(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
【化１】
0005420170.tif 000013
［式中、
Ｒ1およびＲ2は、独立して、水素、Ｃ1-8アルキルおよびアルキルジイルから成る群から選択され、ここで、アルキルジイルの場合にはＲ1とＲ2がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成しており、
Ｒ3およびＲ4は、独立して、水素、Ｃ1-8アルキル、Ｃ3-7シクロアルキルおよびアルキルジイルから成る群から選択され、ここで、アルキルジイルの場合にはＲ3とＲ4がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成しており、
Ｙは、水素、Ｃ1-8アルキル、Ｃ1-8アルコキシ、ハロゲンまたはトリフルオロメチルである］
で表される化合物、またはこれの薬学的に受け入れられる鏡像異性体、ジアステレオマー、互変異性体、溶媒和物または塩。
【請求項２】
Ｒ1およびＲ2が独立して水素およびＣ1-4アルキルから成る群から選択される請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ1およびＲ2が独立して水素およびメチルから成る群から選択される請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ1およびＲ2が各々メチルである請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ3およびＲ4が独立して水素、Ｃ1-4アルキル、Ｃ3-7シクロアルキルおよびＣ1-4アルキルジイルから成る群から選択され、ここで、Ｃ1-4アルキルジイルの場合にはＲ3 とＲ4がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成している請求項１記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ3およびＲ4が独立して水素、メチルおよびシクロプロピルから成る群から選択される請求項１記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ3およびＲ4が各々水素である請求項１記載の化合物。
【請求項８】
Ｙが水素、Ｃ1-4アルキル、Ｃ1-4アルコキシまたはハロゲンである請求項１記載の化合物。
【請求項９】
Ｙが水素、メチルまたはメトキシである請求項１記載の化合物。
【請求項１０】
Ｙが水素である請求項１記載の化合物。
【請求項１１】
１Ｒ，２Ｒ／１Ｓ，２Ｓ鏡像異性体対として存在する請求項１記載の化合物。
【請求項１２】
３−［（１−ＲＳ，２−ＳＲ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
（−）−３−［（１Ｒ，２Ｒ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ，Ｎ−ジエチル−ベンズアミド；
Ｎ−シクロプロピル−３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；および
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ−メチルベンズアミド
から成る群から選択される化合物。
【請求項１３】
（−）−３−［（１Ｒ，２Ｒ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミドおよび
（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド
から成る群から選択される化合物。
【請求項１４】
化合物（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド。
【請求項１５】
請求項１記載の化合物および薬学的に受け入れられる担体を含んで成る薬剤組成物。
【請求項１６】
痛みの治療を必要としている被験体に請求項１記載の化合物を治療的に有効な量で投与することにより被験体を治療するための薬剤組成物を製造するための請求項１記載の化合物の使用方法。
【請求項１７】
請求項１４記載の化合物および薬学的に受け入れられる担体を含んで成る薬剤組成物。
【請求項１８】
痛みの治療を必要としている被験体に請求項１４記載の化合物を治療的に有効な量で投与することにより被験体を治療するための薬剤組成物を製造するための請求項１４記載の化合物の使用方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願に対する相互参照】
【０００１】
本出願は、２００４年５月１４日付けで出願した米国仮特許出願番号６０／５７１，２９８（引用することによって全体が本明細書に組み入れられる）の優先権を主張するものである。
【０００２】
連邦政府支援研究開発に関する供述
以下に記述する発明の研究開発は連邦政府の支援を受けていない。
【背景技術】
【０００３】
塩酸トラマドール、即ち（１ＲＳ，２ＲＳ）−２−（ジメチル−アミノ）−メチル−１−（３−メトキシフェニル）−シクロヘキサノールＨＣｌ（トラマドール）は中枢に作用する鎮痛薬であり、これはプロトタイプの純粋なオピオイド鎮痛薬であるモルヒネとは予想外に異なる。トラマドールが実際の臨床に導入されたのは１９７０年代であり、アヘン剤とは機構的に異なることは期待されていなかったが、臨床前試験で今日までに集められたデータ、臨床試験、疫学的報告書そして患者に幅広く普及して用いられていることは、区別が適切であることを示している。トラマドールは、これの効力は複数の作用機構に起因すると思われる点で、中枢に作用する非定型（ａｔｙｐｉｃａｌ）鎮痛薬である。この化合物およびこれの鏡像異性体は齧歯類およびヒトμ−オピオイド受容体に弱い親和性で結合しそしてδ−またはκ−オピオイド受容体に対して示す親和性はより低い。トラマドールのＯ−デスメチル代謝物が示す結合親和性の方が親化合物が示す結合親和性よりも高いが、それでも、モルヒネが示すそれよりもずっと低い。従って、μ−オピオイド受容体の活性化がトラマドールが示す作用機構の成分の１つであると思われるが、それ自身でトラマドールが示す抗侵害受容および鎮痛効能および効力を説明するのは不充分である。
【０００４】
２番目として、いくつかの観察によって非オピオイド系成分が提案され、そのような観察には、大部分の動物モデルおよびヒト試験においてナロキソン可逆性が完全ではないこと、および非オピオイド系拮抗薬による抗侵害受容の減衰または鎮痛効果が含まれる。従って、そのような結果はオピオイドおよび非オピオイドの二重の貢献に一致しており、主要な貢献は恐らく種、投与経路または個々の痛みの性質に依存するであろう。そのような二重の機構の源はトラマドールの２種類の鏡像異性体が異なる薬理学を示すこと、即ち一方の方が他方よりもオピオイド様であることに由来すると仮定した。
【０００５】
