(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリマー材料をモールドから脱型する方法であって、前記方法は、
ポリマー材料をモールド内に配置するステップを有し、前記モールドは、第１のモールド部材及び第２のモールド部材を有し、前記第１のモールド部材と前記第２のモールド部材は、前記第１及び前記第２のモールド部材がモールドキャビティを実質的に包囲する第１の閉鎖位置から前記第１及び前記第２のモールド部材が互いにずらされた第２の開放位置に互いに可逆的に変位可能であり、前記第１のモールド部材は、モールド部分及び脱型ツールを備え、前記脱型ツールは、前記モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有し、前記脱型ツールは、前記第１のモールド部材内の休止位置から可逆的に離脱可能であり、
前記第１及び前記第２の部材を前記閉鎖位置に配置することによって前記モールドを閉鎖するステップを有し、前記ポリマー材料は、成形済みポリマー材料を提供するよう前記脱型ツールの前記材料係合部分に沿って且つ前記モールドキャビティ内に少なくとも部分的に分布して配置され、
前記第１及び前記第２の部材を前記開放位置に配置することによって前記モールドを開放するステップを有し、前記第１のモールド部材は、前記成形済みポリマー材料を収容し、
前記脱型ツールを前記第１のモールド部材内の前記休止位置から離脱させて前記材料係合部分と関連した前記成形済みポリマー材料を前記第１のモールド部材から並進させ、それにより前記成形済みポリマー材料の一部分を前記モールドキャビティから分離するステップを有する、方法。
【請求項２】
前記脱型ツールの前記材料係合部分は、脱型キャビティを有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記脱型ツールは、前記第２のモールド部材に作動的に連結され、前記モールドを開放する前記ステップは、前記脱型ツールを前記第１のモールド部材内の前記休止位置から離脱するステップを含む、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記脱型ツールは、前記離脱ステップにおいて手作業で分離される、請求項１記載の方法。
【請求項５】
１つ又は２つ以上の突起が、前記第１のモールド部材からの前記脱型ツールの離脱を容易にするよう前記脱型ツールの側面から延びている、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記モールドは、タイヤトレッド用のモールドであり、前記ポリマー材料は、タイヤトレッド材料である、請求項１記載の方法。
【請求項７】
脱型ツールを有するタイヤトレッド用モールドであって、前記モールドは、
第１のモールド部材及び第２のモールド部材を有し、前記第１のモールド部材と前記第２のモールド部材は、前記第１及び前記第２のモールド部材がモールドキャビティを実質的に包囲する第１の閉鎖位置から前記第１及び前記第２のモールド部材が互いにずらされた第２の開放位置に互いに可逆的に変位可能であり、
前記第１のモールド部材は、モールド部分及び脱型ツールを有し、前記脱型ツールは、前記モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有し、前記モールドにポリマー材料を充填して前記モールドを閉鎖すると、前記ポリマー材料は、前記モールドキャビティを少なくとも部分的に充填して前記脱型ツールの材料係合部分に係合するようになっており、前記脱型ツールは、前記第１のモールド部材内の休止位置から可逆的に離脱可能である、モールド。
【請求項８】
前記脱型ツールの前記材料係合部分は、脱型キャビティを有する、請求項７記載のモールド。
【請求項９】
前記脱型ツールは、前記脱型キャビティの１つ又は２つ以上の側部に対して延びる長さを有し、前記脱型ツールの前記材料係合部分は、前記長さの少なくとも一部分に沿った長手方向に延びる１つ又は２つ以上の部材によって構成されている、請求項７記載のモールド。
【請求項１０】
前記脱型ツールの前記材料係合部分は、更に、前記１つ又は２つ以上の長手方向に延びる部材に沿って位置決めされた１対の互いに間隔を置いた端部材によって構成されている、請求項９記載のモールド。
【請求項１１】
前記モールド部分と前記脱型ツールの前記材料係合部分は、連結部分を介して互いに流体連通状態にあり、前記脱型ツールは前記モールド部分の外部に配置されている、請求項７記載のモールド。
【請求項１２】
前記脱型ツールの少なくとも一部分は、前記第１のモールド部材の一部分を形成することによって前記モールドキャビティの一部分を形成しており、前記脱型ツールの一部分は、最終的なタイヤトレッドの有用な部分を形成するように使用される前記モールドキャビティの一部分と関連している、請求項７記載のモールド。
【請求項１３】
前記脱型ツールは、前記モールド部分の幅又は長さを越えてその長手方向に延びている、請求項７記載のモールド。
【請求項１４】
前記材料係合部分は、少なくともその一部が、前記第１のモールド部材内の脱型キャビティを構成している、請求項１記載の方法。
【請求項１５】
前記脱型ツールの前記材料係合部分は、前記成形済みポリマー材料の外側部に沿って配置されている、請求項１記載の方法。
【請求項１６】
前記材料係合部分は、少なくともその一部が、前記第１のモールド部材内の脱型キャビティを構成している、請求項７記載のモールド。
【請求項１７】
前記脱型ツールの前記材料係合部分は、前記成形済みポリマー材料の外側部に沿って配置されている、請求項７記載のモールド。
【請求項１８】
１つ又は２つ以上の突起が、前記脱型ツールから延び、前記突起は、前記第１のモールド部材の前記モールド部分の幅又は長さを少なくとも部分的に越えて延びる、請求項１３記載のモールド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、脱型ツールに関し、特に熱硬化性又は熱可塑性材料用の脱型ツールに関する。特定の実施形態では、本発明は、トレッドバンド用脱型ツールに関する。
【背景技術】
【０００２】
エラストマー製品、例えばタイヤ及びタイヤコンポーネントを製造するために熱可塑性材料、例えばゴム（天然ゴムと合成ゴムの両方）をモールド内で硬化させることは周知である。典型的には、硬化されるべき材料をモールド内に配置し、これに熱及び圧力を加えて、ついには、分子相互間の所定量の架橋を達成するようにする。次に、硬化物品をモールドから取り出し、これに更に操作、例えば物品の縁からのばり取りを施す。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
