(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
グランド導体と、
導体からなる短絡ピンと、
端部の一方が前記短絡ピンを介して前記グランド導体と接続され、端部の他方が開放され、前記端部の一方にある給電点から給電される放射導体と、を備えるアンテナであって、
前記放射導体は、
前記端部の一方と前記端部の他方の間で折り返され、前記グランド導体に近い下部アーム及び折り返された上部アームを構成し、かつ、前記下部アーム又は前記上部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有することを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記短絡ピンは、メアンダ形状を有することを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記放射導体と前記短絡ピンとが１本の連続した導体線路からなっていることを特徴とする請求項１又は２に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記放射導体が、前記グランド導体と同一平面上に配置されることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項５】
前記放射導体が、前記グランド導体と異なる平面上に配置されることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項６】
前記放射導体又は短絡ピンが、前記下部アーム又は前記上部アームの伸びている方向に平行な直線を折り目として１以上折り曲げられていることを特徴とする請求項５に記載のアンテナ。
【請求項７】
折り曲げられた前記放射導体が、誘電体に固定されていることを特徴とする請求項６に記載のアンテナ。
【請求項８】
前記放射導体が、金属線又はフレキシブル基板上に形成された金属膜であることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載のアンテナを備える無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線信号を送受信する携帯電話などの無線通信装置に使われるアンテナに関するものである。特に、８８０ＭＨｚ以上９６０ＭＨｚ以下のＧＳＭ帯、１７１０ＭＨｚ以上１８８０ＭＨｚ以下のＤＣＳ帯、１８５０ＭＨｚ以上１９９０ＭＨｚ以下のＰＣＳ帯、１９２０ＭＨｚ以上２１７０ＭＨｚ以下のＵＭＴＳ帯など、マルチバンドの周波数帯で動作するアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話で使用するマルチバンドに対応できるアンテナは多く提案されている。メアンダパッチ上にメアンダスロットを設けたアンテナ（例えば、非特許文献１参照。）、モノポールスロットアンテナ（例えば、非特許文献２参照。）、複数のモノポールを用いたアンテナ（例えば、非特許文献３、４及び５参照。）、板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ：Ｐｌａｎａｒ  Ｉｎｖｅｒｔｅｄ  Ｆ  Ａｎｔｅｎｎａ）（例えば、非特許文献６参照。）、フラクタル状アンテナ（例えば、非特許文献７参照。）が挙げられる。
【０００３】
無線通信装置に使われるマルチバンド用アンテナは、ＧＳＭ（８８０ＭＨｚ以上９６０ＭＨｚ以下）、ＤＣＳ（１７１０ＭＨｚ以上１８８０ＭＨｚ以下）、ＰＣＳ（１８５０ＭＨｚ以上１９９０ＭＨｚ以下）およびＵＭＴＳ（１９２０ＭＨｚ以上２１７０ＭＨｚ以下）に対応しなければならない。第２の共振周波数帯は、ＤＣＳ、ＰＣＳ及びＵＭＴＳを合せると、１７１０ＭＨｚ以上２１７０ＭＨｚ以下となる広い帯域が必要になる。
【非特許文献１】Ｉ−Ｔ．  Ｔａｎｇ，  Ｄ−Ｂ．  Ｌｉｎ，  Ｗ−Ｌ．  Ｃｈｅｎ，  Ｊ−Ｈ．  Ｈｏｒｎｇ，  ａｎｄ  Ｃ−Ｍ．Ｌｉ，  ‘‘Ｃｏｍｐａｃｔ  ｆｉｖｅ−ｂａｎｄ  ｍｅａｎｄｅｒｅｄ  ＰＩＦＡ  ｂｙ  ｕｓｉｎｇ  ｍｅａｎｄｅｒｅｄ  ｓｌｏｔｓ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．６３５−６５６，  ２００７．
【非特許文献２】Ｃ−Ｉ．  Ｌｉｎ，  Ｋ−Ｌ．  Ｗｏｎｇ，  ａｎｄ  Ｓ−Ｈ．  Ｙｅｈ，  ‘‘Ｐｒｉｎｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ｓｌｏｔ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｕｌｔｉｂａｎｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｍｏｂｉｌｅ  ｐｈｏｎｅ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．６２９−６３２，  ２００７．
【非特許文献３】Ｃ−Ｈ．  Ｗｕ  ａｎｄ  Ｋ−Ｌ．  Ｗｏｎｇ，  ‘‘Ｌｏｗ−ｐｒｏｆｉｌｅ  ｐｒｉｎｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｐｅｎｔａ−ｂａｎｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｍｏｂｉｌｅ  ｐｈｏｎｅ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．３５４０−３５４３，  ２００７．
【非特許文献４】Ｈ．  Ｄｅｎｇ  ａｎｄ  Ｚ．  Ｆｅｎｇ，  ‘‘Ａ  ｔｒｉｐｌｅ−ｂａｎｄ  ｃｏｍｐａｃｔ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｈａｎｄｓｅｔｓ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．２０６９−２０７２，  ２００７．
【非特許文献５】Ｈ−Ｃ．  Ｔｕｎｇ，  Ｔ−Ｆ．  Ｃｈｅｎ，  Ｃ−Ｙ．  Ｃｈａｎｇ，  Ｃ−Ｙ．  Ｌｉｎ，  ａｎｄＴ−Ｆ．  Ｈｕａｎｇ，  ‘‘Ｓｈｏｒｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｃｕｒｖｅｄ  ｓｈａｐｅ  ｐｈｏｎｅ  ｈｏｕｓｉｎｇ  ｉｎ  ｃｌａｍｓｈｅｌｌ  ｐｈｏｎｅ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．１０６０−１０６３，  ２００７．
