(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心軸側から外側に広げる力が付与された場合に収縮状態から拡張状態へ遷移可能に形成された基部を軸方向に並べて複数備え、さらにこれら各基部を一体化させるように隣り合う基部の一部同士を接続する接続部を備えるステントであって、
前記各基部は、線状要素によって形成されているとともに、当該線状要素を軸方向の一端側において他端側に向けて返す第１の返し部と、当該線状要素を軸方向の前記他端側において前記一端側に向けて返す第２の返し部とが軸周りに交互に並べて形成されており、さらに前記軸周りに隣り合う前記第１の返し部及び前記第２の返し部を繋げるための中間部位を有しており、
前記接続部は、隣り合う前記基部の相互に近い端部間において一方の基部における前記第１の返し部の外回り側と、他方の基部における前記第２の返し部の外回り側とを接続するように形成されており、
前記各基部において前記接続部が接続されている返し部の少なくとも一部は、内回り側の縁部に前記根元側に向けて凹んだ凹部を備えており、当該凹部の存在により前記接続部の根元が存在する領域が当該領域に連続する周囲の領域に比べて細く形成されており、
前記第１の返し部は、前記軸方向における一端部が当該返し部の頂部となっており、
前記第２の返し部は、前記軸方向における他端部が当該返し部の頂部となっており、
前記接続部は、当該接続部が接続されている返し部において、当該返し部の前記頂部よりも前記中間部位側に偏倚した位置の外回り側に根元が存在するように形成されており、
前記接続部が接続されている返し部の少なくとも一部は、当該返し部の前記頂部を基準として、前記接続部の根元が存在する領域がその反対側の領域に比べて細くなるように前記凹部が形成されていることを特徴とするステント。
【請求項２】
前記凹部が形成されている返し部において、前記反対側の領域には凹部が形成されておらず、
前記凹部の凹み量は、前記反対側の領域におけるステント半径方向と直交する方向の幅寸法に対して５〜１０％の割合の量に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記凹部が形成されている返し部の内回り側の縁部には、当該凹部とは別の凹部が前記反対側の領域に形成されており、
これら凹部のうち前記根元側に向けて凹んだ凹部が、前記別の凹部に比べてその凹み量が大きく設定されていることにより、前記接続部の根元が存在する領域がその反対側の領域に比べて細くなっていることを特徴とする請求項１に記載のステント。
【請求項４】
前記中間部位の少なくとも一部は、ステント外周部分を構成する面が、当該中間部位を挟んで隣り合う両返し部間の中央側に向けて広くなるように形成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１に記載のステント。
【請求項５】
前記接続部は曲げて形成されているとともに、前記基部を挟んで軸方向に隣り合う接続部は曲がりの向きが逆の関係となっていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１に記載のステント。
【請求項６】
前記各基部において前記接続部が接続された返し部と軸周りに隣り合う同種の返し部として、前記接続部が接続されておらず、且つ前記接続部が接続された返し部に比べて軸方向外側への突出量が小さく設定された非接続の返し部を備えていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体内に生じた狭窄部又は閉塞部の改善に使用されるステントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
生体内の血管、尿道、その他の臓器の管腔又は体腔（以下、管腔等という）の狭窄部又は閉塞部に挿入し、管腔等の内部における空間を確保するための医療用具としてステントが知られている。このようなステントとしてバルーン拡張型ステントが知られている。
【０００３】
バルーン拡張型ステントは、例えば、バルーンの外側に密着固定させた状態で体内に挿入され、体内で当該バルーンが拡張される。このバルーンの拡張力によりバルーン拡張型ステントを目的部位におけるほぼ正常な管径まで変形させる。これにより、バルーン拡張型ステントは、体内の管腔等の内部に密着固定されるとともに、当該管腔等の内部を拡張する（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
従来のバルーン拡張型ステントの一例について図４を参照しながら説明する。図４に示すステント４０は、筒状をなしており、線状要素により環状に形成された基部４１が軸方向に並べて複数配列されているとともに、線状要素により湾曲させて形成された接続部４２により隣り合う基部４１が接続された構成となっている。生体内の留置後に狭窄部や閉塞部を拡張した状態で維持するための剛性の機能が基部４１により果され、生体内への留置を行う上で要求される可撓性の機能が基部４２により果たされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３４２６９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、狭窄部や閉塞部の治療などを良好に行うためには、ステントの拡張がより良好に行われることが好ましい。しかしながら、当該拡張性の向上を図るために、基部及び接続部を有する構成以外の構成を採用しようとすると、その設計のために多大なコストや期間を要してしまうおそれがあり、さらには基部及び接続部を有することによる効果をも消失させてしまうことが懸念される。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、収縮状態から拡張状態への遷移を良好に行うことが可能なステントを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、上記課題を解決するのに有効な手段等につき、必要に応じて作用、効果等を示しつつ説明する。