μ−オピオイド受容体を通して機能する鎮痛薬は典型的にフェノールおよびフェノールエーテルである。それらはしばしばグルクロニド（これは迅速に排泄される）に変化することで代謝的に不活性になると言った欠点を有する。カルボキサミド基は特定のベンゾモルファンおよびモルフィナンの中のフェノール基の有効な生体等比体積代理基（ｂｉｏｉｓｏｓｔｅｒｉｃ  ｓｕｒｒｏｇａｔｅ）であることが確認されており、それによって、優れた生物学的寿命を有する一連のオピオイドがもたらされた（非特許文献１、２、３）。
【０００６】
【特許文献１】２００３年１０月１０日付けで公開されたＰＣＴ出願ＷＯ  ０３／０８０５５７，（Ｓｕｎｄｅｒｍａｎｎ，Ｂ．他、Ｇｒuｎｅｎｔｈａｌ  ＧＭＢＨ  Ａｓｓｉｇｎｅｅ．）
【特許文献２】２００３年６月１２日付けで公開されたＰＣＴ出願ＷＯ  ０３／０４８１１３，（Ｓｅｎａｎａｙａｋｅ，Ｃ．Ｈ．他、Ｓｅｐｒｅｃｏｒ  Ａｓｓｉｇｎｅｅ）
【非特許文献１】Ｗｅｎｔｌａｎｄ，Ｍ．Ｐ．他、Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．２００１，１１（５），６２３−６
【非特許文献２】Ｗｅｎｔｌａｎｄ，Ｍ．Ｐ．他、Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．２００１，１１（１３），１７１７−１７２１
【非特許文献３】Ｂｉｄｌａｃｋ，Ｊｅａｎ  Ｍ．他、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２００２，３０２（１），３７４−３８０）
【発明の開示】
【０００７】
特定の１−アリール-（２−ジアルキルアミノメチル）シクロクロヘキサン−１−オールの製造が特許文献１に開示されている。一群のトラマドール類似物が特許文献２に開示されている。
【０００８】
このように、ヒドロキシ代謝物が相当するグルクロニドに変化することで起こるトラマドールの代謝による不活性化を取り扱う必要性が存在する。本発明では、トラマドールのメトキシ置換基をカルボキサミド基に置き換える。
【０００９】
発明の要約
本発明は、式（Ｉ）
【００１０】
【化１】
0005420170.tif 000002
【００１１】
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素、低級アルキルおよびアルキルジイルから成る群から選択され、ここで、アルキルジイルの場合にはＲ１とＲ２がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成しており、
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、低級アルキル、Ｃ３−７シクロアルキルおよびアルキルジイルから成る群から選択され、ここで、アルキルジイルの場合にはＲ３とＲ４がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成しており、
Ｙは、水素、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲンまたはトリフルオロメチルである］
で表されるカルボキサミド系オピオイド化合物、およびこれの薬学的に受け入れられる鏡像異性体、ジアステレオマー、互変異性体、溶媒和物および塩を提供するものである。
【００１２】
発明の詳細な説明
本発明の態様は、Ｒ１およびＲ２が独立して水素およびＣ１−４アルキルから成る群から選択される式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１３】
本発明の態様は、Ｒ１およびＲ２が独立して水素およびメチルから成る群から選択される式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１４】
本発明の態様は、Ｒ１およびＲ２が各々メチルである式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１５】
本発明の態様は、Ｒ３およびＲ４が独立して水素、Ｃ１−４アルキル、Ｃ３−７シクロアルキルおよびＣ１−４アルキルジイルから成る群から選択され、ここで、Ｃ１−４アルキルジイルの場合にはＲ３とＲ４がこれらが結合している原子と一緒になって単環式環を形成している式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１６】
本発明の態様は、Ｒ３およびＲ４が独立して水素、メチルおよびシクロプロピルから成る群から選択される式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１７】
本発明の態様は、Ｒ３およびＲ４が各々水素である式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１８】
本発明の態様は、Ｙが水素、Ｃ１−４アルキル、Ｃ１−４アルコキシまたはハロゲンである式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００１９】
本発明の態様は、Ｙが水素、メチルまたはメトキシである式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００２０】
本発明の態様は、Ｙが水素である式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００２１】
本発明のさらなる態様は、１Ｒ，２Ｒ／１Ｓ，２Ｓ鏡像異性体対としての式（Ｉ）で表される化合物を包含する。
【００２２】
本発明の具体的化合物には、
３−［（１−ＲＳ，２−ＳＲ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
（−）−３−［（１Ｒ，２Ｒ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ，Ｎ−ジエチル−ベンズアミド；
Ｎ−シクロプロピル−３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド；および
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ−メチルベンズアミド
が含まれる。
【００２３】
