(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータコアの外周部の周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアに設けられた突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、
前記ロータコアにおける前記マグネットの径方向内側には、該マグネットを径方向外側端部として前記ロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる磁石側スリットが形成され、
前記ロータコアにおける前記突極の径方向内側には、前記ロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる突極側スリットが形成され、
前記ロータコアの径方向内側には、前記磁石側スリット及び前記突極側スリットにて周方向に離間された前記ロータコアにおける径方向内側端部同士を連結する非磁性部材が設けられたことを特徴とするロータ。
【請求項２】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、
（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、
（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、
（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、
（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、
（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、
（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項８】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、
（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項９】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、
（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１０】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと、前記マグネットの周方向中心から前記磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、
−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１１】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合う前記マグネット間の周方向中心から前記突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、
−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１２】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと、前記マグネットの周方向中心から前記磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、
−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１３】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合う前記マグネット間の周方向中心から前記突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、
−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１４】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向にＮ個（但しＮ≧４）の前記マグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に（１２×Ｎ）個設けられ、前記ティースに巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、
（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１５】
請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向にＮ個（但し≧４）の前記マグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータであって、該ロータと、
径方向に延びるティースが周方向に（１２×Ｎ）個設けられ、前記ティースに巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータと
を備えたモータであって、
前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、
（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３
を満たすように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項１６】
請求項１に記載のロータにおいて、
前記ロータコアは、軸方向から見て該ロータコアを前記磁石側スリット及び前記突極側スリットによって分割した形状のブロックが前記磁石側スリット及び前記突極側スリットを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列可能とされた形状のロータコア用板材を、螺旋状に積層してなることを特徴とするロータ。
【請求項１７】
請求項１に記載のロータの製造方法であって、
軸方向から見て前記ロータコアを前記磁石側スリット及び前記突極側スリットによって分割した形状のブロックが前記磁石側スリット及び前記突極側スリットを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列された形状のロータコア用板材を鋼板から打ち抜いて得る打ち抜き工程と、
前記ロータコア用板材を螺旋状に積層して前記ロータコアを得る螺旋積層工程と
を備えたことを特徴とするロータの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンシクエントポール型構造を採用したロータ、モータ、及びロータの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
モータに用いられるロータとしては、例えば特許文献１にて示されているように、ロータコアの外周部の周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置され、該コアに一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、該突極を他方の磁極として機能させる所謂コンシクエントポール型構造のロータが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３２７１３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、全磁極がマグネットにて構成される通常構成のロータでは、マグネット背面側（径方向内側）の磁束が周方向中央部から両側に均等に分離し、ロータの磁気的なバランスが良好となっている。これに対して、特許文献１のようなコンシクエントポール型構造のロータでは、突極自身に磁束の強制力（誘導）が無いために、対峙するステータのティースとのその時々の位置関係から、マグネットの背面側の磁束が周方向中央部から両側の突極に均等に分離しないで磁気抵抗の小さい突極を通るように多く誘導される。つまり、突極部分での磁束の方向性や磁束量が成り行きとなるためにロータが磁気的にアンバランスとなり、このことがモータのトルクの低下や振動の増加等の回転性能の悪化に繋がっている。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、磁気バランスの向上を図ることができ、ひいては回転性能の向上を図ることができるロータ、そのロータを備えたモータ、及びロータの製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明では、ロータコアの外周部の周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアに設けられた突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、前記ロータコアにおける前記マグネットの径方向内側には、該マグネットを径方向外側端部として前記ロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる磁石側スリットが形成され、前記ロータコアにおける前記突極の径方向内側には、前記ロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる突極側スリットが形成され、前記ロータコアの径方向内側には、前記磁石側スリット及び前記突極側スリットにて周方向に離間された前記ロータコアにおける径方向内側端部同士を連結する非磁性部材が設けられたことを要旨とする。
【０００７】
同構成によれば、ロータコアにおけるマグネットの径方向内側には、該マグネットを径方向外側端部としてロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる磁石側スリットが形成されるため、マグネットとその周方向両側にある両突極との磁束の流れの偏りを抑えることができる。又、磁石側スリットはマグネットからロータコアの径方向内側端部まで形成され、該磁石側スリットにて周方向に離間されたロータコアにおける径方向内側端部同士は非磁性部材にて連結されることから、磁石側スリットにて周方向に離間されたロータコアにおける径方向内側端部同士間での磁束の流れも好適に抑えることができる。
【０００８】
又、ロータコアにおける突極の径方向内側には、ロータコアの径方向内側端部まで径方向に延びる突極側スリットが形成されるため、突極とその周方向両側にある両マグネットとの磁束の流れの偏りを抑えることができる。又、突極側スリットはロータコアの径方向内側端部まで形成され、該突極側スリットにて周方向に離間されたロータコアにおける径方向内側端部同士は非磁性部材にて連結されることから、突極側スリットにて周方向に離間されたロータコアにおける径方向内側端部同士間での磁束の流れも好適に抑えることができる。これらのことから、ロータの磁気バランスの向上、ひいてはトルク特性や振動特性等の回転特性の向上を図ることが可能となる。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００１０】
