてよい。しかし、「結合」という用語はさらに、２以上の構成要素が直接接触していないが、互いに協働および／または相互作用する場合も意味するとしてよい。例えば、「結合」という用語は、２以上の構成要素が互いに接触していないが、別の構成要素または中間構成要素を介して間接的に組み合わせられていることを意味するとしてよい。最後に、以下に記載する説明および請求項では、「〜上」、「〜に重なる」、および「〜の上方に」という用語を用いる場合がある。「〜上」、「〜に重なる」、および「〜の上方に」という用語は、２以上の構成要素が互いに直接物理的に接触していることを意味するとしてよい。しかし、「〜の上方に」という用語は、２以上の構成要素が互いに直接接触していないことも意味するとしてよい。例えば、「〜の上方に」という用語は、ある構成要素が別の構成要素の上方にあるが、互いに接触しておらず、これら２つの構成要素の間に１または複数の別の構成要素が設けられていることを意味するとしてよい。さらに、「および／または」という表現は、「および」を意味するとしてよく、「または」を意味するとしてよく、「排他的論理和」を意味するとしてよく、「一の」を意味するとしてよく、「一部しかし全てではない」を意味するとしてよく、「どちらも〜でない」を意味するとしてよく、および／または、「両方」を意味するとしてよいが、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。以下に記載する説明および／または請求項では、「備える」、「有する」、「含む」といった表現を用いる場合があり、互いに同義語として用いている。
【００１４】
以下では図１を参照しつつ、１以上の実施形態に係る共存コントローラを含む複数の無線機器を有する電子デバイスを示すブロック図について説明する。図１に示すように、電子デバイス１００は、複数の無線機器を利用する任意の電子デバイスを含むとしてよい。例えば、電子デバイス１００は、パーソナルコンピュータ、ノート型コンピュータ、ネットブックコンピュータ、携帯電話、スマートフォン、および／または、モバイルインターネットデバイス等を含むとしてよいが、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。図１に示すような具体的な一実施形態によると、電子デバイス１００は、２以上の無線モジュールを有する混合型無線モジュール１１０を備えるとしてよい。例えば、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４が、一のモジュール内に、または、一のチップ内に、または、一のチップセット内に配設されているとしてよい。また、電子デバイス１００は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６等、別の無線モジュールを備えるとしてよい。本明細書で説明する図１の無線モジュールの具体的な通信規格は単に一例に過ぎず、請求の対象となる主題を大きく変更することなく、または、請求の対象の範囲を限定することなく、他の通信規格に準拠した他の種類の無線モジュールを利用し得るものと留意されたい。図１に示す実施形態例によると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール１１６は、電子デバイス１００内の、混合型無線モジュール１１０が配設されているカードまたはデバイスとは別のカード、別のモジュール、および／または、別のチップあるいはチップセットに配設されているとしてよい。請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。
【００１５】
１以上の実施形態によると、混合型無線モジュール１１０およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、以下に説明するように動作するとしてよい。ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４のうちいずれかは通常、所定のタイミングで動作して、一方のモジュールがアクティブ状態となり、他方のモジュールがシャットダウン状態および／またはスタンバイ状態になるようにするとしてよい。アクティブな方の無線モジュールが、自身の動作をＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６に対して調整して、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４のうちアクティブな方と同時に動作させるとしてよい。しかし、一部の実施形態によると、３つの無線モジュールは全て、同時または略同時に動作して、３つの無線モジュールが全て所定のタイミングにおいてアクティブになるとしてもよく、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４は一の混合型無線モジュール１１０に配設されているので、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４の調整は、混合型無線モジュール１１０の内部で処理されるとしてよい。しかし、混合型無線モジュール１１０が備える無線モジュールのうちどれがアクティブであろうとも、混合型無線モジュール１１０およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の間で調整を行う場合は、それぞれのモジュールの外部ワイヤおよび外部ピンを用いて行う。通常は、このように調整を行うことによって、混合型無線モジュール１１０のモジュールのうち少なくとも１つおよびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６を同時に動作させることが可能となり、当該調整は、各モジュールの４つのワイヤおよび４つのピンを利用するとしてよい。このような構成では、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６との間の調整は、第１の群の２つのワイヤおよび２つのピンを利用して行われるとしてよく、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュールとの間の調整は、別の群の２つのワイヤおよび２つのピンを利用して行われるとしてよい。