本発明の化合物をまた薬学的に受け入れられる塩の形態で存在させることも可能である。本発明の化合物の塩を薬剤で用いる場合、これは無毒の「薬学的に受け入れられる塩」を指す［Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｊ．Ｐｈａｒｍ．１９８６、３３、２０１−２１７；Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．、１９９７（１月）、６６、１、１を参照］。しかしながら、他の塩も本発明に従う化合物またはこれらの薬学的に受け入れられる塩を調製する時に有用であり得る。代表的な有機もしくは無機酸には、これらに限定するものでないが、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、過塩素酸、硫酸、硝酸、燐酸、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、乳酸、こはく酸、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、ヒドロキシエタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、しゅう酸、パモ酸、２−ナフタレンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、シクロヘキサンスルファミン酸、サリチル酸、サッカリン酸またはトリフルオロ酢酸が含まれる。代表的な有機もしくは無機塩基には、これらに限定するものでないが、塩基性もしくはカチオン性塩基、例えばベンザチン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルミン、プロカイン、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウムおよび亜鉛が含まれる。
【００２４】
本発明に従う化合物がキラリティーを持つ場合、相応して、それらは鏡像異性体として存在する可能性がある。加うるに、本化合物はジアステレオマーとして存在する可能性もある。そのような立体異性体およびこれらのラセミ混合物の全部が本発明の範囲内に包含されると理解されるべきである。その上、本化合物が示す結晶形態の数種は同質異像（ｐｏｌｙｍｏｒｐｈｓ）として存在する可能性があり、このように、それらも本発明に包含させることを意図する。加うるに、本化合物の数種は水との溶媒和物（即ち水化物）または通常の有機溶媒との溶媒和物を形成する可能性があり、そのような溶媒和物もまた本発明の範囲内に包含させることを意図する。
【００２５】
用語「アルキル」は、特に明記しない限り、１−８個の水素置換炭素原子、好適には１−６個の水素置換炭素原子、最も好適には１−４個の水素置換炭素原子のみで構成されている飽和直鎖もしくは分枝鎖を指す。
【００２６】
用語「アルコキシ」は、特に明記しない限り、アルコールのヒドロオキサイドの酸素から水素原子が取り除かれることで生じる飽和直鎖もしくは分枝炭化水素鎖アルコール基を指す。その炭化水素鎖は１−８個の水素置換炭素原子、好適には１−６個の水素置換炭素原子、最も好適には１−４個の水素置換炭素原子のみで構成されている。
【００２７】
本発明の新規なカルボキサミド系オピオイド化合物は有用なμ−オピオイド受容体調節薬（ｍｏｄｕｌａｔｏｒｓ）である。特に、本カルボキサミド系オピオイド化合物は鎮痛薬として用いるに有用なμ−オピオイド受容体調節薬である。その上、本カルボキサミド系オピオイド化合物は薬物動態特性が改善された鎮痛薬として用いるに有用なμ−オピオイド受容体調節薬でもある。本発明の範囲内であることを意図する痛みの例には、これらに限定するものでないが、中枢媒介型痛み、抹消媒介型痛み、構造もしくは軟組織損傷関連痛、進行性疾患関連痛、例えば癌の痛みなど、神経障害性痛および急性痛、例えば急性損傷、外傷または手術などによって引き起こされる急性痛、および慢性痛、例えば神経障害性病、糖尿病性抹消神経障害、疱疹後神経痛、三叉神経痛、脳卒中後疼痛症候群または群発性もしくは片頭痛などによって引き起こされる慢性痛が含まれる。本化合物がμ−オピオイド受容体調節薬として有用であることは本明細書に記述する手順に従って決定可能である。
【００２８】
本発明の１つの態様は、本発明の１種以上の化合物を薬学的に受け入れられる担体と一緒に含んで成る薬剤組成物である。別の態様は、この上に記述した化合物のいずれかと薬学的に受け入れられる担体を混合することで生じさせた薬剤組成物である。さらなる態様は、この上に記述した化合物のいずれかと薬学的に受け入れられる担体を混合することを含んで成る薬剤組成物製造方法である。本発明の更に別の態様は、ミュー−オピオイドリガンドが媒介する痛みを治療する方法である。
【００２９】
μ−オピオイドリガンドが調節する痛みを治療する方法では、それを必要としている被験体に本明細書で定義する如き化合物のいずれかをμ−オピオイド受容体を調節するに治療的に有効な量で投与する。本化合物を治療を必要としている被験体に如何なる通常の投薬経路で投与してもよく、そのような経路には、経口、鼻、舌下、眼、経皮、直腸、膣および非経口（即ち皮下、筋肉内、皮内、静脈内など）が含まれる。
【００３０】
本発明の別の態様は、本明細書で定義する如き化合物１種または２種以上以外の１種以
上のμ−オピオイド薬剤が既にきかなくなった被験体における痛みを治療する方法であり、この方法は、それを必要としている被験体に本明細書で定義する如き化合物のいずれかをμ−オピオイド受容体を調節するに治療的に有効な量で投与することを含んで成る。本化合物を治療を必要としている被験体に如何なる通常の投薬経路で投与してもよく、そのような経路には、経口、鼻、舌下、眼、経皮、直腸、膣および非経口（即ち皮下、筋肉内、皮内、静脈内など）が含まれる。
【００３１】
本化合物またはこれの薬剤組成物を用いる場合の治療的に有効な用量には、平均的（７０ｋｇ）人に関して１日当たりの活性材料の量が約０．００１ｍｇから約１，０００ｍｇ、特に約０．１ｍｇから約５００ｍｇ、より特別には約１ｍｇから約２５０ｍｇの用量範囲が含まれる。本明細書に記述するカルボキサミド系オピオイドを投与する量は、これの薬物動態プロファイルが向上していることで許容されるように、ヒドロキシ対応物の量よりも少ない量であってもよい。
【００３２】
経口投与の場合には、薬剤組成物を、好適には、治療を受けさせる被験体への投薬量を症状に応じて調整して、本活性材料（ａｃｔｉｖｅ  ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ）の含有量が０．０１、０．０５、０．１、０．５、１．０、２．５、５．０、１０．０、１５．０、２５．０、５０．０、１００、１５０、２００、２５０および５００ミリグラムの錠剤の形態で投与する。本発明の化合物を有利には１日に１回のみの用量で投与してもよいか或は１日当たりの総投薬量を１日当たり２回、３回または４回の用量に分割して投与してもよい。
【００３３】
本発明の活性化合物またはこれの薬剤組成物の治療的に有効な量は望まれる効果に応じて多様であることは本分野の技術者に明らかであろう。従って、投与すべき最適な投薬量を容易に決定することができるであろうが、それは使用する個々の化合物、投与の様式、製剤の濃度（ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ）および病気の進行状態に伴って変わるであろう。加うるに、治療を受けさせるべき個々の被験体に関連した要因の結果として用量を適切な治療レベルに調整する必要もあると思われ、そのような要因には、被験体の年令、体重、食事および投与時間が含まれる。
【００３４】
本発明の化合物をミュー−オピオイド受容体調節薬として用いることを必要としている被験体がそれを必要とする場合にはいつでも、本発明の化合物を前記組成物および投薬計画（ｄｏｓａｇｅ  ｒｅｇｉｍｅｎｓ）のいずれかまたは本技術分野で確立された組成物および投薬計画を用いて投与してもよい。
