(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻真の回転を角穴車に伝達すべく相互に噛合した複数の歯車を備えた手巻き輪列であって、
入力側摩擦係合部を備えた入力側部材及び出力側摩擦係合部を備えた出力側部材であって、夫々の摩擦係合部において相互に向き合い、該向き合い部において相互に摩擦係合しているものと、
一方の摩擦係合部を他方の摩擦係合部に押付ける弾性手段と、を有し、
前記入力側部材の前記入力側摩擦係合部と前記出力側部材の前記出力側摩擦係合部とが回転中心軸線の延在方向に対面し
中央孔で丸穴車案内ピンに嵌合され先端側に小径雄ネジ部を備えた中空回転支持軸部を有し、
前記中空回転支持軸部の基端側中径部に下段丸穴車が回転自在に嵌合されると共に上段丸穴車が前記中空回転支持軸部と一体的に回転するように前記上段丸穴車が非円筒状穴部で前記中空回転支持軸部の中間の前記非円筒状部に嵌合され、
前記中空回転支持軸部の先端側雄ネジ部に雌ネジ部材が螺合され、前記雌ネジ部材の螺入により前記雌ネジ部材と前記上段丸穴車との間にある前記弾性手段を介して前記下段丸穴車と前記上段丸穴車との軸方向対向面が摩擦係合されるように構成された手巻き輪列。
【請求項２】
前記雌ネジ部材が前記上段丸穴車よりも小径で、前記上段丸穴車の中央凹部内に位置している請求項１に記載の手巻き輪列。
【請求項３】
前記雌ネジ部材が前記上段丸穴車と同程度以上の径で、前記上段丸穴車の上に位置している請求項１に記載の手巻き輪列。
【請求項４】
前記下段丸穴車及び前記上段丸穴車の回転中心軸が両端側においてほぞ受部で案内されるように構成された中実な軸部からなり、前記軸部のうち上ホゾ側が取外し可能に輪列受に固定される受板によって案内される請求項１に記載の手巻き輪列。
【請求項５】
請求項１から４までのいずれか一つの項に記載の手巻き輪列を備えた時計用ムーブメント。
【請求項６】
請求項５に記載の時計用ムーブメントを備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手巻き輪列及び該輪列を備えた時計用ムーブメント、並びに該ムーブメントを備えた時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計のうち、手巻き式の時計では、ぜんまいをフルに巻き上げると巻上げトルク急激に高くなって巻締め感が得られる。しかしながら、更に強い巻上げ力（トルク）をかけてしまうと、関連する部品が壊れて巻上げ等を行えなくなる虞れがある。すなわち、手巻き式時計では、通常、巻上げトルクの上限値を規定するトルクリミッタ機能すなわち安全作用ないし破損防止機能がない。
【０００３】
一方、自動巻き式の時計では、香箱にスリッピングアタッチメントが設けられていて、巻上げトルクが該アタッチメントにより予め規定された所定レベルに達するまではぜんまいの自動的な巻上げが行われる反面、該巻上げトルクが該アタッチメントにより規定された一定レベルを越えると、スリッピングアタッチメントが香箱内ですべることによってぜんまいの外周側端部が香箱内で回り過剰な巻上げが妨げられるようになっている（例えば、特許文献１）。
【０００４】
ここで、スリッピングアタッチメントが香箱内においてある程度の体積を占有するのは避け難く、該占有体積を最低限に抑えようとしてスリッピングアタッチメントを薄くすると、上記トルクが小さくなり、ぜんまいが巻き上げられるレベルが低くなる。一方、巻上げトルクを高めようとすると、スリッピングアタッチメントを厚くする必要があり、結果的に、香箱内においてぜんまいが占める体積（香箱の実効容積）が減り、ぜんまいの巻数ないし持続時間（パワーリザーブ量）が減る。
【０００５】
なお、一定値を越えるトルクがかかった場合、入力側が出力側に対して空回りするトルクリミッタ機構ないし機能を竜頭に設けることも提案されている（特許文献２）。
【０００６】
しかしながら、この特許文献２に提案の方法では、特に、時計のムーブメントの範囲内でトルクの上限が規定されるものではなく、竜頭をつけたコンプリートの状態にして初めてその機能を発揮できるので、所望の試験等も行いにくい。また、竜頭の構造が複雑化して竜頭が不自然なまでに肥大化するのを避け難い。更に、このような竜頭が量産されるとすると、スリップトルク（すべりが生じる閾トルク）を正確に所定に保つことは容易ではない。加えて、人（ユーザ）の好みに応じてトルクを変更することは、実際上不可能に近くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−７１８３６号公報
【特許文献２】特開２００９−１１５８００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、ムーブメント自体で、巻上げトルクを所望レベル以下に設定し得る手巻き輪列及び該輪列を備えた時計用ムーブメント、並びに該ムーブメントを備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の手巻き輪列は、前記目的を達成するように、巻真の回転を角穴車に伝達すべく相互に噛合した複数の歯車を備えた手巻き輪列であって、入力側摩擦係合部を備えた入力側部材及び出力側摩擦係合部を備えた出力側部材であって夫々の摩擦係合部において相互に向き合い該向き合い部において相互に摩擦係合しているものと、一方の摩擦係合部を他方の摩擦係合部に押付ける弾性手段とを有する。
【００１０】