プロセスの効率を高める目的のためには、成形済み物品に例えば引裂きにより損傷を与えないで成形済み物品をできるだけ迅速にモールドから取り出すことが有利である。物品を損傷させないで物品をモールドから取り出すことは、タイヤトレッド成形の分野において特に重要であり且つ困難である。この作業は、最新式のトレッドパターンが複雑であるために困難になる。成形済み物品を迅速に且つこの物品への損傷なくモールドから取り出すツール及び方法が要望され続けている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の特定の実施形態は、モールドからのポリマー材料の脱型方法、脱型ツール及び脱型ツールを有するタイヤ用モールドを含む。かかる方法の特定の実施形態は、ポリマー材料をモールド内に配置するステップを有し、モールドは、第１のモールド部材及び第２のモールド部材を有し、第１のモールド部材と第２のモールド部材は、第１及び第２のモールド部材がモールドキャビティを実質的に包囲する第１の閉鎖位置から第１及び第２のモールド部材が互いにずらされた第２の開放位置に互いに可逆的に変位可能であり、第１のモールド部材は、モールド部分及び脱型ツールを備え、脱型ツールは、モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有し、脱型ツールは、第１のモールド部材から可逆的に離脱可能である。かかる方法の他のステップは、第１及び第２の部材を閉鎖位置に配置することによってモールドを閉鎖するステップを含み、ポリマー材料は、成形されたポリマー材料を提供するよう脱型ツールの材料係合部分と関連した状態でモールドキャビティ内に少なくとも部分的に分布して配置される。かかる方法の別のステップは、第１及び第２の部材を開放位置に配置することによってモールドを開放するステップを含み、第１のモールド部材は、成形済みポリマー材料を収容し、脱型ツールを第１のモールド部材内の休止位置から離脱させて材料係合部分と関連した成形済みポリマー材料を第１のモールド部材から並進させ、それにより成形済みポリマー材料の一部分をモールドキャビティから分離するステップを含む。
【０００５】
ポリマー材料用のモールドに用いられる脱型ツールも又提供される。かかる脱型ツールの特定の実施形態は、モールド内に入れられた成形済みポリマー材料の一部分と関連可能に脱型ツールに沿って位置決めされた材料係合部分を有し、材料係合部分は、第１のモールド部材のモールドキャビティと流体連通関係をなすと共にモールドの第１のモールド部材に可逆的に係合するようになっており、成形済みポリマー材料の部分は、モールドキャビティからの成形済みポリマー材料の少なくとも残りの部分の分離を容易にするよう第１のモールド部材から並進される。
【０００６】
脱型ツールを有するタイヤ用モールドが第１のモールド部材及び第２のモールド部材を有し、第１のモールド部材と第２のモールド部材は、第１及び第２のモールド部材がモールドキャビティを実質的に包囲する第１の閉鎖位置から第１及び第２のモールド部材が互いにずらされた第２の開放位置に互いに可逆的に変位可能である。さらに、タイヤモールドの第１のモールド部材は、モールド部分及び脱型ツールを有し、脱型ツールは、モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有し、モールドにポリマー材料を充填してモールドを閉鎖すると、ポリマー材料は、モールドキャビティを少なくとも部分的に満たして脱型ツールの材料係合部分に係合するようになっている。特定の実施形態では、脱型ツールは、第１のモールド部材から可逆的に離脱可能である。
【０００７】
本発明の上記目的、特徴及び利点並びに他の目的、特徴及び利点は、添付の図面に示されている本発明の特定の実施形態についての以下の詳細な説明から明らかになろう。なお、図中、同一の参照符号は、本発明の同一の部分を示している。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態としての第１のモールド部材の等角図である。
【図２】図１に示された第１のモールド部材の平面図である。
【図３】図２に示された第１のモールド部材の断面図である。
【図４】モールドをモールドの開放形態で示す断面図であり、モールドが図２の第１のモールド部材を有している状態を示す図である。
【図５】図４のモールドを閉鎖形態で示す断面図である。
【図６】Ａ‐Ａ線の向きに沿って見た図５に示されているモールドの断面図であり、硬化済み材料形態をモールドと関連して示す図である。
【図７】モールド内におけるポリマー材料の少なくとも部分硬化に続く図６に示されたモールドの断面図であり、モールドの脱型ツールが第１のモールド部材から分離されている状態を示す図である。
【図８】図１の脱型ツールが第２のモールド部材に連結されたモールドの実施形態の端面図である。
【図９】本発明の別の実施形態としての第１のモールド部材の等角図であり、脱型ツールが成形部分内に配置されて成形キャビティの一部分を形成している状態を示す図である。
【図１０】本発明の別の実施形態としての脱型ツールの等角図である。
【図１１】図１０の脱型ツールが閉鎖形態で示されたモールド内に用いられている状態を示す断面図である。
【図１２】図１０及び図１１に示された脱型ツールの変形実施形態の断面図であり、脱型ツールが閉鎖形態で示されたモールド内で用いられている状態を示す図である。
【図１３】図１０〜図１２に示された脱型ツールの変形実施形態の断面図であり、脱型ツールが閉鎖形態で示されたモールド内で用いられている状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の特定の実施形態は、ポリマー材料、例えば熱硬化性又は熱可塑性材料をモールドから脱型する方法、ポリマー材料をモールドに用いられる脱型ツール及び脱型ツールを有するタイヤ用モールドを提供する。
【００１０】
ゴム部品、例えばタイヤトレッドの成形の際、典型的には、重合可能なコンパウンドをモールド内に配置し、成形し、硬化させ、次にモールドから取り出す。タイヤトレッドの最新設計が複雑であるために、硬化済みタイヤトレッドを損傷させないでこれをモールドから取り出すステップは、困難である場合がある。また、脱型ステップがスクラップ材料の生成を最小限に抑えることができれば、これは成形プロセス全体にとって有利でもある。
【００１１】