【００３５】
本明細書、特にスキームおよび実施例で用いる省略形は下記の通りである：
【００３６】
【表１】
0005420170.tif 000003
【００３７】
一般的合成方法
以下に記述する一般的合成方法に従って本発明の代表的な化合物を合成することができ、それらを以下のスキームにより詳細に示す。これらのスキームは例示であることから、示す化学反応および条件で本発明を制限するとして解釈されるべきでない。これらのスキームで用いるいろいろな出発材料の調製は本技術分野に精通している人の技術の充分に範囲内である。
【００３８】
本発明の化合物を調製する工程のいずれかの過程で関係する分子のいずれかが有する敏感または反応性基を保護する必要がありそして／または保護するのが望ましい可能性がある。これは通常の保護基、例えば「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、Ｊ．Ｆ．Ｗ．ＭｃＯｍｉｅ編集、Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ、１９７３そしてＴ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ＆  Ｐ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ、「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、Ｊｏｈｎ
Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、１９９１に記述されている保護基などを用いて達成可能である。このような保護基は本技術分野で公知の方法を用いて後の便利な段階で除去可能である。
【００３９】
本発明の代表的な化合物の合成はスキームＡに示す方法を用いて実施可能である。ホル
ムアルデヒドと式Ａ２で表されるアミンのマンニッヒ反応を用いた合成をシクロヘキサノンＡ１に受けさせることで、Ｒ１およびＲ２がこの上で定義した如きである式Ａ３で表される化合物を生じさせることができる。文献（Ｋｎｏｃｈｅｌ，Ｐ．他、Ｓｙｎｌｅｔｔ，２００３，６，８８５−８８７）に従って調製した式Ａ４で表されるＹ官能化アリール−マグネシウム反応体を式Ａ３で表されるケトンに付加させることで式Ａ５で表される化合物を得ることができる。式Ａ５で表される化合物に水酸化物アニオンを用いた処理を受けさせることで式Ａ６で表されるカルボキサミド化合物を得る。
【００４０】
【化２】
0005420170.tif 000004
【００４１】
スキームＢに、本発明の化合物の代替合成経路を示す。トラマドール代謝物のＹ官能化誘導体Ｂ１（これは文献で公知の方法を用いて合成可能である）を用いて出発して、これに無水トリフルオロメタンスルホン酸（ｔｒｉｆｌｉｃ  ａｎｈｙｄｒｉｄｅ）を用いた処理を受けさせることで式Ｂ２で表される化合物を得る。
【００４２】
【化３】
0005420170.tif 000005
【００４３】
一酸化炭素ガスをメタノールの中にパラジウム触媒および配位子、例えば（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンなどの存在下で吹き込むことを用いたメトキシ
カルボニル化で式Ｂ２で表される化合物を式Ｂ３で表される化合物に変化させることができる。式Ｂ３で表される化合物に水酸化物を用いた鹸化を受けさせることで相当するカルボン酸Ｂ４を生じさせることができる。カルボキシ基と式Ｂ５で表されるアミンのカップリングを適切なカップリング剤、例えばＨＡＴＵなどの存在下の非プロトン溶媒中で起こさせることによるさらなる合成を式Ｂ４で表される化合物に受けさせることで式（Ｉ）で表される化合物を生じさせることができる。
【００４４】
本発明のジアステレオマーは逆相もしくは正常相クロマトグラフィーまたは分別結晶化で分離可能である。文献（ＥＰ  ７８６５４０）で公知の方法を用いて本発明のラセミ化合物を個々の鏡像異性体に分離することができる。
【実施例】
【００４５】
本発明の代表的な具体的化合物の調製を下記の実施例および反応手順に従って実施したが、反応手順を示す実施例および図は、本発明の理解を補助する目的で例として示すものであり、決して本請求項に挙げる発明を限定するとして解釈されるべきでない。本化合物をまた本発明の追加的化合物を製造する目的で後の実施例で中間体として用いることも可能である。反応のいずれに関しても得る収率を最適にしようとする試みは行わなかった。本分野の技術者は、反応時間、温度、溶媒および／または反応体を常規通り変えることでそのような収率を高くする方法を知っているであろう。
【００４６】
反応体を商業源から購入した。水素原子に関する核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルの測定では、Ｂｒｕｋｅｒ  Ｂｉｏｓｐｉｎ，Ｉｎｃ．ＤＰＸ−３００（３００ＭＨｚ）スペクトロメータを用い、ＴＭＳを内部標準として用いて、示す溶媒中で測定を実施した。値をＴＭＳからダウンフィールドのｐｐｍ（ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ）で表す。質量分析（ＭＳ）の測定では、エレクトロスプレー技術が用いられているＭｉｃｒｏｍａｓｓ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ  ＬＣスペクトロメータまたはＡｇｉｌｅｎｔ  ＬＣスペクロトメータを用いて測定を実施した。立体異性体化合物の特徴付けでは、Ｘ線結晶学および本分野の技術者に公知の他の方法を用いてラセミ混合物としてか或は個別のジアステレオマーおよび鏡像異性体として特徴付けすることができる。具体的には、Ｄｙｎａｍｉｃ  Ａｘｉａｌ  Ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ型Ｐｒｏｃｈｒｏｍ  ＬＣ５０カラムが用いられている調製用ＨＰＬＣを用いてキラル分離を実施した。Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ  Ｍｏｄｅｌ  ２４１旋光計を用いて旋光度を測定した。特に明記しない限り、本実施例で用いる材料は容易に利用できる商業的供給業者から入手したか或は化学合成技術分野の技術者に公知の標準的方法を用いて合成したものである。実施例と実施例の間で変わる置換基は特に明記しない限り水素である。
【００４７】
手順  Ａ
３−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンゾニトリル
【００４８】
【化４】
0005420170.tif 000006
【００４９】
