(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次式（Ｉ）
【化１】
0005516908.tif 000015
［式中、Ｘは、ＯＲ（式中、Ｒは水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）又はＮＲ1Ｒ2（式中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立して、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）を表し、Ｙは、ＯＨ、ＮＲ3Ｒ4（式中、Ｒ3及びＲ4は、それぞれ独立して、水素原子又は直鎖状の炭素原子数１ないし３のアルキル基を表すか或いはＲ3及びＲ4が一緒になってそれらが結合する窒素原子とともに、環構成原子として酸素原子を含み得る５員環又は６員環を形成する。）、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＲ5又は−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｒ5（式中、Ｒ5は、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基を表す。）を表し、Ｚは、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基を表すか又は環構成原子として、窒素原子、硫黄原子若しくは酸素原子を１若しくは２個含み得る５若しくは６員環のアリール基を表す。］で表される化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩。
【請求項２】
請求項１記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む医薬。
【請求項３】
請求項１記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む神経変性疾患の予防剤又は治療剤。
【請求項４】
請求項１記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む神経細胞突起伸展作用薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、神経変性系疾患の予防又は治療に有用な、神経細胞突起伸展作用を有する新規化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
神経細胞は、他の神経細胞から情報を受け取る樹状突起と他の神経細胞へ情報を送り出す軸索の２種類の神経突起を有している。種々の原因による神経細胞の死滅や神経突起の萎縮は、神経細胞間の正常な情報伝達を阻害するため、障害を受けた神経系の部位に応じ様々な疾患が生じる。具体的な中枢神経系（脳、脊髄）の障害による疾患としては、パーキンソン病、アルツハイマー病、筋萎縮性側索硬化症など、末梢神経の障害による疾患としては、多発性神経炎、ギラン・バレー症候群などが挙げられる。特に中枢神経系疾患は進行性であり、未だ有効な治療法がない。また、神経栄養因子様作用物質が中枢神経系疾患の治療剤として研究されているが、いずれも神経保護作用が主であり、神経変性環境下における神経突起伸展作用は明確に示されていない。これらの神経変性疾患の治療としては、神経細胞死の抑制だけではなく、残された神経細胞の神経突起を伸展させ、神経細胞間の情報伝達を正常化させる必要があるため、神経細胞死抑制作用と神経突起伸展作用を兼ね備えた神経変性疾患の治療剤の開発が切望されている。【０００３】
一方、インドニンジンから抽出された化合物であるソミノンに優れた神経突起伸展作用があること（特許文献１）及びウィタノシドＩＶに脊髄細胞の軸索伸展作用があること（特許文献２）が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１７６４２８号公報
【特許文献２】国際公開第２００６／０９４１６６号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、神経細胞死抑制作用と神経突起伸展作用を兼ね備えた新規化合物及び該化合物を含む神経変性疾患の治療剤の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者等は、上記課題を解決するために、鋭意検討した結果、ラット胎児大脳皮質神経細胞において神経突起伸展作用を示し、ラット脊髄後根神経節ニューロン（脊髄神経細胞）において軸索伸展作用を示す、新規な化合物を見出すに至り、本発明を完成させた。
また、上記より、本発明の化合物を含む薬剤は、神経細胞死や神経突起の萎縮に起因する神経変性疾患の治療を可能とすることが期待できる。【０００７】
即ち、本発明は、
（１）次式（Ｉ）
【化１】
0005516908.tif 000002
［式中、Ｘは、ＯＲ（式中、Ｒは水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）又はＮＲ1Ｒ2（式中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立して、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）を表し、Ｙは、ＯＨ、ＮＲ3Ｒ4（式中、Ｒ3及びＲ4は、それぞれ独立して、水素原子又は直鎖状の炭素原子数１ないし３のアルキル基を表すか或いはＲ3及びＲ4が一緒になってそれらが結合する窒素原子とともに、環構成原子として窒素原子又は酸素原子を含み得る５員環又は６員環を形成する。）、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＲ5又は−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｒ5（式中、Ｒ5は、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基を表す。）を表し、Ｚは、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は窒素原子、硫黄原子若しくは酸素原子を１若しくは２個有し得る５若しくは６員環のアリール基を表す。］で表される化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩、
（２）前記（１）記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む医薬、
（３）前記（１）記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む神経変性疾患の予防剤又は治療剤、
（４）前記（１）記載の化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含む神経細胞突起伸展作用薬、
に関する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の化合物は、縮合環の一つの環が芳香化した、特異な構造を有する新規な化合物である。また、本発明の化合物は、神経突起伸展作用（軸索及び樹状突起）及び神経細胞死抑制作用を有するため、例えば、アルツハイマー病、脊髄損傷、筋萎縮性側索硬化症などの神経変性疾患の治療剤の有効成分として有利に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】基本培地（無添加）での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）２日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図２】神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）２日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図３】サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）２日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図４】基本培地（無添加）での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）５日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図５】神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）５日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図６】サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養（ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器）５日目のラット胎児大脳皮質神経細胞の写真である。