これらの検討事項を念頭に置いて、ポリマー材料をモールドから脱型する方法は、ポリマー材料をモールド内に配置するステップ、モールドを閉鎖するステップ、モールドを開放するステップ及び脱型ツールをモールドの成形部分から離脱させるステップを含む。モールド（又は金型）は、成形されると共に／或いは硬化されるべき材料に応じて、種々の材料のうちの任意のもの、例えばアルミニウム、スチール（鋼）、これらの合金、セラミック又はそれどころかプラスチックで作られる場合がある。モールドは、互いに可逆的に変位可能な第１のモールド部材と第２のモールド部材を有する。第１及び第２のモールド部材は、プレス（このプレス内にモールドが位置決めされる）と関連した熱盤（定盤ともいう）又は他の支持部材又は構造体（本明細書においては、これらをひとまとめに「熱盤」という）及び／又は熱及び／又は圧力を加えてポリマー材料を成形し、熱硬化性ポリマーの場合、ポリマー材料に架橋を作って少なくとも部分的に硬化した材料を提供するための熱盤上に配置された１つ又は２つ以上のモールド部材又はモールド部分を有するのが良い。第１の閉鎖位置では、第１の部材と第２の部材は、互いに協働してモールドを閉鎖すると共にモールドキャビティを実質的に包囲し、第１の部材と第２の部材は、第２の開放位置では、互いにずらされてモールドを開放形態にする。
【００１２】
第１のモールド部材は、モールド部分及び脱型ツールを有する。特定の実施形態では、脱型ツールは、脱型キャビティの１つ又は２つ以上の側部に対して延びる長さを有し、この長さは、任意のかかる側部に平行に又は斜めに延びる長さを含む。脱型ツールの長さは、脱型ツールの幅に等しいのが良いことが想定される。特定の実施形態では、脱型ツールは、バーである。さらに、脱型ツールは、全体として平面状に延びても良く、或いは、非直線状又は曲線状に延びても良い。脱型ツールは、モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有する。材料係合部分は、モールドキャビティからの残りの成形済み材料の少なくとも一部分を分離する目的で（即ち、成形済み材料をモールドキャビティから脱型する目的で）第１のモールド部材からの脱型ツールの並進中、成形済みポリマー材料の一部分に係合する。特定の実施形態では、材料係合部分は、脱型キャビティを有し、この脱型キャビティは、例えばキャビティが１つ又は２つ以上の側部に沿って開いている場合、脱型ツール内に又は他のコンポーネントと関連して形成されるのが良い。かかる実施形態では、他のコンポーネントは、モールドの他のコンポーネント、例えば、モールド部分又は脱型ツールが納められるチャネルの１つ又は２つ以上の部分である。他の実施形態では、脱型ツールの材料係合部分は、１つ又は２つ以上の長手方向に延びる部材によって構成される。長手方向に延びる部材は、１つ又は２つ以上の表面を有し、成形済み材料は、第１のモールド部材からの前記長手方向に延びる部材の並進の際に、かかる表面に係合する。別の実施形態では、脱型ツールの材料係合部分は、更に、１つ又は２つ以上の長手方向に延びる部材に沿って位置決めされた１対の間隔を置いた端部材によって構成される。端部材は、一般に、ポリマー材料を脱型ツール内に閉じ込めるのを助けるが、かかる閉じ込めは、例えば、或る特定の実施形態において、材料係合部分がモールドキャビティ内に配置され、モールドキャビティ（又はモールド部分）の或る特定の部分がポリマー材料を閉じ込めるよう働く場合、必要ではない場合があることが想定される。したがって、材料受入部分は、単に、成形済み材料の一部分を持ち上げ又は違ったやり方でこれに係合した状態で並進させる部材から成っていても良い。
【００１３】
特定の実施形態では、連結部分がモールド部分／モールドキャビティと脱型ツール、特に、脱型ツールの材料係合部分との間に延びるのが良い。連結部分は、第１のモールド部材と第２のモールド部材との間の間隔を維持すると共に／或いは脱型ツール及びモールド部分に沿って且つ／或いはこれらの間に位置する任意のコンポーネントに沿って凹部又はトラフを形成することによって形成されるのが良い隙間を提供する。モールドに成形されるべき材料を充填し、次にモールドを閉鎖すると、ポリマー材料は、モールド部分及び／又はモールドキャビティ及び脱型ツール内の脱型キャビティ内に少なくとも部分的に分布して配置される（又は、少なくともこれらを部分的に満たす）。他の実施形態では、材料は、脱型キャビティを実質的に満たす。特定の実施形態では、材料は、モールド部分から隙間を通って脱型キャビティに少なくとも部分的に流れる。他の実施形態では、材料は、モールドキャビティ及び脱型ツールの壁をオーバーフローして「ばり」を形成する場合があり、このばりは、モールドキャビティ内の材料のためのシールを行う。連結部分は、本明細書において説明するように材料の脱型を達成するのに適した材料を提供するよう成形されるべき材料の性質と関連して寸法決めされるのが良い。
【００１４】
脱型ツールは、モールド部分から可逆的に離脱可能である。この方法は、更に、成形済みポリマー材料を収容した脱型ツールを第１のモールド部材内の休止位置から分離し又は離脱させて（即ち、並進させて）材料係合部分と関連した成形済みポリマー材料を第１のモールド部材から並進させ、それにより成形キャビティ内に入っているポリマー材料を分離するステップを更に有する。脱型ツールと関連した材料を第１の部材から並進させることにより、脱型力を第１のモールド部材のモールド部分又はモールドキャビティ内に残っている材料に及ぼす。したがって、材料は、モールド部分又はモールドキャビティから少なくとも部分的に分離される。オプションとして、モールドを開放するステップは、第１のモールド部材の脱型ツールを第１のモールド部材から分離するステップを含むのが良い。例えば、脱型ツールを第２のモールド部材に取り付けるのが良い。この例では、モールドを開放し、第２のモールド部材を第１のモールド部材から分離すると、脱型ツールも又、第１のモールド部材のモールド部分からずらされる。ポリマー材料をモールドキャビティから少なくとも部分的に取り出すと、次に、脱型ツールを材料の残部から取り出すことができる。次に、ポリマー材料をばり取りし、これに必要に応じて次の処理を施すのが良い。例えば、モールドはタイヤトレッド用のモールドである場合、硬化材料をばり取りし、更にこれを処理してタイヤ内に組み込む。
【００１５】