３−ヨードベンゾニトリル（２ｇ，８．７ミリモル）をＴＨＦ（２０ｍＬ）に入れることで生じさせた０℃の溶液にイソプロピルマグネシウムクロライド（ＴＨＦ中２Ｍの溶液を５．４ｍＬ、１０．９ミリモル）を滴下した。撹拌を３０分間実施した後、２−ジメチルアミノメチル−シクロヘキサノンを加え、そして氷浴を取り除いた。１時間後、飽和塩化アンモニウム水溶液（２０ｍＬ）を用いて反応をクエンチさせた後、酢酸エチル（４０ｍＬ）を加えた。その有機相を分離した後、１Ｎの塩酸水溶液（２ｘ２０ｍＬ）を用いた抽出を実施した。その酸抽出液を一緒にした後、２Ｎの水酸化ナトリウム溶液で塩基性にした。次に、その塩基性溶液にクロロホルム（３ｘ２０ｍＬ）を用いた抽出を受けさせた。その有機抽出液を一緒にし、乾燥（Ｋ２ＣＯ３）させ、濾過した後、減圧下で濃縮することで３−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンゾニトリルを４種類のジアステレオマーの混合物として得た（１．６６ｇ，７３％）．
【００５０】
（実施例１）
３−［（１−ＲＳ，２−ＳＲ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド，化合物１
【００５１】
【化５】
0005420170.tif 000007
【００５２】
３−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンゾニトリルのサンプル（手順Ａ，１．６６ｇ，６．４ミリモル）をジアステレオマー混合物としてｔ−ブタノール（２０ｍＬ）に溶解させ、粉末にした水酸化カリウム（１．８ｇ，３２．１ミリモル）を加えた後、その反応物を１時間かけて還流に到達させた。この反応物を冷却した後、クロロホルム（５０ｍＬ）および水（５０ｍＬ）を加えた。その有機層を分離し、乾燥（Ｋ２ＣＯ３）させ、濾過した後、濃縮することで３−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミドをジアステレオマー混合物として得た（１．６ｇ，９３％）。この混合物を逆相Ｃ−１８カラムにかけて水中０．５％の酢酸アンモニウムおよびアセトニトリルを溶離剤として用いて精製した。化合物１である３−［（１−ＲＳ，２−ＳＲ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミドが最初に溶離してきた。次に、化合物２である３−［（１−ＲＲ，２−ＳＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミドが溶離してきた。
【００５３】
化合物１と２を分離する代替方法では、Ｃ−１８カラムおよび水中０．０１Ｍの硫酸ナトリウム（硫酸でｐＨを２．５に調整）／メタノールが８５／１５の定組成（ｉｓｏｃｒａｔｉｃ）混合物を用い、そして実施と実施の間に高純度のメタノールを用いた洗浄を行う。分離された化合物２の高純度画分および分離された化合物１の高純度画分を個別ではあるが同じ様式で処理し、溶媒を蒸発させた後、その結果として得た混合物（高純度の異性体＋水＋水中０．０１Ｍの酢酸アンモニウム（硫酸でｐＨ＝２．５に調整））を、いくらか存在する塩を除去する目的で水で前以てフラッシュ洗浄しておいたＣ−１８カラムに注入した。その後、水そしてメタノールの勾配を用いて高純度のジアステレオマー混合物を前記カラムから流出させた。
【００５４】
（実施例２）
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド，化合物２
実施例１に記述した分離で表題の化合物が２番目に溶離してきた：
ＣＩＭＳ（Ｍ＋Ｈ）ｍ／ｚ＝２７７．
【００５５】
（実施例３）
（−）−３−［（１Ｒ，２Ｒ）−ｒｅｌ−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド，化合物３
次に、Ｃｈｉｒａｌｐａｋ  ＡＤカラムを用い、１００％アセトニトリルを溶離剤として用いそして１００％エタノールを各注入と注入の間でカラムを濯ぐ目的で用いて、３−［（１−ＲＳ，２ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミドを分割することで、（−）−３−［（１Ｒ，２Ｒ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド（２．２５ｇ）を得た：ＭＳｍ／ｚ２７７．０（ＭＨ＋）；［α］２５Ｄ−３３．５（ｃ１，ＣＨＣｌ３）；分析用逆相ＨＰＬＣ（勾配１０−９０％ＭｅＣＮ，０．１％ＴＦＡ水溶液）ｔＲ＝１．５２分，〜９９％；１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．３５−１．４３（ｓ，１Ｈ），１．５５−１．６５（ｍ，２Ｈ），１．６６−１．６８（ｍ，３Ｈ），１．７４−１．７９（ｍ，１Ｈ），１．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３Ｈｚ），２．０２−２．０５（ｍ，３Ｈ），２．１８（ｓ，６Ｈ），２．４３−２．４６（ｍ  １Ｈ），５．６９（ｓ，１Ｈ），６．４４（ｓ，１Ｈ），７．４３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．６９−７．７２（ｍ，２Ｈ），８．０（ｓ，１Ｈ）．
【００５６】
（実施例４）
（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド，化合物４
実施例３に記述した分割で２番目に溶離してきた化合物は（＋）−３−［（１Ｓ，２Ｓ）−ｒｅｌ−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド（２．３ｇ）であった。ＭＳｍ／ｚ２７７（ＭＨ＋）；［α］２５Ｄ＋３３．６（ｃ１，ＣＨＣｌ３）；分析用逆相ＨＰＬＣ（勾配１０−９０％  ＭｅＣＮ，０．１％ＴＦＡ水溶液）ｔＲ＝１．４９分，〜９９％；１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．３５−１．４３（ｓ，１Ｈ），１．５５−１．６５（ｍ，２Ｈ），１．６６−１．６８（ｍ，３Ｈ），１．７４−１．８０（ｍ，１Ｈ），１．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３．２Ｈｚ），２．０２−２．０６（ｍ，３Ｈ），２．１８（ｓ，６Ｈ），２．４３−２．４５（ｍ  １Ｈ），５．７５（ｓ，１Ｈ），６．４６（ｓ，１Ｈ），７．４３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．６９−７．７２（ｍ，２Ｈ），８．０１（ｓ，１Ｈ）．
【００５７】
手順  Ｂ
トリフルオロメタンスルホン酸３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−フェニルエステル