【図７】基本培地（無添加）での培養（ラミニンコート培養容器）２日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【図８】神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養（ラミニンコート培養容器）２日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【図９】サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養（ラミニンコート培養容器）２日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【図１０】基本培地（無添加）での培養（ラミニンコート培養容器）５日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【図１１】神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養（ラミニンコート培養容器）５日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【図１２】サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養（ラミニンコート培養容器）５日目のラット脊髄後根神経節ニューロンの写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の化合物又は医薬的又は獣医学的に許容される塩は、次式（Ｉ）
【化２】
0005516908.tif 000003
［式中、Ｘは、ＯＲ（式中、Ｒは水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）又はＮＲ1Ｒ2（式中、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立して、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）を表し、Ｙは、ＯＨ、ＮＲ3Ｒ4（式中、Ｒ3及びＲ4は、それぞれ独立して、水素原子又は直鎖状の炭素原子数１ないし３のアルキル基を表すか或いはＲ3及びＲ4が一緒になってそれらが結合する窒素原子とともに、環構成原子として窒素原子又は酸素原子を含み得る５員環又は６員環を形成する。）、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＲ5又は−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｒ5（式中、Ｒ5は、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基を表す。）を表し、Ｚは、水素原子、直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基又は窒素原子、硫黄原子若しくは酸素原子を１若しくは２個有し得る５若しくは６員環のアリール基を表す。］で表される構造を有する。
【００１１】
式（Ｉ）で表される本発明化合物の各置換基について説明する。
尚、以下の記載中、ｎ−はノルマルを、ｉ−はイソを、ｓｅｃ−はセカンダリーを、ｔ−はターシャリーを、Ｍｅはメチルを及びＥｔはエチルを意味する。
直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｉ−ペンチル基、ｓｅｃ−ペンチル基及びｔ−ペンチル基等が挙げられる。
直鎖状の若しくは分枝した炭素原子数１ないし５のアシル基としては、アセチル基、プロピオニル基、ｎ−ブチリル基、ｉ−ブチリル基、ｎ−ペンタノイル基、ｉ−ペンタノイル基、ｓｅｃ−ペンタノイル基及びｔ−ペンタノイル基等が挙げられる。
直鎖状の炭素原子数１ないし３のアルキル基としては、メチル基、エチル基及びｎ−プロピル基が挙げられる。
Ｒ3及びＲ4が一緒になってそれらが結合する窒素原子とともに形成される、環構成原子として窒素原子又は酸素原子を含み得る５員環又は６員環としては、ピロリジン環、ピペリジン環、モルホリン環及びピペラジン環等が挙げられる。
窒素原子、硫黄原子若しくは酸素原子を１若しくは２個有し得る５若しくは６員環のアリール基としては、具体的には、例えば、フェニル基、ピリジル基、チアゾリル基、オキサゾリル基、イミダゾリル基、フリル基及びチエニル基等が挙げられる。
【００１２】
次に、式（Ｉ）で表される本発明化合物における置換基Ｘ、Ｙ及びＺの具体例を示す。
Ｘの具体例としては、例えば、ヒドロキシ基（ＯＨ）、メトキシ基、エトキシ基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、アミノ基、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、エチルアミノ基、ジエチルアミノ基、アセチルアミノ基及びプロピオニルアミノ基等が挙げられる。
好ましいＸとしては、ヒドロキシ基（ＯＨ）が挙げられる。
Ｙの具体例としては、例えば、ヒドロキシ基（ＯＨ）、アミノ基、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、エチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ピロリジル基、ピペリジル基、モリホリル基、ピペラジル基、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ2、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＭｅ、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＭｅ2、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＥｔ、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＥｔ2、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｍｅ及び−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｅｔ等が挙げられる。
好ましいＹとしては、ヒドロキシ基（ＯＨ）が挙げられる。
Ｚの具体例としては、例えば、水素原子、メチル基、エチル基、フェニル基、２−フリル基、２−チエニル基及び２−ピリジル基等が挙げられる。
好ましいＺとしては、水素原子が挙げられる。
【００１３】
式（Ｉ）で表される本発明化合物において、Ｚが水素原子以外の基（アルキル基又はアリール基）である場合、該Ｚが結合する炭素は、不斉となるため、該不斉炭素に由来する２種のジアステレオマーが存在することになるが、これらの純粋な各ジアステレオマー及び上記２種のジアステレオマーの任意の割合の混合物（ラセミ体を含む）の何れも、式（Ｉ）で表される本発明化合物に含まれる。
式（Ｉ）で表される本発明化合物は、遊離の形でも、医薬的又は獣医学的に許容される塩の形態でもよく、また、それらの溶媒和物、水和物の形態であってもよい。
医薬的又は獣医学的に許容される塩の例としては、例えば鉱酸塩（塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、硝酸塩、リン酸塩、リン酸水素塩、リン酸二水素塩など）、有機酸塩（ギ酸塩、酢酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、マロン酸塩、シュウ酸塩、マレイン酸塩、フマール酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、乳酸塩、グルタミン酸塩、アスパラギン酸塩、ピクリン酸塩、炭酸塩など）、スルホン酸塩（メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩など）が挙げられる。