特定の一実施形態では、第１のモールド部材の脱型ツールは、第１のモールド部材の長手方向端部のところに配置される。別の実施形態では、１つ又は２つ以上の脱型ツールは、モールドキャビティの内部の位置のところに又はこの中に配置される。換言すると、１つ又は２つ以上の脱型ツールは、モールド部分又はモールドキャビティ内に配置されるのが良く（脱型ツールは、２つ又は３つ以上のモールド部分又はモールドキャビティ相互間に位置するのが良い）、脱型キャビティを用いると、硬化した材料の形態の使用可能な部分を形成することができる。したがって、モールドがタイヤトレッドを形成する場合、脱型キャビティは、タイヤトレッドの一部を形成することができ、特定の実施形態では、タイヤトレッドを形成するピッチのうちの１つ又は２つ以上を有するのが良い。別の実施形態では、脱型ツールは、モールドに対して側方に延びる。換言すると、脱型ツールは、第１のモールド部分の幅を横切って延びる。他の実施形態では、脱型ツールは、モールド部分の幅又は長さを越えて延びる。脱型ツールは、モールド部分の一部を越えて延びるのが良く、それにより、第１のモールド部材（即ち、モールド部分及び／又はモールドキャビティ）からの脱型ツールの取り出し又は離脱を容易にすることができる。特定の実施形態では、脱型ツールは、脱型ツールの取り出し又は離脱を容易にするよう突起及び／又はツール連結孔又はキャビティを有するのが良い。ツール連結孔又はキャビティを用いると、固定装置、例えば締結具、ピン、クリップ又は他の固定機構体を任意のリンク装置、ケーブル、ワイヤ等（以下に更に説明する）を脱型ツールに取り付けると共にこれに連結可能に固定し又は取り付けることができる。突起及びツール連結孔又はキャビティは、脱型ツールの任意の側部（任意の端部を含む）を含む脱型ツールの任意の部分に沿って位置決め可能である。
【００１６】
本発明の方法は、ポリマー材料が硬化可能な材料である場合に利用でき、かかる方法は、ポリマー材料を少なくとも部分的に硬化させるステップを更に有する。かかる方法は、熱硬化性材料、例えばブタジエン又はイソプレン、熱可塑性材料又はこれら材料の混合物又はコポリマーに用いるのに適している。特定の一実施形態では、モールドは、タイヤトレッド用モールドであり、ポリマー材料は、タイヤトレッド用ゴムである。
【００１７】
この方法は、脱型ツールをモールド部分から離脱させる自動化ステップを有するのが良い。変形例として、このステップは、手動で実施されても良い。また、この方法により、追加のコンポーネントを脱型ツールの一部として作ることができ又はこれに取り付けることができる。例えば、脱型ツールは、モールドキャビティからの脱型ツール及びポリマー材料の分離を容易にするよう１つ又は２つ以上の脱型突起を有するのが良い。特定の実施形態では、１つ又は２つ以上の脱型突起は、脱型ツールの１つ又は２つ以上の側部に沿って配置されるのが良い。特定の実施形態では、１つ又は２つ以上の突起は、脱型ツールの互いに反対側の側方端部から延びる。
【００１８】
ポリマー材料用モールドに用いられる脱型ツールも又提供される。脱型ツールは、モールドの少なくとも第１の部分に対して位置決めされるようになっており、この脱型ツールは、モールドの成形キャビティと流体連通関係に配置されるようになった材料係合部分を有する。脱型ツールは更に、モールドの第１の部分に可逆的に係合するようになっている。脱型ツールは、第１のモールド部材に設けられたチャネル又は第１のモールド部材内に設けられたベース内に位置決め可能である。モールドの脱型ツール及び第１の部分は、熱盤に係合するようになっているのが良い。
【００１９】
脱型ツールは、手動プロセス又は自動化プロセスによりモールドの第１の部分から分離されるようになっている。特定の実施形態では、脱型ツールは、ポリマー材料を脱型するプロセスが自動化されるよう構成されているのが良い。一実施形態では、脱型ツールは、モールドの第２の部分に係合するようになっているのが良く、モールドの第２の部分は、モールドの第１の部分と協働してポリマー材料の成形のために成形キャビティ及び脱型キャビティを実質的に包囲するようになっている。かかる例では、脱型ツールは、モールドがポリマー材料の成形後にモールドの第２の部分によって開放されると、モールドの第１の部分から分離される。他の実施形態では、モールドの第２の部分は、プレスの上部熱盤である。脱型ツールをモールドの第１の部分から分離から分離する実施形態は、ツール又は他の機械的装置により脱型ツールを機械的に分離する手段を含む。
【００２０】
上述の実施形態では、脱型ツールは、熱硬化性材料用のモールドに用いられるようになっているのが良い。特に、モールドは、タイヤトレッド用モールドであるのが良い。
脱型ツールを有するタイヤ用モールドは、互いに可逆的に変位可能な第１のモールド部材と第２のモールド部材を有する。第１の閉鎖位置では、第１の部材と第２の部材は、モールドキャビティを実質的に包囲するよう協働する。第２の開放位置では、第１の部材と第２の部材は、互いにずらされる。第１のモールド部材は、脱型ツールと流体連通状態にあるモールド部分を有し、脱型ツールは、モールド部分と流体連通状態にある材料係合部分を有する。モールドにポリマー材料を充填してこれを閉鎖すると、ポリマー材料は、モールドキャビティを少なくとも部分的に満たし、脱型ツールの材料係合部分に係合する。特定の実施形態では、連結部分が脱型ツールとモールド部分及びモールドにポリマー材料を充填したときに少なくとも部分的に充填状態になるようになったキャビティとを流体結合する。ポリマー材料は、熱硬化性材料、例えばブタジエン、イソプレン等を含む組成物又はコンパウンドであっても良く、或いは、ポリマー材料は、熱可塑性材料、例えばポリエステル又はポリカーボネートであっても良い。第１のモールド部材の脱型ツールは、モールド部分から可逆的に離脱可能である。特定の実施形態では、脱型キャビティ及び連結キャビティの寸法形状は、モールド部分からの脱型ツールの取り外し時に、ポリマー材料のうちの少なくとも一部分がこの材料が脱型キャビティ内に入ったままの状態でモールドキャビティから持ち上げられるよう選択される。
【００２１】
幾つかの例では、脱型ツールは、第２のモールド部材に係合するようになっており、第２のモールド部材をタイヤトレッドの少なくとも部分硬化後に第１のモールド部材から分離すると、脱型部材がモールド部分から分離されるようになっている。特定の実施形態では、脱型ツールは、脱型ツールの１つ又は２つ以上の側部から延びる１つ又は２つ以上の突起を有する。特定の実施形態では、１つ又は２つ以上の突起は、脱型ツールの互いに反対側の側方端部から延びる。これら突起は、第２のモールド部材を脱型ツールに係合させる手段としてのツール連結孔又はキャビティを有するのが良い。特定の一実施形態では、脱型ツールは、各側に設けられた１対の突起を有し、各突起は、孔を有する。固定手段又は固定装置、例えばピン、クリップ、締結具、フック、アイ又は任意他の公知の若しくは有用な固定装置が孔又はキャビティ内に又はこれを貫通して挿入され、連結手段、例えばケーブル、ワイヤ、バー、ブラケット、リンク装置又は任意他の公知の若しくは有用な連結装置又は構造体が一端のところで固定装置に取り付けられると共に他端のところで第２のモールド部材に取り付けられ、それにより脱型ツールが第２のモールド部材に取り付けられる。