同構成によれば、８極、１２スロット、集中巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクを（磁石側スリットがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図２の実験結果参照）。
【００１１】
請求項３に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００１２】
同構成によれば、８極、１２スロット、集中巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たすように設定される。よって、トルクを（突極側スリットがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図３の実験結果参照）。
【００１３】
請求項４に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００１４】
同構成によれば、８極、２４スロット、全節巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たすように設定される。よって、トルクを（磁石側スリットがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図５の実験結果参照）。
【００１５】
請求項５に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００１６】
同構成によれば、８極、２４スロット、全節巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たすように設定される。よって、トルクを（突極側スリットがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図６の実験結果参照）。
【００１７】
請求項６に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００１８】
同構成によれば、１０極、１２スロット、集中巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たすように設定される。よって、トルクを（磁石側スリットがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図８の実験結果参照）。
【００１９】
請求項７に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に１２個設けられ、前記ティースに巻線が集中巻にて巻装された１２スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００２０】
同構成によれば、１０極、１２スロット、集中巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定される。よって、トルクを（突極側スリットがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図９の実験結果参照）。
【００２１】
請求項８に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００２２】
同構成によれば、１０極、３０スロット、全節巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクを（磁石側スリットがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図１１の実験結果参照）。
【００２３】
請求項９に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００２４】
同構成によれば、１０極、３０スロット、全節巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定される。よって、トルクを（突極側スリットがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図１２の実験結果参照）。
【００２５】
請求項１０に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと、前記マグネットの周方向中心から前記磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００２６】
同構成によれば、８極、２４スロット、全節巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと、マグネットの周方向中心から磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たすように設定される。よって、トルクを（マグネットの周方向中心に磁石側スリットを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より大きくすることができる（図１４（ａ）の実験結果参照）。又、コギングトルクを（マグネットの周方向中心に磁石側スリットを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より小さくすることができる（図１４（ｂ）の実験結果参照）。
【００２７】
請求項１１に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に４個の前記マグネットが配置された８極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に２４個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された２４スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合う前記マグネット間の周方向中心から前記突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００２８】
同構成によれば、８極、２４スロット、全節巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット間の周方向中心から突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０を満たすように設定される。よって、トルクを（周方向に隣り合うマグネット間の周方向中心に突極側スリットを形成したＷｚｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）１００％より大きくすることができる（図１５（ａ）の実験結果参照）。
【００２９】
請求項１２に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと、前記マグネットの周方向中心から前記磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００３０】
同構成によれば、１０極、３０スロット、全節巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと、マグネットの周方向中心から磁石側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たすように設定される。よって、トルクを（マグネットの周方向中心に磁石側スリットを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上とすることができる（図１７（ａ）の実験結果参照）。又、ラジアル力脈動、若しくはコギングトルクを（マグネットの周方向中心に磁石側スリットを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より小さくすることができる（図１７（ａ），（ｂ）の実験結果参照）。
【００３１】
請求項１３に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向に５個の前記マグネットが配置された１０極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に３０個設けられ、前記ティースに巻線が全節巻にて巻装された３０スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合う前記マグネット間の周方向中心から前記突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００３２】
同構成によれば、１０極、３０スロット、全節巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット間の周方向中心から突極側スリットの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）を満たすように設定される。よって、トルクを（周方向に隣り合うマグネット間の周方向中心に突極側スリットを形成したＷｚｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上とすることができる（図１８（ａ）の実験結果参照）。
【００３３】
請求項１４に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向にＮ個（但しＮ≧４）の前記マグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に（１２×Ｎ）個設けられ、前記ティースに巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータとを備えたモータであって、前記マグネットの周方向幅Ｗｍと前記磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１
を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００３４】
同構成によれば、（２×Ｎ）極、（１２×Ｎ）スロット、分布巻のモータにおいて、マグネットの周方向幅Ｗｍと磁石側スリットの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクを（磁石側スリットがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図２０及び図２１の実験結果参照）。
【００３５】
請求項１５に記載の発明では、請求項１に記載のロータは、前記ロータコアの周方向にＮ個（但し≧４）の前記マグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータであって、該ロータと、径方向に延びるティースが周方向に（１２×Ｎ）個設けられ、前記ティースに巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータとを備えたモータであって、前記突極の周方向幅Ｗｆと前記突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定されたことを要旨とする。