【００１４】
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、Ｘ及びＹがヒドロキシ基（ＯＨ）であり且つＺが水素原子である化合物（式（１０）で表される化合物）は、例えば、下記の反応式に従って製造することができる。
【化３】
0005516908.tif 000004
出発物質として使用する式（１）で表される化合物としては、例えば、既知の文献（Ｙ．Ｍａｔｓｕｙａ，Ｓ．Ｍａｓｕｄａ，Ｎ．Ｏｈｓａｗａ，Ｓ．Ａｄａｍ，Ｔ．Ｔｓｃｈａｍｂｅｒ，Ｊ．Ｅｕｓｔａｃｈｅ，Ｋ．Ｋａｍｏｓｈｉｔａ，Ｙ．Ｓｕｋｅｎａｇａ，Ｈ．Ｎｅｍｏｔｏ，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００５年，８０３−８０８頁）等に記載された方法で製造されたものを使用することができる。
以下、上記で示される合成スキームに沿って、式（１０）で表される化合物の製造方法を説明する。
最初に、式（１）で表される化合物を水素添加反応（例えば、１０％パラジウム／炭素（１０％  Ｐｄ／Ｃ））により二重結合を還元して式（２）で表される化合物とし、次に、例えば、モレキュラシーブス４Ａ（ＭＳ４Ａ）などの脱水剤の存在下、二クロム酸ピリジニウム（ＰＤＣ）等の酸化剤でアルコールを酸化してアルデヒドとして式（３）で表される化合物とし、（＋）−ジイソピノカンフェニルアリルボラン（（＋）−Ｉｐｃ2Ｂ（ａｌｌｙｌ））を添加し、その後、メタノール、アミノエタノール等を添加し、立体選択的なアリルボレーションを行なって式（４）で表されるアルコール化合物とし、２−（２，２，２−トリクロロエトキシメチル）アクリル酸塩化物（該酸塩化物は、例えば、ナトリウム２，２，２−トリクロロエトキシドを式（５）で表される化合物（２−（ブロモメチル）アクリル酸））と反応させて式（６）で表される化合物（２−（２，２，２−トリクロロエトキシメチル）アクリル酸）とし、これにチオニルクロリド等を反応させて酸塩化物とすることにより製造することができる。）をピリジン等の塩基の存在下で反応させて式（７）で表される化合物とし、次に亜鉛などで２，２，２−トリクロロエトキシ基を還元的に切断して式（８）で表される化合物とし、これにホベイダ−グラブス触媒（ｏ−トリル）（Ｈｏｖｅｙｄａ−Ｇｒｕｂｂｓ  ｃａｔ．（ｏ−ｔｏｌｙｌ））により閉環反応を行って式（９）で表される化合物とし、７０％フッ化水素・ピリジンで脱保護（脱ｔ−ブチルジメチルシリル基（ＴＢＳ））を行なうことにより、化合物１０で表される化合物を製造することができる。
【００１５】
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＸがＯＲである化合物は、例えば、式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＸがＯＨである化合物に、Ｒ−Ｈａｌ（式中、Ｒは前記と同じ意味を表し、Ｈａｌは、ハロゲン原子（例えば、塩素原子、臭素原子等）を表す。）を塩基（例えば、ピリジン、トリエチルアミン、炭酸カリウム等）の存在下又は非存在下で反応させることにより、製造することができる。
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＸがＮＲ1Ｒ2である化合物は、例えば、式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＸがＯＨである化合物のＯＨをトリフラートとし、パラジウム触媒（例えば、塩化パラジウム、酢酸パラジウム、テトラキストリフェニルパラジウム等）の存在下アミン類（アンモニア、モノアルキルアミン、ジアルキルアミン等）を反応させることにより、ＸがＮＲ1Ｒ2である化合物のうち、ＮＲ1Ｒ2がアミノ基、モノアルキルアミノ基及びジアルキルアミノ基となる化合物が製造できる。
【００１６】
ＮＲ1Ｒ2のＲ1及び／又はＲ2がアシル基となる化合物は、上記で製造したＮＲ1Ｒ2がアミノ基又はモノアルキルアミノ基となる化合物にＲ6−Ｈａｌ（式中、Ｈａｌは前記と同様の意味を表し、Ｒ6は、炭素原子数１ないし５のアシル基を表す。）を塩基（例えば、ピリジン、トリエチルアミン、炭酸カリウム等）の存在下又は非存在下で反応させるか、又はＲ6−ＯＨを脱水剤（例えば、ＤＣＣ等）の存在下で脱水縮合することにより、製造することができる。
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＹがＯＨでＺがアルキル基又はアリール基となる化合物は、例えば、式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＹがＯＨでＺが水素原子である化合物（即ち、−ＣＨＹＺは−ＣＨ2ＯＨとなる。）を酸化（例えば、ＰＣＣ（クロロクロム酸ピリジニウム）による酸化やＤＭＳＯ酸化（例えば、スワン酸化等）による酸化）してアルデヒド（即ち、−ＣＨ2ＯＨ→−ＣＯＨ）とした後、アルキル金属又はアリール金属（金属：リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム等）と反応することにより製造できる。
【００１７】
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＹがＮＲ3Ｒ4でＺがアルキル基又はアリール基となる化合物は、上記で製造したＹがＯＨでＺがアルキル基又はアリール基となる化合物のＯＨをスルホニル化（例えば、メタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、パラトルエンスルホニル等）した後、アミン類（モノアルキルアミン、ジアルキルアミン、環状アミン（ピロリジン、ピペリジン、モルホリン、ピペラジン））を反応させることにより製造できる。
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、Ｙが−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＲ5又は−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｒ5でＺがアルキル基又はアリール基となる化合物は、上記で製造したＹがＯＨでＺがアルキル基又はアリール基となる化合物のＯＨをスルホニル化（例えば、メタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、パラトルエンスルホニル等）した後、ナトリウムアジド等でアジド化し、該アジドを還元してアミノ基とし、これに、例えば、Ｒ5ＮＨＣＮ、Ｒ5Ｃ（＝ＮＨ）Ｈａｌ（式中、Ｒ5及びＨａｌは前記と同様の意味を表す。）等を反応させることにより製造できる。
【００１８】
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、ＹがＮＲ3Ｒ4でＺが水素原子となる化合物は、上記で製造したＹがＯＨでＺが水素原子となる化合物のＯＨをスルホニル化（例えば、メタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、パラトルエンスルホニル等）した後、アミン類（モノアルキルアミン、ジアルキルアミン、環状アミン（ピロリジン、ピペリジン、モルホリン、ピペラジン））を反応させることにより製造できる。
式（Ｉ）で表される本発明化合物のうち、Ｙが−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨＲ5又は−ＮＨＣ（＝ＮＨ）Ｒ5でＺが水素原子となる化合物は、上記で製造したＹがＯＨでＺが水素原子となる化合物のＯＨをスルホニル化（例えば、メタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、パラトルエンスルホニル等）した後、ナトリウムアジド等でアジド化し、該アジドを還元してアミノ基とし、これに、例えば、Ｒ5ＮＨＣＮ、Ｒ5Ｃ（＝ＮＨ）Ｈａｌ（式中、Ｒ5及びＨａｌは前記と同様の意味を表す。）等を反応させることにより製造できる。
【００１９】
上記の製造方法により製造された式（Ｉ）で表される化合物は、通常公知の分離・精製手段、例えば、濃縮、溶媒抽出、濾過、再結晶、各種クロマトグラフィー分離等の手段により、単離・精製することができる。
【００２０】