しかし、図１に示す実施形態に示すように、混合型無線モジュール１１０およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の間の動作の調整に用いられるワイヤおよび／またはピンの総数は、任意の所与の時点においてインターフェースを駆動しているのがＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４またはＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２のいずれであろうとも信号方向を静的に維持することによって、低減され得る。このような制約によって、ワイヤカウント数を、２つの独立したインターフェースについての総ワイヤ数が４であるところから、混合型インターフェースにおけるワイヤ数は３と低減することが可能となる。
【００１６】
図１に示す実施形態によると、混合型無線モジュール１１０が有する共存コントローラ１１８は、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の協働、および／または、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の協働を制御するために用いられるとしてよい。このような調整を行うべく、チャネルクロック（ＣＨ＿ＣＬＫ）信号および／またはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）優先（ＢＴ＿ＰＲＩ）信号をライン１２０でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール１１６から受信するとしてよい。チャネルクロック信号によって、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６と同期することが可能となる。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）優先信号は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６がアクティブでありＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を優先すべきである旨を示す信号である。同様に、混合型無線モジュール１１０が有する共存コントローラ１１８は、ライン１２２で、ＷｉＭＡＸアクティブ（ＷＩＭＡＸ＿ＡＣＴ）信号および／またはチャネルデータ（ＣＨ＿ＤＡＴＡ）信号および／またはＷＬＡＮ優先（ＷＬＡＮ＿ＰＲＩ）信号を供給するとしてよい。ＷｉＭＡＸアクティブ信号は、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がアクティブであるのでＷｉＭＡＸ通信を優先すべきである旨を示す信号である。チャネルデータ信号は、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４によって供給され、Ｗｉ−Ｆｉ通信にどのチャネルが利用されているかを示す信号である。ＷＬＡＮ優先信号は、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４がアクティブであるのでＷｉ−Ｆｉ通信を優先すべきである旨を示すために用いられる信号である。このような構成によると、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６との間の調整を行うためにはライン１２０および１２２で十分であることに留意されたい。さらにＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２を利用可能とするためには、共存コントローラ１１８がフレーム同期（ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ）信号をＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６にライン１２４で供給する。フレーム同期信号は、ＷｉＭＡＸアクティブ状態なのでＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６はＷｉＭＡＸ通信を利用可能とするべく自身の通信を停止および開始するタイミングを分かっている旨を示す。ライン１２２およびライン１２４の組み合わせは、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６との間の調整を可能とするのに十分である。このため、ＷｉＭＡＸ−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）共存方式の機能およびＷｉ−Ｆｉ−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）共存方式の機能が、互いに無関係に実現され、動作させられるとしてよい。図１に示す構成では、ライン１２０、ライン１２２、および、ライン１２４上での信号方向は、混合型無線モジュール１１０においてどの無線モジュールがアクティブであるかに関係なく、動作中常に一定のままであることに留意されたい。つまり、信号方向の切り替えは、行われず、必要でない。
【００１７】
