(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、
前記前群は、物体側から順に、
負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズと、
負の屈折力を有する第２レンズと、
負の屈折力を有する第３レンズとからなり、
前記後群は、物体側から順に、
正の屈折力を有する第４レンズと、
正の屈折力を有する第５レンズと、
負の屈折力を有する第６レンズと、
正の屈折力を有する第７レンズとからなり、
像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離をｅとし、最大像高をｈとしたとき、次式
２  ＜  ｅ／ｈ  ＜  ７
の条件を満足し、
前記第１レンズの物体側の面の中心から像面までの光軸上の距離をＬとしたとき、次式
７．８  ≦  Ｌ／ｈ  ≦  ９．３
の条件を満足する広角レンズ。
【請求項２】
物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、
前記前群は、物体側から順に、
負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズと、
負の屈折力を有する第２レンズと、
負の屈折力を有する第３レンズとからなり、
前記後群は、物体側から順に、
正の屈折力を有する第４レンズと、
正の屈折力を有する第５レンズと、
負の屈折力を有する第６レンズと、
正の屈折力を有する第７レンズとからなり、
像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離をｅとし、最大像高をｈとしたとき、次式
２  ＜  ｅ／ｈ  ＜  ７
の条件を満足し、
最大画角の主光線が前記第１レンズの物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値をａ１とし、半画角をθ［ラジアン］としたとき、次式
１．４  ≦  ａ１／（θ・ｈ）  ≦  １．８
の条件を満足する広角レンズ。
【請求項３】
最大画角の主光線が前記第１レンズの物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値をａ１とし、半画角をθ［ラジアン］としたとき、次式
１．２  ≦  ａ１／（θ・ｈ）  ≦  １．９
の条件を満足する請求項１に記載の広角レンズ。
【請求項４】
前記第５レンズの焦点距離をｆ５とし、全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
２．７  ＜  ｆ５／ｆ  ＜  ８．０
の条件を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項５】
前記第６レンズの像側の面及び前記第７レンズの物体側の面は同じ曲率を有し、当該像側の面及び当該物体側の面が接合されており、
前記第６レンズの媒質のｄ線に対する屈折率は、前記第７レンズの媒質のｄ線に対する屈折率より大きく、且つ、前記第６レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数は、前記第７レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数より小さい、請求項１〜４のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ、前記第２レンズ及び前記第３レンズは、いずれも、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が５０以上である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項７】
前記第４レンズは、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が４０以下である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項８】
非球面形状のレンズ面を少なくとも４面以上有する請求項１〜７のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の広角レンズを有する光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広角レンズ、及び、この広角レンズを有する光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一台のカメラでより広い範囲を観察したいという用途のために、半画角が９０°より大きい広角レンズが提案されている（例えば、特許文献１及び２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３４５５７７号公報
【特許文献２】特開２００６−３３７６９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の広角レンズでは、大きな半画角を維持しながら、小型で光学性能に優れた製品を得ることは困難であるという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、半画角が９０°より大きく、より小型で光学性能に優れた広角レンズ、及び、この広角レンズを有する光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとからなり、後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズと、正の屈折力を有する第５レンズと、負の屈折力を有する第６レンズと、正の屈折力を有する第７レンズとからなり、像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離をｅとし、最大像高をｈとしたとき、次式
２  ＜  ｅ／ｈ  ＜  ７
の条件を満足し、第１レンズの物体側の面の中心から像面までの光軸上の距離をＬとしたとき、次式
７．８  ≦  Ｌ／ｈ  ≦  ９．３
の条件を満足する。
【０００７】
また、この広角レンズは、最大画角の主光線が第１レンズの物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値をａ１とし、半画角をθ［ラジアン］としたとき、次式
１．２  ≦  ａ１／（θ・ｈ）  ≦  １．９
の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、本発明に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズとからなり、後群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズと、正の屈折力を有する第５レンズと、負の屈折力を有する第６レンズと、正の屈折力を有する第７レンズとからなり、像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離をｅとし、最大像高をｈとしたとき、次式
２  ＜  ｅ／ｈ  ＜  ７
の条件を満足し、最大画角の主光線が第１レンズの物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値をａ１とし、半画角をθ［ラジアン］としたとき、次式
１．４  ≦  ａ１／（θ・ｈ）  ≦  １．８
の条件を満足する。
【０００９】
また、この広角レンズは、第５レンズの焦点距離をｆ５とし、全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