神経変性疾患の予防剤又は治療剤としては、神経細胞死を抑制するだけでなく、残された神経細胞の神経突起を伸展させ、神経細胞間の情報伝達を正常化する化合物が望ましく、式（Ｉ）で表される化合物は、神経細胞死抑制作用及び神経突起伸展作用を有しており、神経細胞死や神経突起の萎縮に関する神経変性疾患の予防及び／又は治療のための医薬の有効成分として有用である。本発明の医薬の適用対象となる神経変性疾患としては特に制限されないが、例えば、アルツハイマー病、脳血管性痴呆、老年性痴呆、前頭側頭型痴呆、レビー小体痴呆、パーキンソン病、ハンチントン舞踏病、神経因性膀胱、過活動膀胱、神経性頻尿、切迫性尿失禁、反射性尿失禁、溢流性尿失禁、筋萎縮性側索硬化症、脳出血、脳梗塞、脳腫瘍、脳外傷、脊髄損傷、ダウン症候群、多動性障害などを挙げることができる。
【００２１】
本発明により提供される医薬の有効成分として、式（Ｉ）で表される化合物、医薬的又は獣医学的に許容される塩及びそれらの溶媒和物、水和物からなる群から選択された物質を用いることができる。
本発明の医薬、神経変性疾患の予防又は治療剤、神経細胞突起伸展作用薬は、全組成物の質量に対して、上記物質を約0.01〜99.5％、好ましくは、約0.1〜30％含有する。
【００２２】
本発明の医薬、神経変性疾患の予防又は治療剤、神経細胞突起伸展作用薬は、上記物質に加えて、他の医薬的に又は獣医学的に活性な化合物を含ませることもできる。
【００２３】
上記物質の臨床的投与量は、年令、体重、患者の感受性、症状の程度等により異なるが、通常効果的な投与量は、成人一日０．０５ｍｇ〜２ｇ、好ましくは、０．１ｍｇ〜１ｇ程度である。しかし必要により上記の範囲外の量を用いることもできる。
本発明の医薬、神経変性疾患の予防又は治療剤、神経細胞突起伸展作用薬の投与経路は特に限定されず、経口投与または非経口投与（例えば、筋肉内投与、静脈内投与、腹腔内投与、鼻腔などへの粘膜投与、経皮投与または吸入投与など）のいずれでもよい。
【００２４】
式（Ｉ）で表される化合物、医薬的又は獣医学的に許容される塩及びそれらの溶媒和物、水和物からなる群から選択された物質は、製薬の慣用手段によって投与用に製剤化される。即ち、経口投与用の錠剤、カプセル剤、顆粒剤、丸剤は、賦形剤、例えば白糖、乳糖、ブドウ糖、でんぷん、マンニット；結合剤、例えばヒドロキシプロピルセルロース、シロップ、アラビアゴム、ゼラチン、ソルビット、トラガント、メチルセルロース、ポリビニルピロリドン；崩壊剤、例えばでんぷん、カルボキシメチルセルロース又はそのカルシウム塩、微結晶セルロース、ポリエチレングリコール；滑沢剤、例えばタルク、ステアリン酸マグネシウム又はカルシウム、シリカ；潤滑剤、例えばラウリル酸ナトリウム、グリセロール等を添加して調製される。
【００２５】
注射剤、液剤、乳剤、懸濁剤、シロップ剤及びエアゾール剤は、活性成分の溶剤、例えば水、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、プロピレングリコール、1,3−ブチレングリコール、ポリエチレングリコール；界面活性剤、例えばソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、水素添加ヒマシ油のポリオキシエチレンエーテル、レシチン；懸濁剤、例えばカルボキシメチルナトリウム塩、メチルセルロース等のセルロース誘導体、トラガント、アラビアゴム等の天然ゴム類；保存剤、例えばパラオキシ安息香酸のエステル、塩化ベンザルコニウム、ソルビン酸塩等を添加して調製される。
【００２６】
経皮吸収型製剤である軟膏には、例えば白色ワセリン、流動パラフィン、高級アルコール、マクロゴール軟膏、親水軟膏、水性ゲル基剤等が用いられる。坐剤は、例えばカカオ脂、ポリエチレングリコール、ラノリン、脂肪酸トリグリセライド、ココナット油、ポリソルベート等を添加して調製される。
【００２７】
経皮投与の剤型として貼付剤を採用することもできる。
貼付剤は、用途に応じて、例えばパップ剤、プラスター剤、テープ剤等の各種貼付剤の形態であってよい。
貼付剤は、例えば、塗布するのに適する形態（例えば、軟膏形態）の本発明化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を適する基剤（例えば水性基剤やゴム系基剤）に所定量添加したものを、適する支持体に所定の厚さで塗膏し、その上から所定のライナーで被覆し、これを所望の大きさに裁断して製造することができる。貼付剤は、その製造方法によっては、例えば、本発明化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩を含有する基剤を先ずライナーに塗膏して基剤層を形成し、その上から支持体で被覆し、前記基剤層を前記支持体上に転写することにより形成してもよい。
前記水性基剤又は前記ゴム系基剤としては、例えば、以下の成分を混合してなる水性基剤を使用することができる。
Ｉ．水性基剤
成分１）：水溶性高分子
成分２）：架橋剤
成分３）：多価アルコール
ＩＩ．ゴム系基剤
成分４）：ゴム系高分子
成分５）：可塑剤
成分６）：粘着付与剤
【００２８】
以下、前記成分１）ないし成分６）について説明する。
成分１）の水溶性高分子の例は、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸塩、ポリアクリル酸部分中和物、ポリアクリルアミド、ポリエチレンイミン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシエチルセルロース、アクリル酸デンプン、エチル酢酸ビニル、ゼラチン、デンプン、オイドラギッド、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、トラガント等である。前記水溶性高分子は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記水溶性高分子の配合量は、水溶性基剤の総量に基づいて、１〜２０質量％、好ましくは３〜６質量％である。
【００２９】
成分２）の架橋剤としては、例えば、水などに溶解した場合に二価又は三価の金属イオンを生成する塩類などを用いることができる。前記架橋剤の例は、水酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムマグネシウムのような水酸化物、或いは塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、ジヒドロキシアルミニウムアミノアセテート、カオリン、ステアリン酸アルミニウム、水酸化マグネシウム、塩化マグネシウム、硫酸マグネシウムのような無機酸又は有機酸の塩、或いはそれらの塩基性塩、アルミニウムミョウバンのような複塩、更にアルミン酸ナトリウムのようなアルミン酸塩、無機性アルミニウム錯塩及び有機性アルミニウムキレート化合物、合成ヒドロタルサイト、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、ケイ酸アルミン酸マグネシウム、硝酸アルミニウム、硫酸アルミニウム、ＥＤＴＡ−アルミニウム、アルミニウムアラントイネート、酢酸アルミニウム、アルミニウムグリシナール等である。前記架橋剤は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記架橋剤の配合量は、水溶性基剤の総量に基づいて、０．０１〜２０質量％、好ましくは０．１〜１０質量％である。
前述の架橋剤としての二価又は三価の金属イオンを生成する塩類は、水に易溶性のものであってもよいし、又は、水に難溶性のものであってもよい。前記架橋剤として水に難溶性のアルミニウム化合物を用いたとき、ゲル化を行なうべき反応系中に反応速度調整剤を添加することができ、特に酸を添加することでゲル化の反応速度を速くすることが可能である。酸として特に水酸基を含む有機酸又はその塩類を添加することによって、ゲル化反応は著しく速くなる。前記反応速度調節剤の例は、クエン酸、乳酸、酒石酸、グルコン酸、グリコール酸、リンゴ酸、フマール酸、メタスルホン酸、マレイン酸、酢酸、ＥＤＴＡ−２ナトリウム、尿素、トリエチルアミン、アンモニア等の、金属イオンに対してキレート形成能又は配位能を持つ有機酸、有機酸塩、有機塩基など、及び塩酸、リン酸、硫酸、硝酸、臭化水素酸等の無機酸等である。
【００３０】
成分３）の多価アルコールの例は、エチレングリコール、プロピレングリコール、トリメチレングリコール、１，３−ブタンジオール、エチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、１，４−ブタンジオール、グリセリン、トリオキシイソブタン、エリトリット、ペンタエリトリット、キシリット、アドニット、アロズルシット、ソルビトール、ソルビット液、マンニトール、ポリエチレングリコール等である。前記多価アルコールは、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記多価アルコールの配合量は、基剤の総量に基づいて、１０〜８０質量％、好ましくは１０〜６０質量％である。