【０００９】
本発明に係るステントは、中心軸側から外側に広げる力が付与された場合に収縮状態から拡張状態へ遷移可能に形成された基部を軸方向に並べて複数備え、さらにこれら各基部を一体化させるように隣り合う基部の一部同士を接続する接続部を備えている。そして、前記各基部において前記接続部が接続されている箇所の少なくとも一部は、前記接続部の根元が存在する領域が当該領域に連続する周囲の領域に比べて細く形成されている。
【００１０】
本構成によれば、基部が収縮状態から拡張状態へ遷移する場合に当該基部において接続部が接続されている箇所への応力の集中が抑えられ、例えば基部の一部が軸方向に対して直交する方向に起立してしまうといった不都合の発生が抑えられる。また、例えば基部において接続部が接続されている領域と接続されていない領域とで、拡張状態への遷移に際して同程度の広がり度合いとすることが可能となり、基部が均一に拡張し易くなる。これにより、基部及び接続部を備えたステントにおいて、収縮状態から拡張状態への遷移を良好に行うことが可能となる。
【００１１】
前記接続部の根元が存在する領域は、当該根元から前記接続部が延びる方向の寸法が前記周囲の領域よりも細く形成されているとよい。これにより、拡張状態へと遷移した場合における接続部が接続されている箇所への応力の集中は、ステントの外周面に沿った範囲における当該接続箇所の局所的な変形などにより抑えられることが期待される。よって、基部の一部が軸方向に対して直交する方向に起立してしまう可能性が低減される。
【００１２】
前記各基部が、線状要素によって形成されているとともに、当該線状要素を軸方向の一端側において他端側に向けて返す第１の返し部と、当該線状要素を軸方向の前記他端側において前記一端側に向けて返す第２の返し部とが軸周りに交互に並べて形成されており、さらに前記接続部が、隣り合う前記基部の相互に近い端部間において一方の基部における前記第１の返し部の外回り側と、他方の基部における前記第２の返し部の外回り側とを接続するように形成されている構成においては、前記接続部が接続されている返し部の少なくとも一部は、内回り側の縁部に前記根元側に向けて凹んだ凹部を備えており、当該凹部の存在により前記接続部の根元が存在する領域が前記周囲の領域に比べて細く形成されているとよい。
【００１３】
隣り合う基部の相互に近い端部間において一方の基部における第１の返し部の外回り側と他方の基部における第２の返し部の外回り側とを接続部により接続することにより、接続部の長さ寸法を短くすることが可能となる。但し、返し部は基部が収縮状態から拡張状態へと遷移する場合に変形の基準となる箇所であり、当該箇所に接続部が接続されていると、拡張状態への遷移に際して応力の集中が起こりやすくなる。これに対して、接続部が接続されている返し部の少なくとも一部は、内回り側の縁部に根元側に向けて凹んだ凹部が形成されていることにより、拡張状態へと遷移した場合における接続部が接続されている箇所への応力の集中は、ステントの外周面に沿った範囲における当該接続箇所の局所的な変形などにより抑えられることが期待される。また、凹部は接続部の根元側ではなく、返し部の内回り側に形成されている。これにより、基部と接続部との接続を強固に行いつつ、上記のように応力の集中を好適に抑えることができる。
【００１４】
前記凹部が形成されている返し部の内回り側の縁部には、当該凹部とは別の凹部が形成されており、これら凹部のうち前記根元側に向けて凹んだ凹部は、前記別の凹部に比べてその凹み量が大きく設定されているとよい。これにより、拡張状態へと遷移する場合における返し部への応力の集中は、接続部の根元が存在する側の領域だけでなく、それとは別の領域においても抑えられ、応力の集中をより好適に抑えることができる。さらにまた、同一の返し部に形成された両凹部のうち、根元側に向けて凹んだ凹部は、別の凹部に比べてその凹み量が大きく設定されているため、当該別の凹部の凹み量が前者の凹部と同程度に設定されている構成に比べ、返し部の強度が極端に低下してしまうことを抑えながら、接続部の根元が存在する側の応力の集中をより重点的に抑えることができる。
【００１５】
前記凹部は、その形成対象の返し部の頂点よりも、同一の基部において軸周りに隣り合う返し部を繋げるための中間部位側に偏倚した位置に形成されているとよい。これにより、返し部の頂点を基準とした基部の変形への影響を抑えながら、凹部を設けることができる。
【００１６】
前記接続部は、接続対象の返し部の頂点よりも、同一の基部において軸周りに隣り合う返し部を繋げるための中間部位側に偏倚した位置の外回り側に根元が存在するように形成されており、前記接続部が接続されている返し部の少なくとも一部は、当該返し部の頂点を基準として、前記接続部の根元が存在する領域がその反対側の領域に比べて細くなるように前記凹部が形成されているとよい。これにより、接続部が接続された返し部における接続部の根元が存在する領域及びその反対側の領域において、ステントの拡張状態への遷移に際しての広がり度合いを同程度とすることが可能となる。