【００２２】
或る特定の実施形態では、脱型ツールは、第１のモールド部材の長手方向端部のところに配置される。幾つかの実施形態では、脱型ツールは、モールドに対して側方に延びる。追加的に又は代替的に、脱型ツールは、第１のモールド部材内のチャネル又はこの中に設けられたベース内に位置決めされる。特定の実施形態では、脱型ツールチャネル又はベースは、第１のモールド部材の長手方向端側面に設けられる。
【００２３】
本明細書において説明する方法及び装置を以下に詳細に説明する例示の実施形態により説明することができる。これら例示の実施形態では、第１のモールド部材は、多部材型モールドの下側水平部材として示されており、第２のモールド部材は、頂部又は上側水平部材又は熱盤として示されている。しかしながら、本発明は、これには限定されず、第１及び第２のモールド部材の位置を変更し又はそれどころか逆にして第１のモールド部材がかかる多部材型モールドの頂部又は最も上側の部材であり、第２のモールド部材が底部又は最も下側の部材であるようにすることができることも又理解されるべきである。幾つかの実施形態では、第１のモールド部材と第２のモールド部材の両方は、モールドキャビティを構成する。したがって、脱型ツールは、第１及び／又は第２のモールド部材又はモールド部分に、即ち、任意の頂部又は底部モールド部材又はモールド部分に用いることができることが想定される。
【００２４】
図１〜図３は、モールド１０の第１のモールド部材１２を示しており、第１のモールド部材１２は、モールド部分１４及び脱型ツール１６を有している。特定の実施形態では、モールド部分１４及び脱型ツール１６は、タブ２２，２２′を有するのが良く、これらタブは、モールド部分１４及び脱型ツール１６をそれぞれプレス又は熱盤（即ち、これは支持部材又は支持構造体を有する）に固定する表面を提供し、このプレス又は熱盤を介して熱を成形されるべき（幾つかの実施形態では、硬化されるべき）材料、例えば熱硬化性又は熱可塑性材料に加えることができる。タブ２２，２２′は、それぞれ、成形部分１４及び脱型ツール１６のための別々の部材であっても良く、或いは、単一の部材であっても良い。例示の実施形態では、図８は、底部熱盤３４に固定されたモールド部分１４及び脱型ツール１６を示している。
【００２５】
特定の実施形態では、モールド部分１４は、幅ＷTCを有するモールドキャビティ２１を包囲した複数の壁２０によって境界付けられている。特定の実施形態では、モールドキャビティ２１は、トレッド用キャビティである。モールド部分１４は、モールドキャビティ２１内に設けられた複数の特徴部材１８を更に有し、これら特徴部材は、一緒になって、例えば特定の実施形態ではタイヤトレッドパターンのネガのレリーフを形成する。
【００２６】
脱型ツール１６は、任意特定の形状又は寸法には限定されない。特定の実施形態では、脱型ツール１６は、長さＬDCを有する脱型キャビティ１７を有するバー又は他の部材である。脱型キャビティ１７は、一般に、脱型ツール１６の材料係合部分を形成する。材料係合部分は、ツール１６の任意の実施形態に関し、ツール１６と関連した成形済みポリマー材料３０の一部分を少なくとも部分的に受け入れると共にこれを形成し、材料係合部分は、第１のモールド部材１２からの離脱の際に脱型ツール１６と一緒に並進しているときにこの成形済みポリマー材料３０のこの部分に係合する。他の実施形態では、脱型ツール１６は、バーではなく、脱型キャビティ１７を有する任意の構造体から成っていても良い。図を参照すると、単一の脱型キャビティ１７が示されている。しかしながら、他の実施形態では、脱型キャビティ１７を複数のキャビティ１７に分割しても良く又は脱型ツール１６が複数の脱型キャビティ１７を有しても良いことが想定される。図示の実施形態では、脱型キャビティ１７は、中心線ＣＬのところの断面は全体としてＵ字形である。しかしながら、脱型キャビティ１７は、任意の寸法形状のものであって良く、脱型キャビティ１７の容量は、数ある要因の中でとりわけ特定の用途及び成形されるべき材料について所望に応じて調節できる。特定の実施形態では、脱型キャビティ１７は、スクラップを最小限に抑えるようなサイズのものであるのが良い。一例では、ＬDC＜ＷTCである。他の実施形態では、ＬDCは、ＷTCの９０パーセント未満、８０パーセント未満、７０パーセント未満、６０パーセント未満又はそれどころか５０パーセント未満である。タイヤトレッド用モールドの特定の実施形態では、トレッド用キャビティＷTCの幅と脱型キャビティＬDCの長さは、ほぼ同じであり、これらの各々は、約４インチ（１０．２ｃｍ）〜約１６インチ（４０．６ｃｍ）であるのが良い。種々の実施形態では、脱型キャビティ１７の深さＤDCは、０．２５インチ（０．６ｃｍ）〜４インチ（１０．２ｃｍ）である。特定の実施形態では、脱型キャビティ１７の深さは、モールド部分１４又はトレッド用キャビティ２１の平均成形深さにほぼ等しいが、任意特定の用途について任意他の深さを所望に応じて用いることができる。
【００２７】
図示の実施形態では、脱型ツール１６は、第１の停止部２４と第２の停止部２６との間に位置する。特定の実施形態では、第１の停止部２４と第２の停止部２６は、ベース１９を構成するよう一体ものとして接合され又は形成されても良く、ベース１９は、脱型ツール１６が図示のように嵌まり込むチャネル２５（又は「クレードル」）を形成する。ベース１９及び／又はチャネル２５は、ツール１６の長さ又は幅に沿って連続的に延びても良く（図に例示的に示されているように）又は例えばベース１９又はチャネル２５が脱型ツール１６を収納する間欠的に延びるベース１９又はチャネル２５を形成するよう互いに間隔を置いた状態で長手方向に配置された２つ又は３つ以上の部分から成る場合、間欠的に延びても良い。ベース１９は、タブ２２′を有するのが良く、これらタブは、図８に例示として示されているようにベース１９を熱盤３４（即ち、支持構造体）に固定し又は拘束するために使用できる。他の実施形態では、チャネル２５は、脱型ツール１６をモールド部分１４又はその側壁２０にすぐ隣接して配置することにより形成されても良く、それにより第１の停止部２４が不要になる。したがって、ベース１９は、第１の停止部２４又は第２の停止部２６を備えていない場合のあることが想定される。チャネル２５は又、脱型ツール１６を第１の停止部２４と第２の停止部２６との間に且つ熱盤３４又は他の表面の頂部上に配置することによっても形成できる。脱型ツール１６、第１の停止部２４、第２の停止部２６及びチャネル２５の寸法形状は、加熱時の或る特定の材料、例えば金属のサイズ及び膨張並びに硬化作業中にモールド１０内で生じる内圧を念頭に置いて選択されるのが良い。第１の停止部２４及び第２の停止部２６は、任意の寸法形状のものであって良い。一実施形態では、第１の停止部２４は、任意の壁２０に実質的に等しい又はこれよりも小さい幅を有する。別の実施形態では、第１の停止部２４の幅は、第２の停止部２６の幅よりも小さい。