【００３１】
成分４）のゴム系高分子の例は、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体、スチレンブタジエンブロック共重合体、ポリイソブチレン、生ゴム、ポリイソプレン、ポリブテン等である。前記ゴム系高分子は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いることもできる。前記ゴム系高分子の配合量は、基剤の総量に基づいて、１０〜７０質量％、好ましくは２０〜５０質量％である。
【００３２】
成分５）の可塑剤の例は、流動パラフィン、植物油、動物油、ポリブテン、低分子ポリイソブチレン、ワセリン、ラノリン、高級脂肪族エステル等である。前記可塑剤は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記可塑剤の配合量は、基剤の総量に基づいて、１０〜７０質量％、好ましくは２０〜５０質量％である。
【００３３】
成分６）の粘着付与剤の例は、石油樹脂、ロジン系樹脂、水添ロジン、エステルガム、テルペン樹脂、変性テルペン樹脂、芳香族炭化水素樹脂、脂肪族炭化水素樹脂等である。前記粘着付与剤は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記粘着付与剤の配合量は、基剤の総量に基づいて、５〜５０質量％、好ましくは１０〜３０質量％である。
【００３４】
経皮吸収貼付剤において使用される支持体は特に限定されず、経皮吸収貼付剤の支持体として慣用の材料を使用することができる。例えば前記支持体は、天然又は合成高分子の織布、不織布、シート、フィルム又はそれらの積層体であってよい。前記合成高分子の好ましい例は、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリエチレン系樹脂（例えば、ポリエチレン樹脂や、ポリエチレン樹脂と他の樹脂とのブレンド）、エチレン系共重合樹脂（例えば、エチレンと他のモノマーとの共重合体）、ポリプロピレン系樹脂（例えば、ポリプロピレン樹脂や、ポリプロピレン樹脂と他の樹脂とのブレンド）、ポリウレタン樹脂等である。前記支持体の大きさ、形状、厚さ等は適宜選択する。
経皮吸収貼付剤において使用されるライナーは特に限定されず、経皮吸収貼付剤のライナーとして慣用の材料を使用することができる。例えば前記ライナーは、天然又は合成高分子のシート、フィルム又はそれらの積層体であってよい。前記ライナーの好ましい例は、剥離し易くするための処理（例えば、合成高分子のコーティング）を施した剥離紙や、セロファン，ポリエチレン，ポリエチレンテレフタレート，ポリプロピレン，ポリエステル，ポリ塩化ビニリデン等のシート、フィルム又はそれらの積層体である。
経皮吸収貼付剤における基剤層としては、本発明化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩０．１〜３０質量％を含有することに加えて、必要であれば、例えば、前記成分１）ないし成分６）を所定量含有する基剤を所定の厚さの層状に形成した基剤層を用いることができる。
【００３５】
貼付剤には、本発明化合物又はその医薬的又は獣医学的に許容される塩や前記成分１）ないし成分６）などの他に、必要に応じて、従来の経皮吸収製剤又は経皮吸収貼付剤に慣用されている種々の薬剤、すなわち経皮吸収促進剤、粘着付与剤、軟化剤、酸化防止剤、老化防止剤、保存剤、着香剤、ｐＨ調整剤、乳化剤、分散剤、安定化剤、防腐剤、賦形剤、溶解剤等を所定比率で配合することができる。
前記酸化防止剤の例は、アスコルビン酸、パルミチン酸、亜硫酸水素ナトリウム、エデト酸ナトリウム、エデト酸４ナトリウム、乾燥亜硫酸ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、酢酸トコフェロール、ｄ１−α−トコフェロール、ジクロルイソシアヌル酸カリウム、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、大豆レシチン、ピロ亜硫酸ナトリウム、１，３−ブチレングリコール、ペンゾトリアゾール、ペンタエリスリル−テトラキス［３−（３，５−ジ−第三ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、没食子酸プロピル、２−メルカプトベンズイミダゾール等である。前記酸化防止剤は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記酸化防止剤の配合量は、基剤の総量に基づいて、０．００５〜２０質量％、好ましくは０．１〜５質量％である。
前記経皮吸収促進剤は、経皮吸収製剤にて通常使用されているものであれば、特に限定されるものではない。前記経皮吸収促進剤の例は、アルコール、脂肪酸、脂肪酸エステル、脂肪酸エーテル、乳酸エステル、酢酸エステル、テルペン系化合物、ピロリドン誘導体、有機酸、有機酸エステル、精油、炭化水素、エイゾン又はその誘導体等である。更に具体的には、前記経皮吸収促進剤は、エタノール、オレイルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、クロタミトン、シクロデキストリン、チオグリコール酸カルシウム、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、乳酸エチル、乳酸セチル、乳酸、尿素、１−メントール、ハッカ油、ｄ−リモネン、ｄ１−カンフル等である。前記経皮吸収促進剤は、１種のみを用いてもよいし、又は、２種以上を所定比率にて適宜混合して用いてもよい。前記経皮吸収促進剤の配合量は、基剤の総量に基づいて、０．１〜２０質量％、好ましくは０．１〜５質量％である。
前記溶解剤の例は、ｎ−メチル−２−ピロリドン、クロタミトン、マクロゴール、イソプロパノール、ハッカ油、プロピレングリコール、ブチレングリコール、オレイルアルコール、ミリスチン酸イソプロピル等である。特にｎ−メチル−２−ピロリドン及びクロタミトンは、３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オンの溶解度が高く、前記溶解剤として有用である。
【実施例】
【００３６】
以下、実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
合成例１：式（２）で表される化合物の合成
（2-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-propan-1-ol）
【化４】
0005516908.tif 000005
式(1)で表される化合物(2.61g, 6.12mmol)のTHF溶液(60 ml)に10 % Pd/C (459 mg)を加えた後、水素を充填して室温で17時間撹拌した。その後反応液をセライトろ過し、溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(AcOEt : hexane = 1 : 2)で分離し、白色固体物質(2.26g, 86 %, mp 88〜90℃)として式（２）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ7.11 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.61 (1H, dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.55 (1H, d, J = 2.6 Hz), 3.67 (1H, dd, J = 3.3, 10.4 Hz), 3.39 (1H, dd, J = 6.9, 10.4 Hz), 2.79〜2.84 (2H, m), 2.08〜2.25 (3H, m), 1.83〜1.89 (3H, m), 1.19〜1.73 (10H, m), 1.09 (3H, d, J = 6.6 Hz), 0.98 (9H, s), 0.73 (3H, s), 0.19 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ153.08, 137.75, 133.19, 125.93, 119.81, 116.98, 68.04, 55.27, 52.68, 43.82, 43.27, 42.97, 39.88, 38.85, 29.77, 27.88, 27.80, 26.76, 25.79, 24.13, 18.27, 16.83, 12.22, -4.24; IR (KBr): 3358 cm-1;MS (EI): m/z 428 (M+); HRMS (EI)Calcd for C27H44O2Si: 428.3111 (M+), found: 428.3084; [α]D24.5 = +63.76 (c = 1.000, CHCl3)