１以上の実施形態によると、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４およびＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２は、関連付けられていないとしてよく、つまり、アクティブでないとしてよい。しかし、関連付け状態は、２つのモジュール間で動的に切り替わるとしてよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、どの無線機器が所与のタイミングにおいて関連付けられているかを検出して、検出結果に応じて動作モードを切り替える。インターフェースのセマンティクスの解釈を含む。１以上の実施形態によると、関連付けられている無線モジュールの検出は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６がライン１２４上でのＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣアクティブ状態を監視することによって行われるとしてよい。特定のアクティブ状態パターンまたは特性を検出すると、例えば、ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ信号の立ち上がりエッジを検出すると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２が関連付けられていると推測することができ、この場合には、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ信号特性に応じてＷｉＭＡＸ共存モードに切り替わるとしてよい。ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ信号をＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２は利用するがＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４は利用しないので、このように推定するとしてよい。同様に、ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ信号において別のパターンまたは特性を検出すると、例えば、ライン１２４上の信号が長期間にわたって非アクティブ状態にある場合には、ＷｉＭＡＸが関連付けられていないことが推測されるとしてよく、この結果、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６はＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ信号の特性に応じてＷｉ−Ｆｉ共存モードに切り替わる必要がある。共存コントローラ１１８およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６によって無線モジュールを協働させる処理に関しては、さらに詳細な内容を図４および図５に図示すると共に、両図を参照しつつ以下で説明する。ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２が通信を実行するＷｉＭＡＸネットワークの一例を、図２に図示すると共に、同図を参照しつつ以下で説明する。Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４が通信を実行するＷＬＡＮ／Ｗｉ−Ｆｉネットワークの一例を、図３に図示するとともに、同図を参照しつつ以下で説明する。
【００１８】
以下では図２を参照しつつ、１以上の実施形態に係る接続の数を低減した、複数の無線モジュール用の共存インターフェースを利用可能な無線ワイドエリアネットワークを示すブロック図について説明する。１以上の実施形態によると、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２は、ネットワーク２００のネットワーク素子のうち１以上として有形に実施されることによって、ネットワーク２００上で通信を行うとしてよい。図２に示すように、ネットワーク２００は、インターネットプロトコル（ＩＰ）型のネットワークであってよく、インターネット２１０に対するモバイル無線アクセスおよび／または固定無線アクセスをサポート可能なインターネット２１０型のネットワーク等を含むとしてよい。１以上の実施形態によると、ネットワーク２００は、ワールドワイド・インターオペラビリティ・フォー・マイクロウェーブ・アクセス（ＷｉＭＡＸ）規格またはＷｉＭＡＸの今後の世代に準拠したネットワークであるとしてよく、一の具体的な実施形態では、米国電気電子学会の８０２．１６ｅ（ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ）規格に準拠したネットワークであるとしてよい。１以上の別の実施形態によると、ネットワーク１００は、第３世代パートナーシップ・プロジェクト・ロング・ターム・エボリューション（３ＧＰＰ  ＬＴＥ）規格、または、３ＧＰＰ２エア・インターフェース・エボリューション（３ＧＰＰ２  ＡＩＥ）規格に準拠したネットワークであってもよい。一般的に、ネットワーク１００は、直交周波数分割多重アクセス（ＯＦＤＭＡ）に基づく任意の種類の無線ネットワークを含むとしてよく、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。モバイル無線アクセスの一例として、アクセスサービスネットワーク（ＡＳＮ）２１２は、基地局（ＢＳ）２１４と結合して、加入局（ＳＳ）２１６とインターネット２１０との間で無線通信を構築することが可能である。加入局２１６は、図１に図示すると共に同図を参照しつつ上述した電子デバイス１００を含むとしてよい。例えば、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２を介して通信を行うとしてよい。ＡＳＮ２１２は、ネットワーク機能とネットワーク２００上の１以上の物理エンティティとのマッピングを定義可能なプロフィールを実現するとしてよい。基地局２１４は、加入局２１６との間で無線周波数（ＲＦ）通信を実行する無線機器を含むとしてよく、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格に準拠した物理層（ＰＨＹ）機器およびメディアアクセス制御（ＭＡＣ）層機器を含むとしてよい。基地局２１４はさらに、ＡＳＮ２１２を介してインターネット２１０に結合するためのＩＰバックプレーンを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。
【００１９】