【００２８】
特定の実施形態では、第２の停止部２６は、モールド１０の内圧に耐えるようなサイズのものである。種々の実施形態では、脱型ツール１６は、脱型ツール取り外し手段に係合する１つ又は２つ以上の突起２８を有するのが良い。突起２８は、脱型ツール１６に沿う任意の場所に配置可能であり、かかる場所は、脱型ツール１６の任意の側部を含む。図示の実施形態では、脱型ツール１６の各側方端部から１つ又は２つ以上の突起２８が延びており、これら突起２８は、特定の実施形態では、モールド部分に対して側方に又は脱型ツールに対して長手方向に延びる。突起２８は、第１の停止部２４及び第２の停止部２６並びにタブ２２′を越えて延びるのが良い。各突起２８は、１つ又は２つ以上のツール連結孔又はキャビティ２９を有するのが良く、これら孔又はキャビティは、以下に詳細に説明するように第２のモールド部材１３に係合するために利用されるのが良い。孔又はキャビティ２９は、任意の突起２８に設けられるのが良く且つ／或いは脱型ツール１６の任意他の部分に沿って設けられるのが良く、かかる他の任意の部分は、脱型ツール１６の任意の側部を含む。孔が図示されているが、孔２９は、任意の固定装置、例えば締結具等を挿入するためのキャビティも又表わしている。したがって、本明細書において言及する孔は、使用上、キャビティも又意味している。
【００２９】
脱型ツール１６は、モールド部分１４に対して任意の場所に配置可能である。図示の実施形態では、脱型ツール１６は、モールド部分１４の長手方向端部に沿って配置されている。脱型ツール１６は、モールド部分１４に対して側方に又は長手方向に延びるのが良く、モールド部分１４は、連続又は間欠的延長部でもあるのが良い。特定の実施形態では、脱型ツールは、長さを有し、この脱型ツールは、モールド部分１４の１つ又は２つ以上の側部に対して延び、かかる延び方は、任意のかかる側部に対して平行に又は斜めに延びる仕方を含む。さらに、脱型ツール１６は、長手方向を含む任意の方向に直線状に、曲線状に又は非直線状に延びて良い。他の実施形態では、例えば図９に示されているように、例示の実施形態では、脱型ツール１６は、モールド部分１４内に配置されるのが良く、この場合、脱型キャビティ１７は、モールド１０の成形済み材料の有用な部分を形成する。かかる実施形態では、脱型ツール１６及び／又はキャビティ１７は、少なくとも部分的に、モールドキャビティ２１の１つ又は２つ以上のモールド特徴部１８及び／又はモールド部分１４の壁２０を有し又はこれらを形成するのが良い。特定の実施形態では、脱型キャビティ１７は、タイヤトレッドの一部分を形成するのが良く、この一部分は、特定の実施形態では、トレッド設計のピッチを形成するのが良い。同様に、脱型ツール１６を２つ又は３つ以上のモールド部分１４相互間に配置しても良いことも又想定される。特定の実施形態では、２つ又は３つ以上の脱型ツール１６を単一のモールド１０内に別個独立に又は協働して用いても良く、それにより成形済み材料の脱型が容易になる。
【００３０】
特定の実施形態では、連結部分２３がモールド部分１４／モールドキャビティ２１と脱型キャビティ１７との間に延び、この連結部分は、隙間Ｇを形成している。連結部分２３をツール１６内に形成することができるので、連結部分２３は、脱型ツール１６の材料係合部分を形成することができる。連結部分２３は、第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３との間の間隔を図５に示されると共にＧSにより表わされているように維持することにより形成できる。間隔ＧSに加えて又はこれに代えて、脱型キャビティ１７とモールド部分１４／モールドキャビティ２１との間に延びると共に介在するモールドコンポーネントに沿って形成されたトラフ又は凹部２３ａを有しても良く、かかる介在するモールドコンポーネントは、種々の実施形態では、脱型キャビティ１７の側壁、第１の停止部２４及びモールド部分１４の壁２０を含むのが良い。連結部分２３は、モールド部分１４／モールドキャビティ２１と脱型キャビティ１７との間の材料３０の流体連通を容易にし、このことは、モールド１０内における材料３０の所望の分布を達成するのを助けることができる。連結部分２３は又、隙間Ｇと関連した厚さを有する材料３０の延長部を提供し、この延長部は、脱型キャビティ１７と関連した材料３０とモールド部分１４／モールドキャビティ２１との間に延びる。材料３０のこの厚肉延長部は、モールド１０内における脱型ツール１６の休止位置（即ち、硬化位置）からの脱型ツール１６の取り出しと関連した脱型力及び変位を伝えることによりモールド１０からの硬化成形物の脱型を容易にする。したがって、連結部分２３の深さは、任意の寸法のものであって良く、特定の実施形態では、脱型作業中における関連の硬化成形物の材料の一体性を維持するよう材料３０の特性に応じて寸法決めされるのが良い。図中、トラフ２３ａの幅は、実質的に脱型キャビティ１７の長さＬDCにわたって延びている。しかしながら、トラフ２３ａは、他の任意の幅のものであって良く、特定の実施形態では、トラフ２３ａの幅は、第１の停止部２４、脱型ツール１６、モールド部分１４及び／又はモールドキャビティ２１の全幅（即ち、側方延長部）にわたって延びても良い。図示の実施形態では、連結部分は、モールド部分１４の幅全体にわたって延びている。というのは、第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３は、互いにＧSの間隔を置いて位置しているからである。脱型ツール１６がモールド部分１４又はモールドキャビティ２１内に且つモールド部分１４又はトレッド用キャビティ２１相互間に位置決めされる実施形態では、連結部分２３は、脱型キャビティ１７に隣接して位置していて、脱型キャビティ１７を硬化成形物の隣接部分に取り付ける材料３０であり、この場合、連結部分２３は、使用可能な成形物の一部分、例えばタイヤトレッドの一部分を形成する。
【００３１】