【００３６】
同構成によれば、（２×Ｎ）極、（１２×Ｎ）スロット、分布巻のモータにおいて、突極の周方向幅Ｗｆと突極側スリットの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定される。よって、トルクを（突極側スリットがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動を小さくして低振動化を図ることができる（図２２及び図２３の実験結果参照）。
【００３７】
請求項１６に記載の発明では、請求項１に記載のロータにおいて、前記ロータコアは、軸方向から見て該ロータコアを前記磁石側スリット及び前記突極側スリットによって分割した形状のブロックが前記磁石側スリット及び前記突極側スリットを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列可能とされた形状のロータコア用板材を、螺旋状に積層してなることを要旨とする。
【００３８】
同構成によれば、単に積層するだけでロータコアとなる略円形状のロータコア用板材を鋼板から打ち抜く場合に比べて、ロータコア用板材を打ち抜く打ち抜き工程の際の鋼板の無駄を少なくして歩留まりを良くすることができる。即ち、単純に略円形状のロータコア用板材を打ち抜く場合ではその四隅等に鋼板の無駄が生じやすいが、上記構成のように前記ブロックが略直線状に連続して多数配列可能とされた形状のロータコア用板材を前記略直線状に打ち抜けば、鋼板の無駄を低減することが可能となる。又、磁石側スリットを境にして展開されたブロックを螺旋状に積層する螺旋積層工程で閉じていく際に、ロータコアに埋め込まれるマグネットを予め配置しておくことで、該ブロック（ロータコア）とマグネットとを径方向に密接させるようにすることが可能となる。これによりロータコアとロータコアに埋め込まれるマグネットとの径方向のエアギャップを容易に低減することができ、ひいてはモータの高効率化を図ることが可能となる。
【００３９】
請求項１７に記載の発明では、請求項１に記載のロータの製造方法であって、軸方向から見て前記ロータコアを前記磁石側スリット及び前記突極側スリットによって分割した形状のブロックが前記磁石側スリット及び前記突極側スリットを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列された形状のロータコア用板材を鋼板から打ち抜いて得る打ち抜き工程と、前記ロータコア用板材を螺旋状に積層して前記ロータコアを得る螺旋積層工程とを備えたことを要旨とする。
【００４０】
同発明によれば、打ち抜き工程では、軸方向から見てロータコアを磁石側スリット及び突極側スリットによって分割した形状のブロックが磁石側スリット及び突極側スリットを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列された形状のロータコア用板材が、鋼板から打ち抜いて得られる。そして、螺旋積層工程では、ロータコア用板材が螺旋状に積層されてロータコアが得られる。このようにすると、例えば、単に積層するだけでロータコアとなる略円形状のロータコア用板材を打ち抜く場合に比べて、鋼板の無駄を少なくして歩留まりを良くすることができる。即ち、単純に略円形状のロータコア用板材を打ち抜く場合ではその四隅等に鋼板の無駄が生じやすいが、上記方法では前記ブロックが略直線状に連続して多数配列された形状のロータコア用板材を打ち抜くため、鋼板の無駄を低減することが可能となる。又、磁石側スリットを境にして展開されたブロックを螺旋積層工程で閉じていく際に、ロータコアに埋め込まれるマグネットを予め配置しておくことで、該ブロック（ロータコア）とマグネットとを径方向に密接させるようにすることが可能となる。これによりロータコアとロータコアに埋め込まれるマグネットとの径方向のエアギャップを容易に低減することができ、ひいてはモータの高効率化を図ることが可能となる。
【発明の効果】
【００４１】
本発明によれば、磁気バランスの向上を図ることができ、ひいては回転性能の向上を図ることができるロータ、そのロータを備えたモータ、及びロータの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】（ａ）第１の実施の形態におけるモータの平面図。（ｂ）同じくロータの部分拡大図。
【図２】第１の実施の形態における比率Ｗｓｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図３】第１の実施の形態における比率Ｗｓｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図４】第２の実施の形態におけるモータの平面図。
【図５】第２の実施の形態における比率Ｗｓｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図６】第２の実施の形態における比率Ｗｓｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図７】（ａ）第３の実施の形態におけるモータの平面図。（ｂ）同じくロータの部分拡大図。
【図８】第３の実施の形態における比率Ｗｓｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図９】第３の実施の形態における比率Ｗｓｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１０】第４の実施の形態におけるモータの平面図。
【図１１】第４の実施の形態における比率Ｗｓｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１２】第４の実施の形態における比率Ｗｓｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１３】（ａ）第５の実施の形態におけるモータの平面図。（ｂ）同じくロータの部分拡大図。
【図１４】（ａ）第５の実施の形態における比率Ｗｚｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。（ｂ）同じく比率Ｗｚｍ／ＷｍとコギングトルクＣ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１５】（ａ）第５の実施の形態における比率Ｗｚｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。（ｂ）同じく比率Ｗｚｆ／ＷｆとコギングトルクＣ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１６】（ａ）第６の実施の形態におけるモータの平面図。（ｂ）同じくロータの部分拡大図。
【図１７】（ａ）第６の実施の形態における比率Ｗｚｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。（ｂ）同じく比率Ｗｚｍ／ＷｍとコギングトルクＣ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１８】（ａ）第６の実施の形態における比率Ｗｚｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚ及びトルクＴの関係を示す特性図。（ｂ）同じく比率Ｗｚｆ／ＷｆとコギングトルクＣ及びトルクＴの関係を示す特性図。
【図１９】（ａ）第７の実施の形態におけるモータの平面図。（ｂ）同じくロータの部分拡大図。
【図２０】第７の実施の形態における比率Ｗｓｍ／ＷｍとトルクＴの関係を示す特性図。
【図２１】第７の実施の形態における比率Ｗｓｍ／Ｗｍとラジアル力脈動Ｚの関係を示す特性図。
【図２２】第７の実施の形態における比率Ｗｓｆ／ＷｆとトルクＴの関係を示す特性図。
【図２３】第７の実施の形態における比率Ｗｓｆ／Ｗｆとラジアル力脈動Ｚの関係を示す特性図。
【図２４】第８の実施の形態におけるロータコア用板材の平面図。
【図２５】（ａ）第８の実施の形態におけるロータの製造方法を説明するための模式図。（ｂ）同じくロータの製造方法を説明するための模式図。
【図２６】（ａ）〜（ｅ）別例におけるロータコア用板材の平面図。
【図２７】別例におけるロータの平面図。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
（第１の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第１の実施の形態を図１〜図３に従って説明する。
図１（ａ）は、一方向回転用のインナロータ型のブラシレスモータ（以下、単にモータという）Ｍを示す。図１（ａ）に示すように、モータＭのステータ１０は、径方向内側に延びるティース１１ａが周方向に複数（本実施の形態では１２個）設けられたステータコア１１と、前記ティース１１ａに集中巻にて巻装された巻線１２とを備える。即ち、本実施の形態のステータ１０は、１２スロット集中巻のものである。
【００４４】
又、モータＭのロータ２０は、図１（ａ），（ｂ）に示すように、回転軸２１の外周面に円環状の非磁性部材２２を介して外嵌された略円環状のロータコア２３を有する。そして、ロータコア２３の外周部の周方向に（９０°間隔に）Ｎ極のマグネット２４が４個埋め込まれて配置されている。本実施の形態のロータコア２３に埋め込まれるマグネット２４は、略直方体形状に形成され、ロータ２０の軸方向から見て長手方向が径方向の直交方向に沿って配置されている。又、各マグネット２４間には、ロータコア２３の外周部に形成された突極２３ａが空隙Ｋを以て配置されている。尚、この空隙Ｋは、マグネット２４の周方向の両側に形成されるとともに、軸方向から見て回転方向側（図１（ｂ）中、反時計回り方向側）の方が（周方向の幅、ひいては面積が）大きく形成されている。又、本実施の形態におけるマグネット２４の回転方向側（図１（ｂ）中、反時計回り方向側）の空隙Ｋは、径方向外側に開放され、反回転方向側（図１（ｂ）中、時計回り方向側）の空隙Ｋは、ロータコア２３におけるマグネット２４の径方向外側と突極２３ａとを繋ぐロータコア２３の薄肉部２３ｂによって径方向外側が開放していない。又、本実施の形態のロータコア２３は、マグネット２４の回転方向側（図１（ｂ）中、反時計回り方向側）でマグネット２４と空隙Ｋとの間に介在されるとともにロータコア２３におけるマグネット２４の径方向外側と径方向内側とを繋ぐ薄肉部２３ｃを有している。つまり、各マグネット２４及び突極２３ａは等角度（４５°）間隔に交互に配置され、ロータ２０は、Ｎ極のマグネット２４に対して突極２３ａをＳ極として機能させる８磁極（８極）の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。
【００４５】
ここで、図１（ｂ）に示すように、ロータコア２３におけるマグネット２４の径方向内側には、該マグネット２４を径方向外側端部として（マグネット２４から）ロータコア２３の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる磁石側スリット２３ｄが形成されている。又、ロータコア２３における突極２３ａの径方向内側には、ロータコア２３の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる突極側スリット２３ｅが形成されている。尚、本実施の形態の磁石側スリット２３ｄは、マグネット２４の周方向中心に沿って形成され、突極側スリット２３ｅは、周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心に沿って形成されている。又、ロータコア２３における突極側スリット２３ｅの径方向外側には、該突極側スリット２３ｅの周方向両側（のブロック）同士を繋ぐ薄肉部２３ｆが形成されている。