ネットワーク２００はさらに、１以上のネットワーク機能を提供可能なビジタコネクティビティ・サービス・ネットワーク（ＣＳＮ）２２４を含むとしてよい。ネットワーク機能としては、これらに限定されないが、プロキシ型および／あるいはリレー型の機能、例えば、認証・認可・アカウンティング（ＡＡＡ）機能、ダイナミックホストコンフィグレーションプロトコル（ＤＨＣＰ）機能あるいはドメイン名サービス制御等、公衆電話交換回線網（ＰＳＴＮ）ゲートウェイあるいはボイス・オーバー・インターネット・プロトコル（ＶＯＩＰ）ゲートウェイ等のドメインゲートウェイ、ならびに／または、インターネットプロトコル（ＩＰ）型のサーバ機能等が含まれる。しかし、これらはビジタＣＳＮ２２４またはホームＣＳＮ２２６が提供可能な機能の種類の例に過ぎず、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されるものではない。ビジタＣＳＮ２２４は、例えば、ビジタＣＳＮ２２４が加入局２１６の通常のサービスプロバイダの一部でない場合に、例えば、加入局２１６がホームＣＳＮ２２６等のホームＣＳＮから離れてローミング中の場合、または、例えば、ネットワーク２００が加入局の通常のサービスプロバイダの一部であるがネットワーク２００が、加入局２１６の主要な位置またはホーム位置ではない別の位置または州にある場合、ビジタＣＳＮと呼ばれることもある。
【００２０】
固定無線方式の場合、ＷｉＭＡＸ型の顧客構内設備（ＣＰＥ）２２２は、基地局２１４、ＡＳＮゲートウェイ２１２およびビジタＣＳＮ２２４を介した加入局２１６によるアクセスと同様の方法で、基地局２２０、ＡＳＮゲートウェイ２１８およびホームＣＳＮ２２６を介して、家庭または職場でのインターネット２１０へのブロードバンドアクセスを顧客に提供するべく家庭または職場に配置されるとしてよい。相違点は、ＷｉＭＡＸ  ＣＰＥ２２２は、必要に応じて別の箇所に移動させるとしてよいが通常は固定位置に配設される一方、加入局２１６は例えば基地局２１４の範囲内にいれば１以上の箇所で利用され得る点である。ＷｉＭＡＸ  ＣＰＥ２２２は同様に、図１を参照しつつ上述した電子デバイス１００を含むとしてよい。例えば、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２を介して通信を行うとしてよい。１以上の実施形態によると、オペレーションサポートシステム（ＯＳＳ）２２８は、ネットワーク２００に対して管理機能を提供すると共にネットワーク２００の機能エンティティ間のインターフェースを提供するためのネットワーク２００の一部であってよい。図２のネットワーク２００は、無線ネットワークのうちある１種類に過ぎず、ネットワーク２００の所定数の構成要素を図示している。請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されるものではない。
【００２１】
以下では図３を参照しつつ、１以上の実施形態に係る、接続の数を低減した複数の無線モジュール用の共存インターフェースを利用可能な１以上のネットワークデバイスを示す無線ローカルエリアネットワーク通信システムのブロック図について説明する。具体的に説明すると、通信システム３００は、Ｗｉ−Ｆｉデバイス１１４が通信を行うＷＬＡＮネットワークを示すとしてよい。しかし、通信システム３００はさらに、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６がパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）および／またはＷＬＡＮの環境でどのように通信を行うかも同様に示していることに留意されたい。また、通信システム３００は、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がＷＷＡＮ環境においてどのように通信を行うかを示しているとしてよい。請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。図３に示す通信システム３００では、モバイルユニット３１０が、アンテナ３１８およびプロセッサ３１４に結合されて、ベースバンド処理機能およびメディアアクセス制御（ＭＡＣ）処理機能を実現する無線送受信機３１２を含むとしてよい。１以上の実施形態によると、モバイルユニット３１０は、上記の図１の電子デバイス１００等の情報処理システムを含むとしてよく、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２、および／または、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６を介して通信を行うとしてよい。プロセッサ３１４は、一実施形態によると、一のプロセッサを含むとしてよく、または、これに代えて、ベースバンドプロセッサおよびアプリケーションプロセッサを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。プロセッサ６１４は、メモリ３１６に結合されているとしてよい。メモリ３１６は、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）等の揮発性メモリ、フラッシュメモリ等の不揮発性メモリを含むとしてよく、または、これに代えて、ハードディスクドライブ等のその他の種類のストレージを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。メモリ３１６の一部または全ては、プロセッサ３１４と同じ集積回路に含まれるとしてよく、または、これに代えて、メモリ３１６の一部または全ては、プロセッサ３１４の集積回路の外部にある集積回路または他の媒体、例えば、ハードディスクドライブに設けられるとしてもよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。
【００２２】
