(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
端面に凹溝を有する複数の床材が、床下地上に並べて配置されるとともに、隣り合う床材において対応し合う両凹溝に、雇い実の両側縁部がそれぞれ嵌合固定されることにより、隣り合う床材同士が結合されるようにした床材結合構造であって、
前記雇い実は、前記両側縁部のうち、少なくとも一方の側縁部が幅方向外側に拡がるように拡幅弾性変形可能に構成され、
前記雇い実は、長さ方向に延び、かつ幅方向の両側に配置される側枠と、長さ方向に延び、かつ両側の側枠間に配置される中間枠とを有し、前記両側の側枠が、幅方向外側に弾性変形可能に設けられて、その両側の側枠が前記両側縁部として構成され、
前記雇い実の両側縁部に、雇い実の厚さ方向に突出する係合突起が設けられ、その係合突起が、前記凹溝の内周面に圧接することにより、前記両側縁部が前記凹溝内に固定されるようにしたことを特徴とする床材結合構造。
【請求項２】
前記係合突起は、雇い実の長さ方向に間隔をおいて複数設けられる請求項１に記載の床材結合構造。
【請求項３】
前記係合突起は、前記雇い実の表面および裏面の両側に設けられ、
前記雇い実の表面側の係合突起と、裏面側の係合突起とが、雇い実の長さ方向の位置を一致させて配置される請求項１または２に記載の床材結合構造。
【請求項４】
前記係合突起は、前記雇い実の表面および裏面の両側に設けられ、
前記雇い実の表面側の係合突起と、裏面側の係合突起とが、雇い実の長さ方向に位置をずらせて配置される請求項１または２に記載の床材結合構造。
【請求項５】
前記係合突起における前記雇い実の長さ方向両側に、その両側方に向けて傾斜するスライドガイド面が設けられる請求項１〜４のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【請求項６】
前記雇い実には、両側の側枠間に架橋される複数の横桟が、雇い実の長さ方向に沿って並列に設けられるとともに、
前記側枠が、前記複数の横桟の各間に位置する複数の側枠構成片に区分けされ、
前記複数の側枠構成片が、それぞれ幅方向外側に弾性変形可能に構成される請求項１〜５のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【請求項７】
隣り合う床材のうち、一方側の床材における対向端面の表面側に、他方側の床材に向けて延びるカバー片が設けられるとともに、他方側の床材における対向端面の表面側に、前記カバー片が配置される表面段部が設けられる請求項１〜６のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【請求項８】
端面に凹溝を有し、かつ床下地上に並べて配置される複数の床材の各間を結合するための床材結合用雇い実であって、
隣り合う床材において対応し合う両凹溝に、両側縁部がそれぞれ嵌合固定されるとともに、
前記両側縁部が幅方向外側に拡がるように拡幅弾性変形可能に構成され、
長さ方向に延び、かつ幅方向の両側に配置される側枠と、長さ方向に延び、かつ両側の側枠間に配置される中間枠とを有し、前記両側の側枠が、幅方向外側に弾性変形可能に設けられて、その両側の側枠が前記両側縁部として構成され、
前記雇い実の両側縁部に、雇い実の厚さ方向に突出する係合突起が設けられ、その係合突起が、前記凹溝の内周面に圧接することにより、前記両側縁部が前記凹溝内に固定されるようになっていることを特徴とする床材結合用雇い実。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、住宅等の建築物におけるフローリングにおいて隣り合う床材間を雇い実によって結合するようにした床材結合構造および床材結合用雇い実に関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅等の建築物における木質系の床構造（フローリング）は、床下地上に複数の床材を並べて施工するのが一般的である。
【０００３】
このような床構造において、隣り合う床材を雇い実を用いて結合するようにした雇い実結合方式の床構造（床材結合構造）が周知である。
【０００４】