【００４６】
そして、ロータコア２３の径方向内側には、前記非磁性部材２２が（内嵌されて）設けられ、前記磁石側スリット２３ｄ及び前記突極側スリット２３ｅにて周方向に離間されたロータコア２３（その各ブロック）における径方向内側端部同士は非磁性部材２２にて連結されることになる。
【００４７】
又、ここで、マグネット２４の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット２３ｄの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍは、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定されている。尚、本実施の形態の磁石側スリット２３ｄは、その径方向内側での周方向幅が径方向外側より狭いが、図１（ｂ）に示すように、前記磁石側スリット２３ｄの周方向幅Ｗｓｍは磁石側スリット２３ｄにおける径方向外側の周方向幅（径方向と直交する方向の幅）のことである。
【００４８】
更に、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット２３ｅの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆは、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たすように設定されている。
次に、上記第１の実施の形態の特徴的な作用効果を以下に記載する。
【００４９】
（１）ロータコア２３におけるマグネット２４の径方向内側には、該マグネット２４を径方向外側端部としてロータコア２３の径方向内側端部まで径方向に延びる磁石側スリット２３ｄが形成されるため、マグネット２４とその周方向両側にある両突極２３ａとの磁束の流れの偏りを抑えることができる。又、磁石側スリット２３ｄはマグネット２４からロータコア２３の径方向内側端部まで形成され、該磁石側スリット２３ｄにて周方向に離間されたロータコア２３における径方向内側端部同士は非磁性部材２２にて連結される。これにより、磁石側スリット２３ｄにて周方向に離間されたロータコア２３における径方向内側端部同士間での磁束の流れも好適に抑えることができる。
【００５０】
又、ロータコア２３における突極２３ａの径方向内側には、ロータコア２３の径方向内側端部まで径方向に延びる突極側スリット２３ｅが形成されるため、突極２３ａとその周方向両側にある両マグネット２４との磁束の流れの偏りを抑えることができる。又、突極側スリット２３ｅはロータコア２３の径方向内側端部まで形成され、該突極側スリット２３ｅにて周方向に離間されたロータコア２３における径方向内側端部同士は非磁性部材２２にて連結される。これにより、突極側スリット２３ｅにて周方向に離間されたロータコア２３における径方向内側端部同士間での磁束の流れも好適に抑えることができる。これらのことから、ロータ２０の磁気バランスの向上、ひいてはトルク特性や振動特性等の回転特性の向上を図ることが可能となる。
【００５１】
（２）８極、１２スロット、集中巻のモータＭにおいて、マグネット２４の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット２３ｄの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクＴを（磁石側スリット２３ｄがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図２の実験結果参照）。
【００５２】
詳しくは、図２は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図２に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット２３ｄがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図２に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは磁石側スリット２３ｄがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定している。
【００５３】
尚、図２に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）＜０．０７を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット２３ｄがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より大きい（１００％より大きい）値となることがわかる。又、図２に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０３５の場合、トルクＴは最大値となることがわかる。又、図２に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。尚、変曲点とは、傾きが他の部分に比べて大きく変わる点を言う。
【００５４】
（３）８極、１２スロット、集中巻のモータＭにおいて、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット２３ｅの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たすように設定される。よって、トルクＴを（突極側スリット２３ｅがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図３の実験結果参照）。
【００５５】
詳しくは、図３は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態としている。図３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たす場合、トルクＴは突極側スリット２３ｅがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは突極側スリット２３ｅがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．２を満たすように設定している。
【００５６】
尚、図３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）＜０．１５を満たす場合、トルクＴは突極側スリット２３ｅがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より大きい（１００％より大きい）値となることがわかる。又、図３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．０８９の場合、トルクＴは最大値となることがわかる。又、図３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
【００５７】
（第２の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第２の実施の形態を図１（ｂ）、図４〜図６に従って説明する。尚、第２の実施の形態において第１の実施の形態と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。
【００５８】
図４に示すように、第２の実施の形態のモータＭにおけるステータ３１は、円筒部３２ａと円筒部３２ａから径方向内側に延びて周方向に複数（この例では２４個）設けられるティース３２ｂとを有するステータコア３２を備える。ステータコア３２の各ティース３２ｂ間には、ロータ２０を回転させる磁界を発生させるための巻線としてのセグメント巻線３４が挿入されている。尚、第２の実施の形態のロータ２０は、上記第１の実施の形態のロータ２０と同様のものである。
【００５９】
ステータ３１のセグメント巻線３４は、多相（３相）とされている。セグメント巻線３４は、ティース３２ｂ間のスロットを軸方向（紙面直交方向）に貫通するようにスロット内に配置されるスロット挿入部３５ａと、スロットから軸方向に突出するスロット突出部（図示略）とを有する複数のセグメント導体３５を相毎に有している。そして、その相毎のセグメント導体３５同士が、前記スロット突出部同士にて周方向に電気的に接続されて構成される。尚、各セグメント導体３５は、導体板が折り曲げ加工されてなり、略Ｕ字状に形成されており、Ｕ字の平行直線部に相当する一対のスロット挿入部３５ａは、周方向に３個のティース３２ｂを跨いで離間した２つのスロット内にそれぞれ配置されるようになっている。即ち、第２の実施の形態のステータ３１は、２４スロット、全節巻のものである。
【００６０】
ここで、マグネット２４の周方向幅Ｗｍ（図１（ｂ）参照）と磁石側スリット２３ｄの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍは、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たすように設定されている。
【００６１】
更に、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット２３ｅの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆは、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たすように設定されている。
次に、上記第２の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
【００６２】
（１）８極、２４スロット、全節巻のモータＭにおいて、マグネット２４の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット２３ｄの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たすように設定される。よって、トルクＴを（磁石側スリット２３ｄがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図５の実験結果参照）。
【００６３】
詳しくは、図５は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図５に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット２３ｄがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図５に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは磁石側スリット２３ｄがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．０８５を満たすように設定している。