モバイルユニット３１０は、無線通信リンク３３２を介してアクセスポイント３２２との間で通信を行うとしてよい。アクセスポイント３２２は、少なくとも１つのアンテナ３２０、送受信機３２４、プロセッサ３２６およびメモリ３２８を含むとしてよい。一実施形態によると、アクセスポイント３２２は、無線ローカルエリアネットワークまたはパーソナルエリアネットワークのアクセスポイントまたは無線ルータを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。別の実施形態によると、アクセスポイント３２２および、任意で、モバイルユニット３１０は、２以上のアンテナを含むとしてよく、例えば、空間分割多重アクセス（ＳＤＭＡ）システムまたは多入力多出力（ＭＩＭＯ）システムを実現するとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。アクセスポイント３２２がネットワーク３３０と結合されることによって、モバイルユニット３１０は、ネットワーク３３０およびネットワーク３３０に結合されているデバイスとの間で、無線通信リンク３３２を介してアクセスポイント３２２との間で通信を行うことによって、通信を行うとしてよい。ネットワーク３３０は、電話回線またはインターネット等の公共ネットワークを含むとしてよく、または、これに代えて、ネットワーク３３０は、イントラネット等の私用ネットワークを含むとしてよく、または、公共ネットワークおよび私用ネットワークの組み合わせを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。モバイルユニット３１０とアクセスポイント３２２との間の通信は、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を介して実現されるとしてよく、例えば、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）規格、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ、ＨｉｐｅｒＬＡＮ−ＩＩ等の規格に準拠したネットワークを含むとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。１以上の実施形態によると、アンテナ３１８は、無線センサネットワークまたはメッシュネットワークで利用されるとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。
【００２３】
以下では図４を参照しつつ、１以上の実施形態に係る、２つの無線モジュールによって別の無線モジュールと協働するために実行される方法のフローチャートを説明する。図４に示すように、方法４００は、混合型無線モジュール１１０によってＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６と協働するために実行される方法であるとしてよい。一部の実施形態によると、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４は、一の無線モジュール１１０内に設けられるのではなく、複数の別個の無線モジュールで実現されるとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。さらに、方法４００を構成するブロックの順序および／または数は図４に示すものに限定されず、他のさまざまな順序で実行され、ブロックの数を増減するとしてもよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。一部の実施形態によると、方法４００は、共存コントローラ１１８によって実行されるとしてよいが、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。図４に示すように、判断ブロック４１０において、共存コントローラ１１８はＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がアクティブであるか否かを判断するとしてよい。ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がアクティブである場合、ブロック４１２においてフレーム同期信号がアクティブとなり、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６に対してライン１２４においてＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２が関連付けられておりアクティブであることを示す。さらに、ブロック４１４において、ＷｉＭＡＸアクティブ信号がライン１２２を介してＷｉＭＡＸがアクティブ状態である旨をＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６に伝える。ＷｉＭＡＸが関連付けられている場合、ライン１２４上でフレーム同期信号によって、変更可能なパラメータである、フレーム同期信号の最大アイドル期間（ＦＲＡＭＥ＿ＳＹＮＣ＿ＭＡＸ＿ＩＤＬＥ期間、ミリ秒単位で測定）毎に少なくとも一度、アクティブ状態を示す。この処理は、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がアクティブである限り続く。最大アイドル期間より長い時間にわたってフレーム同期信号でアクティブ状態が示されない場合、共存コントローラ１１８はＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２は関連付けられておらずアクティブでもないと判断するとしてよい。
【００２４】