本発明の手巻き輪列では、「入力側摩擦係合部を備えた入力側部材及び出力側摩擦係合部を備えた出力側部材であって夫々の摩擦係合部において相互に向き合い該向き合い部において相互に摩擦係合しているものと、一方の摩擦係合部を他方の摩擦係合部に押付ける弾性手段と」が設けられているので、入力側部材と出力側部材との間にトルクリミッタ機能が組み込まれていることになり、入力側部材と出力側部材との間に働くトルクが、入力側及び出力側摩擦係合部間の摩擦係合力により規定される閾トルク（最大摩擦トルクないしスリップトルク）以下であると、該トルクが手巻きトルクとして入力側部材から出力側部材を介して角穴車に伝達されてぜんまいの巻上げが行われ、入力側部材と出力側部材との間に働くトルクが、入力側及び出力側摩擦係合部間の摩擦係合力により規定される閾トルク（最大摩擦トルクないしスリップトルク）を超えると、入力側部材と出力側部材との間でスリップが生じ、それ以上のトルクでのぜんまいの巻上げが禁止され、ぜんまいその他の関連部品に損傷を与えることのない範囲内での巻上げが確実に行われ得る。すなわち、本発明の手巻き輪列では、巻上げに際してのトルクの限界値（最大摩擦トルク）が該輪列に組み込まれているので、一方では、香箱にスリッピングアタッチメントを設ける必要がないから香箱内の容積を最大限に利用するようにぜんまいの長さを最大限にしてぜんまいの持続時間を最大限に高めたり最大限トルクの大きいぜんまいを使用して時計の精度を最大限に高めたりし得、他方では、トルクリミッタ機能がムーブメントで完結し得、竜頭のような外装部品部分にトルクリミッタ機能ないしスリップトルク生起機構を組み込む必要がないから、竜頭のような外装部品の複雑化や肥大化を避け得、外装に制約を与える虞れを最低限に抑え得る。手巻き輪列は、典型的には一箇所にトルクリミッタ機能を備えるけれども、複数箇所にトルクリミッタ機能を備えていてもよい。
【００１１】
本発明の手巻き輪列では、典型的には、入力側部材の入力側摩擦係合部と出力側部材の出力側摩擦係合部とが回転中心軸線の延在方向に対面している。
【００１２】
その場合、同軸（同心）に複数の歯車部があるトルク伝達輪列の車に用いられるに適する。このような車は、典型的には、丸穴車からなる。但し、このような車が、丸穴車と角穴車とをつなぐ複数の丸穴中間車のうちの少なくとも一部の車であってもよい。
【００１３】
また、本発明の手巻き輪列において、入力側部材の入力側摩擦係合部と出力側部材の出力側摩擦係合部とが回転中心軸線の延在方向に対面する代わりに、入力側部材の入力側摩擦係合部と出力側部材の出力側摩擦係合部とが回転中心軸線に関して径方向に対面していていもよい。
【００１４】
その場合、典型的には、入力側部材及び出力側部材のうちの一方が軸を含み、入力側部材及び出力側部材のうちの他方が該軸に対して弾性的に摩擦係合されて該軸を弾性的に抱く弾性腕部を備える。このとき、典型的には、前者はかな部（相対的に小径である小歯車部）と一体的に結合され、後者は歯車部（相対的に大径である大歯車部）と一体的に結合される。但し、逆であってもよい。この構造は、手巻き輪列のうち丸穴車よりも（複数の）丸穴中間車（丸穴伝え車）のうちの少なくとも一つの車に適用されるに適する。なお、二つの歯車部が同径であってもよい。
【００１５】
本発明の手巻き輪列では、弾性手段が入力側部材及び出力側部材のうちの少なくとも一方の一部に形成されていても、弾性手段が入力側部材及び出力側部材とは別体からなり、該弾性手段の弾性力によって入力側部材と出力側部材とを弾性的に押付ける押付け手段を更に有していてもよい。
【００１６】
典型的には、前者は、径方向の摩擦係合に適し、後者は、軸方向（軸線の延在方向の平行な方向）の摩擦係合に適する。但し、逆であってもよい。
【００１７】
本発明の手巻き輪列において弾性手段が別体からなる場合、典型的には、弾性手段が、皿バネ、コイルバネ又は波バネからなり、押付け手段が、ネジの形態の押付け力調整機構を備える。
【００１８】
押付け手段がネジの形態の押付け力調整機構を備える場合、該ネジの螺合状態を調整するだけで押付け力が調整されてトルクリミッタ機能の閾ないし限界トルク換言すればスリップトルクの大きさが調整され得る。従って、スリップトルク自体を所望レベルに設定し得、例えば、ユーザ自体がスリップトルクを調整することも可能になり得る。調整機構は所望ならばネジ以外の形態であってもよい。
【００１９】
なお、弾性手段としては、所望の摩擦係合力を生じさせ得る押圧力を付与しうる限り適宜選択され得、できるだけ狭い占有体積でできるだけ大きな弾性力（従ってできるだけ大きなスリップトルク）を生じさせるためには、例えば、皿バネが好ましい。但し、波バネその他のものであってもよい。
【００２０】
本発明の手巻き輪列では、典型的には、入力側部材がきち車に噛合した下段丸穴車からなり、出力側部材が丸穴中間車に噛合した上段丸穴車からなる。なお、この明細書において、「上」段とは裏蓋側をいい、「下」段とは文字板側をいう。但し、巻真の配置次第では、逆であってもよい。
【００２１】
その場合、丸穴車ときち車との相対的な位置関係や丸穴車と丸穴中間車との相対的な位置関係に伴うスペースが摩擦係合部の組込に効果的に利用され得る。
【００２２】
本発明の手巻き輪列では、典型的には、中央孔で丸穴車案内ピンに嵌合され先端側に小径雄ネジ部を備えた中空回転支持軸部を有し、該中空回転支持軸部の基端側中径部に下段丸穴車が回転自在に嵌合されると共に上段丸穴車が中空回転支持軸部と一体的に回転するように該上段丸穴車が非円筒状穴部で中空回転支持軸部の中間の非円筒状部に嵌合され、中空回転支持軸部の先端側雄ネジ部に雌ネジ部材が螺合され、該雌ネジ部材の螺入により該雌ネジ部材と上段丸穴車との間にある弾性手段を介して下段丸穴車と上段丸穴車との軸方向対向面が摩擦係合されるように構成される。