【非特許文献６】Ｈ−Ｊ．  Ｌｅｅ，  Ｓ−Ｈ．  Ｃｈｏ，  Ｊ−Ｋ．  Ｐａｒｋ，  Ｙ−Ｈ．  Ｃｈｏ，  Ｊ−Ｍ．  Ｋｉｍ，  Ｋ−Ｈ．Ｌｅｅ，  Ｉ−Ｙ．  Ｌｅｅ，  ａｎｄ  Ｊ−Ｓ．  Ｋｉｍ，  ‘‘Ｔｈｅ  ｃｏｍｐａｃｔ  ｑｕａｄ−ｂａｎｄ  ｐｌａｎａｒ  ｉｎｔｅｒｎａｌ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｈａｎｄｓｅｔｓ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．２０４５−２０４８，  ２００７．
【非特許文献７】Ｓ．  Ｙｏｏｎ，  Ｃ．  Ｊｕｎｇ，  Ｙ．  Ｋｉｍ，  ａｎｄ  Ｆ．  Ｄ．  Ｆｌａｖｉｉｓ，  ‘‘Ｔｒｉｐｌｅ−ｂａｎｄ  ｆｒａｃｔａｌ  ａｎｔｅｎｎａ  ｄｅｓｉｇｎ  ｆｏｒ  ｈａｎｄｓｅｔ  ｓｙｓｔｅｍ，’’  ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．８１３−８１６，  ２００７．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
モバイルデバイスに搭載するアンテナは小型であることが求められる。また、マルチバンド用のアンテナには、各バンドで整合が取れる入力特性が要求されるとともに、各バンドでできるだけ無指向性が維持されることが要求される。
【０００５】
メアンダパッチ上にメアンダスロットを設けたアンテナ（例えば、非特許文献１参照。）では、立体的な設置スペースが必要である。また、放射パターンが周波数の変化とともに大きく変化し、無指向性が維持できない。
【０００６】
モノポールスロットアンテナ（例えば、非特許文献２参照。）では、グランド基板上にスロットを設ける必要があるので、基板に加工をしなければならない。また、放射パターンが周波数に依存し、無指向性が維持できない。
【０００７】
複数のモノポールを用いたアンテナ（例えば、非特許文献３、４及び５参照。）、ＰＩＦＡ（例えば、非特許文献６参照。）及びフラクタル状アンテナ（例えば、非特許文献７参照。）では、モノポールスロットアンテナと同様に、放射パターンが周波数に依存し、無指向性が維持できない。
【０００８】
そこで、本発明は、小型であり、各バンドで整合が取れる入力特性を有し、さらに無指向性を維持することの可能なアンテナ及び当該アンテナを搭載した無線通信装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
発明者は、アーム状の放射導体を折り返して下部アーム又は上部アームを構成し、さらに放射導体をメアンダ形状とすると、低次共振周波数を含む第１の共振周波数帯が変わらずに、高次共振周波数を含む第２の共振周波数帯が低周波数側にシフトしたり、帯域が広がったりする現象を見出した。さらに、発明者は、無指向性が維持されることも見出した。ここで、メアンダ形状とは、グランド導体から等距離にある直線上に伸びる下部アーム、上部アーム又は短絡ピンに対して直角に飛び出た突起形状をいう。ここでいうメアンダ形状は、Ｕ字型やＶ字型や先端がＬ字型で途切れた形状も含む。
【００１０】
本発明に係るアンテナは、グランド導体と、導体からなる短絡ピンと、端部の一方が前記短絡ピンを介して前記グランド導体と接続され、端部の他方が開放され、前記端部の一方にある給電点から給電される放射導体と、を備えるアンテナであって、前記放射導体は、前記端部の一方と前記端部の他方の間で折り返され、前記グランド導体に近い下部アーム及び折り返された上部アームを構成し、かつ、前記下部アーム又は前記上部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有することを特徴とする。
【００１１】
折り返された上部アーム及び下部アームを構成することで、アンテナを小型化することができる。また、上部アーム又は下部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有することで、高次共振周波数を低周波数側にシフトさせることができる。これにより、本発明に係るアンテナは、小型であり、かつ、各バンドにおける入力特性の整合を取ることができる。さらに、無指向性も維持される。
【００１２】
本発明に係るアンテナでは、前記短絡ピンは、メアンダ形状を有することが好ましい。
本発明により、第２の共振周波数帯の帯域を広げることができる。
【００１３】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体と前記短絡ピンとが１本の連続した導体線路からなっていることが好ましい。
本発明のアンテナは、容易に製作することができる。
【００１４】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体が、前記グランド導体と同一平面上に配置されることが好ましい。
本発明により、グランド導体と放射導体を同一基板上に形成することができる。
【００１５】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体が、前記グランド導体と異なる平面上に配置されることが好ましい。
本発明により、共振周波数の特性を変えることなく、グランド導体と異なる基板上に形成できるため、アンテナを小型化することができる。
【００１６】
本発明に係るアンテナでは、前記下部アーム又は前記上部アームの伸びている方向に平行な直線を折り目として１以上折り曲げられていることが好ましい。
本発明により、共振周波数の特性を変えることなく、アンテナを小型化して実装することができる。
【００１７】
本発明に係るアンテナでは、折り曲げられた前記放射導体が、誘電体に固定されていることが好ましい。
本発明により、アンテナの実装が容易で、かつ、放射導体の全長を短くすることができる。
【００１８】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体が、金属線又はフレキシブル基板上に形成された金属膜であることが好ましい。
金属線であれば、容易に製作することができる。金属膜であれば、プリント技術を用いて容易に製作することができる。
【００１９】
本発明に係る無線通信装置は、請求項１から８のいずれかに記載のアンテナを備えることを特徴とする。
小型のアンテナでマルチバンドに対応した無線通信装置とすることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、小型であり、各バンドで整合が取れる入力特性を有し、さらに無指向性を維持することの可能なアンテナ及び無線通信装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
添付の図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。以下に説明する実施の形態は本発明の構成の例であり、本発明は、以下の実施の形態に制限されるものではない。
【００２２】
（実施形態１）