例えば下記特許文献１に示す雇い実結合方式の床構造は、床下地上に並べて配置される複数の床材の外周端面に凹溝が形成されており、隣り合う床材間において対向し合う両凹溝に、雇い実の両側縁部をそれぞれ嵌合固定することにより、隣り合う床材同士を結合するようにしている。
【０００５】
また近年においては、上記のような雇い実結合方式の床材において、各床材を、接着剤や、釘等で固定せずに、床下地上に載置するだけの非固定式のものが採用されている。
【０００６】
このような非固定式の床構造は、各床材を床下地に対し固定する接着作業や釘打ち作業等の床材固定作業を行う必要がなく、その分、施工作業を簡単かつ効率良く行うことができるため、施工作業の観点から見て好んで使用される傾向にある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−８５１０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、上記従来の床構造に用いられる木質系の床材は、含水率の変化（吸放湿）によって伸縮するものであり、例えば冬季の乾燥や、床暖房等による加熱乾燥によって、床材が放湿して収縮してしまう。
【０００９】
このような背景の下、上記特許文献１のように複数の床材の各間が、雇い実によって強固に結合された床構造において、各床材を床下地に固定しない場合、各床材が放湿により収縮すると、各床材の個々の収縮は僅かではあるものの、床構造の床面全体として見たとき、床面全体が中央に引き寄せられるように大きく収縮し、床面外周（部屋周囲）に顕著な隙間が形成され、美観が低下するという課題があった。
【００１０】
この発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、床材間を雇い実により結合しつつ、床材収縮時に顕著な隙間が形成されるのを防止することができる床材結合構造および床材結合用雇い実を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するため、本発明は、以下の手段を備えるものである。
【００１２】
［１］端面に凹溝を有する複数の床材が、床下地上に並べて配置されるとともに、隣り合う床材において対応し合う両凹溝に、雇い実の両側縁部がそれぞれ嵌合固定されることにより、隣り合う床材同士が結合されるようにした床材結合構造であって、
前記雇い実は、前記両側縁部のうち、少なくとも一方の側縁部が幅方向外側に拡がるように拡幅弾性変形可能に構成されることを特徴とする床材結合構造。
【００１３】
［１ａ］前記雇い実の両側に、幅方向外側に弾性変形可能な側枠が設けられるとともに、その側枠が、前記一方の側縁部として構成される前項１に記載の床材結合構造。
【００１４】
［２］前記雇い実は、前記両側縁部が共に幅方向外側に拡がるように拡幅弾性変形可能に構成される前項１に記載の床材結合構造。
【００１５】
［３］前記雇い実の両側に、幅方向外側に弾性変形可能な側枠が設けられるとともに、その両側の側枠が、前記両側縁部として構成される前項２に記載の床材結合構造。
【００１６】
［４］前記雇い実の両側縁部に、雇い実の厚さ方向に突出する係合突起が設けられ、その係合突起が、前記凹溝の内周面に圧接することにより、前記両側縁部が前記凹溝内に固定されるようにした前項１〜３のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【００１７】
［５］前記係合突起は、雇い実の長さ方向に間隔をおいて複数設けられる前項４に記載の床材結合構造。
【００１８】
［６］前記係合突起は、前記雇い実の表面および裏面の両側に設けられ、
前記雇い実の表面側の係合突起と、裏面側の係合突起とが、雇い実の長さ方向の位置を一致させて配置される前項４または５に記載の床材結合構造。
【００１９】
［７］前記係合突起は、前記雇い実の表面および裏面の両側に設けられ、
前記雇い実の表面側の係合突起と、裏面側の係合突起とが、雇い実の長さ方向に位置をずらせて配置される前項４または５に記載の床材結合構造。
【００２０】
［７ａ］前記係合突起における雇い実の幅方向外側に、その外側方に向けて傾斜する嵌合ガイド面が設けられる前項４〜７のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【００２１】