【００２３】
その場合、雌ネジ部材と雄ネジ部材との螺合の程度を調整するだけで、上段丸穴車と下段丸穴車との摩擦係合の程度を確実に調整し得る。ここで、上段丸穴車の非円筒状穴部及び中空回転支持軸部の非円筒状部は、横断面が円形からずれていればどのような形状であってもよく、例えば、円の一側が直線的に切り落とされた「Ｄ」字状の横断面や円の両側がに切り落とされたトラック状形状の横断面からなる。また、少なくとも円形からずれた形状部分で相互に当接するように嵌り合う限り、上段丸穴車の非円筒状穴部及び中空回転支持軸部の非円筒状部の横断面形状が相互に異なっていてもよい。
【００２４】
本発明の手巻き輪列では、雌ネジ部材が上段丸穴車よりも小径で該上段丸穴車の中央凹部内に位置していても、雌ネジ部材が上段丸穴車と同程度以上の径で該上段丸穴車の上に位置していてもよい。
【００２５】
後者の場合、組付け状態のままで雌ネジ部材を回し易く、組付け状態のままでトルクリミッタ機能の閾トルクすなわちスリップトルクを調整し易い。
【００２６】
また、本発明の手巻き輪列において、下段丸穴車及び上段丸穴車の回転中心軸が両端側においてほぞ受部で案内されるように構成された中実な軸部からなり、該軸部のうち上ホゾ側が取外し可能に輪列受に固定される受板によって案内されるようになっていてもよい。
【００２７】
その場合、受板を取外すことによりスリップ構造を含む丸穴車の部分をムーブメントから取り出して、トルクリミッタ機能の閾トルクすなわちスリップトルクの大きさを調整することも可能になる。なお、ここで、回転中心軸には、例えば、上段丸穴車が一体的に回転されるように嵌合される。その場合、中実な軸部の形態の回転中心軸は、上記の丸穴車案内ピンと中空回転支持軸部とを一体化してなる軸部であって両端のほぞ部がほぞ受によって回転自在に支持されていることになる。
【００２８】
本発明の時計用ムーブメントは、前記目的を達成すべく、上述のような手巻き輪列を備える。
【００２９】
また、本発明の時計は、前記目的を達成すべく、該時計用ムーブメント、即ち上述のような手巻き輪列を備えた時計用ムーブメントを有する。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の好ましい一実施例の手巻き輪列を備えたムーブメントを有する時計の一部の断面説明図。
【図２】図１の時計のうち手巻き輪列を含むムーブメント部分の平面説明図。
【図３】本発明の別の好ましい一実施例（本発明の変形例）としての手巻き輪列を備えたムーブメントを有する時計の一部についての図１と同様な断面説明図。
【図４】図３の手巻き輪列の丸穴車構造体の部分の別の変形例を示したもので、（ａ）は一変形例の平面説明図、（ｂ）は（ａ）の断面説明図。
【図５】図３の手巻き輪列のうちスリップ機構を備えた歯車の別の変形例を示したもので、（ａ）は別の一変形例の平面説明図、（ｄ）は更に別の一変形例の平面説明図。
【００３１】
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３３】
本発明の好ましい一実施例の手巻き式時計３は、図１の断面説明図及び図２の平面説明図に示したような本発明の好ましい一実施例の手巻き輪列１を備えた本発明の好ましい一実施例のムーブメント２を有する。
【００３４】
時計３のムーブメント２は、図１の断面図からわかるように、厚さ方向Ｄの中央部に地板１１を備え、巻真２０が、Ａ１，Ａ２方向に出入り可能に且つ中心軸線Ｂの周りでＢ１，Ｂ２方向に回転可能に、地板１１に支持されている。
【００３５】
巻真２０は、大径フランジ状部２１、大径円柱部２２、小径部２３、中径フランジ状部２４、中径円柱部２５、角柱部２６、先端側小径部２７等を備える。角柱部２６にはつづみ車１５がＡ１，Ａ２方向に相対変位可能に嵌合され、中径円柱部２５には、きち車１８がＢ１，Ｂ２方向に相対回転可能に嵌合されている。１６はおしどり、１７はかんぬき、１４は小鉄車である。
【００３６】
地板１１の裏蓋７側（図１でみてＤ１方向）には、輪列受１２や香箱受１３がある。地板１１と該地板１１の裏蓋７側に位置する輪列受１２との間、及び地板１１の文字板１９側（図１でみてＤ２方向）には、時計３の刻時及び時刻表示に係る刻時・運針輪列６（図２）が設けられている。輪列６は、がんぎ車６ａ等を含む。
【００３７】
地板１１と香箱受１３との間には、香箱車３０が配置されている。香箱車３０は、香箱本体３１及び香箱蓋３２によって形成された香箱室３３内にぜんまい体３４を備え、渦巻きバネの形態の該ぜんまい体３４は、外周端部の外かけ３４ａで香箱車本体３１の内周面３１ａに係止され、内周端３４ｂで香箱真３５に取付けられている。香箱車本体３１は歯車部３１ｃで刻時・運針輪列６の歯車に噛合っている。香箱真３５は、軸受部３６ａ，３６ｂを介して地板１１及び香箱受１３に回転自在に支持され、香箱真３５の突出端部３５ａには角穴車３７が角穴ねじ３７ａにより取付けられている。
【００３８】
手巻き輪列１は、きち車１８に噛合した丸穴車構造体８と、該丸穴車構造体８につながった丸穴中間車機構９と該丸穴中間車機構９につながった角穴車３７とを含む。
【００３９】
この例では、丸穴中間車機構９は、香箱受１３と輪列受１２とにより回転自在に支持された第一丸穴中間車４１及び第二丸穴中間車４２からなる。第一丸穴中間車４１は軸４１ａと、該軸４１ａと一体的な第一丸穴中間歯車４１ｂと該軸４１ａと一体的で第一丸穴中間歯車４１ｂよりも小径の第一丸穴中間かな４１ｃとを含み、第一丸穴中間歯車４１ｂで丸穴車構造体８の出力側歯車に噛合され、第一丸穴中間かな４１ｃで第二丸穴中間車４２に噛合されている。なお、第二丸穴中間車４２は、角穴車３７に噛合している。