【００１７】
同一の前記基部において軸周りに隣り合う返し部を繋げるための中間部位の少なくとも一部は、ステント外周部分を構成する面が両返し部間の中央側に向けて広くなるように形成されているとよい。これにより、治療対象箇所の管壁への接触面を広く確保することが可能となり、線状要素間に治療対象箇所の管壁が入り込むプロラプスの発生が抑えられる。また、中間部位の全体が幅広に形成されているのではなく両返し部間の中央側に向けて広くなるように形成されていることにより、返し部を基準とした変形への影響を抑えながら、プロラプスの発生を抑えることができる。
【００１８】
ちなみに、上記目的とは相違することとなるが、プロラプスの発生を抑えることができるという効果に着目した場合、上記のように「同一の前記基部において軸周りに隣り合う返し部を繋げるための中間部位の少なくとも一部は、ステント外周部分を構成する面が両返し部間の中央側に向けて広くなるように形成されている」構成を、「接続部の根元が存在する領域が当該領域に連続する周囲の領域に比べて細く形成されている」構成や、「凹部」の構成を具備していないステントに対して適用することも可能であり、さらには自己拡張型のステントに対して適用することも可能である。
【００１９】
前記接続部は曲げて形成されているとともに、前記基部を挟んで軸方向に隣り合う接続部は曲がりの向きが逆の関係となっているとよい。接続部が曲げて形成されていることにより接続部における可撓性の機能が高められるとともに、ステントが拡張状態へと遷移した際に基部の軸方向の寸法が短くなったとしても、それに合わせて接続部が伸び、ステントの全長の変動を抑えることが可能となる。また、このように接続部が曲げて形成されている構成においては、ステントの拡張状態への遷移に際して接続部が変形した場合には、当該接続部により接続されている一対の基部に対して軸周りに回転させる力が接続部から付与される。この場合に、全ての接続部の曲がりが同じ向きである場合を想定すると、各基部が全て同一方向に回転してしまい、ステントが捩れてしまうことが懸念される。これに対して、軸方向に隣り合う接続部は曲がりの向きが逆の関係となっていることにより、各基部に付与される回転力の方向が隣り合う基部毎に逆の関係となると考えられる。これにより、各基部が全て同一方向に回転してしまうことが抑えられ、それに伴ってステントの拡張時における捩れの発生を抑えることができる。
【００２０】
ちなみに、上記目的とは相違することとなるが、ステントの拡張時における捩れの発生を抑えることができるという効果に着目した場合、上記のように「前記接続部は曲げて形成されているとともに、前記基部を挟んで軸方向に隣り合う接続部は曲がりの向きが逆の関係となっている」構成を、「接続部の根元が存在する領域が当該領域に連続する周囲の領域に比べて細く形成されている」構成や、「凹部」の構成を具備していないステントに対して適用することも可能であり、さらには自己拡張型のステントに対して適用することも可能である。
【００２１】
前記各基部が、線状要素によって形成されているとともに、当該線状要素を軸方向の一端側において他端側に向けて返す第１の返し部と、当該線状要素を軸方向の前記他端側において前記一端側に向けて返す第２の返し部とが軸周りに交互に並べて形成されており、さらに前記接続部が、隣り合う前記基部の相互に近い端部間において一方の基部における前記第１の返し部の外回り側と、他方の基部における前記第２の返し部の外回り側とを接続するように形成されている構成においては、前記各基部において前記接続部が接続された返し部と軸周りに隣り合う同種の返し部として、前記接続部が接続されておらず、且つ前記接続部が接続された返し部に比べて軸方向外側への突出量が小さく設定された非接続の返し部を備えているとよい。これにより、ステントを収縮状態とした際に、接続部が変形としたとしても、当該接続部が他の返し部と干渉してしまう可能性が低減される。よって、ステントの収縮状態への遷移も良好に行うことが可能となる。
【００２２】
ちなみに、上記目的とは相違することとなるが、ステントの収縮状態への遷移を良好に行うことが可能となるという効果に着目した場合、上記のように「非接続の返し部を備えている」構成を、「接続部の根元が存在する領域が当該領域に連続する周囲の領域に比べて細く形成されている」構成や、「凹部」の構成を具備していないステントに対して適用することも可能であり、さらには自己拡張型のステントに対して適用することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】（ａ）は第１の実施形態におけるステントの製造時の展開図であり、（ｂ），（ｃ）は図１（ａ）の部分拡大図である。
【図２】（ａ）は第２の実施形態におけるステントの製造時の展開図であり、（ｂ）は図２（ａ）の部分拡大図である。
【図３】第３の実施形態におけるステントの製造時の部分拡大図である。
【図４】従来のステントの構成を説明するための説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１の実施形態）