判断ブロック４１０においてＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２がアクティブでないと判断された場合、ブロック４１６において、フレーム同期信号はアイドル状態である。判断ブロック４１８において、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４がアクティブであるか否かを判断するとしてよい。アクティブでない場合、共存コントローラは、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４の監視を続けて、どちらが次にアクティブになるかを判断する。Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４がアクティブになると、ブロック４２０において、利用されている特定のＷｉ−Ｆｉ−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）共存方式に応じて変わるが、ライン１２２上でチャネルデータ信号および／またはＷＬＡＮ優先信号によってＷｉ−Ｆｉアクティブ状態が伝えられるとしてよい。これに代えて、ライン１２２は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６にＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＷｉ−Ｆｉ無線モジュールのアクティブ状態を通知するために用いられ得るものと留意されたい。このため、混合型無線モジュール１１０が有する複数の無線モジュールのそれぞれについて対応する共存方式に応じて別々のラインを用意するのではなく、ライン１２２をこれら複数の無線モジュールで共有するとしてよい。この結果、両方の無線モジュールの共存方式を利用可能としつつも、混合型無線モジュール１１０のピンカウントが、少なくとも４から３へと低減され得る。また、両無線モジュールからの信号のライン１２２上での方向は、どちらの無線モジュールがアクティブであるかに関わらず、同じであるので、方向を切り替える構成または回路が必要ないことに留意されたい。Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４が関連付けられておりアクティブである場合、ブロック４２２において、Ｗｉ−Ｆｉ−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）共存方式を実現するべく、ライン１２０上でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６のアクティブ状態を監視するとしてよい。Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４が関連付けられている場合にはライン１２０上でアクティブ状態について監視および解釈が継続して行われるが、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２は必ずしもライン１２０上のアクティブ状態を監視する必要はない。混合型無線モジュール１１０の共存コントローラ１１８は、Ｗｉ−Ｆｉが非アクティブになるまで動作を継続するとしてよく、方法４００は、無線モジュールのうちいずれが関連付けられておりアクティブであるかに基づいて、継続して実行されるとしてよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の動作は、図５に図示すると共に、同図を参照しつつ以下で説明する。
【００２５】
以下では図５を参照しつつ、１以上の実施形態に係る、一の無線モジュールによって他の２つの無線モジュールと協働するために実行される方法を示す図について説明する。図５の方法５００を構成するブロックの順序および／または数は図５に示すものに限定されず、他のさまざまな順序で実行され、ブロックの数を増減するとしてもよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。１以上の実施形態によると、ブロック５１０において、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、Ｗｉ−Ｆｉ共存モードであるとしてよく、または、これに代えて、Ｗｉ−Ｆｉ共存モードまたはＷｉＭＡＸ共存モードのいずれでもないとしてよく、次にいずれかの無線モジュールが関連付けられてアクティブになるまで待機しているとしてよい。いずれの場合も、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ライン１２４上のフレーム同期信号を監視してアクティブ状態パターンを特定する。判断ブロック５１４においてアクティブ状態が検出されるか否か判断する。例えば、検出され得るアクティブ状態パターンとしては、フレーム同期信号の立ち上がりエッジがあるとしてよい。ライン１２４上のフレーム同期信号でアクティブ状態が検出されると、ブロック５１６において、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６はＷｉＭＡＸ共存モードに切り替わるとしてよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ＷｉＭＡＸ共存モードの場合、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２からライン１２２および１２４上で信号を受信して監視して、ＷｉＭＡＸ−Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）共存方式に応じてＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の動作を協働させるとしてよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ブロック５１２において、アクティブ状態が検出されなくなるまで、例えば、フレーム同期信号が最大アイドル期間より長い期間にわたって非アクティブ状態となるまで、フレーム同期信号の監視を継続するとしてよい。フレーム同期信号においてアクティブ状態が検出されなくなると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、ブロック５１０において、Ｗｉ−Ｆｉ共存モードに切り替わるとしてよく、方法５００はこれに応じて継続して実行されるとしてよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６は、Ｗｉ−Ｆｉ共存モードの場合、ライン１２２上で信号を受信して監視するとしてよく、共存コントローラ１１８を介してＷｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４にライン１２０上で信号を供給するとしてよい。