油中６０％のＮａＨのサンプル（１．０ｇ）をフラスコに入れた後、ヘキサンで洗浄した。ＮａＨを２０ｍＬのＣＨ２Ｃｌ２に入れて懸濁させた後、氷浴で冷却した。３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−フェノールのサンプル（６．３ｇ，０．０２４モル）をＣＨ２Ｃｌ２（２０ｍＬ）に入れて添加した。撹拌を１時間実施した後、無水トリフルオロメタンスルホン酸溶液（１０ｍＬのＣＨ２Ｃｌ２中６ｍＬ）を滴下した。氷浴を取り外した後、反応物を室温で２時間撹拌した。次に、その反応物を水そして食塩水で洗浄した後、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）させた。溶媒を蒸発させることで油を１１ｇ得た。その残留物をシリカゲルカラム（４：１，ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）に通すことでトリフルオロメタンスルホン酸３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−フェニルエステルを７．９ｇ（８３％）得た。ＭＳｍ／ｚ＝２３３（Ｍ−ＯＴｆ）．
【００５８】
手順  Ｃ
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−
ヒドロキシシクロヘキシル］−安息香酸メチル
圧力瓶にトリフルオロメタンスルホン酸３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−フェニルエステル（６．８ｇ，０．０１８モル），ＤＭＦ（１３０ｍＬ），ＭｅＯＨ（５４ｍＬ），ＤＰＰＦ（３８０ｍｇ，８モル％），Ｐｄ（ＯＡｃ）２（１６３ｍｇ，４モル％）およびＴＥＡ（５．４ｍＬ）を入れた。その反応混合物の中に気体状一酸化炭素を５分間吹き込んだ後、前記瓶を密封して１００℃に２時間加熱した。冷却後の反応物を水の中に注ぎ込んだ後、７０：３０のＥｔ２Ｏ／ＥｔＯＡｃで抽出した（３ｘ）。その有機部分を一緒にし、水そして食塩水で洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）させた後、濾過した。溶媒を真空下で蒸発させた後、その残留物をシリカゲルカラム（９０：１０：１  ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ：ＮＨ４ＯＨ）に通すことで表題の化合物を２．５ｇ（４８％）得た。ＭＳ  ｍ／ｚ＝２９２（ＭＨ＋）．１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ  ８．２−７．４（Ａｒ，４Ｈ）；３．９（ｓ，３Ｈ）；２．３（ｄ，１Ｈ）；２．１（ｓ，６Ｈ）；１．９−１．３（ｍ，１０Ｈ）．
【００５９】
手順  Ｄ
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−［（２−ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−安息香酸
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−安息香酸メチルのサンプル（２．５ｇ，８．６ミリモル）とＭｅＯＨ（２０ｍＬ）と３ＮのＮａＯＨ（９ｍＬ）を１．５時間還流させた。ＭｅＯＨを真空下で蒸発させた後、その残留物をＨＣｌ（濃）で酸性にした。溶媒を真空下で蒸発させた後、その残留物をＥｔ２Ｏと一緒にして磨り潰した。固体を真空下で一晩乾燥させることで３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−安息香酸を２．２ｇ（９２％）得た。
【００６０】
（実施例５）
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ，Ｎ−ジエチル−ベンズアミド，化合物５
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−安息香酸のサンプル（０．１ｇ，０．３６ミリモル），ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）およびジエチルアミン（０．０８ｍＬ，０．３６ミリモル）をフラスコに入れて５分間撹拌した。この反応物にＨＡＴＵ（０．１３ｇ，０．３６ミリモル）を加えた後、撹拌を２時間継続した。水を加えた後、有機相を分離し、水で再び洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）させた後、濾過した。その濾液に蒸発を真空下で受けさせた後、その残留物をシリカゲルカラム（９０：１０：１，ＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ：ＮＨ４ＯＨ）に通すことで３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ，Ｎ−ジエチル−ベンズアミドを４２ｍｇ（３５％）得た：ＭＳ  ｍ／ｚ＝３３３（ＭＨ＋）；１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ  ７．７−７．２（Ａｒ，４Ｈ），３．６および３．２（ｂｑ，４Ｈ），２．４（ｄｄ，１Ｈ），２．１（ｓ，６Ｈ），２．０−１．５（ｍ，１０Ｈ），１．１（ｂｔ，６Ｈ）．
【００６１】
（実施例６）
Ｎ−シクロプロピル−３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−ベンズアミド，化合物６
実施例５の手順を用い、ジエチルアミンの代わりにシクロプロピルアミンを用いることで、表題の化合物を４５％の収率で調製した。ＭＳｍ／ｚ＝３１７（ＭＨ＋）；１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ  ７．７−７．２（Ａｒ，４Ｈ）；２．１（ｓ，６Ｈ）；２．０−１．５（ｍ，１２Ｈ）；０．５（２ｔ，４Ｈ）．
【００６２】
（実施例７）
３−［（１−ＲＳ，２−ＲＳ）−２−［（ジメチルアミノ）メチル］−１−ヒドロキシシクロヘキシル］−Ｎ−メチルベンズアミド
実施例５の手順を用い、ジエチルアミンの代わりにＮ−メチルアミンを用いることで、表題の化合物を３７％の収率で調製した。ＭＳ  ｍ／ｚ＝２９１（ＭＨ＋）；１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ  ７．７−７．２（Ａｒ，４Ｈ），２．９（ｄ，３Ｈ）；２．１（ｓ，６Ｈ），２．３−１．５（ｍ，１０Ｈ）．
この上に記述した手順を用いて表１に示す式（Ｉ）で表される化合物１から７の合成を実施した。
【００６３】
【表２】
0005420170.tif 000008
【００６４】
生物学的実施例
（実施例１）
ラット脳ミューおよびデルタオピオイド受容体結合検定
本発明の化合物がオピオイドとして活性を示すことを以下に記述する如きラット脳ミューおよびデルタオピオイド受容体結合検定で立証する。
【００６５】
手順