尚、式(1)で表される化合物は、以下の文献に記載された方法に従って合成したものを用いた。（Y.Matsuya, S.Masuda, N.Ohsawa, S.Adam, T.Tschamber, J.Eustache, K.Kamoshita, Y.Sukenaga, H.Nemoto, Eur. J. Org. Chem. 2005, 803-808.）【００３７】
合成例２：式（３）で表される化合物の合成
（2-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-propionaldehyde）
【化５】
0005516908.tif 000006
Ar雰囲気下、式（２）で表される化合物(1.03g, 2.40mmol)のCH2Cl2(40 ml)溶液にMS4A (444 mg)、PDC (4.51g, 12.0mmol)を加え、室温で14時間撹拌した。その後反応液をセライトろ過し、溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(CH2Cl2)で分離し、無色の油状物質(668mg, 65 %)として式（３）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ9.60 (1H, d, J = 3.3 Hz), 7.11 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.61 (1H, dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.56 (1H, d, J = 2.6 Hz), 2.80〜2.84 (2H, m), 2.37〜2.44 (1H, m), 1.20〜2.35 (14H, m),1.17 (3H, d, J = 6.6 Hz), 0.98 (9H, s), 0.76 (3H, s), 0.19 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ204.84, 153.14, 137.67, 132.90, 125.91, 119.84, 117.03, 54.80, 51.24, 49.58, 43.83, 43.51, 39.71, 38.77, 29.71, 27.80, 27.22, 26.67, 25.79, 24.40, 18.27, 13.54, 12.51, -4.24; IR (neat): 1726 cm-1;MS (EI): m/z 426 (M+); HRMS (EI)Calcd for C27H42O2Si: 426.2954 (M+), found: 426.2918; [α]D24.5 = +48.19 (c = 1.000, CHCl3)【００３８】
合成例３：式（４）で表される化合物の合成
（2-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-hex-5-en-3-ol)
【化６】
0005516908.tif 000007
Ar雰囲気下、式（３）で表される化合物(382 mg, 0.896mmol)のEt2O (4.5 ml)溶液に-78℃で(+)-Ipc2B(allyl) in pentane (1.34 ml, 1.34mmol)を加え2時間撹拌した後,methanol (0.36 ml, 8.88 mmol)を加え室温に昇温し、aminoethanol (0.53 ml, 8.66mmol)を加えて13時間撹拌した。その後反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、CH2Cl2で抽出した有機層をMgSO4で乾燥、ろ過後溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(CH2Cl2)で分離し、白色固体物質(348 mg, 83 %, mp 107〜108℃)として式（４）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ7.13 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.62 (1H,dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.57 (1H, d, J = 2.6 Hz), 5.80 ~ 5.94 (1H, m), 5.19 (1H, d, J = 7.1 Hz), 5.14 (1H, s), 3.73 (1H, dt, J = 2.6, 10.4 Hz), 2.80〜2.85 (2H, m), 1.02〜2.28 (18H, m), 1.00 (3H, d, J = 6.6 Hz), 0.99 (9H, s), 0.75 (3H, s), 0.21 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ153.04, 137.66, 136.15, 133.09, 125.90, 119.78, 117.69, 116.96, 72.11, 55.16, 53.36, 43.82, 43.16, 41.23, 40.01, 38.78, 34.97, 29.72, 27.80, 27.56, 26.73, 25.78, 24.09, 18.24, 12.56, 12.10, -4.27; IR (KBr): 3393, 1609 cm-1;MS (EI): m/z 468 (M+); HRMS (EI)Calcd for C30H48O2Si: 468.3424 (M+), found: 468.3441; [α]D25.8 = +55.09 (c = 1.000, CHCl3)【００３９】
合成例４：式（６）で表される化合物の合成
（2-(2,2,2-Trichloroethoxymethyl)acrylicacid）
【化７】
0005516908.tif 000008
Ar雰囲気下、sodium hydride (60%, dispersion in paraffin liquid, 2.42 g, 60.6 mmol)のTHF (60 ml)溶液に、0℃で2,2,2-Trichloroethanol (5.84 ml, 60.6 mmol) を加え1時間撹拌した後、式（５）で表される化合物（2-(Bromomethyl)acrylic acid）(2.00 g, 12.1 mmol)を加え、室温に昇温して15時間撹拌した。その後反応液にH2Oを加え、10％塩酸で洗浄、飽和重曹水で抽出した。水層に10％塩酸を加えpH3〜4にし、CH2Cl2で抽出した有機層をMgSO4で乾燥、ろ過後溶媒を留去した。残留物(2.76 g, 98 %)の1H-NMR測定により式（６）で表される化合物であることを確認後、これ以上の精製は行わず次の反応に用いた。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ11.77 (1H, br), 6.53 (1H, d, J = 1.4 Hz), 6.13 (1H, d, J = 1.4 Hz) 4.53 (2H, d, J = 1.4 Hz), 4.16 (2H, s)【００４０】
合成例５：式（７）で表される化合物の合成
（1-[1-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-ethyl]-but-3-enyl-2-(2,2,2-trichloroethoxymethyl)-acrylate）
【化８】
0005516908.tif 000009