図１は、本実施形態に係るアンテナの一例を示す。本実施形態に係るアンテナ１０１は、グランド導体１１と、放射導体１２と、短絡ピン１３とを備える。アンテナ１０１は、グランド導体１１と放射導体１２との間に、短絡ピン１３が設置されている。グランド導体１１のエッジから給電点２３までが短絡ピン１３となる。放射導体１２は、端部の一方２１が短絡ピン１３と接続され、端部の他方２２が開放されている。放射導体１２は、大きく分けると、下部アーム２４とその先を折り曲げた上部アーム２５に分けられる。アンテナ１０１を小型にするためにメアンダ構造を用いる。アンテナ１０１には、給電線１４を介して、グランド導体１１及び放射導体１２に給電される。放射導体１２の端部の一方２１は、給電線１４と接続され、給電点２３から給電される。
【００２３】
放射導体１２は、端部の一方２１が短絡ピン１３を介してグランド導体１１と接続され、端部の他方２２が開放されている。放射導体１２の全長は、低次共振周波数を含んだ第１の共振周波数帯の動作に寄与する。例えば、放射導体１２の全長は、λ１／４となっている。ただし、λ１は第１の共振周波数帯の中心周波数における電磁波の自由空間の波長である。また、放射導体１２の近傍に誘電体が存在する場合、波長が短縮されるので、その場合、波長λ１は短縮された波長である。このように、アンテナ１０１では、放射導体１２の長さを調整することで、第１の共振周波数帯が調整できる。
【００２４】
放射導体１２は、端部の一方２１と端部の他方２２の間で折り返され、下部アーム２４及び上部アーム２５を構成する。放射導体１２が折り返されているので、アンテナを小型化することができる。下部アーム２４は、放射導体１２のうち、グランド導体１１に近い部分である。上部アーム２５は、放射導体１２のうち、折り返された部分である。上部アーム２５が下部アーム２４の先で折り曲げられていなければ、高次共振周波数ｆ２は低次共振周波数ｆ１の約３倍になる。したがって、低次共振周波数ｆ１を０．９ＧＨｚとすると、高次共振周波数ｆ２は２．７ＧＨｚになり、目的を達成することができない。上部アーム２５が下部アーム２４の先で折り曲げられることにより、高次共振周波数は折り曲げられないときに比べると大幅に低周波数側にシフトされる。これにより、第２の共振周波数帯をマルチバンド利用に適した周波数帯に調整できるので、アンテナ１０１のマルチバンド利用が可能となる。
【００２５】
下部アーム２４は、メアンダ状に屈曲しながら、グランド導体１１から等距離にある直線上に伸びている。例えば、図１に示すように、グランド導体１１のうちの放射導体１２に近接している部分がグランド導体１１のエッジであれば、下部アーム２４は、グランド導体１１のエッジと平行な直線上に伸びている。また、図１４（ｂ）に示すように、グランド導体１１のうちの放射導体１２に近接している部分がグランド導体１１の平面であれば、下部アーム２４は、グランド導体１１の平面と平行な平面に含まれる直線上に伸びている。そして、上部アーム２５は、メアンダ状に屈曲しながら、下部アーム２４と平行かつ逆向きに伸びている。下部アーム２４と上部アーム２５の伸びる方向さえ平行かつ逆向きであれば、下部アーム２４と上部アーム２５の折り返し部分は、屈曲した形状に限らず半円形状や半ドーナツ形状などの湾曲した形状であってもよい。
【００２６】
下部アーム２４又は上部アーム２５の少なくとも一部がメアンダ形状２６を有する。下部アーム２４のメアンダ形状２６は、上部アーム２５に向けて飛び出ている。上部アーム２５のメアンダ形状２６は、下部アーム２４に向けて飛び出ている。メアンダ形状２６とすることで、アンテナ１０１の占める容積を小さくすることができる。そのため、設置スペースが限られる小型アンテナに適している。さらに、アンテナ１０１では、メアンダ形状２６を設ける位置や数を調整することによって、アンテナの共振周波数を変えられる。特に、高次共振周波数を含む第２の共振周波数帯を調整することができる。その原理を用いることにより、携帯電話が使用する周波数帯に共振周波数を合せることができる。例えば、アンテナ１０１は、第２の共振周波数帯を、ＧＳＭ、ＤＣＳ、ＰＣＳ及びＵＭＴＳに対応させることができる。
【００２７】
放射導体１２が折り返されていることで、高次共振周波数が低周波数側にシフトする。この状態で、上部アーム２５又は下部アーム２４にメアンダ形状２６をさらに設けることで、低次共振周波数をほとんど変えることなく、高次共振周波数を低周波数側にシフトさせることができる。ここで、メアンダ形状２６の数を増やすことで、さらに高次共振周波数を低周波数側にシフトさせることができる。また、上部アーム２５よりも下部アーム２４に設けた方が、高次共振周波数を低周波数側にシフトさせることができる。
【００２８】
アンテナ１０１は所望の周波数帯で整合が取れるように調整できるだけでなく、後述する実施形態及び実施例にて明らかとなるように、放射特性がほぼ無指向性となる。それは、上部アーム２５や下部アーム２４のうち、メアンダ形状２６を有する部分の位置を変えることにより、放射に寄与する電流分布の位置を変えることになるので、放射特性の指向性を調整することができるからである。
【００２９】
短絡ピン１３は、グランド導体１１と放射導体１２の間を短絡させる。ここで、短絡ピン１３がメアンダ形状２６を有することが好ましい。図１においては、短絡ピン１３のうちグランド導体１１のエッジに平行な部分にメアンダ形状２６を有している。短絡ピン１３の部分にメアンダ構造を用いることで、アンテナ１０１の共振周波数帯の帯域を大幅に拡大することができる。特に、高次共振周波数を含む第２の共振周波数帯の帯域を大幅に拡大することができる。また、短絡ピン１３の部分にもメアンダ構造を用いても、放射特性をほぼ無指向性とすることができる。
【００３０】
アンテナ１０１では、放射導体１２と短絡ピン１３とが１本の連続した導体線路からなっていることが好ましい。また、放射導体１２が、金属線又は金属膜であることが好ましい。例えば、アンテナ１０１は、給電線１４を除くと、分岐することなく一本の金属線で構成されている。この構造体は非常に薄い金属膜で作ることもできるし、金属ワイヤで作ることもできる。その場合、極めて安価に作ることができる。また、放射導体１２が金属膜の場合、放射導体１２がフレキシブル基板上に形成されていることが好ましい。放射導体１２がフレキシブル基板上に形成されていることで、メアンダ形状２６を維持しつつ放射導体１２を折り曲げることが容易となる。
【００３１】
アンテナ１０１は、グランド導体１１に対して、かなり自由な相対位置で設置しても特性への影響が少ない。このことはアンテナ１０１の設置場所に自由度を与え、アンテナ設計を容易にしている。例えば、放射導体１２は、グランド導体１１と同一平面上に配置されていてもよい。放射導体１２がグランド導体１１と同一平面上に配置されていることで、グランド導体１１と放射導体１２を同一基板上に形成することができる。また、放射導体１２は、グランド導体１１と異なる平面上に配置されていてもよい。共振周波数の特性を変えることなく、アンテナ１０１を小型化することができる。