【００４０】
丸穴中間車機構９及び角穴車３７と共に手巻き輪列１を構成する丸穴車構造体８は、この例では、輪列受１２に取付けられている。
【００４１】
より詳しくは、丸穴車構造体８は、輪列受１２に嵌着された丸穴車案内ピン５１及び該丸穴車案内ピン５１に嵌合された雄ネジ部材５３からなる支持軸構造体５０と、下段丸穴車６０と、上段丸穴車７０と、弾性部材８０と、雌ネジ部材９０とを有する。
【００４２】
支持軸構造体５０の丸穴車案内ピン５１は、基端に大径のフランジ状部ないし鍔部５１ａを備えると共に先端に小径の嵌着軸部５１ｂを備え、中間に複数の中径軸部５１ｄ及び小径軸部５１ｅを備える。
【００４３】
雄ネジ部材５３は、円筒状本体部５４と、該本体部５４の基端側のフランジ状部５５と、該本体部５４の先端側の雄ネジ部５６とを有する。本体部５４は、基端側に非円筒状筒部５７を備える。非円筒状筒部５７は、図１において、想像線５７ｉで示したように、横断面形状が非円形（すなわち円形からずれた形状）になるように、外周面の一部に異なる径の部分５７ｉを有する。ここで、雄ネジ部材５３の非円筒状筒部５７は、横断面が円形からずれていればどのような形状であってもよく、例えば、円の一側が直線的に切り落とされた「Ｄ」字状の横断面や円の両側がに切り落とされたトラック状形状の横断面からなる。フランジ状部５５は、径の異なる二つのフランジ状部分すなわち第一フランジ状部分５８及び第二フランジ状部分５９からなり、基端側に位置していて最大径の第一フランジ状部分５８は、端面に凹部５８ａを備える。
【００４４】
第二フランジ状部分５９の外周５９ａで第一フランジ状部分５８の裏蓋側表面５８ｂ上には、環状の下段丸穴車６０が配置されている。環状の下段丸穴車６０は、第二フランジ状部分５９に摺動回転自在に嵌合され、文字板側表面部６１が第一フランジ状部分５８の表面５８ｂに対しても摺動可能である。下段丸穴車６０の文字板側表面部６１のうち第一フランジ状部分５８の表面５８ｂに対して摺動する部分を含む領域は、円形ないし円環状の凹部６２になっており、該凹部６２の底面６３で第一フランジ状部分５８の表面５８ｂに対して摺接する。なお、下段丸穴車６０は、円筒状内周面６４で第二フランジ状部分５９の外周面５９ａに摺接している。下段丸穴車６０は、外周に沿って歯車部６５を備え、該歯車部６５で、きち車１８の歯車部１８ａに噛合している。
【００４５】
従って、巻真２０がＡ２方向に押込まれた通常位置（巻真０段目位置）Ｐ０において、巻真２０がその中心軸線ＢのまわりでＢ１方向に回されると、該巻真２０のＢ１方向回転に応じて該巻真２０と一体的にＢ１方向に回転されるつづみ車１５の歯車部１５ａに対し、歯車部１８ｂで噛合したきち車１８もＢ１方向に回転され、該きち車１８の歯車部１８ａに歯車部６５で噛合した下段丸穴車６０が、中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に回転される。なお、下段丸穴車６０の裏蓋７側の表面６６のうち内周側領域６６ａには、裏蓋７側に向かって突出した円環状表面部６７が形成され、該表面部６７は粗面化され、摩擦係合面Ｈ１として働く。換言すれば、下段丸穴車６０の裏蓋７側の表面６６のうち外周側領域６６ｂは、内周側領域６６ａと比較して凹んでいて、隣接する部材との干渉を避けるようになっている。
【００４６】
なお、円環状表面部６７のある領域における下段丸穴車６０の厚さは、第二フランジ状部分５９の外周面５９ａの高さと同程度であって、より詳しくは、外周面５９ａの高さよりも僅かに大きい。従って、下段丸穴車６０の円環状表面部６７は、第二フランジ状部分５９の表面５９ｂよりも、裏蓋７側に向かって、僅かに突出している。
【００４７】
雄ネジ部材５３の中径筒部５７の外周５７ａで下段丸穴車６０の円環状表面部６７上には、環状の上段丸穴車７０が配置されている。
【００４８】
環状の上段丸穴車７０は、環状下端面７２及び円筒状外周歯車部７３を備えると共に非円筒状内周面７４を備えた環状本体７１を有し、裏蓋７側の内周側部分に、大径で深い円筒状凹部７５を有する。上段丸穴車７０の非円筒状内周面７４は、その横断面形状が雄ネジ部材５３の非円筒状筒部５７の横断面形状と実際上一致する形状を有する。環状の上段丸穴車７０は、雄ネジ部材５４と一体回転され得るように、非円筒状内周面７４で雄ネジ部材５４の非円筒状筒部５７に嵌合され、粗面化されて摩擦係合面Ｈ２をなす環状下端面７２で下段丸穴車６０の円環状表面部６７に摩擦係合し、外周の歯車部７３で丸穴中間車機構９の第一丸穴中間車４１（より詳しくは第一丸穴中間車４１の第一丸穴中間歯車４１ｂ）に噛合する。
【００４９】
上段丸穴車７０の凹部７５には、弾性部材としての皿バネ８０Ａ，８０Ｂが配置されている。各皿バネ８０Ａ，８０Ｂは、上下が反転されている点を除き同一形状である。各皿バネ８０Ａ，８０Ｂは、円錐台の周面をなす形状の本体部８１Ａ，８１Ｂからなり、相互の小径端部８２Ａ，８２Ｂで相互に当接すると共に、両者の大径端部８３Ａ，８３Ｂが相互に離れたところに位置するように配置されている。この例では、下側の皿バネ８０Ａが、大径端部８３Ａで上段丸穴車７０の凹部７５の底面に当接し、反対側に位置する上段の皿バネ８０Ｂが大径端部８３Ｂで調整部材として雌ネジ部材９０の下端面９２に当接している。従って、下段丸穴車６０は皿バネ８０Ａ，８０Ｂの弾性力の作用下で上端丸穴車７０の環状下端面７２と雄ネジ部材５３の第一フランジ状部分５８の裏蓋側面５８ａとの間に相互に摩擦係合した状態で挟まれている。
【００５０】