２．７  ＜  ｆ５／ｆ  ＜  ８．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、この広角レンズにおいて、第６レンズの像側の面及び第７レンズの物体側の面は同じ曲率を有し、当該像側の面及び当該物体側の面が接合されており、第６レンズの媒質のｄ線に対する屈折率は、第７レンズの媒質のｄ線に対する屈折率より大きく、且つ、第６レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数は、第７レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数より小さいことが好ましい。
【００１１】
また、この広角レンズにおいて、第１レンズ、第２レンズ及び第３レンズは、いずれも、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が５０以上であることが好ましい。
【００１２】
また、この広角レンズにおいて、第４レンズは、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が４０以下であることが好ましい。
【００１３】
また、この広角レンズは、非球面形状のレンズ面を少なくとも４面以上有することが好ましい。
【００１４】
また、本発明に係る光学機器は、上述の広角レンズのいずれかを有して構成される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明を以上のように構成すると、半画角が９０°より大きく、より小型で光学性能に優れた広角レンズ、及び、この広角レンズを有する光学機器を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態での諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態での諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態での諸収差図である。
【図７】上記広角レンズが搭載された電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。
【図８】図７（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。本実施形態の広角レンズＷＬは、図１に示すように、物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとを有して構成されている。また、前群ＧＦは、物体側から順に、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、を有して構成され、後群ＧＲは、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、正の屈折力を有する第５レンズＬ５と、負の屈折力を有する第６レンズＬ６と、正の屈折力を有する第７レンズＬ７と、を有して構成されている。
【００１８】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離をｅとし、最大像高をｈとしたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましく、この条件式（１）を満足することにより、半画角が９０°より大きく、小型であっても、各収差が良好に補正され、優れた光学性能を有する広角レンズＷＬを得ることができる。
【００１９】
２  ＜  ｅ／ｈ  ＜  ７                        （１）
【００２０】
条件式（１）は、最大像高に対する、像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の適切な距離を規定するための条件である。この条件式（１）の上限値を上回ると、レンズ径や全長の小型化を図った場合に、非点収差、倍率色収差、及び、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を６．５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を４．０にすることが更に好ましい。反対に、条件式（１）の下限値を下回ると、レンズ径や全長の小型化は可能であるが、像面湾曲、倍率色収差、及び、コマ収差の補正が困難となるためため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を２，４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を２．８にすることが更に好ましい。
【００２１】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、第５レンズＬ５の焦点距離をｆ５とし、全系の焦点距離をｆとしたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましく、この条件式（２）を満足することにより、半画角が９０°より大きく、小型であっても、各収差が良好に補正され、優れた光学性能を有する広角レンズＷＬを得ることができる。
【００２２】
２．７  ＜  ｆ５／ｆ  ＜  ８．０              （２）
【００２３】
条件式（２）は、全系の焦点距離に対する、第５レンズＬ５の適切な焦点距離を規定するための条件である。この条件式（２）の上限値を上回ると、上述の条件式（１）の値が上限値を上回ることとなり、レンズ径や全長の小型化を図った場合に、非点収差、倍率色収差、及び、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を７．８にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を５．０にすることが更に好ましい。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、上述の条件式（１）の値が下限値を下回ることとなり、レンズ径や全長の小型化は可能であるが、像面湾曲、倍率色収差、及び、コマ収差の補正が困難となるためため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を３．０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を４．０にすることが更に好ましい。
【００２４】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、第６レンズＬ６の像側の面及び第７レンズＬ７の物体側の面は同じ曲率を有し、当該像側の面及び当該物体側の面が接合されていることが望ましい。更に、第６レンズＬ６の媒質のｄ線に対する屈折率は、第７レンズＬ７の媒質のｄ線に対する屈折率より大きく、且つ、第６レンズＬ６の媒質のｄ線に対するアッベ数は、第７レンズＬ７の媒質のｄ線に対するアッベ数より小さいことが望ましい。この構成により、倍率色収差の補正を良好に行うことができ、優れた光学性能を得ることができる。