以下、バルーンなどにより中心軸側から外力が付与されることにより収縮状態から拡張状態へと遷移するステントに本発明を適用した場合の第１の実施形態を図面に基づいて説明する。図１（ａ）は第１の実施形態におけるステント１０の製造時の展開図、図１（ｂ），（ｃ）は図１（ａ）の部分拡大図である。
【００２５】
ステント１０は、ステンレスやコバルトクロム合金などといった金属材料により形成されており、当該金属材料により形成されたチューブをレーザーカットすることにより製造される。当該レーザーカットが行われたステント１０は、線状要素によって、全体として筒状（又は管状）であって網目状をなしている。なお、非展開状態のステント１０では、図１（ａ）の縦方向の両端が連続した状態となる。また、以下の説明では、図１（ａ）において横方向を軸方向といい、縦方向を軸周り方向という。
【００２６】
ステント１０は、図１（ａ）に示すように、軸周りに連続した環状、詳細には円環状をなす環状部１１を軸方向に並べて複数備えているとともに、それら各環状部１１を一体化させるように隣り合う環状部１１の一部同士を接続する接続部１２を複数備えている。環状部１１が本ステント１０における基部に相当し、各環状部１１は同一軸線上に並んでいる。
【００２７】
各環状部１１は、線状要素が軸方向の両端にて複数回折り返されたような形状となっており、全体として軸周りに連続する波線状となっている。具体的には、各環状部１１は、軸方向の一端側において他端側に向けて返す（又は折り返す）第１の返し部１３と、軸方向の上記他端側において上記一端側に向けて返す（又は折り返す）第２の返し部１４とが軸周りに交互に並べて形成されている。
【００２８】
単一の環状部１１において、各第１の返し部１３の頂点は軸方向の位置が同一又は略同一となるように設定されているとともに、各第２の返し部１４の頂点も軸方向の位置が同一又は略同一となるように設定されている。また、各第１の返し部１３及び各第２の返し部１４は、Ｕ字状となっており、その内角は拡張状態、収縮状態及び製造時の状態のいずれであっても、１８０度未満、より詳細には９０度未満となっている。また、この内角は、少なくとも製造時の状態において各返し部１３，１４間で同一となるように設定されており、さらには収縮状態や拡張状態においても同一又は略同一となる。また、各第１の返し部１３の頂点間のピッチは同一又は略同一となっているとともに、各第２の返し部１４の頂点間のピッチも同一又は略同一となっており、さらには各第１の返し部１３に係るピッチと各第２の返し部１４に係るピッチも同一又は略同一となっている。つまり、各環状部１１は周期及び振幅が一定又は略一定となるように、その波線形状が設定されている。
【００２９】
なお、製造時の状態では、拡張状態と収縮状態との間のサイズに設定されているが、これに限定されることはなく、製造時の状態が拡張状態と同一のサイズである構成としてもよく、製造時の状態が拡張状態よりも拡張させたサイズである構成としてもよい。また、上記各環状部１１は相互に概ね同一の形状をしている。また、軸方向に並べられた環状部１１の数は図１（ａ）に示した数に限定されることはなく、ステント１０の使用目的に即してその機能が良好に発揮されるのであれば、具体的な数は任意である。
【００３０】
各環状部１１が線状要素によって波線状に形成されていることにより、各返し部１３，１４、特にその頂点を基準とした変形による波線状ピッチの調整を通じて、各環状部１１の半径方向への収縮及び拡張が可能となっている。これにより、搬送用の医療器具であるバルーンカテーテルに装着する場合に、製造時の状態から収縮状態への遷移（すなわち、変形）を良好に行わせることができる。また、治療対象箇所に搬送した後において収縮状態から拡張状態への遷移（すなわち、変形）を良好に行わせることができる。
【００３１】
接続部１２は、隣り合う環状部１１間に複数設けられている。本ステント１０では、隣り合う環状部１１間の接続部１２の数が２個であるが、これに限定されることはなく３個以上であってもよく、ステント１０の機能が良好に発揮されるのであれば１個であってもよい。また、各接続部１２は、１個の環状部１１を挟んで軸方向に隣り合う接続部１２同士が軸方向に並ばないように配置されており、その間の間隔は、両接続部１２の軸周りの位置が少なくとも１組の返し部１３，１４分相違している位置となるように設定されている。
【００３２】
各接続部１２は、隣り合う環状部１１において相互に近い側の端部間を接続するように設けられている。具体的には、隣り合う環状部１１のうち、一方の環状部１１における第１の返し部１３の外回り側に一端が接続（一体化）されているとともに、他方の環状部１１における上記第１の返し部１３に対して最も近い位置にある第２の返し部１４の外回り側に他端が接続（一体化）されている。このように接続部１２の接続を行うことで、接続部１２の長さ寸法を短く抑えることが可能となる。また、接続部１２の接続箇所は、返し部１３，１４を基準とした環状部１１の変形への影響を抑えるべく、各返し部１３，１４の頂点から外れた位置となっている。
【００３３】
各接続部１２は、両端部の間において曲線状に形成されている。具体的には、図１（ｂ）及び図１（ｃ）に示すように、両端部間の途中位置において複数の湾曲部１５，１６が生じるように、Ｓ字状に形成されている。既に説明したとおり、各環状部１１はステント１０の使用に際して半径方向に収縮及び拡張されるが、この遷移に際して各環状部１１は軸方向の長さ寸法が変動する。これに対して、接続部１２が上記のように曲線状に形成されていることにより、各湾曲部１５，１６において各環状部１１における軸方向の長さ寸法の変動を吸収することができ、ステント１０の全長の変動を抑えることができる。