なお、皿バネ８０Ａ，８０Ｂの内径は雄ネジ部材５３の円筒状本体部５４よりも十分に大きく且つ皿バネ８０Ａ，８０Ｂの外径は上段丸穴車７０の凹部７５の内径よりも十分に小さい。従って、皿バネ８０Ａ，８０Ｂに対して軸方向圧縮力が加えられて、皿バネ８０Ａ，８０Ｂの傾斜が小さくなるように皿バネ８０Ａ，８０Ｂが変形されても、皿バネ８０Ａ，８０Ｂの内周面が雄ネジ部材５３の円筒状本体部５４の外周面に押付けられたり皿バネ８０Ａ，８０Ｂの外周面が上段丸穴車７０の凹部７５の内周面に押付けられる虞れはない。
【００５１】
上段丸穴車７０の凹部７５内で皿バネ８０Ａ，８０Ｂの上には、調整部材としての雌ネジ部材９０が装着されている。
【００５２】
雌ネジ部材９０は、雄ネジ部材５３の雄ネジ部５６に螺合する雌ネジ部９１を内周面に備えると共に、皿バネ８０Ｂを押す押圧面部を下端面９２に有する。雌ネジ部材９０の外周面９３の外径は、雌ネジ部材９０が上段丸穴車７０の凹部７５に遊嵌され得るように、凹部７５の内径よりも小さい。なお、雌ネジ部材９０は、下端面９２で、皿バネ８０Ｂの最大径部を押下げ得るように、典型的には、該最大径部以上の外径を有する。但し、最大径部が拡がるにつれて、該最大径部よりも径方向内側の部分を押さえるようになっていてもよい。
【００５３】
より詳しくは、雌ネジ部材９０は、図１に加えて図２の平面図からわかるように、平行な面９５ａ，９５ｂ（両者を区別しないとき又は総称するときは符号９５で表す）に沿って且つ面９６ａ，９６ｂ（両者を区別しないとき又は総称するときは符号９６で表す）に沿って、直径方向反対側に切欠き部分９７ａ，９７ｂ（両者を区別しないとき又は総称するときは符号９７で表す）が形成されている。面９６ａ，９６ｂは面一である。この場合、面９６ａ，９６ｂによって規定された突出部分９８に係合する凹部を先端に備えた工具によって雌ネジ部材９０を中心軸線ＥのまわりでＥ１，Ｅ２方向に容易に回し得る。従って、雌ネジ部材９０の雄ネジ部材５３へのネジ込みの程度（螺入の程度）を容易に調整し得、それにより、皿バネ８０Ａ，８０Ｂによる上段丸穴車７０の摩擦係合面Ｈ２すなわち面７２と下段丸穴車６０の摩擦係合面Ｈ１すなわち面６７との間に働く押圧力（垂直抗力）を容易に調整し、両摩擦係合面７２，６７間に働く摩擦係合力の大きさを容易に調整し得、該摩擦係合力により規定されるトルクの限界値すなわち閾トルク（最大摩擦トルクないしスリップトルク）を容易に調整し得る。なお、この手巻き輪列１を備えたムーブメント２においては、スリップトルク（最大摩擦トルク）の大きさの調整に係る弾性部材８０の弾性押圧力が皿バネ８０Ａ，８０Ｂによって実現されているので、最低限の占有体積で最大摩擦トルクを規定する最大摩擦力を相当大きく変更するような調整が確実に行われ得る。但し、弾性部材８０は、皿バネ８０Ａ，８０Ｂの代わりに他のバネその他の部材であってもよい、
【００５４】
すなわち、下段丸穴車６０と上段丸穴車７０との間の摩擦係合の限度、換言すれば、下段丸穴車６０と上段丸穴車７０との間で伝達されるトルクの上限を容易に調整し得る。すなわち、この丸穴車構造体８は、トルクリミッタを備えることになり、これによって、ぜんまいの巻上げトルクの上限を規定し得ることになる。
【００５５】
従って、この手巻き輪列１を備えたムーブメント２では、調整部材としての雌ネジ部材９０が比較的Ｅ１方向にまわされて雌ネジ部材９０の雄ネジ部材５３に対するＤ２方向の螺入が小さい場合（すなわち、調整部材としての雌ネジ部材９０が比較的Ｅ１方向にまわされて雌ネジ部材９０の雄ネジ部材５３に対して比較的Ｄ１方向に位置している場合）、弾性部材としての皿バネ８０Ａ，８０Ｂに対するＤ２方向の押し付けが小さいので、皿バネ８０Ａ，８０ＢによるＤ２方向押圧力が小さく、上段丸穴車７０の下側に位置する摩擦係合面７２と下段丸穴車６０の上側の円環状の摩擦係合面６７との間及び雄ネジ部材５３の第一フランジ状部５８の摩擦係合面（裏蓋側表面）５８ｂと下段丸穴車６０の下側の摩擦係合面（底面）６３との間に働く押付け力が比較的小さく、上段丸穴車７０の下側に位置する摩擦係合面７２と下段丸穴車６０の上側の円環状の摩擦係合面６７との間及び雄ネジ部材５３の第一フランジ状部５８の摩擦係合面（裏蓋側表面）５８ｂと下段丸穴車６０の下側の摩擦係合面（底面６３）との間に働き得る摩擦トルクの上限値Ｆが比較的小さい値（例えば、Ｆ１）になる。
【００５６】
従って、０段目位置Ｐ０にある巻真２０をＢ１方向に回して手巻き輪列１を介してぜんまい３４を巻き上げる際に、ぜんまい３４の巻上げの進行に伴ない丸穴車構造体８の下段丸穴車６０と上段丸穴車７０との間に働くトルク負荷に起因する抵抗が上限値Ｆ１を越えると、下段丸穴車６０の上側の摩擦係合面６７と上段丸穴車７０の摩擦係合面７２との間及び雄ネジ部材５３の第一フランジ状部５８の摩擦係合面（裏蓋側表面）５８ｂと下段丸穴車６０の下側の摩擦係合面（底面）６３との間にすべりが生じるようになり、それ以上の負荷トルクでのぜんまい３４の巻上げは禁止される。
【００５７】
一方、雌ネジ部材９０を雄ネジ部材５３に対してＤ２方向に深く螺入して、皿バネ８０Ｂ，８０Ａ間の押付け力を大きくして、上段丸穴車７０の下側に位置する摩擦係合面７２と下段丸穴車６０の上側の円環状の摩擦係合面６７との間及び雄ネジ部材５３の第一フランジ状部５８の摩擦係合面（裏蓋側表面）５８ｂと下段丸穴車６０の下側の摩擦係合面（底面）６３との間に働き得る摩擦トルクの上限値Ｆを比較的大きい値（例えば、Ｆ２（＞Ｆ１））にした場合、０段目位置Ｐ０にある巻真２０をＢ１方向に回して手巻き輪列１を介してぜんまい３４を巻き上げる際に、ぜんまい３４の巻上げの進行に伴ない丸穴車構造体８の下段丸穴車６０と上段丸穴車７０との間に働くトルク負荷に起因する抵抗が値Ｆ１に達しても、下段丸穴車６０の摩擦係合面６７と上段丸穴車７０の摩擦係合面７２との間にすべりが生じることなく巻上げが行われ、ぜんまい３４の巻上げの進行に伴ない丸穴車構造体８の下段丸穴車６０と上段丸穴車７０との間に働くトルク負荷に起因する抵抗が上限値Ｆ２を越えて初めて下段丸穴車６０の摩擦係合面６７と上段丸穴車７０の摩擦係合面７２との間にすべりが生じるようになり、それ以上の負荷トルクでのぜんまい３４の巻上げは禁止される。