【００６４】
尚、図５に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（２）８極、２４スロット、全節巻のモータＭにおいて、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット２３ｅの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たすように設定される。よって、トルクＴを（突極側スリット２３ｅがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図６の実験結果参照）。
【００６５】
詳しくは、図６は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態としている。図６に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たす場合、トルクＴは突極側スリット２３ｅがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図６に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは突極側スリット２３ｅがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１８を満たすように設定している。
【００６６】
尚、図６に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．１のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（第３の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第３の実施の形態を図７〜図９に従って説明する。尚、第３の実施の形態において第１の実施の形態（図１参照）と略同様の部分（特にステータ１０）については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。
【００６７】
図７（ａ），（ｂ）に示すように、第３の実施の形態のモータＭにおけるロータ４１は、回転軸２１の外周面に円環状の非磁性部材２２を介して外嵌された略円環状のロータコア４２を有する。そして、ロータコア４２の外周部の周方向に（７２°間隔に）Ｎ極のマグネット４３が５個埋め込まれて配置されている。又、各マグネット４３間には、ロータコア４２の外周部に形成された突極４２ａが空隙Ｋを以て配置されている。つまり、各マグネット４３及び突極４２ａは等角度（３６°）間隔に交互に配置され、ロータ４１は、Ｎ極のマグネット４３に対して突極４２ａをＳ極として機能させる１０磁極（１０極）の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。
【００６８】
又、図７（ｂ）に示すように、ロータコア４２におけるマグネット４３の径方向内側には、該マグネット４３を径方向外側端部として（マグネット４３から）ロータコア４２の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる磁石側スリット４２ｂが形成されている。又、ロータコア４２における突極４２ａの径方向内側には、ロータコア４２の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる突極側スリット４２ｃが形成されている。
【００６９】
ここで、マグネット４３の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット４２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍは、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たすように設定されている。尚、本実施の形態の磁石側スリット４２ｂは、その径方向内側での周方向幅が径方向外側より広いが、図７（ｂ）に示すように、前記磁石側スリット４２ｂの周方向幅Ｗｓｍは磁石側スリット４２ｂにおける径方向外側の周方向幅（径方向と直交する方向の幅）のことである。
【００７０】
更に、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット４２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆは、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定されている。
次に、上記第３の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
【００７１】
（１）１０極、１２スロット、集中巻のモータＭにおいて、マグネット４３の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット４２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たすように設定される。よって、トルクＴを（磁石側スリット４２ｂがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図８の実験結果参照）。
【００７２】
詳しくは、図８は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図８に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット４２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図８に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは磁石側スリット４２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１２を満たすように設定している。
【００７３】
尚、図８に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．２のところにトルクＴの変曲点があることがわかる。又、図８に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
【００７４】
（２）１０極、１２スロット、集中巻のモータＭにおいて、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット４２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定される。よって、トルクＴを（突極側スリット４２ｃがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図９の実験結果参照）。
【００７５】
詳しくは、図９は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態としている。図９に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たす場合、トルクＴは突極側スリット４２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図９に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは突極側スリット４２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定している。
【００７６】
尚、図９に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．２７５のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（第４の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第４の実施の形態を図７（ｂ）、図１０〜図１２に従って説明する。尚、第４の実施の形態において第２及び第３の実施の形態（図４、図７参照）と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。
【００７７】
図１０に示すように、第４の実施の形態のモータＭにおけるステータ３１は、円筒部３２ａと円筒部３２ａから径方向内側に延びて周方向に複数（この例では３０個）設けられるティース３２ｂとを有するステータコア３２を備える。ステータコア３２の各ティース３２ｂ間には、ロータ４１を回転させる磁界を発生させるための巻線としてのセグメント巻線３４が挿入されている。尚、第４の実施の形態のロータ４１は、上記第３の実施の形態のロータ４１と同様のものである。
【００７８】
ステータ３１のセグメント巻線３４は、多相（３相）とされている。セグメント巻線３４は、ティース３２ｂ間のスロットを軸方向（紙面直交方向）に貫通するようにスロット内に配置されるスロット挿入部３５ａと、スロットから軸方向に突出するスロット突出部（図示略）とを有する複数のセグメント導体３５を相毎に有している。そして、その相毎のセグメント導体３５同士が、前記スロット突出部同士にて周方向に電気的に接続されて構成される。尚、各セグメント導体３５は、導体板が折り曲げ加工されてなり、略Ｕ字状に形成されており、Ｕ字の平行直線部に相当する一対のスロット挿入部３５ａは、周方向に３個のティース３２ｂを跨いで離間した２つのスロット内にそれぞれ配置されるようになっている。即ち、第４の実施の形態のステータ３１は、３０スロット、全節巻のものである。
【００７９】
ここで、マグネット４３の周方向幅Ｗｍ（図７（ｂ）参照）と磁石側スリット４２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍは、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定されている。
【００８０】
更に、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット４２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆは、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定されている。
次に、上記第４の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
【００８１】
（１）１０極、３０スロット、全節巻のモータＭにおいて、マグネット４３の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット４２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクＴを（磁石側スリット４２ｂがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図１１の実験結果参照）。