本発明によって提供されるモールドからのポリマー材料の脱型方法を図４〜図８を参照して説明することができる。ポリマー材料は、熱硬化性材料又は熱可塑性材料であるのが良い。熱可塑性材料としては、天然及び合成ゴム、例えばブタジエン及び／又はイソプレンのポリマー及びコポリマーが挙げられる。熱可塑性材料としては、ポリマー、例えばポリエステル、ポリカーボネート等が挙げられる。図４は、第１のモールド部材１２及び第２のモールド部材１３を有するモールド１０をモールドの開放形態で、即ち、第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３が互いにずらされた状態で示す側面図である。第２のモールド部材１３は、扁平であって表面模様付きであるのが良く且つ／或いは材料３０に硬化特徴部を作る型を有するのが良く、従って、プレスの熱盤の一部分（図示されている）を形成しても良く、或いは、モールド部分１４によって例示された１つ又は２つ以上のモールド部分を有しても良い。図示されていないが、脱型ツール１６は、クラムシェル型モールド若しくはプレス又は当該技術分野において知られている又は使用されている任意他の形式のモールド又はプレスに使用でき又は使用されるようになっている。成形されるべきポリマー材料３０を第１及び第２のモールド部材１２，１３が図５に示されているように閉鎖位置に動かされると、材料３０がモールドキャビティ２１及び脱型キャビティ１７の所定の部分を占めるのに十分な量、モールド１０内に配置する。作用を説明すると、材料３０は、隙間Ｇと関連した連結部分２３中に延び、そしてこれを通って流れることができ、隙間Ｇは、モールドキャビティ２１と脱型キャビティ１７との間に延びている。連結部分２３は、一般に、一方の側の第２のモールドキャビティ（又は熱盤）１３と他方の側の第１のモールド部材１２との間に空間を形成する。連結部分２３は、モールド部分１４／モールドキャビティ２１と脱型キャビティ１７との間に位置決めされたコンポーネントに沿って形成されるトラフ２３ａを提供すると共に／或いは一般に、硬化作業中に第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３との間の所望の間隔ＧS（これは、一般に、図５のモールド部分１４の側壁２０と第２のモールド部材１３との間の間隔として示される）を維持することにより形成できる。成形材料３０をこれが脱型キャビティ１７の指定の量も又占めるように小分けする。硬化作業中、間隔が第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３との間に設けられる実施形態では、所与の量の過剰材料３０がモールドキャビティ２１及び脱型キャビティ１７から逃げ出て図６に示されているように脱型ツール１６及びモールド部分１４の周囲に沿って第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３との間にシールを形成する。材料３０のこの部分は、「ばり」と呼ばれている。ばりは又、突起２８相互間に延びる場合があり、それにより脱型ツール１６に固定された材料の追加の部分が生じる。
【００３２】
材料３０を所定量成形すると共に／或いは硬化させた後であって成形されると共に／或いは少なくとも部分的に硬化した材料３０をモールド１０から取り出すことが望ましい場合、第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３を分離し、これらを開放形態に戻し、それにより図７及び図８に示されているようにモールド１０を開放する。図示の実施形態では、第２のモールド部材１３は、第１のモールド部材１２から遠ざかっている状態で示されている。しかしながら、第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３は、部材１２，１３のいずれか一方又は両方の運動に関係なく互いに分離すれば十分である。モールド１０の開放中又はその直後において、脱型ツール１６を第１の停止部２４（又は第１の停止部２４が設けられていない場合壁２０）及び第２の停止部２６により形成されたチャネル２５内に位置するのが良いその休止位置から取り出す。脱型ツール１６を脱型キャビティ１７に入っている材料３０と一緒に持ち上げると、材料３０も又、モールド部分１４又はモールドキャビティ２１から持ち上げられる。
【００３３】
図８に示されているように、第２のモールド部材１３は、１つ又は２つ以上の連結手段３１により脱型ツール１６に係合することができ、かかる連結手段は、ワイヤ、ケーブル、バー、ブラケット、リンク装置、フック、アイ又は例えば孔２９を介して脱型ツール１６に取り付けることができる任意他の公知の又は有用な連結装置又は構造体を含むのが良い。特定の実施形態では、固定手段、例えばピン、クリップ、締結具又は任意他の公知の若しくは有用な固定装置（図示せず）を孔２９に挿入して連結手段３１を脱型ツール１６に固定し又は取り付ける。各連結手段３１の一端部をピンに取り付け、反対側の端部を例えば熱盤、関連のモールド部分１４又はかかる第２のモールド部材１３の任意他のコンポーネントであるのが良い第２のモールド部材１３に取り付ける。かかる実施形態では、第２のモールド部材１３を第１のモールド部材１２から分離すると、脱型ツール１６は、連結手段３１の限度に達すると第１のモールド部材１２内のその休止位置から自動的に持ち上げられ、第２のモールド部材１３は、引き続き第１のモールド部材１２から分離する。第１のモールド部材１２の成形部分１４からの脱型ツール１６のかかる自動的な分離は不要である。脱型ツール１６を手作業で、機械的に又は任意他の非自動方式でモールド部分１４から取り外しても良い。変形例として、脱型ツール１６をチャネル２５から自動的に部分的にしか取り出さなくても良く、脱型ツール１６の取り出しは、手作業で完成される。
【００３４】
例示として図８に示されているような特定の実施形態では、タブ２２′（及び更にタブ２２）を追加の締結具又は任意他の公知の手段によって固定された１つ又は２つ以上のブラケットによって底部熱盤３４に取り付けるのが良く、それによりタブ２２，２２′と熱盤３４のしっかりとした接触が確保されると共に成形物を第１のモールド部材１２のモールド部分１４から容易に分離することができるようになる。
【００３５】