［８］前記係合突起における前記雇い実の長さ方向両側に、その両側方に向けて傾斜するスライドガイド面が設けられる前項４〜７のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【００２２】
［９］前記雇い実には、両側の側枠間に架橋される複数の横桟が、雇い実の長さ方向に沿って並列に設けられるとともに、
前記側枠が、前記複数の横桟の各間に位置する複数の側枠構成片に区分けされ、
前記複数の側枠構成片が、それぞれ幅方向外側に弾性変形可能に構成される前項３に記載の床材結合構造。
【００２３】
［９ａ］前記複数の側枠構成片に、厚さ方向に突出する係合突起がそれぞれ設けられ、各係合突起が、前記凹溝の内周面に圧接することにより、前記側枠が前記凹溝内に固定されるようにした前項９に記載の床材結合構造。
【００２４】
［１０］隣り合う床材のうち、一方側の床材における対向端面の表面側に、他方側の床材に向けて延びるカバー片が設けられるとともに、他方側の床材における対向端面の表面側に、前記カバー片が配置される表面段部が設けられる前項１〜９のいずれか１項に記載の床材結合構造。
【００２５】
［１１］端面に凹溝を有し、かつ床下地上に並べて配置される複数の床材の各間を結合するための床材結合用雇い実であって、
隣り合う床材において対応し合う両凹溝に、両側縁部がそれぞれ嵌合固定されるとともに、
前記両側縁部が幅方向外側に拡がるように拡幅弾性変形可能に構成されることを特徴とする床材結合用雇い実。
【発明の効果】
【００２６】
発明［１］［２］の床材結合構造によれば、隣り合う床材間を結合する雇い実が拡幅弾性変形可能に構成されているため、床材が収縮した際に、各雇い実が拡幅変形することにより、床材は個々に独立して収縮し、各床材間に微細な隙間が形成されるだけで、結合された全床材が一体的に収縮するようなことはない。つまり、床面全体として見たとき、視認できない程度の微細な隙間が分散して形成されるものの、局所に顕著な隙間が形成されるのを防止することができる。
【００２７】
発明［３］の床材結合構造によれば、雇い実を確実に拡幅弾性変形させることができ、上記の効果をより確実に得ることができる。
【００２８】
発明［４］〜［６］の床材結合構造によれば、雇い実を床材に対して、より一層確実に固定でき、床材同士をより確実に結合することができる。
【００２９】
発明［７］の床材結合構造によれば、雇い実を床材にスムーズに嵌合することができ、床材結合操作を簡単かつ確実に行うことができる。
【００３０】
発明［８］の床材結合構造によれば、各床材が幅方向に隣り合う床材に対し長さ方向にスライド可能な状態となり、床材が長さ方向に延伸した際に、床材の長さ方向端部同士が強く突き当たるのを防止でき、その突き当たりにより、床材端部同士が不用意に膨出するのを防止することができる。
【００３１】
発明［９］の床材結合構造によれば、雇い実を、長さ方向の全域にわたって均一に拡幅変形させることができ、各床材の収縮時に、床材の各間に所望の隙間を確実に形成することができる。
【００３２】
発明［１０］の床材結合構造によれば、各床材の収縮時に、床材間に多少大きな隙間が形成されたとしても、その隙間がカバー片によって被覆されるため、良好な美観をより確実に維持することができる。
【００３３】
発明［１１］の床材結合用雇い実によれば、上記と同様に、顕著な隙間が形成されるのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】図１はこの発明の実施形態である床材結合構造を示す平面図である。
【図２】図２は実施形態の床材結合構造を分解して示す斜視図である。
【図３】図３は実施形態の床材結合構造を分解して示す模式平面図である。
【図４】図４は実施形態の床材結合部周辺を拡大して示す断面図である。
【図５】図５は実施形態の床材接合構造に適用された雇い実を示す斜視図である。
【図６Ａ】図６Ａは実施形態の雇い実を示す平面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは図６Ａの一点鎖線で囲まれる部分を拡大して示す平面図である。
【図７Ａ】図７Ａは実施形態の雇い実を示す側面図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは図７Ａの一点鎖線で囲まれる部分を拡大して示す側面図である。
【図８】図８は実施形態の雇い実を拡大して示す断面図である。