【００８２】
詳しくは、図１１は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図１１に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット４２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図１１に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは磁石側スリット４２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定している。
【００８３】
尚、図１１に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（２）１０極、３０スロット、全節巻のモータＭにおいて、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット４２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定される。よって、トルクＴを（突極側スリット４２ｃがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図１２の実験結果参照）。
【００８４】
詳しくは、図１２は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態としている。図１２に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たす場合、トルクＴは突極側スリット４２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図１２に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは突極側スリット４２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．１５を満たすように設定している。
【００８５】
尚、図１２に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．３９のところにトルクＴの変曲点があることがわかる。又、図１２に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．０４及び０．３９のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
【００８６】
（第５の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第５の実施の形態を図１３〜図１５に従って説明する。尚、第５の実施の形態において第２の実施の形態（図１（ｂ）及び図４参照）と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。第５の実施の形態のステータ３１は、図１３（ａ）に示すように、上記第２の実施の形態のステータ３１（図４参照）と同様のものである。
【００８７】
図１３（ｂ）に示すように、第５の実施の形態のモータＭにおけるロータ２０の磁石側スリット２３ｄは、マグネット２４の周方向中心Ｘ１から（径方向の直交方向に）ずれて形成されている。又、図１３に示すように、第５の実施の形態のモータＭにおけるロータ２０の突極側スリット２３ｅは、周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心Ｘ２から（径方向の直交方向に）ずれて形成されている。
【００８８】
ここで、マグネット２４の周方向幅Ｗｍと、マグネット２４の周方向中心Ｘ１から磁石側スリット２３ｄの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍは、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たすように設定されている。尚、「−（マイナス）」は、一方向（図１３（ｂ）中、反時計回り方向）回転用のロータ２０において反回転方向（図１３（ｂ）中、時計回り方向）にずれていることを意味する。
【００８９】
又、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心Ｘ２から突極側スリット２３ｅの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆは、−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０を満たすように設定されている。
【００９０】
次に、上記第５の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
（１）８極、２４スロット、全節巻のモータＭにおいて、マグネット２４の周方向幅Ｗｍと、マグネット２４の周方向中心Ｘ１から磁石側スリット２３ｄの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たすように設定される。よって、トルクＴを（マグネット２４の周方向中心Ｘ１に磁石側スリット２３ｄを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より大きくすることができる（図１４（ａ）の実験結果参照）。又、コギングトルクＣを（マグネット２４の周方向中心Ｘ１に磁石側スリット２３ｄを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より小さくすることができる（図１４（ｂ）の実験結果参照）。
【００９１】
詳しくは、図１４（ａ）は、実験によって前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。又、図１４（ｂ）は、実験によって前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍを変化させたときのコギングトルク（比）Ｃ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、これらの実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０４で一定の状態とし、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０４４で一定の状態としている。図１４（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット２３ｄがマグネット２４の周方向中心Ｘ１にある場合（Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０の場合）より大きくなることがわかる。又、図１４（ｂ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たす場合、コギングトルクＣは磁石側スリット２３ｄがマグネット２４の周方向中心Ｘ１にある場合（Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．４５＜（Ｗｚｍ／Ｗｍ）＜０を満たすように設定している。
【００９２】
尚、図１４（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが−０．１の場合、トルクＴは最大値となることがわかる。又、図１４（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが−０．２５及び０．１のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
【００９３】
（２）８極、２４スロット、全節巻のモータＭにおいて、突極２３ａの周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心Ｘ２から突極側スリット２３ｅの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０を満たすように設定される。よって、トルクＴを（周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心Ｘ２に突極側スリット２３ｅを形成したＷｚｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）１００％より大きくすることができる（図１５（ａ）の実験結果参照）。
【００９４】
詳しくは、図１５（ａ）は、実験によって前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。又、図１５（ｂ）は、実験によって前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆを変化させたときのコギングトルク（比）Ｃ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、これらの実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０４で一定の状態とし、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０４４で一定の状態としている。図１５（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．４２＜（Ｗｚｆ／Ｗｆ）＜０を満たす場合、トルクＴは突極側スリット２３ｅが周方向に隣り合うマグネット２４間の周方向中心Ｘ２にある場合（Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０の場合）より大きくなることがわかる。
【００９５】
尚、図１５（ｂ）に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが−０．０４のところにコギングトルクＣの変曲点があることがわかる。
（第６の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第６の実施の形態を図１６〜図１８に従って説明する。尚、第６の実施の形態において第４の実施の形態（図７（ｂ）及び図１０参照）と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。第６の実施の形態のステータ３１は、図１６（ａ）に示すように、上記第４の実施の形態のステータ３１（図１０参照）と同様のものである。
【００９６】
図１６（ｂ）に示すように、第６の実施の形態のモータＭにおけるロータ４１の磁石側スリット４２ｂは、マグネット４３の周方向中心Ｘ１から（径方向の直交方向に）ずれて形成されている。又、図１６（ｂ）に示すように、第６の実施の形態のモータＭにおけるロータ４１の突極側スリット４２ｃは、周方向に隣り合うマグネット４３間の周方向中心Ｘ２から（径方向の直交方向に）ずれて形成されている。
【００９７】