図１に示す混合型無線モジュール１１０とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６との間の構成、および、図４および図５に示す方法４００および方法５００によって、ＷｉＭＡＸ無線モジュール１１２およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の共存、および、Ｗｉ−Ｆｉ無線モジュール１１４およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６の共存を実現する際に利用されるワイヤの数が、４から３へと低減され得るので、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６が必要とするピンの数は４ではなく３に過ぎないことに留意されたい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されない。混合型無線モジュール１１０およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６を備えるデバイスのアーキテクチャの例を、図６に図示すると共に、同図を参照しつつ以下で説明する。
【００２６】
以下では図６を参照しつつ、１以上の実施形態に係る接続の数を減らした複数の無線モジュール用の共存インターフェースを利用可能な情報処理システムのブロック図を説明する。図６の情報処理システム６００は、図１に図示すると共に図１を参照して上述した電子デバイス１００を有形に具現化するとしてよい。情報処理システム６００は、複数種類あるコンピューティングプラットフォームの一例を表しているが、情報処理システム６００は、図６に図示した構成要素に比べて、構成要素の数を増減するとしてよく、および／または、配置を変更するとしてよく、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されるものではない。
【００２７】
情報処理システム６００は、プロセッサ６１０および／またはプロセッサ６１２等の１以上のプロセッサを備えるとしてよい。プロセッサ６１０および／またはプロセッサ６１２は、１以上のプロセッシングコアを有するとしてよい。プロセッサ６１０および／またはプロセッサ６１２のうち１以上は、メモリブリッジ６１４を介して１以上のメモリ６１６および／または６１８に結合されているとしてよい。メモリブリッジ６１４は、プロセッサ６１０および／またはプロセッサ６１２の外部に設けられているとしてよく、または、これに代えて、プロセッサ６１０および／またはプロセッサ６１２のうち１以上に少なくとも部分的に配設されているとしてよい。メモリ６１６および／またはメモリ６１８は、さまざまな種類の半導体ベースのメモリ、例えば、揮発性メモリおよび／または不揮発性メモリを含むとしてよい。メモリブリッジ６１４は、情報処理システム６００に結合されている表示デバイス（不図示）を駆動するためのグラフィクスシステム６２０に結合されているとしてよい。
【００２８】
情報処理システム６００はさらに、さまざまな種類のＩ／Ｏシステムに結合される入出力（Ｉ／Ｏ）ブリッジ６２２を含むとしてよい。Ｉ／Ｏシステム６２４は、１以上の周辺機器を情報処理システム６００に結合させるべく、例えば、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）型のシステム、ＩＥＥＥ１３９４型のシステム等を含むとしてよい。バスシステム６２６は、１以上の周辺機器を情報処理システム６００に結合するための、ペリフェラル・コンポーネント・インターコネクト（ＰＣＩ）エクスプレス型のバス等の１以上のバスシステムを含むとしてよい。ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）コントローラシステム６２８は、１以上のハードディスクドライブ等を情報処理システムに結合するとしてよく、例えば、シリアルＡＴＡ型のドライブ等、または、これに代えて、フラッシュメモリ、位相変化メモリおよび／またはカルゴゲナイド型のメモリ等を含む半導体をベースとするドライブを結合するとしてよい。スイッチ６３０は、切り替えて選択した１以上のデバイス、例えば、ギガビットイーサネット（登録商標）型のデバイス等をＩ／Ｏブリッジ６２２に結合するために用いられるとしてよい。また、図６に示すように、情報処理システム６００は、他の無線通信デバイスとの間で無線通信を行うためのＲＦ回路およびＲＦデバイスで構成される無線周波数（ＲＦ）ブロック６３２を含むとしてよく、図１のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線モジュール１１６および／または混合型無線モジュール１１０を含むとしてよい。また、一部の実施形態では、ＲＦブロック６３２の少なくとも一部がプロセッサ６１０によって実現されるとしてよく、ベースバンド信号および／または直交信号の処理等が含まれるとしてよい。しかし、請求の対象となる主題の範囲はこれに限定されるものではない。
【００２９】
請求の対象となる主題をある程度具体的に説明してきたが、その構成要素は、請求の対象となる主題の意図および／または範囲から逸脱することなく当業者によって変更され得るものと認められたい。接続の数を減らした複数の無線モジュール用の共存インターフェースおよび／またはそれに付随する有用性の多くに関する主題は、上記の説明によって理解されるであろうと考えている。そして、請求の対象となる主題の範囲および／または意図から逸脱することなく、または、請求の対象となる主題の重要な利点をいずれも犠牲にすることなく、および／または、さらに請求の対象となる主題を大きく変更することなく、請求の対象となる主題の構成要素の形態、構造および／または配列をさまざまな点で変更し得ることは明らかである。本明細書に上述した形態は、説明のための実施形態に過ぎない。請求項は、そのような変更もカバーおよび／または包含するものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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