【００３２】
アンテナ１０１では、放射導体１２が、下部アーム２４又は上部アーム２５の伸びる方向に平行な直線、すなわちグランド導体１１の直近部分から等距離にある直線を折り目として１以上折り曲げられていることが好ましい。後述する実施形態７、実施形態８、実施形態９にて説明するように、グランド導体１１の直近部分から等距離にある直線を折り目として放射導体１２を折り曲げても共振周波数の特性は変わらない。このため、共振周波数の特性を変えることなく、アンテナ１０１を小型化することができる。
【００３３】
アンテナ１０１では、折り曲げられた放射導体１２が、誘電体に固定されていることが好ましい。放射導体１２が固定されていることで、メアンダ形状２６を維持することができる。放射導体１２の固定先は、例えば基板のエッジである。無線通信装置内の回路を積層構造とし、その表面をシールドして、その周囲に放射導体１２を固定してもよい。放射導体１２を固定することで、無線通信装置に衝撃が加わった場合であっても、メアンダ形状２６を維持することができる。また、放射導体１２の近傍に誘電体が設置されていることで、低次共振周波数を低くすることができる。これにより、アンテナの第１の共振周波数帯についても調整することができる。
【００３４】
（実施形態２）
図２は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０２では、上部アームが、５個のメアンダ形状を有する。
【００３５】
図２（ａ）を参照して、アンテナ１０２の構造の一例を説明する。グランド導体１１の寸法は、７０×４０ｍｍ２である。放射導体１２とグランド導体１１の間隔は３ｍｍである。短絡ピン１３は、グランド導体１１のエッジに接続されている。給電線１４は、短絡ピン１３が接続されているグランド導体１１のエッジから８ｍｍ内側に接続されている。放射導体１２は平面構造であり、全体の寸法が４０×１５ｍｍ２となっている。放射導体１２は一本の線からなっている。放射導体１２の幅は２ｍｍである。放射導体１２間の距離はすべて２ｍｍである。放射導体１２の厚さは、０．９ＧＨｚ時におけるスキンデップス以上である。たとえば放射導体１２が金属膜である場合、放射導体１２は、厚さが１０μｍ以上の銅箔である。なお、本実施形態では、放射導体１２が短絡ピン１３と一体となっている例を示した。以降の実施形態においても同様である。
【００３６】
図２（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０２の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。ここで、アンテナ１０２の給電点２３におけるシステム側の特性インピーダンスは５０Ωである。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約２．００ＧＨｚであった。
【００３７】
図２（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図２（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数２．００ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２２ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２２ｂのようになった。高次共振周波数２．００ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２２ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２２ｄのようになった。図２（ｃ）及び図２（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有する。
【００３８】
（実施形態３）
図４は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０３では、上部アームが４個、下部アームが１個のメアンダ形状を有する。このほかの構造、例えば、グランド導体１１の寸法、放射導体１２とグランド導体１１の間隔、短絡ピン１３及び給電線１４の位置、放射導体１２の幅、放射導体１２間の距離については、実施形態２と同様である。
【００３９】
図４（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０３の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約１．９５ＧＨｚであった。アンテナ１０３の高次共振周波数は、図２（ｂ）に示すアンテナ１０２の入力特性よりも、低周波数側にシフトしていることが分かる。
【００４０】
図４（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図４（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．９５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２４ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２４ｂのようになった。高次共振周波数１．９５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２４ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２４ｄのようになった。図４（ｃ）及び図４（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００４１】
（実施形態４）
図５は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０４では、上部アームが３個、下部アームが２個のメアンダ形状を有する。このほかの構造、例えば、グランド導体１１の寸法、放射導体１２とグランド導体１１の間隔、短絡ピン１３及び給電線１４の位置、放射導体１２の幅、放射導体１２間の距離については、実施形態２と同様である。
【００４２】
図５（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０４の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約１．８０ＧＨｚであった。アンテナ１０４の高次共振周波数は、図４（ｂ）に示すに示すアンテナ１０３の入力特性よりも、さらに低周波数側にシフトしていることが分かる。
【００４３】