ここで、マグネット４３の周方向幅Ｗｍと、マグネット４３の周方向中心Ｘ１から磁石側スリット４２ｂの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍは、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たすように設定されている。
【００９８】
又、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット４３間の周方向中心Ｘ２から突極側スリット４２ｃの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆは、−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）を満たすように設定されている。
【００９９】
次に、上記第５の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
（１）１０極、３０スロット、全節巻のモータＭにおいて、マグネット４３の周方向幅Ｗｍと、マグネット４３の周方向中心Ｘ１から磁石側スリット４２ｂの回転方向へのずれ幅Ｗｚｍとの比率Ｗｚｍ／Ｗｍは、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たすように設定される。よって、トルクＴを（マグネット４３の周方向中心Ｘ１に磁石側スリット４２ｂを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上とすることができる（図１７（ａ）の実験結果参照）。又、ラジアル力脈動Ｚ、若しくはコギングトルクＣを（マグネット４３の周方向中心Ｘ１に磁石側スリット４２ｂを形成したＷｚｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）１００％より小さくすることができる（図１７（ａ），（ｂ）の実験結果参照）。
【０１００】
詳しくは、図１７（ａ）は、実験によって前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。又、図１７（ｂ）は、実験によって前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍを変化させたときのコギングトルク（比）Ｃ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、これらの実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態とし、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図１７（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット４２ｂがマグネット４３の周方向中心Ｘ１にある場合（Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図１７（ａ），（ｂ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚ、若しくはコギングトルクＣは磁石側スリット４２ｂがマグネット４３の周方向中心Ｘ１にある場合（Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが、−０．３２≦（Ｗｚｍ／Ｗｍ）≦０．３（但し、Ｗｚｍ／Ｗｍ＝０を除く）を満たすように設定している。
【０１０１】
尚、図１７（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｍ／Ｗｍが−０．１のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（２）１０極、３０スロット、全節巻のモータＭにおいて、突極４２ａの周方向幅Ｗｆと、周方向に隣り合うマグネット４３間の周方向中心Ｘ２から突極側スリット４２ｃの回転方向へのずれ幅Ｗｚｆとの比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）を満たすように設定される。よって、トルクＴを（周方向に隣り合うマグネット４３間の周方向中心Ｘ２に突極側スリット４２ｃを形成したＷｚｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上とすることができる（図１８（ａ）の実験結果参照）。
【０１０２】
詳しくは、図１８（ａ）は、実験によって前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚ及びトルク（比）Ｔを示している。又、図１８（ｂ）は、実験によって前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆを変化させたときのコギングトルク（比）Ｃ及びトルク（比）Ｔを示している。尚、これらの実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．０３５で一定の状態とし、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．０８９で一定の状態としている。図１８（ａ）に示すように、前記比率Ｗｚｆ／Ｗｆが、−０．１５≦（Ｗｚｆ／Ｗｆ）≦０．１１（但し、Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０を除く）を満たす場合、トルクＴは突極側スリット４２ｃが周方向に隣り合うマグネット４３間の周方向中心Ｘ２にある場合（Ｗｚｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。
【０１０３】
尚、図１８（ａ）に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが−０．０４のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。又、図１８（ｂ）に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが−０．０５のところにコギングトルクＣの変曲点があることがわかる。
【０１０４】
（第７の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第７の実施の形態を図１９〜図２３に従って説明する。尚、第７の実施の形態において第２の実施の形態（図４参照）と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。
【０１０５】
図１９（ａ）に示すように、第７の実施の形態のモータＭにおけるステータ３１は、円筒部３２ａと円筒部３２ａから径方向内側に延びて周方向に複数（この例では６０個）設けられるティース３２ｂとを有するステータコア３２を備える。ステータコア３２の各ティース３２ｂ間には、ロータ５１を回転させる磁界を発生させるための巻線としてのセグメント巻線３４が挿入されている。
【０１０６】
ステータ３１のセグメント巻線３４は、多相（３相）とされている。セグメント巻線３４は、ティース３２ｂ間のスロットを軸方向（紙面直交方向）に貫通するようにスロット内に配置されるスロット挿入部３５ａと、スロットから軸方向に突出するスロット突出部（図示略）とを有する複数のセグメント導体３５を相毎に有している。そして、その相毎のセグメント導体３５同士が、前記スロット突出部同士にて周方向に電気的に接続されて構成される。尚、各セグメント導体３５は、導体板が折り曲げ加工されてなり、略Ｕ字状に形成されており、Ｕ字の平行直線部に相当する一対のスロット挿入部３５ａは、周方向に６個のティース３２ｂを跨いで離間した２つのスロット内にそれぞれ配置されるようになっている。即ち、第７の実施の形態のステータ３１は、６０スロット、全節巻であって分布巻のものである。
【０１０７】
又、第７の実施の形態のモータＭにおけるロータ５１は、両回転用のものであって、図１９（ａ），（ｂ）に示すように、回転軸２１の外周面に円環状の非磁性部材２２を介して外嵌された略円環状のロータコア５２を有する。そして、ロータコア５２の外周面には、ロータコア５２の外周部の周方向に（７２°間隔に）Ｎ極のマグネット５３が５個配置されている。本実施の形態のロータコア５２の外周面に固定されるマグネット５３は、ステータ３１（ティース３２ｂ）と対向する面が円弧凸状とされた略直方体形状に形成され、ロータ５１の軸方向から見て長手方向が径方向の直交方向に沿って配置されている。又、各マグネット５３間には、ロータコア５２の外周部に形成された突極５２ａが空隙Ｋを以て配置されている。尚、この空隙Ｋは、マグネット５３の周方向の両側に形成されるとともに、それぞれ軸方向から見て周方向の幅、ひいては面積が一定に形成されている。つまり、各マグネット５３及び突極５２ａは等角度（３６°）間隔に交互に配置され、ロータ５１は、Ｎ極のマグネット５３に対して突極５２ａをＳ極として機能させる１０磁極（１０極）の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。
【０１０８】
又、図１９（ｂ）に示すように、ロータコア５２におけるマグネット５３の径方向内側には、該マグネット５３を径方向外側端部として（マグネット５３から）ロータコア５２の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる磁石側スリット５２ｂが形成されている。又、ロータコア５２における突極５２ａの径方向内側には、ロータコア５２の径方向内側端部まで（径方向内側に開放するように）径方向に延びる突極側スリット５２ｃが形成されている。
【０１０９】
ここで、マグネット５３の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット５２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍは、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定されている。
更に、突極５２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット５２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆは、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定されている。
【０１１０】
次に、上記第７の実施の形態の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
（１）１０極、６０スロット、分布巻のモータＭにおいて、マグネット５３の周方向幅Ｗｍと磁石側スリット５２ｂの周方向幅Ｗｓｍとの比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定される。よって、トルクＴを（磁石側スリット５２ｂがないＷｓｍ／Ｗｍ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図２０及び図２１の実験結果参照）。
【０１１１】