【００５８】
すなわち、後者の場合、ぜんまい３４をより高いトルクまで巻き上げ得ることになる。また、この手巻き輪列１を備えたムーブメント２では、雌ネジ部材９０の螺入の程度を調整することにより巻上げの程度を調整し得る。
【００５９】
なお、弾性部材８０としてはＤ方向の小さい変位で押付力を大きく変え得るバネ定数の大きい点で皿バネ変形が好ましいけれども、所望ならば、皿バネの代わりに、コイルバネその他のバネやゴムその他の弾性材料を用いてもよい。
【００６０】
以上のような手巻き輪列１を備えるムーブメント２においては、ムーブメント２の手巻き輪列１自体にトルクリミッタ機構ないし機能又はスリップトルク機能が組込まれているので、自動巻式の場合と異なり、香箱車３０の室３３内にスリッピングアタッチメントを配設する必要がないので、該スリッピングアタッチメントが占有する体積分だけをぜんまい体３４が占め得るから、ぜんまい体３４の長さが長くなって長時間安定なトルク出力が与えられたり、トルクレベルを高めて時計３の動作精度を高めることが可能になる。また、この手巻き輪列１を備えるムーブメント２では、ムーブメント２の手巻き輪列１自体にトルクリミッタ機構ないし機能又はスリップトルク機能が組込まれているので、スリップトルク機能を竜頭その他の外装部品に持たせる必要がないから、竜頭その他の外装部品が不自然に肥大化するのを避け得る。
【００６１】
以上のような手巻き輪列１を備えるムーブメント２の場合、輪列受１２に手巻き輪列１を構成する丸穴車構造体８の丸穴車案内ピン５０の先端部５１を圧入・嵌着した状態で、輪列受１２を地板１１に取付けることにより、手巻き輪列１をムーブメント２に組み込むとこになる。従って、雌ネジ部材９０によるスリップトルクＦの調整も、丸穴車構造体８を輪列受１２に嵌着する前に行うことになり、一端組み立てた後は、分解を要するので、スリップトルクＦの調整は実際上行われにくい。
【００６２】
これに対して、図３の断面図に示したように、ムーブメントが、該ムーブメントの本体に組み込まれた後においても、雄ネジ部材の螺合状態の調整が可能な手巻き輪列を備えていてもよい。
【００６３】
図３に示した手巻き輪列１Ｋを備えたムーブメント２Ｋを有する時計３Ｋにおいて、図１及び図２の要素（部材や部位等）と実質的に同じ要素には、図１や図２の要素と同一の符号を付し、図１及び図２の要素に概ね対応するけれども、部分的に異なるところのある要素には、図１や図２の要素の符号の後に添字Ｋを付してある。
【００６４】
丸穴車構造体８が輪列受１２に取付けられていた図１の手巻き輪列１とは異なり、図３の手巻き輪列１Ｋでは、丸穴車構造体８Ｋが地板１１Ｋに取付けられている。
【００６５】
丸穴車構造体８Ｋも、支持軸構造体５０Ｋと、下段丸穴車６０と、上段丸穴車７０Ｋと、弾性部材８０と、調整部材としての雌ネジ部材９０Ｋとを有する。ここで、支持軸構造体５０Ｋは、丸穴車案内ピン５１Ｋと雄ネジ部材５３Ｋとからなる。以下では、手巻き輪列１，１Ｋにおいて下段丸穴車６０が実際上同じ例について説明するけれども、下段丸穴車６０も多少異なる形状であってもよい。
【００６６】
丸穴車案内ピン５１Ｋは、先端部５１ｂＫにおいて地板１１Ｋの丸穴車支持部１１ｃの穴に圧入・嵌着されている点で、丸穴車案内ピン５１と異なるけれども、丸穴車案内ピン５１と概ね同様に、フランジ状部５１ａＫと複数の中径軸部５１ｄＫ及び小径軸５１ｅＫとを有し、全体形状も丸穴車案内ピン５１と概ね同様である。丸穴車案内ピン５１Ｋの形状は丸穴車案内ピン５１の形状とは異なっていてもよい。
【００６７】
雄ネジ部材５３Ｋは、雄ネジ部材５１と概ね同様に、円筒状本体部５４Ｋと基端側にフランジ状部５５Ｋとを有し、フランジ状部５５の第一フランジ状部分５８で丸穴車案内ピン５１のフランジ状部５１ａに支えられる代わりに、フランジ状部５５Ｋの第一フランジ状部分５８Ｋで地板１１Ｋの丸穴車支持部１１ｃに支えられるように、丸穴車案内ピン５１Ｋのフランジ状部５１ａＫによって規制されている点で、丸穴車構造体８の雄ネジ部材５３とは異なる。
【００６８】
より詳しくは、雄ネジ部材５３Ｋは、雄ネジ部材５１と概ね同様に、下段丸穴車６０が凹部６２の底面６３で摺動可能に載置された表面５８ｂＫを備える第一フランジ状部分５８Ｋと、下段丸穴車６０が回転可能に嵌合された外周面部５９ａＫを備える第二フランジ状部分５９Ｋと、上段丸穴車７０Ｋと共に一体的に回転されるように上段丸穴車７０Ｋの非円筒状内周面７４に嵌合された非円筒状外周面部５７ａＫを備える非円筒状中径筒部５７Ｋとを有する。
【００６９】
上段丸穴車７０Ｋは、環状本体７１Ｋの高さ（軸線方向延在長さ）及び円筒状凹部７５Ｋの深さ（軸方向深さ）が上段丸穴車７０の環状本体７１の高さ及び円筒状凹部７５の深さよりもはるかに小さい点を除き、上段丸穴車７０と概ね同様に構成される。より詳しくは、上段丸穴車７０Ｋの円筒状凹部７５Ｋの深さは、図３からわかるように、弾性部材としての二つの皿バネ８０Ａ，８０Ｂの高さよりも小さく、上側の皿バネ８０Ｂの上部が上段丸穴車７０Ｋの上端部７７を越えて突出している。
【００７０】