【図９】図９はこの発明の変形例としての雇い実を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
図１はこの発明の実施形態である床材結合構造を示す平面図、図２は分解して示す斜視図、図３は分解して示す模式平面図、図４は隣り合う床材の結合部周辺を拡大して示す断面図である。
【００３６】
これらの図に示すように、本実施形態の床材結合構造（床構造）は、複数の床材１が、床下地Ｇ上に多数並べて配置されるとともに、隣り合う床材１，１間が、結合部材としての雇い実２によって結合されている。なお発明の理解を容易にするため、図１〜３においては床材１を２枚のみ示しているが、言うまでもなく実際には、床下地Ｇの所要領域全域に複数の床材１が敷き詰められるものである。
【００３７】
本実施形態において、各床材１は、基本的には床下地Ｇに対して、接着剤や釘等によって固定されるものではなく、床下地Ｇ上に単に載置されただけの非固定状態となっている。もっとも、本実施形態（本発明）において、床構造を構成する全ての床材１が、非固定状態である必要はなく、床面全域の外周部等の所要部分において、所定の床材１が床下地Ｇに対して、接着剤や釘等によって固定されていても良い。
【００３８】
床材１は、平面視長方形（矩形状）に形成されており、本実施形態では、厚さが８ｍｍ、幅が１４５ｍｍ、長さが９０９ｍｍの木質系のものが用いられている。なお言うまでもなく、本発明において、床材の形状や大きさは限定されるものではない。
【００３９】
床材１における周囲４辺の全ての端面（外周端面）には、凹溝１１が形成されている。凹溝１１は断面がコ字状に形成されており、深さは、後に詳述する雇い実２の幅方向の寸法の１／２よりも少し深く形成されている。
【００４０】
図４に示すように、床材１の一方側の長辺部および一方側の短辺部における表面側には、外方へ突出するカバー片１２がそれぞれ形成されるとともに、他方側の長辺部および他方側の短辺部における表面側に、上記カバー片１２を設置可能な表面段部１３がそれぞれ形成されている。そして隣り合う床材１，１のうち、一方側の床材１のカバー片１２が、他方側の床材１の表面段部１３上に配置されることにより、隣り合う床材１，１間の隙間が隠蔽されるようになっている。
【００４１】
また床材１の表面と外周端面との間には面取り部１５が形成されており、隣り合う床材１，１の対応する面取り部１５，１５によって、Ｖ溝が形成されるようになっている。
【００４２】
一方図５〜８に示すように、雇い実２は、細長い棒状の形状を有しており、本実施形態においては、長さが９９ｍｍ、幅が７ｍｍのものが用いられている。言うまでもなく、本発明において、雇い実２の形状や大きさ（長さ等）は特に限定されるものではなく、床材１の大きさや形状、凹溝１１の大きさや形状に合わせて適宜決定すれば良い。
【００４３】
なお、本実施形態の説明において、雇い実２の長さ方向は、図６Ａの紙面に向かって左右方向に相当し、雇い実２の幅方向は、同図の上下方向に相当する。さらに雇い実２の厚さ方向は、図７Ａの上下方向に相当する。
【００４４】
また本発明において、雇い実２の材質は、限定されるものではないが、所要の位置（側枠等）に弾力性を付与できるものであればどのようなものでも使用することができる。特に、雇い実２として、金属製のものや、合成樹脂製のものを好適に用いることができる。中でも、ナイロン、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）からなる合成樹脂製のものをより一層好適に用いることができる。
【００４５】
雇い実２は、長さ方向に延び、かつ幅方向の両側に配置される側枠２１，２１と、長さ方向に延び、かつ両側の側枠（両側枠）２１，２１間に配置される中間枠２５と、両側枠２１，２１間に架橋されるように幅方向に延び、かつ長さ方向に所定間隔おきに並列に配置される複数の横桟２６…とを一体に有する格子状ないし網目状に形成されている。
【００４６】
さらに雇い実２における両側枠２１，２１は、横桟２６…の各間に位置する複数の側枠構成片２２…に区分けされている。そして図６Ａ，図８の想像線に示すように、各側枠構成片２２…は、自身が有する弾性力によって、雇い実２の幅方向の外側に湾曲して膨らむように弾性変形可能に構成されている。
【００４７】