図１０〜図１３を参照すると、脱型ツール１６の変形実施形態が示されている。かかる実施形態では、脱型ツール１６は、成形材料３０を受け入れるキャビティを備えていないバー又は任意他の構造部材を有するのが良い。したがって、例えば図１０及び図１１に示されている特定の実施形態では、脱型ツール１６は、材料係合部分を構成するための第１の部材１６ａ及び第２の部材１６ｂを有し、これら部材１６ａ，１６ｂは互いに角度αをなした状態で関連しており、かかる角度は、９０°を含む任意の角度であって良い。第２の部材１６ｂは、第１の部材１６ａの末端部から延びても良く（この末端部は、図１０及び図１１には一般に、部材１６ａの底端部として示されている）又は第１の部材１６ａ又はツール１６に沿う中央又は中間位置から延びても良い。特定の実施形態では、端部材１６ｃがポリマー材料を脱型ツール１６に沿って拘束するのを助けると共に材料係合部分を良好に構成するよう設けられるのが良い。端部材１６ｃは、用いられる場合、例えば脱型ツール１６が図１０及び図１１に全体として示されているモールド部分１４又はモールドキャビティ２１のそれぞれの部分を形成する場合、モールド部分側部２０又はモールドキャビティ特徴部１８として働くことができ又はこれらと同様に機能するのが良い。しかしながら、脱型ツール１６の長さがモールド部分１４又はモールドキャビティ２１の幅よりも小さい場合、端部材１６ｃの一方又は両方を用いなくても良く、その結果、端部材１６ｃが不要であり又は望ましくないようになることが想定される。端部材１６ｃは、本発明の他の実施形態で使用でき、かかる実施形態は、脱型ツールがいずれか一方の部材１６ａ又は１６ｂを有する場合に以下に説明する実施形態を含む。部材１６ａ，１６ｂ，１６ｃは、各々、別個独立に形成されて任意公知の手段によって互いに結合されても良く、或いは、一体ものの一部として一緒に形成されても良い。さらに、任意の非キャビティ型実施形態では、各部材１６ａ，１６ｂ，１６ｃのうちの１つ又は２つ以上を用いても良く、これら部材の各々は、所望に応じて連続的に又は間欠的に延びるのが良い。
【００３６】
類似の実施形態は、第１の部材１６ａか第２の部材１６ｂかのいずれかで形成された脱型ツール１６を提供する。図１２を参照すると、脱型ツール１６は、第１の部材１６ａを有している。第１の部材１６ａの少なくとも１つ又は２つ以上の表面は、材料係合部分を形成するよう露出されており、これら材料係合部分は、受け入れた材料３０を部分的に成形し、脱型ツール１６の取り出し（離脱）中にこれら材料の取り出しの際にこの材料に係合する。かかる実施形態では、ツール１６の高さは、例えば隙間Ｇ及び／又はＧS中により多くの成形材料３０を提供するよう減少するのが良く、又、成形材料３０をモールド部分１４から持ち上げる（脱型する）ためにツール１６と材料３０との間にしっかりとしたインターフェイスをもたらすのが良い。特定の実施形態では、ツール１６の高さは、脱型ツール１６の幅にわたって全体的に又は部分的に減少するのが良く、従って、第１の部材１６ａは、一実施形態では図１に示されている連結部分に類似した連結部分２３を有するのが良い。さらに、第２の停止部２６の高さの少なくとも一部は、ツール１６に加えて減少するのが良い。脱型ツール１６がモールド部分１４の壁２０を形成するものとして図１２に示されているが、脱型ツール１６は、モールド部分１４の外部に配置されても良く或いはモールド部分１４の内部に配置されても良く、この場合、脱型ツール１６は、特徴部材１８を形成するのが良い。また、１つ又は２つ以上の端部材１６ｃをこれら実施形態に用いることができるということが想定される。
【００３７】
さらに、図１３を参照すると、他の非キャビティ型脱型ツール１６が第２の部材１６ｂを有するのが良く、第１の部材１６ａは設けられていない。第２の部材１６ｂは、モールド部分１４又はキャビティ２１の底面を占めるよう差し向けられても良く、或いは、脱型ツール１６の材料係合部分を提供するよう第１のモールド部材１２と第２のモールド部材１３との間の任意の場所で延びても良い。第２の部材１６ｂは、モールド部分１４又はキャビティ２１相互間に位置決めされても良い。さらに、第２の部材１６ｂは、成形材料３０の非利用可能部分と関連するようモールド部分１４及びキャビティ２１に隣接して又はモールド部分１４及びキャビティ２１の外部に位置決めされても良い。したがって、第２の部材１６ｂをモールド部分１４及び／又はキャビティ２１の底部に対して所与の高さ位置に位置決めできることが想定される。１つ又は２つ以上の端部材１６ｃを本明細書において説明する実施形態に使用できることが想定される。
【００３８】
さらに、第１の部材１６ａは、材料３０及びモールド１０に対して何らかの関連性を持って差し向けられるのが良く、かかる差し向け方は、材料３０の厚さに対して斜めに（傾けられて）配置されることを含む。この斜め関係は、例えば第２の部材１６ｂが設けられていない場合、部材１６と材料３０との間の持ち上がった状態の表面領域を提供することができる。同様に、第２の部材１６ｂは、モールド１０内に配置される場合、材料３０の厚さに対して傾けられても良い。本明細書において説明するツール１６の任意の実施形態を材料３０又はモールド１０の任意のコンポーネントに対して傾け又は斜めにしても良いことが想定される。
【００３９】
上述したように、ツール１６は、少なくともキャビティ幅ＷTCにわたり又は所望に応じて他のこれよりも長い又は短い距離にわたって延びることができる。したがって、ツール１６又はその任意の部分、例えば第１及び第２の部材１６ａ，１６ｂ又はキャビティ１７は、一般に、モールド部分１４及び／又はモールドキャビティ２１の任意の幅を横切って延びると共に連続的に又は間欠的にこのように延びることができる。任意の実施形態において、第１の部材１６ａ及び／又は第２の部材１６ｂは、ツール１６の長さに沿って一定であっても良く又は可変であっても良い任意の断面形状を有することができる。
【００４０】
図１０〜図１２に例示されている脱型ツール１６の実施形態は、全体として、図１〜図９に示された実施形態を含む他の実施形態を参照して上述したような作用及び使用法のものである。したがって、図１０〜図１２に示された各実施形態並びに脱型ツール１６の他の実施形態は、第１のモールド部材１２又は第２のモールド部材１３からのツール１６の取り出しを容易にするようツール又は取り付け手段、例えばケーブル、チェーン、ワイヤ、リンク装置、フック、アイ等を固定するための任意の持ち上げ又は分離ツール、機構体又は締結具を挿入可能にする孔２９を有するのが良い。孔２９は、第１の部材１６ａ及び第２の部材１６ｂを含む脱型ツール１６の任意の部分に沿って形成されるのが良い。第１のモールド部材１２又は第２のモールド部材１３からの脱型ツール１６の取り出しを容易にする他の手段は、任意他の連結又は取り付け手段、例えばブラケット等を提供することを含む任意他の手段によって実現できる。
【００４１】
本発明をその特定の実施形態に関して説明したが、かかる説明は、例示であって本発明を限定するものではないことは理解されるべきである。したがって、本発明の範囲及び内容は、特許請求の範囲の記載にのみ基づいて定められるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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