オスのＷｉｓｔａｒラット（１５０−２５０ｇ，ＶＡＦ，Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ，Ｋｉｎｇｓｔｏｎ，ＮＹ）を頸椎脱臼で屠殺し、それの脳を取り出した後直ちに氷冷トリスＨＣｌ緩衝液（５０ｍＭ，ｐＨ７．４）に入れた。小隆起背側から始まって中脳−脳橋連結部腹側を通る冠状切断で前脳を脳の残りから分離した。切断後、前脳をＴｅｆｌｏｎ(R)ガラス製ホモジナイザーに入れておいたトリス緩衝液に入れて均一にした。そのホモジネートを前脳組織の濃度が１００ｍＬのトリス緩衝液当たり１ｇになるように希釈した後、３９，０００ＸＧで１０分間遠心分離した。その沈澱物を同じ体積のトリス緩衝液に入れ、Ｐｏｌｙｔｒｏｎホモジナイザーを用いて短いパルスを数回かけることで再懸濁させた。その粒状調製物をオピオイド受容体結合検定で用いた。それをミューオピオイド選択的ペプチドリガンド［３Ｈ］ＤＡＭＧＯまたはデルタオピオイド選択的リガンド［３Ｈ］ＤＰＤＰＥと一緒に２５℃でインキュベートした後、その管の内容物をＷｈａｔｍａｎ  ＧＦ／Ｂフィルターシートに通して濾過してＢｒａｎｄｅｌ細胞収穫装置の上に置いた。その管およびフィルターを４ｍＬの１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）で３回濯いだ後、Ｆｏｒｍｕｌａ  ９８９シンチレーション液（Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｎｕｃｌｅａｒ，Ｂｏｓｔｏｎ，ＭＡ）を用い、シンチレーションカウンターを用いて、フィルターサークルと結合した放射能を測定した。
【００６６】
分析
このデータを用い、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍを用いることでＫｉ値を計算した。
【００６７】
（実施例２）
ヒトミューオピオイド−ＣＨＯ細胞膜を用いた［３５Ｓ］ＧＴＰγＳ結合検定
【００６８】
膜の調製
ヒトミュー−ＣＨＯ細胞膜をＲｅｃｅｐｔｏｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．（Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ，ＭＤ）から購入した。１０ｍＭのトリス−ＨＣｌ（ｐＨ７．２）と２ｍＭのＥＤＴＡと１０％のスクロースに膜蛋白質を約１０ｍｇ／ｍｌ懸濁させた。
【００６９】
膜を４−８℃に維持した。膜（１ｍｌ）を１５ｍｌの冷検定用緩衝液（５０ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．６），５ｍＭのＭｇＣｌ２，１００ｍＭのＮａＣｌ，１ｍＭのＤＴＴおよび１ｍＭのＥＤＴＡを含有）に加えた。前記膜の懸濁液をＰｏｌｙｔｒｏｎで２回均一にした後、３０００ｒｐｍの遠心分離に１０分間かけた。次に、その上澄み液を１８，０００ｒｐｍの遠心分離に２０分間かけた。その沈澱物を１０ｍｌの検定用緩衝液に入れて、Ｐｏｌｙｔｒｏｎで再懸濁させた。
【００７０】
インキュベーション手順
前記沈澱物の膜（２０μｇ／ｍｌ）を前以てＳｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  Ａｓｓａｙビード（ＳＰＡ、１０ｍｇ／ｍｌ）と一緒に前記検定用緩衝液に入れて２５℃で４５分間インキュベートしておいた。次に、前記膜（１０μｇ／ｍｌ）と結合したＳＰＡビード（５ｍｇ／ｍｌ）を０．５ｎＭの［３５Ｓ］ＧＴＰγＳと一緒に同じＨＥＰＥＳ緩衝液（ＧＤＰを５０μＭ入れておいた）に全体積が２００μｌになるように入れてインキュベートした。ある範囲の濃度の受容体作動薬を用いて［３５Ｓ］ＧＴＰγＳの結合を刺激した。作動薬を存在させないで基礎結合を試験し、そして非標識ＧＴＰγＳを１０μＭ存在させて非特異的結合を試験した。Ｐａｃｋａｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔを用いて放射能を量化した。
【００７１】
データ
データを下記の如く計算した：
基礎に対する％＝（刺激−非特異的）＊１００／（基礎−非特異的）。
阻害％＝（１μＭのＤＡＭＧＯの基礎％−化合物の基礎％）＊１００／（１μＭのＤＡＭ
ＧＯの基礎％−１００）
【００７２】
ＮＧ１０８−１５細胞膜を用いた［３５Ｓ］ＧＴＰγＳ結合検定
膜の調製
ＮＧ１０８−１５細胞膜をＡｐｐｌｉｅｄ  Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ（Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ，ＭＤ）から購入した。１０ｍＭのトリス−ＨＣｌ（ｐＨ７．２）と２ｍＭのＥＤＴＡと１０％のスクロースに膜蛋白質の一部（８ｍｇ／ｍＬ）を懸濁させた。
【００７３】
膜を４−８℃に維持した。膜の一部（１ｍＬ）を１０ｍＬの冷検定用緩衝液（５０ｍＭのトリス（ｐＨ７．６），５ｍＭのＭｇＣｌ２，１００ｍＭのＮａＣｌ，１ｍＭのＤＴＴおよび１ｍＭのＥＧＴＡを含有）に加えた。前記膜の懸濁液をＰｏｌｙｔｒｏｎで２回均一にした後、３０００ｒｐｍの遠心分離に１０分間かけた。次に、その上澄み液を１８，０００ｒｐｍの遠心分離に２０分間かけた。その沈澱物を１０ｍｌの検定用緩衝液に入れて、Ｐｏｌｙｔｒｏｎで再懸濁させた。
【００７４】
インキュベーション手順
前記沈澱物の膜（７５μｇ／ｍｌ）を前以てＳＰＡビード（１０ｍｇ／ｍｌ）と一緒に前記検定用緩衝液に入れて２５℃で４５分間インキュベートしておいた。次に、前記膜（３７．５μｇ／ｍｌ）と結合したＳＰＡビード（５ｍｇ／ｍｌ）を０．１ｎＭの［３５Ｓ］ＧＴＰγＳと一緒に同じトリス緩衝液（ＧＤＰを１００μＭ入れておいた）に全体積が２００μｌになるように入れてインキュベートした。ある範囲の濃度の受容体作動薬を用いて［３５Ｓ］ＧＴＰγＳの結合を刺激した。作動薬を存在させないで基礎結合を試験し、そして非標識ＧＴＰγＳを１０μＭ存在させて非特異的結合を試験した。Ｐａｃｋａｒｄ  ＴｏｐＣｏｕｎｔを用いて放射能を量化した。
【００７５】
データ
計算を下記の如く実施した：
基礎に対する％＝（刺激−非特異的）＊１００／（基礎−非特異的）。
ＥＣ５０値の計算をＰｒｉｓｍプログラムを用いて実施した。
【００７６】
【表３】
0005420170.tif 000009
【００７７】
（実施例３）
炎症性痛のラットＣＦＡ輻射熱モデル
齧歯類の足底に完全フロインドアジュバント（ＣＦＡ）を注射すると、結果として、熱および機械的両方の刺激に対する痛覚過敏が慢性的で顕著であることで特徴づけられる長く持続する強い炎症反応がもたらされる。そのような影響のピークは注入してから２４−７２時間の間であり、これは数日間から数週間持続し得る。ある化合物が熱による痛覚過敏を逆転させる能力を評価する目的で、オスのＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（２００−３５０ｇ）の左側後肢の足底にＣＦＡ（１：１ＣＦＡ：食塩水，１００μＬ）を注射した。２４時間のインキュベーション時間後、Ｒａｄｉａｎｔ  Ｈｅａｔ  Ｐａｗ  Ｓｔｉｍｕｌａｔｏｒ（ＲＨ）を用いて反応潜伏時間を得て、それを基礎（ＣＦＡ投与前）の潜伏時間と比較した。ＲＨデバイスを用いて足をガラス表面から持ち上げるか否かを自動的に記録した。示した反応潜伏時間がベースライン（即ち痛覚過敏）から少なくとも２５％減少したラットのみをさらなる解析に含めた。ＣＦＡ投与後の潜伏評価に続いて、ラットに試験化合物または媒体（ヒドロキシプロピルメチルセルロース，ＨＰＭＣ）を経口投与した（２．５ｍＬ／ｋｇ）。各動物毎に痛覚過敏逆転パーセントを（処置時の反応−ＣＦＡ投与後の反応）／（ＣＦＡ投与前の反応−ＣＦＡ投与後の反応）ｘ１００として計算した。従って、ＣＦＡ投与前の正常な閾値に戻った場合、それを効力が１００％であると定義する一方、ＣＦＡ投与後の閾値から全く変化しなかった場合、それを効力が０％であると定義した。次に、各処置群毎に痛覚過敏逆転平均％を計算した（ｎ＝６−８匹のラット／群）。このモデルで化合物３および４は抗痛覚過敏性を示した。（図１を参照）。