調整部材としての雌ネジ部材９０Ｋは、この例では、上段丸穴車７０Ｋの凹部７５Ｋの径よりも大きい径を有し、下端面９２Ｋで弾性部材８０のうち凹部７５Ｋから突出した上側の皿バネ８０Ｂの大径端部８３Ｂに当接する。この例では、調整部材としての雌ネジ部材９０ＫのＥ２方向回転に伴ない、雌ネジ部９１Ｋと雄ネジ部５６Ｋとの螺合部において雌ネジ部材９０Ｋが雄ネジ部材５３Ｋに対してＤ２方向に螺入されて、雌ネジ部材９０Ｋの下端面９２Ｋが弾性部材８０の皿バネ８０Ｂ，８０Ａのうち上側の皿バネ８０Ｂの大径端部８３ＢをＤ２方向に押して、皿バネ８０Ｂ，８０Ａを介して、上段丸穴車７０Ｋの摩擦係合面７２Ｋと下段丸穴車６０の摩擦係合面６７との間及び雄ネジ部材５３Ｋの第一フランジ状部５８Ｋの摩擦係合面（裏蓋側表面）５８ｂＫと下段丸穴車６０の下側の摩擦係合面（底面）６３との間の押圧力を高め、摩擦係合面７２Ｋ，６７間及び摩擦係合面５８ｂＫ，６３間のすべりが生じるトルクの閾値すなわちスリップトルク（最大摩擦トルク）Ｆを高める。
【００７１】
この例では、輪列受１２Ｋは、丸穴車構造体８Ｋのある部分においては、大きく切欠かれてなる開口１２ｃを備え、裏蓋７が取り除かれた状態では、該開口１２ｃを介して、調整部材としての雌ネジ部材９０Ｋの頭部９９が露出している。従って、裏蓋７を取り外すだけで、雌ネジ部材９０Ｋの頭部９９の複数の係合凹部９９ａ（例えば、中心軸線Ｅのまわりにおいて周方向に等間隔にある）に回し工具の突起部を係合させて回すことにより、雌ネジ部材９０Ｋの螺入の程度を調整して、スリップトルクを調整し得る。
【００７２】
なお、この手巻き輪列１Ｋの場合、上段丸穴車７０Ｋの高さが、手巻き輪列１の上段丸穴車７０よりも低いことから、上段丸穴車７０Ｋの歯車部７３Ｋが上段丸穴車７０の歯車部７３と比較して裏蓋７からより離れたところに位置する。従って、この手巻き輪列１Ｋでは、第一丸穴中間車４１Ｋの第一丸穴中間かな４１ｃＫの軸方長さ（厚さ）が厚くなり、第一丸穴中間車４１Ｋの第一丸穴中間歯車４１ｂＫは、第一丸穴中間車４１の第一丸穴中間歯車４１ｂよりも裏蓋７からより離れたところにおいて上段丸穴車７０Ｋの歯車部７３Ｋに噛合するように構成されている。従って、第一丸穴中間車４１の第一丸穴中間歯車４１ｂよりも裏蓋７からより離れたところにおいて第一丸穴中間車４１Ｋの第一丸穴中間歯車４１ｂＫを支えるべく第一丸穴中間車４１Ｋの軸４１ａＫの下端部を軸支し得るように、この例では、香箱受１３Ｋが下側にずれた部分１３ｄを備える。
【００７３】
以上の如く構成された手巻き輪列１Ｋを備えたムーブメント２Ｋを有する時計３Ｋでは、０段目位置Ｐ０にある巻真２０をＢ１方向に回すと、つづみ車１５及びきち車１８を介して丸穴車構造体８ＫがＥ１方向に回転され、該丸穴車構造体８Ｋの回転に応じて、丸穴中間車機構９Ｋの第一丸穴中間車４１Ｋ及び第二丸穴中間車４２が回転されて角穴車３７を回すことにより、ぜんまい体３４の巻上げが進行する。ぜんまい体３４の巻上げが進んで該ぜんまい体３４の巻上げに際して丸穴車構造体８Ｋの下段丸穴車６０と上段丸穴車７０Ｋとの間において伝達されるべきトルクＦが調整部材としての雌ネジ部材９０ＫのＤ２方向螺入量によって規定される値を超えると、丸穴車構造体８Ｋの下段丸穴車６０の摩擦係合面６７と上段丸穴車７０Ｋの摩擦係合面７２Ｋとの間にすべりが生じるようになり、ぜんまい体３４のそれ以上の巻上げは停止される。
【００７４】
ここで、トルクＦの上限値は、雌ネジ部材９０Ｋの螺入量を調整することにより調整され得る。即ち、この時計３Ｋにおいても、ムーブメント２Ｋの一部をなす手巻き輪列１Ｋの状態を調整するだけで、ぜんまい体３４の巻上げの上限を所望レベルに設定し得る。特に、この時計３Ｋのムーブメント２Ｋでは、雌ネジ部材９０Ｋの係合凹部９９ａが輪列受１２Ｋの大きな開口１２ｃ内において裏蓋７側に露出しているので、単に裏蓋７を取外すだけで、ぜんまい体３４の巻上げトルクの上限値を所望レベルに調整し得る。
【００７５】
なお、図３に示したように丸穴車構造体８Ｋの丸穴車案内ピン５０Ｋの下端小径部５１ｂＫを地板１１Ｋの支持部１１ｃの穴に嵌着することにより丸穴車構造体８Ｋを支持する代わりに、例えば、図４の（ａ）及び（ｂ）に示したように、丸穴車構造体８Ｍとして軸５１Ｍの両端をほぞ部５１ｆＭ，５０ｇＭとし、下端側のほぞ部５１ｇＭを地板１１Ｍの支持部１１ｃＭの軸受１１ｆＭで支持し、上端側のほぞ部５１ｆＭを輪列受１２Ｍに取外し可能に固定される受板１２ｄＭの軸受１２ｆＭで支持するようにしてもよい。この場合、軸５１Ｍは、例えば図１の丸穴車案内ピン５１と中空支持軸部の形態の雄ネジ部材５３とを一体化した軸部に相当する。
【００７６】
その場合、ネジの如き取外し可能な固定手段１２ｇＭで輪列受１２Ｍに固定された受板１２ｄＭを輪列受１２Ｍから取外すだけで、丸穴車構造体８Ｍを簡単に取外し得る。従って、この丸穴車構造体８Ｍとして、所与の大きさＦのスリップトルクを備えた丸穴車構造体８Ｍを用いることにより、該丸穴車構造体８Ｍを取外した状態で該丸穴車構造体８ＭのスリップトルクＦを所定の状態に設定し得る。すなわち、例えば、丸穴車構造体８Ｍが雌ネジ部材の如き調整部材によってスリップトルクの調整が可能な下段丸穴車及び上端丸穴車を備える場合には、丸穴車構造体８Ｍを取外した状態で調整部材によるスリップトルクの調整を行い、その後、丸穴車構造体８Ｍの軸５１Ｍのほぞ部５１ｇＭを地板１１Ｍの軸受１１ｆＭに挿入し、更に軸受１２ｆＭが軸５１Ｍのほぞ部５１ｆＭに嵌るように受板１２ｄＭを乗せて輪列受１２Ｍに固定することにより、所定のスリップトルクＦの丸穴車構造体８Ｍを容易に所定位置に配設し得る。
【００７７】
なお、図４（ａ）及び（ｂ）に示した丸穴車構造体８Ｍにおいて、図３の要素と概ね同様な要素には、図１や図２の対応する要素の符号の後に添字Ｍを付してある（図３の要素の最後に添字Ｋがある場合には符号「Ｋ」の代わりに符号「Ｍ」を付してある）。