詳しくは、図２０は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのトルク（比）Ｔを示している。又、図２１は、実験によって前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆは０．１５で一定の状態としている。図２０に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、トルクＴは磁石側スリット５２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図２１に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは磁石側スリット５２ｂがない場合（Ｗｓｍ／Ｗｍ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが、（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定している。
【０１１２】
尚、図２１に示すように、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが０．０８のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
（２）１０極、６０スロット、分布巻のモータにおいて、突極５２ａの周方向幅Ｗｆと突極側スリット５２ｃの周方向幅Ｗｓｆとの比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定される。よって、トルクＴを（突極側スリット５２ｃがないＷｓｆ／Ｗｆ＝０の場合に対して）略最大の９９％以上としながら、ラジアル力脈動Ｚを小さくして低振動化を図ることができる（図２２及び図２３の実験結果参照）。
【０１１３】
詳しくは、図２２は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのトルク（比）Ｔを示している。又、図２３は、実験によって前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆを変化させたときのラジアル力脈動（比）Ｚを示している。尚、この実験の際、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍは０．１５で一定の状態としている。図２２に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たす場合、トルクＴは突極側スリット５２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）の９９％以上となることがわかる。又、図２３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たす場合、ラジアル力脈動Ｚは突極側スリット５２ｃがない場合（Ｗｓｆ／Ｗｆ＝０の場合）より小さくなることがわかる。そこで、本実施の形態では、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが、（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定している。
【０１１４】
尚、図２３に示すように、前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが０．２７のところにラジアル力脈動Ｚの変曲点があることがわかる。
又、この実施の形態における実験結果（図２０〜図２３参照）は、８極、４８スロットのモータ、及び１２極、７２スロットのモータにおける実験結果と同じであったことから、８極、４８スロットのモータ、及び１２極、７２スロットのモータにおいても前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍ，Ｗｓｆ／Ｗｆを同様に設定することで同様の効果を得ることができる。
【０１１５】
つまり、Ｎ個（但しＮ≧４）のマグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータと、ティースが（１２×Ｎ）個設けられ巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータとを備えたモータにおいて前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍが（Ｗｓｍ／Ｗｍ）≦０．１を満たすように設定すれば、第７の実施の形態の効果（１）と同様の効果を得ることができる。
【０１１６】
又、Ｎ個（但しＮ≧４）のマグネットが配置された（２×Ｎ）極のロータと、ティースが（１２×Ｎ）個設けられ巻線が分布巻にて巻装された（１２×Ｎ）スロットのステータとを備えたモータにおいて前記比率Ｗｓｆ／Ｗｆが（Ｗｓｆ／Ｗｆ）≦０．３を満たすように設定すれば、第７の実施の形態の効果（２）と同様の効果を得ることができる。
【０１１７】
（第８の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第８の実施の形態を図２４及び図２５に従って説明する。尚、第８の実施の形態において第１の実施の形態（図１参照）と略同様の部分については、同様の符号を付す等してその詳細な説明を一部省略する。
【０１１８】
第８の実施の形態のモータＭにおけるロータ２０（図２５（ｂ）参照）のロータコア２３は、ロータコア用板材６１（図２４参照）が螺旋状に積層されてなる。尚、上記第１の実施の形態のロータコア２３は、特に言及していないが、例えば、略円形状のロータコア用板材を鋼板から多数打ち抜いて、それらが単に積層されてなる。
【０１１９】
詳しくは、この例のロータコア用板材６１は、図２４に示すように、軸方向から見て前記ロータコア２３（図１参照）を前記磁石側スリット２３ｄ及び前記突極側スリット２３ｅによって分割した形状のブロックＢが磁石側スリット２３ｄ及び突極側スリット２３ｅを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列されている。尚、図２４及び図２５（ａ）には、便宜上、上記第１の実施の形態のロータコア２３の各部分（磁石側スリット２３ｄ及び突極側スリット２３ｅ等）と対応する部分に、同様の符号を付している。そして、この例のロータ２０（ロータコア２３）は、図２５（ａ），（ｂ）に示すように、ロータコア用板材６１（前記ブロックＢ）が螺旋状に積層されてなる。
【０１２０】
即ち、このロータ２０（ロータコア２３）の製造方法は、「打ち抜き工程」と「螺旋積層工程」とを備える。
まず「打ち抜き工程」では、図２４に示すように、軸方向から見て前記ロータコア２３を前記磁石側スリット２３ｄ及び前記突極側スリット２３ｅによって分割した形状のブロックＢが磁石側スリット２３ｄ及び突極側スリット２３ｅを境にして展開されて略直線上に連続して多数配列された形状のロータコア用板材６１を鋼板から打ち抜いて得る。
【０１２１】
次に、「螺旋積層工程」では、図２５（ａ），（ｂ）に示すように、前記ロータコア用板材６１（ブロックＢ）を螺旋状に積層してロータコア２３を得る。又、この例の「螺旋積層工程」では、磁石側スリット２３ｄを境にして展開されたブロックＢを閉じていく際に、ロータコア２３に埋め込まれるマグネット２４を予め配置しておく（図２５（ａ）参照）ことで、該ブロックＢ（ロータコア２３）とマグネット２４とを径方向に密接させるようにしている。
【０１２２】
次に、上記第８の実施の形態の構成及び方法の特徴的な（上記した以外の）作用効果を以下に記載する。
（１）例えば、単に積層するだけでロータコア２３となる略円形状のロータコア用板材を鋼板から打ち抜く場合に比べて、ロータコア用板材６１を打ち抜く「打ち抜き工程」の際の鋼板の無駄を少なくして歩留まりを良くすることができる。即ち、単純に略円形状のロータコア用板材を打ち抜く場合ではその四隅等に鋼板の無駄が生じやすいが、上記構成及び方法のようにブロックＢが略直線状に連続して多数配列（可能と）された形状のロータコア用板材６１を略直線状に打ち抜けば、鋼板の無駄を低減することが可能となる。又、磁石側スリット２３ｄを境にして展開されたブロックＢを螺旋状に積層する「螺旋積層工程」で閉じていく際に、ロータコア２３に埋め込まれるマグネット２４を予め配置しておくことで、該ブロックＢ（ロータコア２３）とマグネット２４とを径方向に密接させるようにすることが可能となる。これによりロータコア２３とロータコア２３に埋め込まれるマグネット２４との径方向のエアギャップを容易に低減することができ、ひいてはモータＭの高効率化を図ることが可能となる。
【０１２３】
上記実施の形態は、以下のように変更してもよい。
・第８の実施の形態のロータコア２３では、ロータコア用板材６１を単に螺旋状に積層するとしたが、図２６（ａ）〜（ｅ）に示すように、磁石側スリット２３ｄと対応した部分に、互いに係合して螺旋状に積層された状態を維持するための嵌合凸部７１ａ〜７５ａ及び嵌合凹部７１ｂ〜７５ｂを設けてもよい。尚、図２６（ａ）に示す嵌合凸部７１ａは、先端ほど幅が広い台形形状に形成され、嵌合凹部７１ｂはその嵌合凸部７１ａが嵌合可能な形状とされている。又、図２６（ｂ）に示す嵌合凸部７２ａは、先端に略楕円形状が形成され、嵌合凹部７２ｂはその嵌合凸部７２ａが嵌合可能な形状とされている。又、図２６（ｃ）に示す嵌合凸部７３ａは、先端ほど幅が広い台形形状であって、先端の径方向内側の角が直角に形成され、嵌合凹部７３ｂはその嵌合凸部７３ａが嵌合可能な形状とされている。又、図２６（ｄ）に示す嵌合凸部７４ａは、先端に径方向外側に直角に屈曲した屈曲部を有し、嵌合凹部７４ｂはその嵌合凸部７４ａが嵌合可能な形状とされている。又、図２６（ｅ）に示す嵌合凸部７５ａは、先端に径方向外側に湾曲した湾曲部を有し、嵌合凹部７５ｂはその嵌合凸部７５ａが嵌合可能な形状とされている。このようにすると、ロータコア２３（ロータコア用板材６１）が螺旋状に積層された状態で強固に維持される。
【０１２４】
・上記第１〜第４の実施の形態では、一方向回転用のロータ２０，４１としたが、これに限定されず、両回転用のものとしてもよい。例えば、図２７に示すロータ２０のように、上記第１の実施の形態のロータ２０のロータコア２３における空隙Ｋが、マグネット２４の周方向の両側で同じ（周方向の幅、ひいては面積が一定）に形成されたものとしてもよい。このようにしても、前記比率Ｗｓｍ／Ｗｍ、Ｗｓｆ／Ｗｆを上記第１〜第４の実施の形態と同様に設定すれば同様の効果が得られることが実験結果によってわかっている。
【０１２５】
・上記各実施の形態のティース１１ａ，３２ｂの数や、マグネット２４，４３，５３（突極２３ａ，４２ａ，５２ａ）の数は、磁石側スリットや突極側スリットが形成されたモータであれば、他の数のモータに変更してもよい。
【符号の説明】
【０１２６】
１０，３１…ステータ、１１ａ，３２ｂ…ティース、１２…巻線、２０，４１，５１…ロータ、２２…非磁性部材、２３，４２，５２…ロータコア、２３ａ，４２ａ，５２ａ…突極、２３ｄ，４２ｂ，５２ｂ…磁石側スリット、２３ｅ，４２ｃ，５２ｃ…突極側スリット、２４，４３，５３…マグネット、３４…セグメント巻線（巻線）、６１…ロータコア用板材、Ｂ…ブロック、Ｋ…空隙、Ｘ１，Ｘ２…周方向中心。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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