【００３４】
ステント１０を使用する場合には、先ずバルーンカテーテルにおいて収縮状態となっているバルーンの外側にステント１０を配置し、その状態で当該ステント１０を収縮状態に遷移させることで、バルーンに対してステント１０を装着固定させる。その状態でバルーンカテーテルを先端側から生体内に挿入し、生体内における狭窄部や閉塞部といった治療対象箇所にてバルーンを膨張させる。このバルーンの膨張力によりステント１０を治療対象箇所におけるほぼ正常な管径まで拡張させる。これにより、ステント１０は、体内の管腔等の内部に密着固定されるとともに、当該管腔等の内部を拡張させた状態で保持する。この場合に、治療対象箇所を拡張させ且つその拡張させた状態を保持する剛性の機能が各環状部１１において果たされ、さらに治療対象箇所への留置を行う上で要求される軸方向に対して交差する方向への可撓性の機能が接続部１２において果たされる。
【００３５】
次に、収縮状態から拡張状態に遷移した際にステント１０が捩れてしまうことを抑制することが可能な構成について説明する。
【００３６】
各接続部１２は上記のとおり曲線状に形成されているが、図１（ａ）に示すように、１個の環状部１１を挟んで軸方向に隣り合う接続部１２で比較した場合、両接続部１２は鏡像関係にある。具体的には、軸方向の位置が所定の位置の接続部１２ａでは、一端側に配置された第１の湾曲部１５ａと、それとは湾曲方向が逆方向であって他端側に配置された第２の湾曲部１６ａとの関係が図１（ｂ）に示す関係となっているのに対して、当該接続部１２ａに対して環状部１１を挟んで隣り合う接続部１２ｂでは、上記一端側に配置された第１の湾曲部１５ｂと、それとは湾曲方向が逆方向であって上記他端側に配置された第２の湾曲部１６ｂとの関係が図１（ｃ）に示す関係となっている。そして、両者を比較した場合、上記一端側に配置された同士の第１の湾曲部１５ａ，１５ｂは湾曲の向きが逆となっており、上記他端側に配置された同士の第２の湾曲部１６ａ，１６ｂも湾曲の向きが逆となっている。
【００３７】
収縮状態から拡張状態への遷移に際して、軸方向の各位置に配置されている各接続部１２が変形した場合には、接続している一対の環状部１１に対して軸周りに回転させる力が接続部１２から付与される。この場合に、全ての接続部１２の湾曲が同じ向きである場合を想定すると、各環状部１１が全て同一方向に回転してしまい、ステント１０が捩れてしまうことが懸念される。これに対して、軸方向に隣り合う接続部１２が鏡像関係にある場合、各環状部１１に付与される回転力の方向が隣り合う環状部１１毎に逆の関係となると考えられる。これにより、各環状部１１が全て同一方向に回転してしまうことが抑えられ、それに伴ってステント１０の拡張時における捩れの発生を抑えることができる。
【００３８】
次に、プロラプスの発生を抑制することが可能な構成について説明する。
【００３９】
各環状部１１において第１の返し部１３と第２の返し部１４との間にある直線部分１７は、図１（ｂ）及び図１（ｃ）に示すように、両返し部１３，１４側から直線方向の中央側に向けて幅広となるように、ステント１０の軸周り方向の両縁、すなわち治療対象箇所の管壁への接触面を挟む両縁が外側に向けたテーパ状となっている。これにより、治療対象箇所の管壁への接触面を広く確保することが可能となり、線状要素間に治療対象箇所の管壁が入り込むプロラプスの発生が抑えられる。なお、上記幅広とは、半径方向に対して直交又は略直交する方向の寸法が大きくなることをいう。
【００４０】
また、直線部分１７の全体を幅広にするのではなく直線方向の中央側に向けて幅広とすることで、各返し部１３，１４の幅寸法はある程度小さくすることができる。これにより、拡張状態と収縮状態との間の遷移に際して、各返し部１３，１４を基準とした変形による波線状のピッチの調整が良好に行われる。
【００４１】
なお、上記のように幅広とする構成は、直線部分１７の全てに対して適用されていなくてもよく、プロラプスの発生が懸念される箇所に対応した一部の直線部分１７にのみ適用されていてもよい。
【００４２】
次に、接続部１２と環状部１１との接続箇所への応力の集中を抑制することが可能な構成について説明する。
【００４３】
既に説明したとおり、各接続部１２は、隣り合う環状部１１のうち、一方の環状部１１における第１の返し部１３に一端が接続されているとともに、他方の環状部１１における第２の返し部１４に他端が接続されている。当該接続箇所について詳細には、図１（ｂ）及び図１（ｃ）に示すように、接続部１２の一端は第１の返し部１３においてその頂点よりも一方の直線部分１７との境界側に偏倚した位置の外側に接続されており、接続部１２の他端は第２の返し部１４においてその頂点よりも一方の直線部分１７との境界側に偏倚した位置であって上記接続部１２の一端に近い側の位置の外側に接続されている。
【００４４】
これら各接続箇所が存在する領域は、環状部１１においてその周囲にて隣接する領域に比べて、幅狭に（すなわち、半径方向に対して直交又は略直交する方向の寸法が小さく）形成されている。具体的には、接続部１２が接続されている返し部１３，１４の内回り側の縁部であって、線状要素を挟んで接続部１２の根元部分に対して逆側の部分には、その周囲にて隣接する領域に比べて上記根元側に向けて凹んだ凹部１８が形成されている。
【００４５】