Ar雰囲気下、式（６）で表されるカルボン酸(560 mg, 2.40 mmol)のbenzene (5.0 ml)溶液に塩化オキザリル(1.57 ml, 18.0 mmol)を加え、60℃で1時間撹拌した後benzeneと過剰の塩化オキザリルを留去した。次に、Ar雰囲気下、式（４）で表されるアルコール体(281 mg, 0.599 mmol)のCH2Cl2(10 ml)溶液に室温で、pyridine (0.72 ml, 8.99 mmol)を加えた後、先ほど調製した酸塩化物を加え1時間撹拌した。その後反応液をCH2Cl2で希釈し、10％塩酸、飽和重曹水で順次洗浄した有機層をMgSO4で乾燥、ろ過後溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(AcOEt : hexane = 1 : 9)で分離し、無色の油状物質(326 mg, 80％)として式（７）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ7.10 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.60 (1H, dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.55 (1H, d, J = 2.6 Hz), 6.37 (1H, d, J = 1.4 Hz), 5.97 (1H, d, J = 1.4 Hz), 5.69〜5.82 (1H, m), 5.00〜5.15 (3H, m), 4.53 (2H, d, J = 1.4 Hz), 4.15 (2H, s), 2.79〜2.83 (2H, m), 1.04〜2.32 (17H, m), 1.02 (3H, d, J = 6.6 Hz), 0.98 (9H, s), 0.71 (3H, s), 0.19 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ164.77, 153.08, 137.71, 136.57, 134.87, 133.03, 126.32, 125.90, 119.83, 116.98, 82.92, 70.88, 55.16, 53.44, 53.25, 47.63, 43.80, 43.27, 40.00, 39.22, 38.75, 32.22, 29.72, 27.78, 27.31, 26.71, 25.79, 24.06, 18.25, 16.93, 13.32, 12.15, -4.25; IR (neat): 1711, 1608 cm-1;MS (EI): m/z 682 (M+); HRMS (EI)Calcd for C36H53Cl3O4Si: 682.2779 (M+), found: 682.2735; [α]D24.7 = +42.16 (c = 1.000, CHCl3)【００４１】
合成例６：式（８）で表される化合物の合成
（1-[1-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-ethyl]-but-3-enyl-2-hydroxymethylacrylate ）
【化９】
0005516908.tif 000010
Ar雰囲気下、式（７）で表される化合物(303 mg, 0.442 mmol)のAcOH(4.0 ml)溶液にZn (434 mg)を加え、80℃で4.5時間撹拌した。その後反応液をCH2Cl2で希釈し、飽和重曹水で洗浄した有機層をMgSO4で乾燥、ろ過後溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(AcOEt : hexane = 1 : 3)で分離し、無色の油状物質(114 mg, 47 %)として式（８）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ7.11 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.62 (1H, dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.56 (1H, d, J = 2.6 Hz), 6.27 (1H, d, J = 1.4 Hz), 5.81 (1H, d, J = 1.4 Hz), 5.70〜5.79 (1H, m), 5.03〜5.13 (3H, m), 4.33 (2H, dd, J = 14.0, 18.1 Hz), 2.80〜2.85 (2H, m), 1.05〜2.40 (18H, m), 1.03 (3H, d, J = 6.9 Hz), 0.99 (9H, s), 0.73 (3H, s), 0.20 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ165.57, 153.03, 139.57, 137.66, 134.92, 133.00, 125.86, 125.33, 119.80, 117.04, 116.95, 76.48, 62.55, 55.11, 53.23, 43.77, 43.23, 39.95, 39.14, 38.72, 32.18, 29.69, 27.75, 27.26, 26.68, 25.76, 24.03, 18.22, 13.27, 12.12, -4.29; IR (neat): 3450, 1709, 1608 cm-1;MS (EI): m/z 552 (M+); HRMS (EI)Calcd for C34H52O4Si: 552.3635 (M+), found: 552.3662;[α]D25.6 = +50.56 (c = 1.000, CHCl3)【００４２】
合成例７：式（９）で表される化合物の合成
（6-[1-[3-(tert-Butyldimethylsilyloxy)-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl]-ethyl]-3-hydroxymethyl-5,6-dihydropyran-2-one ）
【化１０】
0005516908.tif 000011
Ar雰囲気下、式（８）で表される化合物(49.7 mg, 0.090 mmol)のtoluene (9.0 ml)溶液に改良型Hoveyda-Grubbs触媒(o-tolyl型, 8.0 mg, 0.014 mmol)を加え、80℃で1.5時間撹拌した。その後反応溶液の溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(AcOEt : hexane = 3 : 2)で分離し、白色固体物質(26.8 mg, 57 %, mp 224〜226 ℃)として式（９）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (CDCl3):δ7.11 (1H, d, J = 8.5 Hz), 6.86 (1H, d, J = 5.8 Hz), 6.61 (1H, dd, J = 2.6, 8.5 Hz), 6.55 (1H, d, J = 2.6 Hz), 4.53 (1H, dt, J = 3.6, 13.2 Hz), 4.32 (2H, s), 2.79〜2.84 (2H, m), 2.40〜2.51 (1H, m), 1.09〜2.27 (17H, m), 1.07 (3H, d, J = 6.6 Hz), 0.98 (9H, s), 0.75 (3H, s), 0.19 (6H, s);13C-NMR (125 MHz) (CDCl3):δ165.84, 153.13, 140.65, 137.64, 132.87, 131.19, 125.91, 119.83, 117.03, 80.46, 61.78, 55.14, 52.21, 43.78, 43.31, 39.93, 38.96, 38.74, 29.69, 27.77, 27.47, 26.67, 25.78, 24.04, 23.16, 18.25, 13.50, 11.96, -4.25; IR (KBr): 3542, 1705, 1607 cm-1;MS (EI): m/z 524 (M+); HRMS (EI)Calcd for C32H48O4Si: 524.3322 (M+), found: 524.3353; [α]D25.4 = +90.53 (c = 1.000, CHCl3)【００４３】
実施例１：式（１０）で表される化合物の合成
（6-[1-(3-Hydroxy-13-methyl-7,8,9,11,12,13,14,15,16,17-decahydro-6H-cyclopenta[a]phenanthren-17-yl)-ethyl]-3-hydroxymethyl-5,6-dihydropyran-2-one ）
【化１１】