図５（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図５（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．８０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２５ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２５ｂのようになった。高次共振周波数１．８０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２５ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２５ｄのようになった。図５（ｃ）及び図５（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００４４】
（実施形態５）
図６は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０５では、上部アームが２個、下部アームが３個のメアンダ形状を有する。このほかの構造、例えば、グランド導体１１の寸法、放射導体１２とグランド導体１１の間隔、短絡ピン１３及び給電線１４の位置、放射導体１２の幅、放射導体１２間の距離については、実施形態２と同様である。
【００４５】
図６（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０５の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約１．７０ＧＨｚであった。アンテナ１０５の高次共振周波数は、図５（ｂ）に示す実施形態４に示すアンテナ１０４の入力特性よりも、さらに低周波数側にシフトしていることが分かる。
【００４６】
図６（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図６（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．７０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２６ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２６ｂのようになった。高次共振周波数１．７０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２６ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２６ｄのようになった。図６（ｃ）及び図６（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００４７】
（実施形態６）
図７は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０６では、図２に示したアンテナ１０２において、上部アームが、上部アームの伸びている方向に平行な直線を折り目として１回折り曲げられている。グランド導体１１の面がｘｚ面である場合、折り曲げられた上部アームがｘｙ面となっている。折り目は、下部アームの底辺から８ｍｍの位置である。放射導体１２が占める空間の容積は、４０×８×７ｍｍ３である。なお、本実施形態では上部アームのみが折り曲げられているが、上部アームに限らない。下部アーム又は短絡ピンがメアンダ形状を有している場合には、下部アーム又は短絡ピンが折り曲げられていてもよい。以下の実施形態においても同様である。
【００４８】
図７（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０６の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．９０ＧＨｚ及び約２．００ＧＨｚであった。アンテナ１０６の共振周波数は、図２に示すアンテナ１０２とほとんど変化していない。
【００４９】
図７（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．９０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図７（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数２．００ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．９０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２７ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２７ｂのようになった。高次共振周波数２．００ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２７ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２７ｄのようになった。図７（ｃ）及び図７（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。折り曲げられた放射導体１２は誘電体に巻きつけてもよい。そうすることにより、アンテナ形状を保持することができるだけでなく、誘電体によりアンテナの寸法を小さくすることができる。
【００５０】
（実施形態７）
図８は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０７では、図２に示したアンテナ１０２において、上部アームが、上部アームの伸びている方向に平行な直線を折り目として２回折り曲げられている。折り目は、下部アームの底辺から５ｍｍ、当該折り目からさらに５ｍｍの位置である。放射導体１２が占める空間の容積は、４０×５×５ｍｍ３である。
【００５１】
図８（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０７の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．９０ＧＨｚ及び約２．００ＧＨｚであった。アンテナ１０７の共振周波数は、図２に示すアンテナ１０２からほとんど変化していない。
【００５２】