一方、接続部１２が接続されている返し部１３，１４において、接続部１２の接続箇所が存在する領域（一方の境界側）に対して頂点部分を挟んだ反対側の領域（他方の境界側）には、上記凹部１８が形成されていない。したがって、接続部１２が接続されている返し部１３，１４において、接続部１２の接続箇所が存在する領域は、その反対側の領域よりも幅狭となっている。
【００４６】
各返し部１３，１４を基準とした変形により各環状部１１の半径方向への収縮及び拡張が行われるとともに、当該返し部１３，１４に接続部１２が接続された構成においては、ステント１０の収縮状態から拡張状態への遷移に際して、返し部１３，１４に応力が集中することが想定される。そして、この応力が大きくなると、例えば拡張状態への遷移に際して環状部１１の直線部分１７が半径方向に向けて起立してしまうことが想定される。これに対して、上記のように凹部１８が形成されていることにより、凹部１８が形成された箇所のステント１０の外周面に沿った範囲での変形などにより応力の集中が抑えられ、直線部分１７が半径方向に向けて起立してしまうことが抑えられる。
【００４７】
また、上記のような応力が集中すると、接続部１２が接続されていない返し部１３，１４に比べて、接続部１２が接続されている返し部１３，１４が、ステント１０の拡張状態への遷移に際して広がりにくくなることが想定される。さらには、接続部１２が接続されている同一の返し部１３，１４においても、当該返し部１３，１４の頂点部分を基準として接続部１２の接続箇所が存在していない領域に比べて、接続箇所が存在している領域が、ステント１０の拡張状態への遷移に際して広がりにくくなることが想定される。このような事象が発生すると、ステント１０の均一な拡張を行うことができなくなることが懸念される。これに対して、上記のように凹部１８が形成されていることによって応力の集中が抑えられているため、ステント１０が均一に拡張し易くなる。
【００４８】
また、凹部１８は接続部１２の根元側ではなく、その反対側の縁部である返し部１３，１４の内回り側に形成されている。これにより、環状部１１と接続部１２との接続を強固に行いつつ、上記のように応力の集中を抑えることができる。
【００４９】
ここで、凹部１８における凹み量は、返し部１３，１４において凹部１８が形成されていない箇所（具体的には頂点を挟んだ反対側の領域）の幅寸法に対して１％〜１５％の割合の量であることが好ましく、より好ましくは５％〜１０％の割合の量である。この場合、接続部１２が接続されている領域の応力の集中を良好に抑えることができるとともに、環状部１１と接続部１２との接続強度もステント１０の使用において十分なものとすることができる。なお、図１においては凹部１８の大きさを実際のものよりも若干大きめに示している。
【００５０】
以上のとおり、接続部１２が接続されている返し部１３，１４の内回り側の縁部に、接続部１２の根元側に向けて凹んだ凹部１８が形成されていることにより、ステント１０が収縮状態から拡張状態へと遷移する場合における当該返し部１３，１４に対する応力の集中が抑えられる。これにより、当該拡張状態への遷移に際して直線部分１７が半径方向に向けて起立してしまうことが抑えられ、収縮状態から拡張状態への遷移を良好に行うことができる。さらには、ステント１０が均一に拡張し易くなる。
【００５１】
また、軸方向に隣り合う接続部１２の湾曲の向きが逆の関係となっていることにより、ステント１０の拡張状態への遷移に際して当該ステント１０が捩れてしまうことが抑えられる。この点からも、収縮状態から拡張状態への遷移を良好に行うことができる。
【００５２】
（第２の実施形態）
別形態のステント２０について、図２を参照しながら説明する。図２（ａ）はステント２０の製造時の展開図、図２（ｂ）は図２（ａ）の部分拡大図である。
【００５３】
本ステント２０では、図２（ａ）に示すように、環状部２１を挟んで軸方向に隣り合う接続部２４が、当該環状部２１において軸周りに隣接する第１の返し部２２と第２の返し部２３とのそれぞれに接続されている。これにより、上記ステント１０に比べて、軸方向に隣り合う接続部２４の位置が近く設定されている。
【００５４】
図２（ｂ）に示すように、接続部２４は軸方向に隣り合う第１の返し部２２及び第２の返し部２３のそれぞれの外回り側に接続されている。これら各返し部２２，２３には、一方の直線部分２５に連続する境界部２２ａ，２３ａと、他方の直線部分２６に連続する境界部２２ｂ，２３ｂとが存在している。そして、接続部２４はその一端が第１の返し部２２における両境界部２２ａ，２２ｂのうち一方の外回り側に接続されているとともに、他端が第２の返し部２３における両境界部２３ａ，２３ｂのうち接続部２４の一端が接続された境界部２２ｂに近い側の境界部２３ｂの外回り側に接続されている。なお、接続部２４が接続されている境界部の組み合わせは、環状部２１を挟んで軸方向に隣り合う接続部２４毎に相違しているが、境界部の組み合わせを同一としてもよい。
【００５５】
各返し部２２，２３において接続部２４が接続された側の境界部２２ｂ，２３ｂの内回り側には、その周囲にて隣接する領域に比べて接続部２４の根元側に向けて凹んだ第１の凹部２７が形成されている。また、当該接続部２４が接続されていない側の境界部２２ａ，２３ａにも返し部２２，２３の内回り側から外回り側に向けて凹んだ第２の凹部２８が形成されている。これら第１の凹部２７と第２の凹部２８とは凹み量が相違しており、第１の凹部２７の方が第２の凹部２８よりも凹みが形成されている範囲が広く確保されているとともに、凹みの深さが大きく設定されている。