【００７８】
スリップトルクを与える二つの要素（以上の例では、下段丸穴車及び上段丸穴車）間の摩擦係合は、典型的には、軸の延在方向に沿って相対配置された面（図１や図３の例では、例えば、面６７と面７２又は７２Ｋ及び面６３と面５８ｂ又は５８ｂＫ）の間で行われる。但し、所望ならば、例えば、図５の（ａ）や（ｂ）に示したように、相互に径方向に相対配置された面を備える弾性腕部６８Ｑ又は６８Ｒを備えた一方の部材６０Ｑ又は６０Ｒと軸７８Ｑ又は７８Ｒを備えた他方の部材７０Ｑ又は７０Ｒの間で行われてもよい。この場合、例えば、弾性腕部６８Ｑ，６８Ｒを備える部材６０Ｑ，６０Ｒは、夫々、きち車１８の歯車１８ａの如き歯車に歯車部６５Ｑ，６５Ｒで噛合され、軸７０Ｑ，７０Ｒは夫々対応する第一丸穴中間車（図示せず）の第一丸穴中間歯車（図示せず）の如き歯車部（図示せず）に軸７０Ｑ，７０Ｒと一体的なかな部（図示せず）で噛合される。この場合、弾性腕部６８Ｑ，６８Ｒのバネ８０Ｑ，８０Ｒによって予め規定される押圧力で径方向に摩擦係合された弾性腕部６８Ｑ，６８Ｒと軸７８Ｑ，７８Ｒとの間で、該押圧力に依存する摩擦係合トルク（スリップトルク）Ｆが得られる。この場合、典型的には、弾性腕部６８Ｑ，６８Ｒと軸７８Ｑ，７８Ｒとの間に働く弾性押圧力は一定であって調整不可能であるけれども、所望ならば、弾性力調整手段を付加してもよい。
【００７９】
なお、図５（ａ）又は（ｂ）に示した部材において、図１や図２の要素と概ね同様な要素には図１や図２の対応する要素の符号の後に添字Ｑ又はＲを付し、図３の要素と概ね同様な要素には図１や図２の対応する要素の符号の後に添字Ｑ又はＲを付してある（図３の要素の最後に添字Ｋがある場合には符号「Ｋ」の代わりに符号「Ｑ」又は「Ｒ」を付してある）。
【符号の説明】
【００８０】
Ａ１，Ａ２  巻真の出入方向
Ｂ  巻真の回転中心軸線
Ｂ１，Ｂ２  巻真の回転方向
Ｄ  厚さ方向
Ｄ１，Ｄ２  方向
Ｅ  回転中心軸線
Ｅ１，Ｅ２  回転方向
Ｆ，Ｆ１，Ｆ２  スリップトルク（最大摩擦トルク）
Ｈ１，Ｈ２  摩擦係合面
Ｐ０  巻真０段目位置
１，１Ｋ  手巻き輪列
２，２Ｋ  ムーブメント
３，３Ｋ  時計
６  刻時・運針輪列
６ａ  がんぎ車
７  裏蓋
８，８Ｋ，８Ｍ  丸穴車構造体
９，９Ｋ  丸穴中間車機構
１１，１１Ｋ，１１Ｍ  地板
１１ｃ，１１ｃＭ  （地板の）丸穴車構造体支持部
１１ｆＭ  軸受
１２，１２Ｋ，１２Ｍ  輪列受
１２ｃ  開口
１２ｄＭ  受板
１２ｆＭ  軸受
１２ｇＭ  固定手段（ネジ等）
１３，１３Ｋ  香箱受
１３ｄ  （香箱受の）第一丸穴中間車支持部
１５  つづみ車
１５ａ  歯車部
１６  おしどり
１７  かんぬき
１８  きち車
１８ａ  歯車部
１８ｂ  歯車部
１９  文字板
２０  巻真
２１  大径フランジ状部
２２  大径円柱部
２３  小径部
２４  中径フランジ状部
２５  中径円柱部
２６  角柱部
２７  先端側小径部
３０  香箱車
３１  香箱本体
３１ａ  内周面
３１ｃ  歯車部
３２  香箱蓋
３３  香箱室
３４  ぜんまい体
３４ａ  外かけ
３４ｂ  内周端
３５  香箱真
３５ａ  突出端部
３６ａ，３６ｂ  軸受部
３７  角穴車
３８  角穴ねじ
４１，４１Ｋ  第一丸穴中間車
４１ａ，４１ａＫ  軸
４１ｂ，４１ｂＫ  第一丸穴中間歯車
４１ｃ，４１ｃＫ  第一丸穴中間かな
４２  第二丸穴中間車
５０，５０Ｋ  支持軸構造体
５１，５１Ｋ  丸穴車案内ピン
５１Ｍ  軸
５１ａ，５１ａＫ  フランジ状部（鍔部）
５１ｂ，５１ｂＫ  嵌着軸部
５１ｄ，５１ｄＫ  中径軸部
５１ｅ，５１ｅＫ  小径軸部
５１ｆＭ，５１ｇＭ  ほぞ部
５３，５３Ｋ  雄ネジ部材
５４，５４Ｋ  円筒状本体部
５５，５５Ｋ  （基端側の）フランジ状部
５６，５６Ｋ  （先端側の）雄ネジ部
５７，５７Ｋ  非円筒状筒部
５７ａ，５７ａＫ  外周
５７ｉ，５７ｉＫ  非円形部
５８，５８Ｋ  第一フランジ状部分
５８ａ  凹部
５８ｂ，５８ｂＫ  裏蓋側表面（摩擦係合面）
５９，５９Ｋ  第二フランジ状部分
５９ａ，５９ａＫ  外周面
６０  下段丸穴車
６０Ｑ，６０Ｒ  一方の部材
６１  文字板側表面部
６２  （円形ないし円環状の）凹部
６３  （凹部の）底面（摩擦係合面）
６４  円筒状内周面
６５  （下段丸穴）歯車部
６５Ｑ，６５Ｒ  歯車部
６６  （裏蓋側）表面
６６ａ  内周側領域
６６ｂ  外周側領域
６７  円環状表面部（摩擦係合面）
６８Ｑ，６８Ｒ  弾性腕部
７０，７０Ｋ  上段丸穴車
７０Ｑ，７０Ｒ  他方の部材
７１，７１Ｋ  環状本体
７２，７２Ｋ  環状下端面（摩擦係合面）
７３，７３Ｋ  円筒状外周歯車部
７４  非円筒状内周面
７５，７５Ｋ  円筒状凹部
７７  上端部
７８Ｑ，７８Ｒ  軸
８０  弾性部材
８０Ａ，８０Ｂ  皿バネ
８０Ｑ，８０Ｒ  バネ
８１Ａ，８１Ｂ  本体部
８２Ａ，８２Ｂ  小径端部
８３Ａ，８３Ｂ  大径端部
９０，９０Ｋ  雌ネジ部材（調整部材）
９１，９１Ｋ  雌ネジ部
９２，９２Ｋ  下端面
９３  外周面
９５，９５ａ，９５ｂ  面
９６，９６ａ，９６ｂ  面
９７，９７ａ，９７ｂ  切欠き部分
９８  突出部分
９９  頭部
９９ａ  係合凹部
【図１】
0005414634.tif 000002
【図２】
0005414634.tif 000003
【図３】
0005414634.tif 000004
【図４】
0005414634.tif 000005
【図５】
0005414634.tif 000006