図８（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．９０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図８（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数２．００ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．９０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２８ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２８ｂのようになった。高次共振周波数２．００ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２８ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２８ｄのようになった。図８（ｃ）及び図８（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。折り曲げられた放射導体１２は誘電体に巻きつけてもよい。そうすることにより、放射導体１２のメアンダ形状を保持することができるだけでなく、誘電体によりアンテナの寸法を小さくすることができる。
【００５３】
（実施形態８）
図９は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０８では、図２に示したアンテナ１０２において、上部アームが、上部アームの伸びている方向に平行な直線を折り目として３回折り曲げられている。折り目は、下部アームの底辺から４ｍｍ、当該折り目からさらに４ｍｍずつ離れた位置である。放射導体１２が占める空間の容積は、４０×４×４ｍｍ３である。
【００５４】
図９（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０８の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．９０ＧＨｚ及び約２．００ＧＨｚであった。アンテナ１０８の共振周波数は、図２に示すアンテナ１０２からほとんど変化していない。
【００５５】
図９（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．９０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図９（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数２．００ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．９０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２９ａ、φ方向の指向性は放射パターン１２９ｂのようになった。高次共振周波数２．００ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１２９ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１２９ｄのようになった。図９（ｃ）及び図９（ｄ）に示すように、いずれの周波数帯でも良好な無指向性を有することがわかる。折り曲げられた放射導体１２は誘電体に巻きつけてもよい。そうすることにより、アンテナ形状を保持することができるだけでなく、誘電体によりアンテナの寸法を小さくすることができる。
【００５６】
（実施形態９）
図１０は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１０９では、図２に示したアンテナ１０２において、放射導体１２が、グランド導体１１に対して、垂直に配置されている。例えば、座標軸を放射導体１２に合わせ、放射導体１２をｘｚ面に配置した場合、グランド導体１１はｘｙ面に配置される。
【００５７】
図１０（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１０９の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約２．００ＧＨｚであった。アンテナ１０９の共振周波数は、図２に示すアンテナ１０２からほとんど変化していない。
【００５８】
図１０（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図１０（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数２．００ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体の指向性は放射パターン１３０ａ、θ方向の指向性は放射パターン１３０ｅ、φ方向の指向性は放射パターン１３０ｂのようになった。高次共振周波数２．００ＧＨｚでは、全体の指向性は放射パターン１３０ｃ、θ方向の指向性は放射パターン１３０ｆ、φ方向の指向性は放射パターン１３０ｄのようになった。図１０（ｃ）及び図１０（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００５９】
（実施形態１０）
図１１は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１１０では、図６に示したアンテナ１０５において、上部アームの有するメアンダ形状を２個から１個とし、短絡ピン１３がメアンダ形状を有する。また、給電線１４の位置は、整合を取るために短絡ピン１３のグランド導体１１との接続位置から１１ｍｍ離れている。上記のように、アンテナ１１０は、アンテナ１０５の短絡ピン１３の部分をメアンダ形状とした構造となっている。
【００６０】
図１１（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１１０の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。散乱パラメータＳ１１が小さくなる共振周波数は、約０．８５ＧＨｚ及び約１．８０ＧＨｚであった。また、｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第２の共振周波数帯は１．４５ＧＨｚ以上１．９５ＧＨｚ以下であった。図６に示したアンテナ１０５では｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第２の共振周波数帯は１．５５ＧＨｚ以上１．８５ＧＨｚ以下であったのに対して、アンテナ１１０では第２の共振周波数帯が大幅に拡大されている。
【００６１】
図１１（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．８５ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図１１（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．８０ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．８５ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３１ａ、φ方向の指向性は放射パターン１３１ｂのようになった。高次共振周波数１．８０ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３１ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１３１ｄのようになった。図１１（ｃ）及び図１１（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。また、放射パターン１３１ａ、１３１ｂ、１３１ｃ、１３１ｄは、それぞれ、図６に示したアンテナ１０５の放射パターン１２６ａ、１２６ｂ、１２６ｃ、１２６ｄとほぼ同じである。