【００７８】
（実施例４）
神経障害性痛の脊髄神経結紮（ＳＮＬ）モデル
動物：
体重が１４５から１６５ｇのオスＳｐｒａｇｕｅ  Ｄａｗｌｅｙラット（約６週齢）を
Ｈａｒｌａｎ（Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ，ＩＮ）から得た。餌と水を自由に与えかつ１２時間の明と１２時間の暗サイクルに維持した。動物を群に分けて特定病原体未感染障壁維持環境下のケージに入れて、１週間以上に渡って環境に慣れさせた。手術後、動物を個別に自動的水供給装置が備わっている硬底ポリカーボネート製ケージ（２２℃で相対湿度が６０％）に入れた。あらゆる動物にＨａｒｌａｎｄ  Ｔｅｋｌａｎｄ  Ｄｉｅｔ  ＃
８６０４を与えた。
【００７９】
手術：
インダクションチャンバ（ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  ｃｈａｍｂｅｒ）の中でイソフルラン（ＩｓｏＶｅｔＴＭ）を吸入（２Ｌ／分のＯ２中３−５％）させることを用いて麻酔を誘発した。動物が横臥位になった時点で動物を取り出して、ノーズコーン（ｎｏｓｅ  ｃｏｎｅ）の中に入れ、それに吸入用イソフルラン（２Ｌ／分のＯ２中０．５−２．５％）を送り込んだ。背側骨盤領域を削り取った後、クロルヘキシジン洗浄液（アルコールが７０％でクロルヘキシジンが５％）を用いて無菌洗浄した。その動物を加熱用パッドの上に腹ばいに保持しそしてＫｉｍおよびＣｈｕｎｇ（１９９２）が記述した外科手術を実施した。腰部４から仙骨７のレベル（Ｌ４−Ｓ２）の左傍脊柱筋群を棘突起から分離した。筋組織を収縮させた後、小型骨鉗子を用いてＬ６横突起を除去した。その時点で、Ｌ４およびＬ５脊髄神経を見ることができるようになった。次に、Ｌ５を単離した後、６−０の絹縫合材料を用いて結紮した。手術後直ちに暖かい食塩水および長期に作用する抗生物質をある用量で投与した後、麻酔から回復させた。
【００８０】
機械的異痛の評価：
手術から少なくとも１週間後の動物を個別にワイヤーメッシュ底が備わっているＬｕｃｉｔｅ試験用チャンバに入れた。足を引っ込める閾値（ＰＷＴ）を計算する目的で、Ｃｈａｐｌａｎ他（１９９４）の手順に従って、足の平らな表面（足蹠と足蹠の間）に刺激を段階的に加える（圧力が０．２５から１５ｇに相当する４．０から１４８．１ｍＮの範囲のＶｏｎ  Ｆｒｅｙヘア）影響を受けさせた場合にその足を引っ込める時の圧力を記録することで、機械的（触覚）異痛を測定した。正常なラットは少なくとも１５ｇの圧力に反応無しに耐え得る。ＳＮＬラットは０．２５ｇの如く低い圧力でも反応し得る。この試験に含めたラットはＰＷＴが４．０ｇ未満のラットのみであった。
【００８１】
化合物のＶｏｎ  Ｆｒｅｙ試験：
手術後２週間から８週間の範囲の動物を用いて化合物試験を実施した。常に試験日に動物に引っ込めベースライン閾値に関する試験を前以て受けさせておいた。１６時間絶食させておいた後、投薬後３０分、１時間、２時間および４時間の時にＰＷＴを評価した。効果がピークの時に用量反応検定を実施した。検定を盲検様式で実施した。
【００８２】
統計学的分析：
データを正規化しそして結果を当該薬剤のＭＰＥ％（可能な最大効果）として表した。
【００８３】
【数１】
0005420170.tif 000010
【００８４】
実施例の化合物が示した効果を表３に示し、化合物３が２時間の時に示したＥＤ５０値は１７ｍｇ／ｋｇであった（図２参照）。
【００８５】
【表４】
0005420170.tif 000011
【００８６】
（実施例５）
耐性発現の調査
ミューオピオイド化合物が示す鎮痛効果に対して耐性が発現することは良く知られている。化合物３が示す抗アロディニア効果に対して耐性が発現するか否かの調査を前記化合物を脊髄神経結紮ラットに５日間投与することで実施した。前記化合物が示す抗アロディニア効果を１日目および５日目に評価した。前記化合物を５日間投与しても抗アロディニアの効果の低下は起こらず、化合物の効果は同じままであるか或はこれを繰り返し投与すると若干向上した（図３を参照）。
【００８７】
それとは対照的に、典型的なミューオピオイドであるモルヒネが示す抗アロディニア効果に対しては耐性が迅速に発現し、それを５日間投与すると、抗アロディニア効果はほとんどか或は全く存続しなかった（図４を参照）。
【００８８】
（実施例６）
代謝安定性
いくつかの手段を用いて化合物３が代謝に安定であることを調査した。前記化合物をマウス、ラット、イヌおよびヒトから得た肝臓ミクロソームと一緒にインキュベートした後、１０分後に残存する化合物のパーセントを量化した。試験を受けさせた種全部に関して前記化合物は代謝的に強健であった。注目すべきは、前記化合物の代謝はそのような試験条件下のヒト肝臓ミクロソームの中で全く観察されなかった。
【００８９】
【表５】
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【００９０】
ヒト肝臓ミクロソームを用いた追跡調査で前記化合物の残存パーセントを数種のインキュベーション時間（３０、６０および９０分）で測定した。前記化合物がインビトロで示した測定半減期は＞１００分であった。
【００９１】
組換え型ヒトＰ４５０アイソフォームを用いた調査で前記化合物は試験を受けさせたあらゆるアイソフォーム３Ａ４，２Ｄ６，２Ｃ９，２Ｃ１９および１Ａ２のほんの弱い阻害剤（ＩＣ５０＞１０μＭ）であった。
【００９２】
ヒト肝臓ミクロソームを用いたインビトロ調査で前記化合物がグルクロン酸化を起こすことは全く検出されなかった。
【００９３】
このような数種のインビトロ代謝調査は一緒になって前記化合物が通常ではない代謝安定性を示すことを指摘している。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】図１に、炎症性痛のラットＣＦＡ輻射熱モデルにおいて化合物３および４が示した抗痛覚過敏効果を示す。
【図２】図２に、神経障害性痛の脊髄神経結紮（ＳＮＬ）モデルにおいて化合物３が示した鎮痛効果を示す。
【図３】図３に、化合物３が示す抗アロディニア効果に対する耐性の発現の調査結果を示す。
【図４】図４に、モルヒネが示す抗アロディニア効果に対する耐性の発現の調査結果を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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