また両側枠２１，２１の外側縁部における横桟２６に対応する位置、換言すれば、側枠構成片２２の外側縁部における長さ方向両側の位置には、切欠部２７がそれぞれ形成されており、この切欠部２７によって、各側枠構成片２２の弾性変形がスムーズに行われるようになっている。
【００４８】
なお本実施形態においては、両側枠２１，２１によって雇い実２２の両側縁部が構成されている。さらに既述したように、両側枠２１，２１が雇い実２２の幅方向外側に弾性変形することによって、雇い実２２が拡幅弾性変形可能に構成されている。
【００４９】
本実施形態において、各側枠構成片２２は外側に０．５ｍｍ程度弾性変形可能に構成されており、位置的に対応する両側の側枠構成片２２，２２の弾性変形量を加算した量（弾性拡幅量）は、１．０ｍｍに設定されている。
【００５０】
なお雇い実２における弾性拡幅量は、床材１の収縮度合いに応じて決定されるものである。すなわち、床材１は放湿によって、幅方向に０．５ｍｍ、長さ方向１．０ｍｍ程度収縮するのが一般的である。本実施形態においては、収縮量の多い床材長さ方向の収縮量（１．０ｍｍ）に対応させて、雇い実２の弾性拡幅量（変形量）が設定されている。
【００５１】
雇い実２における各側枠構成片２２の表面および裏面には、返り片（抜け止め片）としての係合突起２３，２３が形成されている。この係合突起２３、２３は、雇い実２にその厚さ方向に突出するように一体に形成されている。本実施形態では、各側枠構成片２２に設けられる表面側の係合突起２３と、裏面側の係合突起２３とで一対の係合突起２３，２３が構成されており、この一対の係合突起２３，２３を合わせた断面形状が、矢尻状に形成されている。
【００５２】
なお一対の係合突起２３，２３を２つ合わせたものを、抜け止め用の返り片として捉えることも可能である。
【００５３】
各係合突起２３は、雇い実２の幅方向外側に向かって傾斜する嵌合ガイド面２３１を有しており、後述するように、この嵌合ガイド面２３１が、床材１の凹溝１１内周面に沿ってガイドされることによって、雇い実２の側枠２１が床材１の凹溝１１内にスムーズに嵌合できるようになっている。
【００５４】
また各係合突起２３における雇い実２の長さ方向両側に、長さ方向両側に向かって傾斜するスライドガイド面２３２，２３２が形成されている。そして、後述するように、雇い実２の側枠２１を床材１の凹溝１１に嵌め込んだ状態においては、スライドガイド面２３２が、凹溝１１内周面に沿って雇い実２の長さ方向にガイドされることにより、雇い実２が床材１に対し雇い実２の長さ方向にスライドできるようになっている。
【００５５】
本実施形態において、雇い実２の幅方向の寸法は、４〜１０ｍｍに設定するのが好ましい。すなわち雇い実２の幅寸法が小さ過ぎる場合には、床材１への嵌合量が少なくなり、床材同士を十分に結合することが困難になるおそれがある。逆に雇い実２の幅寸法が大き過ぎる場合には、床材１への嵌合量も多くなるため、床材結合作業が困難になるおそれがある。なお言うまでもなく、雇い実２の幅寸法に応じて、床材１の凹溝１１の深さ寸法が設定される。
【００５６】
また雇い実２の長さ方向の寸法は、３０〜１５０ｍｍに設定するのが好ましい。すなわち雇い実２の長さ寸法が短過ぎる場合には、床材同士を確実に連結するために、多くの雇い実２が必要となり、作業性の低下を来すおそれがある。さらに雇い実２の長さ寸法が長過ぎる場合には、一つ一つの雇い実２を床材１に嵌合するのが困難となり、作業性の低下来すおそれがある。
【００５７】
本実施形態においては、多数の床材１を床下地Ｇ上に並べて配置しつつ、隣り合う床材１間を雇い実２によって結合するものである。
【００５８】
具体的には図４に示すように、幅方向に隣り合う床材１，１のうち、一方側の床材１の対向端面における凹溝１１内に、雇い実２の一方の側枠２１を嵌合して、側枠２１における各側枠構成片２２の係合突起２３…を、凹溝１１の内周面に圧接し、これにより、一方の側枠２１を一方側の床材１の凹溝１１内に固定する。さらにこうして嵌合固定した雇い実２の他方の側枠２１を、他方側の床材１の対向端面における凹溝１１内に嵌合して、他方の側枠２１における各側枠構成片２２の係合突起２３を、凹溝１１の内周面に圧接し、これにより、他方の側枠２１を他方側の床材１の凹溝１１内に固定する。こうして幅方向に隣り合う床材１，１を雇い実２を介して結合する。