【００６２】
（実施形態１１）
図１２は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１１１では、実施形態２から実施形態１０までの知見を応用して、下部アームが１個、上部アームが２個、短絡ピン１３の部分が１個のメアンダ形状を有する。
【００６３】
図１２（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１１１の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第１の共振周波数帯は０．８８ＧＨｚ以上０．９６ＧＨｚ以下であり、第２の共振周波数帯は１．７５ＧＨｚ以上２．１８ＧＨｚ以下であった。第１の共振周波数帯及び第２の共振周波数帯は、ＧＳＭ、ＰＣＳ、ＵＭＴＳをカバーする。
【００６４】
図１２（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．９２ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図１２（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．９４ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．９２ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３２ａ、φ方向の指向性は放射パターン１３２ｂのようになった。高次共振周波数１．９４ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３２ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１３２ｄのようになった。図１２（ｃ）及び図１２（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００６５】
（実施形態１２）
図１３は、本実施形態に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。アンテナ１１２では、実施形態２から実施形態１０までの知見を応用して、下部アームが３個、上部アームが１個、短絡ピン１３の部分が１個のメアンダ形状を有する。
【００６６】
図１３（ｂ）に示すアンテナの入力特性は、アンテナ１１２の入力特性のシミュレーション結果であり、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第１の共振周波数帯は０．８８ＧＨｚ以上０．９６ＧＨｚ以下であり、第２の共振周波数帯は１．５５ＧＨｚ以上２．１２ＧＨｚ以下であった。第１の共振周波数帯及び第２の共振周波数帯は、ＧＳＭ、ＤＣＳ、ＰＣＳをカバーする。
【００６７】
図１３（ｃ）に示すｘｙ面での放射特性は、低次共振周波数０．９２ＧＨｚでのシミュレーション結果である。図１３（ｄ）に示すｘｙ面での放射特性は、高次共振周波数１．９４ＧＨｚでのシミュレーション結果である。表記は図３に示す極座標を用いる。低次共振周波数０．９２ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３３ａ、φ方向の指向性は放射パターン１３３ｂのようになった。高次共振周波数１．９４ＧＨｚでは、全体及びθ方向の指向性は放射パターン１３３ｃ、φ方向の指向性は放射パターン１３３ｄのようになった。図１３（ｃ）及び図１３（ｄ）に示すように、いずれの共振周波数でも良好な無指向性を有することがわかる。
【００６８】
（実施形態１３）
本発明に係るアンテナ構造は、実施形態１から実施形態１２に限定されない。図１４に、アンテナ構造の他の一例を示す。図１４（ａ）に示すアンテナ１１３は、実施形態２に示すアンテナ１０２において、放射導体１２の幅が細くなっている。図１４（ｂ）に示すアンテナ１１４は、実施形態２に示すアンテナ１０２において、放射導体１２の面がグランド導体１１の面からずれ、放射導体１２がグランド導体１１と異なる平面上に配置されている。図１４（ｃ）に示すアンテナ１１５は、実施形態２に示すアンテナ１０２において、放射導体１２が、グランド導体１１と垂直であり、グランド導体１１と異なる平面上に配置されている。また、放射導体１２は、グランド導体１１中に配置されている。図１４（ｄ）に示すアンテナ１１６は、実施形態７に示すアンテナ１０７において、ｘｙ面での折り曲げ幅が狭くなっている。アンテナ１１３、１１４、１１５、１１６のいずれも、実施形態２に示すアンテナ１０２とほぼ同様の入力特性及び指向性であった。
【００６９】
（実施形態１４）
図１５は、本実施形態に係る無線通信装置の概略構成図であり、（ａ）は送信装置の一例、（ｂ）は受信装置の一例を示す。図１５（ａ）に示す送信装置は送信アンテナ３７を備える。図１５（ｂ）に示す送信装置は受信アンテナ４１を備える。送信装置及び受信装置を備えることで、携帯電話などの送受信装置としてもよい。この場合、送信アンテナ３７及び受信アンテナ４１は、１つのアンテナを共用する共用アンテナとすることができる。本実施形態に係る無線通信装置は、送信アンテナ３７又は受信アンテナ４１に、前述の実施形態１から実施形態１３で説明したアンテナを用いることで、小型であり、各バンドで整合が取れる入力特性を有し、さらに無指向性を維持することの可能な無線通信装置とすることができる。
【００７０】
図１５（ａ）に示す送信装置の構成及び機能の一例について説明する。局部発振回路３１は、周波数１３０ＭＨｚのキャリアを発振する。変調回路３２は、入力データに応じて、局部発振回路３１の生成したキャリアを変調する。局部発振回路３３は、搬送波の周波数１．８ＧＨｚで発振する。ミキサ３４は、変調回路３２の出力する信号を、局部発振回路３３の発振周波数１．８ＧＨｚで周波数変換する。帯域通過フィルタ３５はミキサ３４の出力するＲＦ信号のノイズを除去し、ＲＦ増幅用アンプ３６は帯域通過フィルタ３５の出力する信号を増幅する。そして、送信アンテナ３７は、ＲＦ増幅用アンプ３６の出力する信号を無線信号として放射する。本実施形態に係る無線通信装置は、以上の構成及び機能を備えることで、無線信号を送信することができる。