【００５６】
また、本ステント２０では接続部２４が接続されていない返し部２２，２３の各境界部２２ａ，２２ｂ，２３ａ，２３ｂにも、内回り側から外回り側に向けて凹んだ第３の凹部２９が形成されている。当該第３の凹部２９の凹み量は、上記第２の凹部２８と同程度となっている。
【００５７】
上記のように第１の凹部２７だけでなく第２の凹部２８が形成されていることにより、接続部２４が接続された返し部２２，２３において接続部２４の根元が存在する側の境界部２２ｂ，２３ｂにおけるステント２０の外周面に沿った変形だけでなく、接続部２４の根元が存在していない側の境界部２２ａ，２３ａにおけるステント２０の外周面に沿った変形によっても応力の集中が抑えられる。
【００５８】
また、第１の凹部２７の方が第２の凹部２８よりも凹み量が大きく設定されているため、第２の凹部２８の凹み量が第１の凹部２７と同程度に設定されている構成に比べ、返し部２２，２３の強度が極端に低下してしまうことを抑えながら、接続部２４の根元が存在する側の応力の集中をより重点的に抑えることができる。
【００５９】
また、上記のように第２の凹部２８が形成された構成において、接続部２４が接続されていない返し部２２，２３に第３の凹部２９が形成されていることにより、ステント２０が拡張状態へ遷移する場合における、接続部２４が接続されていない返し部２２，２３の各境界部の広がり度合いが、接続部２４が接続されている返し部２２，２３の第２の凹部２８が形成された側の境界部と同程度となる。よって、ステント２０が均一に拡張し易くなる。
【００６０】
なお、環状部２１を挟んで軸方向に隣り合う接続部２４が鏡像関係にある構成は、上記ステント１０と同様である。また、第１の凹部２７と第２の凹部２８とで比較した場合、両者において凹みが形成されている範囲を同一又は略同一としながら、前者の方が後者よりも凹みの深さが大きく設定されている構成としてもよく、両者において凹みの深さを同一又は略同一としながら、前者の方が後者よりも凹みが形成されている範囲が広く設定されている構成としてもよい。この場合であっても、第１の凹部２７の凹み量を第２の凹部２８よりも大きく設定することが可能となる。
【００６１】
（第３の実施形態）
別形態のステント３０について、図３を参照しながら説明する。図３は製造時におけるステント３０の部分拡大図である。
【００６２】
本ステント３０は、図３に示すように、製造時の状態において、隣り合う環状部３４の波線状の形状が逆位相の関係となるように設定されている。つまり、隣り合う環状部３４において第１の返し部３２同士が軸方向に並ばないように設定されているとともに、第２の返し部３３同士が軸方向に並ばないように設定されている。これにより、ステント３０の拡張状態において隣り合う環状部３４の波線形状が同位相の関係となり易くなる。拡張状態において隣り合う環状部３４が同位相の関係となることで、位相がずれる場合と比べて、環状部３４を構成する線状要素（又はストラット）間の距離が局所的に大きくなる箇所が存在しづらくなる。これにより、治療対象箇所にステント３０が留置された状態において、線状要素間に治療対象箇所の管壁が入り込むプロラプスの発生が抑えられる。
【００６３】
上記ステント３０において、接続部３１は、軸方向に隣り合う第１の返し部３２及び第２の返し部３３のそれぞれの外側に接続されている。この場合に、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａに対して軸周りに隣り合い且つ接続部３１が接続されていない返し部３２ｂ，３３ｂは、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａに比べて軸方向への突出量が小さくなるように形成されている。
【００６４】
具体的には、軸周りに隣り合う第１の返し部３２ａ，３２ｂで比較した場合、接続部３１が接続された第１の返し部３２ａに比べて、それに対して軸周りに隣り合う第１の返し部３２ｂは、軸方向に向かい合う環状部３４における第２の返し部３３ａ，３３ｂに向けた突出量がＸ１分小さく抑えられている。また、軸周りに隣り合う第２の返し部３３ａ，３３ｂで比較した場合、接続部３１が接続された第２の返し部３３ａに比べて、それに対して軸周りに隣り合う第２の返し部３３ｂは、軸方向に向かい合う環状部３４における第１の返し部３２ａ，３２ｂに向けた突出量がＸ２分小さく抑えられている。なお、Ｘ１とＸ２とは同一であるが、相違している構成としてもよい。
【００６５】
また、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａに対して軸周りに隣り合う返し部は、一方の軸周り方向側及び他方の軸周り方向側の一対存在することとなるが、一対の両方の返し部においてその突出量が抑えられているのではなく、収縮状態となった接続部３１に近い側の返し部３２ｂ，３３ｂのみ、その突出量が抑えられている。
【００６６】
本ステント３０の場合、接続部３１が接続された第１の返し部３２ａと第２の返し部３３ａとは、製造時において軸方向に向き合っておらず、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａに対して軸周りに隣り合う返し部３２ｂ，３３ｂと軸方向に向き合っている。また、接続部３１は略Ｓ字状をなしており、収縮状態においては各湾曲部３５，３６が上記隣り合う返し部３２ｂ，３３ｂ側に膨らんだ状態となる。これに対して、各湾曲部３５，３６のそれぞれ膨らんだ側に相当する上記隣り合う返し部３２ｂ，３３ｂの突出量が抑えられている。