【００５９】
このとき、幅方向に隣り合う床材１，１の対向端部間に、その対向端部（床材長さ方向に）沿って間隔をおいて、２〜３個の雇い実２により結合するのが良い。
【００６０】
また施工性や、結合強度の観点から、床材長さ方向における雇い実２の取付ピッチとしては、３００〜４５０ｍｍ程度を目安にするのが良い。
【００６１】
なお、この結合状態においては、一方側の床材１の対向縁部には、カバー片１２が配置されるとともに、他方側の床材１の対向縁部には、表面段部１３が配置されており、このカバー片１２が、表面段部１３を覆うように配置される。
【００６２】
一方、長さ方向に隣り合う床材１，１も上記と同様に、雇い実２によって結合される。すなわち長さ方向に隣り合う床材１，１のうち、一方側の床材１における凹溝１１内に、雇い実２の一方の側枠２１を嵌合するとともに、他方側の床材１における凹溝１１内に、雇い実２の他方の側枠２１を嵌合する。こうして上記と同様に、長さ方向（縦方向）に隣り合う床材１，１を雇い実２によって結合する。
【００６３】
この結合状態においても、上記と同様に、一方側の床材１のカバー片１２が、他方側の床材１の表面段部１３上に配置される。
【００６４】
なお、本実施形態では、長さ方向に隣り合う床材１，１の対向端面間には、１個の雇い実２で確実に結合することができる。
【００６５】
さらに施工性や、結合強度の観点から、床材幅方向における雇い実２の取付ピッチとしては、１００〜１５０ｍｍ程度を目安にするのが良い。
【００６６】
こうして床下地Ｇ上に床材１が設置されつつ、隣り合う床材１，１間が雇い実２によって結合されることにより、床下地Ｇの全域に床材１が敷き詰められて、本実施形態の床構造が形成されるものである。
【００６７】
なお、本実施形態においては、全ての床材１が床下地Ｇに対し非固定状態となっているものではなく、一部の床材１、例えば床面の外周部（部屋の周囲）の床材１が接着剤や釘等で固定されている。
【００６８】
本実施形態の床構造（床材結合構造）において、冬季の乾燥や、床暖房等による加熱乾燥によって、各床材１が放湿してそれぞれ収縮したとしても、以下に詳述するように、床面上の局所に顕著な隙間が形成されるようなことはない。
【００６９】
すなわち放湿により床材１が収縮した際には、床材１の各間を結合する各雇い実２が、その側枠構成片２２が外側に湾曲して拡幅弾性変形することにより、各床材１は独立して個々に収縮して、各床材間に微細な隙間が形成されるだけで、全ての床材１が一体となって中央に引き寄せられるように収縮することはない。つまり床面全体として見たとき、目視では確認できない程度の微細な隙間が多数分散して形成されてはいるものの、床面外周（部屋周囲）等に大きな隙間が部分的に形成されるのを防止でき、良好な美観を維持することができる。
【００７０】
さらに本実施形態においては、側枠２１を長さ方向に区分けして、複数の側枠構成片２２を形成するとともに、各側枠構成片２２をそれぞれ幅方向外側に弾性変形可能に構成しているため、各側枠構成片２２がそれぞれ弾性変形することによって、雇い実２を、長さ方向全域にわたってほぼ均一に拡幅変形させることができる。従って、床材１の収縮時に、各雇い実２がバランス良く拡幅弾性変形し、床材１の各間に所望の微細な隙間を確実に形成することができる。従って、床面全体に、より一層均等に分散させて所望の微細な隙間を形成できるようになり、床面外周等の局所に大きな隙間が形成されるのを、より一層確実に防止することができ、より一層美観を向上させることができる。
【００７１】
なお、雇い実２は弾性復元力によって元の狭幅状態（拡幅変形されていない状態）に復帰できるため、収縮していた床材１が、吸湿等によって延びて初期の状態に戻った際には、雇い実２が拡幅状態から元の狭幅状態に戻ることにより、床材間に隙間のない初期の床構造に戻ることになる。
【００７２】
また本実施形態においては、雇い実２における側枠２１の係合突起２３に、嵌合ガイド面２３１を形成しているため、雇い実２を床材１の凹溝１１内に嵌合する際に、嵌合ガイド面２３１が凹溝内周面にガイドされる。このため雇い実２の嵌合操作を簡単かつスムーズに行うことができ、床材施工作業を簡単に行うことができる。
【００７３】