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Ar雰囲気下、式（９）で表される化合物(24.8 mg, 0.047 mmol)のTHF (2.0 ml)溶液に70 % HF pyridine (drops)を加え、80℃で30分撹拌した。その後反応液をCH2Cl2で希釈し、10％塩酸、飽和重曹水で順次洗浄した有機層をMgSO4で乾燥、ろ過後溶媒を留去した。この残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(AcOEt)で分離し、白色固体物質(18.6 mg, 96％, mp 248〜250 ℃)として式（１０）で表される化合物を得た。
1H-NMR (300 MHz) (Acetone-d6):δ7.08 (1H, d, J = 8.2 Hz), 6.95 (1H, br), 6.59 (1H, dd, J = 2.5, 8.2 Hz), 6.52 (1H, d, J = 2.5 Hz), 4.39 (1H, dt, J = 4.5, 11.3 Hz), 4.23〜4.29 (2H, m), 2.75〜2.80 (2H, m), 1.17〜2.40 (19H, m), 1.06 (3H, d, J = 6.9 Hz), 0.79 (3H, s);13C-NMR (125 MHz) (Acetone-d6):δ164.98, 155.68, 139.30, 138.11, 132.49, 131.73, 126.76, 115.73, 113.38, 80.43, 60.31, 55.74, 55.36, 52.89, 44.56, 43.88, 40.64, 39.85, 31.94, 28.51, 27.81, 27.52, 24.64, 23.51, 13.69, 12.25; IR (KBr): 3470, 1690, 1617 cm-1;MS (EI): m/z 410 (M+); HRMS (EI)Calcd for C26H34O4: 410.2457 (M+), found: 410.2461; [α]D30.1 = +96.00 (c = 0.910, Acetone)【００４４】
試験例：神経細胞突起伸展作用
１．試料
１）細胞
・ラット胎児（胎生１７日）大脳皮質神経細胞（住友ベークライト）
・ラット脊髄後根神経節ニューロン（タカラバイオ）
２）サンプル
実施例１で製造した化合物（式（１０）で表される化合物）
３）試薬
・ＰＮＢＭ  基本培地（タカラバイオ  Ｃａｔ．Ｎｏ．ＣＣ−３２５６）
・ＰＮＢＭ  ＮＳＦ−１添加培地（タカラバイオ  Ｃａｔ．Ｎｏ．ＣＣ−４４６２）
・ＦＢＳ（ｂｉｏｗｅｓｔ、Ｃａｔ．Ｎｏ．Ｓ１８２０，Ｌｏｔ  Ｎｏ．Ｓ０５４１７Ｓ１８２０）
・ｍＮＧＦ２．５Ｓ（ａｌｏｍｏｎｅ  ｌａｂｓ、ＰＲＯＤＵＣＴ＃Ｎ−１００）
・ポリ−Ｌ−リジンコートカバーガラス１２ｍｍ（ＩＷＡＫＩ、Ｃａｔ．Ｎｏ．１１−０２３−０５４）
４）その他
・９６ウェル培養プレート（ＴＰＰ、Ｃａｔ．Ｎｏ．９２６９６）
・２４ウェル培養プレート（ＴＰＰ、Ｃａｔ．Ｎｏ．９２４２４）
・ラミニンコート：ラミニン５Ｂを含む培養上清でウェルをコートして使用した【００４５】
２．方法
１）神経細胞の調製及び培養条件
・ラット胎児（胎生１７日）大脳皮質神経細胞
凍結した大脳組織から、付属のプロトコール及び試薬を用いて大脳皮質神経細胞を調製し、ＮＳＦ−１（神経栄養因子；物質名等は開示されていない）添加ＰＮＢＭ培地で２時間培養し、その後、サンプル（実施例１で製造した化合物）を含むＰＮＢＭ培地で培養した。
神経細胞濃度は、２×１０5ｃｅｌｌｓ／０．５ｍＬ／ウェル（２４ウェル−プレート）で播種した。
・ラット脊髄後根神経節ニューロン（脊髄神経細胞）
凍結状態の脊髄神経細胞を添付のプロトコールに従い解凍し、ＮＳＦ−１添加ＰＮＢＭ培地で２時間培養し、その後、サンプル（実施例１で製造した化合物）を含むＰＮＢＭ培地で培養した。
脊髄神経細胞濃度は、２．５×１０4ｃｅｌｌｓ／０．１ｍＬ／ウェル（９６ウェル−プレート）で播種した。
２）サンプル添加培地の調製
サンプル（実施例１で製造した化合物）をＤＭＳＯで溶解して１０ｍＭの溶液を調製した。更に、ＤＭＳＯで１ｍＭ溶液を調製して、以後はＰＮＢＭ培地で希釈した。
最終的に、０．２μＭと１μＭ濃度のサンプル添加培地を作製した。ｍＮＧＦは５ｎｇ／ｍＬと２５ｎｇ／ｍＬの添加培地を作製した。【００４６】
３．結果と考察
１）ラット胎児（胎生１７日）大脳皮質神経細胞を用いた検討
・ポリ−Ｌ−リジンコート培養容器での培養
基本培地（無添加）での培養２日目の神経細胞の写真を図１に、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養２日目の神経細胞の写真を図２に、サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養２日目の神経細胞の写真を図３に示した。
基本培地（無添加）よりも神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地で、神経突起の数が明らかに増加した。サンプル添加培地（１μＭ濃度）も、基本培地（無添加）よりも神経突起の数が増加したものの、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地よりは少なかった。培養３日目に培地交換して、５日目の神経細胞の写真を示し（基本培地（無添加）での培養５日目の神経細胞の写真を図４に、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養５日目の神経細胞の写真を図５に、サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養５日目の神経細胞の写真を図６に示す。）、神経突起の密度、長さ及び太さを表１に纏めた。尚、表中の数字は、基本培地（無添加）を１とした場合の相対量を示す。
【表１】
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基本培地（無添加）では神経細胞からの突起伸展は変化ないが、その他の培地では増加した。また、サンプル添加培地（１μＭ濃度）は、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地よりは少なかったものの、基本培地（無添加）よりも神経突起の数が増加したことより、神経細胞突起伸展作用を有することが確認された。
２）ラット脊髄後根神経節ニューロンを用いた検討
・ラミニンコート培養容器での培養
基本培地（無添加）での培養２日目の神経細胞の写真を図７に、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養２日目の神経細胞の写真を図８に、サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養２日目の神経細胞の写真を図９に示した。
脊髄神経細胞は神経突起（軸索）が伸展し易く、無添加培地でも伸展している。効果の判断基準としては、神経突起の長さと太さ及び密度で評価すると、ＮＳＦ−１添加培地では軸索が長いことが分る。
サンプル添加培地（１μＭ濃度）も、基本培地（無添加）よりも軸索が長く伸展したものの、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地よりも劣った。培養３日目に培地交換して、５日目の神経細胞の写真を示し（基本培地（無添加）での培養５日目の神経細胞の写真を図１０に、神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地での培養５日目の神経細胞の写真を図１１に、サンプル添加培地（１μＭ濃度）での培養５日目の神経細胞の写真を図１２に示す。）、神経突起（軸索）の密度、長さ及び太さを表２に纏めた。尚、表中の数字は、基本培地（無添加）を１とした場合の相対量を示す。
【表２】
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神経栄養因子（ＮＳＦ−１）添加培地では、軸索は、太く且つ長くなったのに対し、サンプル添加培地（１μＭ濃度）では、軸索は長く伸展したものの、太くはならなかった。【００４７】
４．まとめ
上記試験より、本発明化合物に、ＮＧＦにほぼ匹敵する突起伸展作用及び軸索伸展作用が確認された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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