【００７１】
ここで、送信アンテナ３７に、実施形態１から実施形態１３で説明したアンテナを用いた場合、局部発振回路３３の発振する周波数として、１．８ＧＨｚを含むＤＣＳだけでなく、ＧＳＭ、ＰＣＳ及びＵＭＴＳなどのマルチバンドで使用される周波数を用いることができる。これにより、マルチバンドの周波数帯に適した周波数の無線信号を送信することができる。
【００７２】
図１５（ｂ）に示す受信装置の構成及び機能の一例について説明する。受信アンテナ４１は、無線信号を受信する。帯域通過フィルタ４２は、受信アンテナ４１の出力する信号のノイズを除去する。ＲＦ増幅用アンプ４３は、帯域通過フィルタ４２の出力する号を増幅する。局部発振回路４４は搬送波の周波数１．８ＧＨｚで発振する。ミキサ４５は、ＲＦ増幅用アンプ４３の出力する信号を、局部発振回路４４の発振周波数１．８ＧＨｚで周波数変換する。帯域通過フィルタ４６は、ミキサ４５の出力する信号のノイズを除去する。ＩＦ増幅用アンプ４７は、帯域通過フィルタ４６の出力する信号を増幅する。復調回路４８は、ＩＦ増幅用アンプ４７の出力する信号を復調する。本実施形態に係る無線通信装置は、以上の構成及び機能を備えることで、無線信号を受信することができる。
【００７３】
ここで、受信アンテナ４１に、実施形態１から実施形態１３で説明したアンテナを用いた場合、局部発振回路４４の発振する周波数として、１．８ＧＨｚを含むＤＣＳだけでなく、ＧＳＭ、ＰＣＳ及びＵＭＴＳなどのマルチバンドで使用される周波数を用いることができる。これにより、マルチバンドの周波数帯に適した周波数の無線信号を送信することができる。
【００７４】
（実施例１）
実施形態１１で説明したアンテナを作製し、入力特性を測定した。作製したアンテナは、銅製の金属線を用いた。金属線の直径は１．３ｍｍとした。図１６に、実施例１に係るアンテナの入力特性の実測値を示す。図１２（ｂ）と同様に、入力特性は、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第１の共振周波数帯は０．８８ＧＨｚ以上０．９６ＧＨｚ以下であり、第２の共振周波数帯は１．６９ＧＨｚ以上２．３５ＧＨｚ以下であった。第１の共振周波数帯及び第２の共振周波数帯は、ＧＳＭ、ＤＣＳ、ＰＣＳ、ＵＭＴＳをカバーする。銅製の金属膜でも同様の結果が得られた。これら実測値はシミュレーション結果とよい一致を示すことから、他のシミュレーション結果の信頼性も高いことがわかる。
【００７５】
（実施例２）
実施形態１２で説明したアンテナを作製し、入力特性を測定した。作製したアンテナは、銅製の金属線を用いた。金属線の直径は１．３ｍｍとした。図１７に、実施例２に係るアンテナの入力特性の実測値を示す。図１２（ｂ）と同様に、入力特性は、散乱パラメータＳ１１の絶対値で示した。｜Ｓ１１｜≦−５ｄＢを満たす第１の共振周波数帯は共振周波数帯域は０．８８ＧＨｚ以上１．０２ＧＨｚ以下であり、第２の共振周波数帯は１．７０ＧＨｚ以上２．１８ＧＨｚ以下であった。第１の共振周波数帯及び第２の共振周波数帯は、ＧＳＭ、ＤＣＳ、ＰＣＳ、ＵＭＴＳをカバーする。銅製の金属膜でも同様の結果が得られた。これら実測値はシミュレーション結果とよい一致を示すことから、他のシミュレーション結果の信頼性も高いことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
本発明は、携帯電話、ＰＤＡやノートＰＣ等の情報端末に搭載して、８８０ＭＨｚ以上９６０ＭＨｚ以下のＧＳＭ帯、１７１０ＭＨｚ以上１８８０ＭＨｚ以下のＤＣＳ帯、１８５０ＭＨｚ以上１９９０ＭＨｚ以下のＰＣＳ帯、１９２０ＭＨｚ以上２１７０ＭＨｚ以下のＵＭＴＳ帯といった携帯電話用のマルチバンドにおける無線信号を効率よく送受信することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７７】
【図１】実施形態１に係るアンテナの一例を示す。
【図２】実施形態２に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図３】本実施形態における極座標である。
【図４】実施形態３に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図５】実施形態４に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図６】実施形態５に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図７】実施形態６に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図８】実施形態７に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図９】実施形態８に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図１０】実施形態９に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図１１】実施形態１０に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図１２】実施形態１１に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図１３】実施形態１２に係るアンテナの一例であり、（ａ）はアンテナ構造、（ｂ）はアンテナの入力特性、（ｃ）及び（ｄ）はｘｙ面での放射特性を示す。
【図１４】アンテナ構造の他の一例を示す。
【図１５】実施形態１４に係る無線通信装置の概略構成図であり、（ａ）は送信装置の一例、（ｂ）は受信装置の一例を示す。
【図１６】実施例１に係るアンテナの入力特性の実測値を示す。
【図１７】実施例２に係るアンテナの入力特性の実測値を示す。
【符号の説明】
【００７８】
１１  グランド導体
１２  放射導体
１３  短絡ピン
１４  給電線
２１  端部の一方
２２  端部の他方
２３  給電点
２４  下部アーム
２５  上部アーム
２６  メアンダ形状
３１  局部発振回路
３２  変調回路
３３  局部発振回路
３４  ミキサ
３５  帯域通過フィルタ
３６  ＲＦ増幅用アンプ
３７  送信アンテナ
４１  受信アンテナ
４２  帯域通過フィルタ
４３  ＲＦ増幅用アンプ
４４  局部発振回路
４５  ミキサ
４６  帯域通過フィルタ
４７  ＩＦ増幅用アンプ
４８  復調回路
１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６  アンテナ
【図１】
0005414996.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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