なお本実施形態においては、嵌合ガイド面２３１は、係合突起２３の幅方向ほぼ全域に形成されているが、それだけに限られず、本発明において、嵌合ガイド面２３１は、少なくとも係合突起２３の幅方向外側の一部に形成されていれば良い。
【００７４】
また本実施形態においては、雇い実２における係合突起２３の雇い実長さ方向両端に、スライドガイド面２３２を形成しているため、スライドガイド面２３２が、凹溝１１の内周面にガイドされることによって、雇い実２が床材１に対し長さ方向にスライドできる状態となっている。これにより、幅方向に隣り合う（横隣りの）床材１，１が長さ方向にスライドできる状態となり、以下に詳述するように、長さ方向に隣り合う床材１，１の端部同士が突き当たることによって発生する不用意な突き上げを防止することができる。
【００７５】
すなわち各床材１が横隣りの床材に対し長さ方向にスライドできない床構造では、いずれかの床材１が吸湿等によって長さ方向に延びて、当該床材１の長さ方向端部が、その端部に対向する他の床材１の長さ方向端部に突き当たった際に、当該床材１および他の床材１の端部同士が、互いに強い押圧力で突き当たり、その突き当たりによって、床材端部同士が突き上がってしまうという不具合が発生する。
【００７６】
そこで、本実施形態のように、各床材１が横隣りの床材１に対し長さ方向にスライド可能な状態となっている床構造では、いずれかの床材１が長さ方向に延びて、当該床材１の長さ方向端部が、その端部に対向する他の床材１の長さ方向端部に突き当たった際に、当該床材１および他の床材１が、突き当たり方向とは逆方向にスライドすることによって、床材端部同士の押圧力が緩和される。従って床材端部同士が、強く突き当たることがなく、その突き当たりによって、床材端部同士が突き上がってしまうという不具合を確実に防止することができ、良好な美観を確実に維持することができる。
【００７７】
また本実施形態においては、隣り合う床材１，１のうち、一方側の床材１のカバー片１２を、他方側の床材１の表面段部１３に配置するものであるため、床材１の収縮時に、床材１，１間に多少大きな隙間が形成されたとしても、床材１，１間の隙間はカバー片１２によって被覆されるため、良好な美観をより確実に維持することができる。
【００７８】
なお上記実施形態においては、雇い実２における各側枠構成片２２の表裏両面に、位置的に対応させて係合突起２３，２３を形成するようにしているが、本発明において、係合突起２３の位置や、数はそれだけに限られることはない。
【００７９】
例えば図９に示すように、側枠構成片２２の表裏両面に設けられる係合突起２３，２３において、表面側に設けられる係合突起２３と、裏面側に設けられる係合突起２３とを雇い実２の長さ方向に位置をずらせて形成するようにしても良い。この構成においては、雇い実２を床材１の凹溝１１内に嵌合する際に、表面側の係合突起２３と、裏面側の係合突起２３とが、凹溝内周面における長さ方向に位置をずらせた状態で圧接するため、雇い実２を凹溝１１内に嵌合する際の押込力（摩擦力）を小さくできて、雇い実２の嵌合操作をより一層スムーズに行うことができる。
【００８０】
さらに本発明においては、必ずしも、雇い実２における各側枠構成片２２の表裏両面に１つずつ係合突起２３を形成する必要はない。例えば、一つおきの側枠構成片２２に係合突起２３を形成するようにしても良いし、側枠２１の長さ方向に沿って、表面側と裏面側とに交互に係合突起２３を形成するようにしても良い。
【００８１】
また上記実施形態においては、雇い実２の両側に弾性変形可能な側枠２１，２１を形成するようにしているが、それだけに限られず、本発明においては、雇い実の両側のうち、いずれか一方の側部に、弾性変形可能な側枠（側縁部）を形成し、残り一方の側部に、弾性変形しない側縁部を形成するようにしても良い。
【産業上の利用可能性】
【００８２】
この発明の床材結合構造は、住宅等における床仕上げ用の床構造に適用することができる。
【符号の説明】
【００８３】
１：床材
１１：凹溝
１２：カバー片
１３：表面段部
２：雇い実
２１：側枠
２２：側枠構成片
２３：係合突起
２３１：嵌合ガイド面
２３２：スライドガイド面
２６：横桟
Ｇ：床下地
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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