【００６７】
以上のとおり、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａに対して軸周りに隣り合う返し部３２ｂ，３３ｂの軸方向への突出量が抑えられていることにより、ステント３０を収縮状態とした際に、湾曲部３５，３６の膨らみが大きくなった接続部３１に対して、上記隣り合う返し部３２ｂ，３３ｂが干渉してしまうことが抑えられる。よって、製造時の状態から収縮状態へのステント３０の遷移を良好に行うことができる。
【００６８】
また、本ステント３０においても、接続部３１が接続された返し部３２ａ，３３ａには内回り側から接続部３１の根元側に向けて凹んだ凹部３７が形成されている。但し、製造時の状態から収縮状態へのステント３０の遷移を良好に行うことができるという効果に着目した場合、それに対応する構成を、凹部３７を具備しないステントに対して適用してもよい。
【００６９】
（他の実施形態）
本発明は上記各実施形態の記載内容に限定されず例えば次のように実施しても良い。
【００７０】
（１）上記各実施形態では、環状部１１，２１，３４において接続部１２，２４，３１が接続されている箇所の全てに対して凹部１８，２７，２８，３７を形成したが、各接続箇所において応力の集中の程度が相違するのであれば、特に応力の集中が発生し易い接続箇所にのみ凹部１８，２７，２８，３７を形成する構成としてもよい。
【００７１】
（２）接続部１２，２４，３１が接続されている箇所に凹部１８，２７，２８，３７を形成するのではなく、テーパ形状などによって当該接続箇所を周囲の領域よりも細く形成する構成としてもよい。但し、応力の集中を抑えるために変形を許容する箇所を絞るためには、上記各実施形態のように凹部１８，２７，２８，３７が形成されていることが好ましい。
【００７２】
また、接続箇所の強度が上記各実施形態よりも低減されるおそれはあるが、応力の集中を抑えることだけを目的とするのであれば、接続部１２，２４，３１の根元側に凹部を形成してもよい。また、返し部１３，１４，２２，２３，３２，３３の頂点に接続部１２，２４，３１が接続されている構成においては、当該頂点に対して凹部が形成されていてもよい。
【００７３】
（３）基部として円環状をなす環状部１１，２１，３４を有するステント１０，２０，３０ではなく、楕円環状をなす基部を有するステントや、Ｃ字状といった非連続の環状をなす基部を有するステントに対して、上記各実施形態における特徴的な構成を適用してもよい。また、環状部１１，２１，３４の軸線がステント１０，２０，３０の軸線に対して交差する構成に対して、上記各実施形態における特徴的な構成を適用してもよい。
【００７４】
（４）Ｓ字状をなす接続部１２，２４，３１を有するステント１０，２０，３０ではなく、湾曲部が１個のみ形成された接続部を有するステントや、湾曲部が３個以上形成された接続部を有するステントに対して、上記各実施形態における特徴的な構成を適用してもよい。この場合であっても、拡張状態への遷移に際してのステントの捩れを抑える上では、軸方向に隣り合う接続部の湾曲部の向きの関係が逆となっていることが好ましい。また、接続部１２，２４，３１を曲げるための構成として、湾曲部ではなく折り曲げ部を採用してもよい。
【００７５】
また、接続部１２，２４，３１を合成ゴムといった伸び縮みする材料により直線状に形成してもよい。この場合、例えば拡張状態において接続部１２，２４，３１が引っ張られた状態で保持されるとすると、その接続箇所に対して負荷が継続して加えられることとなるが、上記各実施形態における凹部１８，２７，２８といった接続箇所の応力の集中を抑える構成を適用することで、負荷が継続して加えられる状態に対して好適に対処することが可能となる。
【００７６】
（５）上記各実施形態にて説明したような特徴的な構成を、生分解性材料により形成されたステントに対して適用してもよく、薬剤の放出を可能とするステントに対して適用してもよく、生分解性及び薬剤放出性のいずれをも有さないステントに対して適用してもよい。
【００７７】
（６）拡張状態への遷移に際してステント１０が捩れてしまうことを抑制することができるという効果に着目した場合、上記各実施形態においてそれに対応する構成を、凹部１８，２７，２８，３７が形成されていないステントや、自己拡張型のステントに対して適用してもよい。また、プロラプスの発生を抑制することができるという効果に着目した場合、上記各実施形態においてそれに対応する構成を、凹部１８，２７，２８，３７が形成されていないステントや、自己拡張型のステントに対して適用してもよい。
【符号の説明】
【００７８】
１０…ステント、１１…基部としての環状部、１２…接続部、１３…第１の返し部、１４…第２の返し部、１５，１６…湾曲部、１７…直線部分、１８…凹部、２０…ステント、２１…基部としての環状部、２２…第１の返し部、２３…第２の返し部、２４…接続部、２５，２６…直線部分、２７…第１の凹部、２８…第２の凹部、３０…ステント、３１…接続部、３２…第１の返し部、３３…第２の返し部、３４…基部としての環状部、３５，３６…湾曲部、３７…凹部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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