【００２５】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬにおいて、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２及び第３レンズＬ３は、いずれも、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が５０以上であることが望ましい。この構成により、画角が大きくなるとともに、倍率色収差の補正を良好に行うことができ、優れた光学性能を得ることができる。当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６を下回ると、画角を大きくすることが困難となるため好ましくない。また、当該レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数が５０を下回ると、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００２６】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬにおいて、第４レンズＬ４は、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率が１．６以上で、且つ、アッベ数が４０以下であることが望ましい。この構成により、倍率色収差及び軸上色収差の補正を良好に行うことができ、優れた光学性能を得ることができる。第４レンズＬ４の媒質のｄ線に対する屈折率が１．６を下回ると、また、第４レンズＬ４のｄ線に対するアッベ数が４０を下回ると、倍率色収差及び軸上の色収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００２７】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、非球面形状のレンズ面を少なくとも４面以上有することが望ましい。この構成により、諸収差の補正を良好に行うことができ、優れた光学性能を得ることができる。
【００２８】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、第１レンズＬ１の物体側の面の中心から像面までの光軸上の距離をＬとし、最大像高をｈとしたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００２９】
７．８  ≦  Ｌ／ｈ  ≦  ９．３                （３）
【００３０】
条件式（３）は、像高に対する、第１レンズＬ１の物体側の面の中心から像面までの光軸上の適切な距離を規定するための条件である。この条件式（３）の上限値を上回ると、レンズ径や全長の小型化が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を９．１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を８．８にすることが更に好ましい。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、各収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を８．０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を８．５にすることが更に好ましい。
【００３１】
また、本実施形態に係る広角レンズＷＬは、最大画角の主光線が第１レンズＬ１の物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値をａ１とし、半画角をθ［ラジアン］とし、最大像高をｈとしたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００３２】
１．２  ≦  ａ１／（θ・ｈ）  ≦  １．９      （４）
【００３３】
条件式（４）は、像高に対する、第１レンズＬ１の物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値の適切な値を規定するための条件である。この条件式（４）の上限値を上回ると、レンズ径や全長の小型化が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を１．８にすることが好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、各収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を１．６にすることが更に好ましい。
【００３４】
図７及び図８に、上述の広角レンズＷＬを備える光学機器として、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラと記す）の構成を示す。このカメラ１は、不図示の電源ボタンを押すと撮影レンズ（広角レンズＷＬ）の不図示のシャッタが開放され、広角レンズＷＬで不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター２に表示される。撮影者は、液晶モニター２を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズボタン３を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００３５】
このカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部４、広角レンズＷＬを広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）ボタン５、及び、カメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクションボタン６等が配置されている。なお、このカメラ１は、ハーフミラー、焦点板、ペンタプリズム、接眼光学系などを備える、いわゆる一眼レフカメラとしてもよい。また、広角レンズＷＬは、一眼レフカメラに着脱可能な交換レンズに備えられるものとしてもよい。
【００３６】
以上のように構成すると、半画角が９０°より大きく、より小型で光学性能に優れた広角レンズＷＬを得ることができる。本実施形態の広角レンズＷＬは、上述のように、第１〜第３レンズＬ１〜Ｌ３の媒質（硝材）に屈折率の高いものを使用し、また非球面レンズによって各収差を良好に補正することで、半画角が１１５°、Ｆナンバーが１．８という仕様が可能となる。また、前出の特許文献１，２に記載の従来技術では、射出瞳を像面から遠く離れた位置に設定し、主光線を像面にほぼ垂直に入射させる手法がとられている。しかし、射出瞳を像面から離れた位置に作ろうとすると、第１レンズＬ１の径が大きくなり、また、全長が長くなるといった問題が生じ、小型化には限界があった。本実施形態においては、射出瞳が像面に近い光学系に対応するためにマイクロレンズアレイを備えた撮像素子または近年開発が進んでいる裏面照射型の撮像素子を使用し、光学系の射出瞳位置を像面の近くに配置することにより広角レンズＷＬの更なる小型化が可能となった。
【実施例】
【００３７】
以下、上述の広角レンズＷＬの実施例を、添付図面に基づいて説明する。図１、図３、及び図５に、広角レンズＷＬ１〜ＷＬ３のレンズ構成を示す。これらの図に示すように、各実施例に係る広角レンズＷＬ１〜ＷＬ３は物体側から順に、負の屈折力を有する前群ＧＦと、正の屈折力を有する後群ＧＲとから構成されている。また、前群ＧＦは、物体側から順に、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３とから構成され、後群ＧＲは、物体側から順に、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、正の屈折力を有する第５レンズＬ５と、負の屈折力を有する第６レンズＬ６と、正の屈折力を有する第７レンズＬ７とから構成されている。
【００３８】
ここで、第４レンズＬ４と第５レンズＬ５との間には、開口絞りＳが配置されている。また像面Ｉには、不図示の撮像素子（例えば、ＣＣＤ、ＣＭＯＳ等）が配置される。なお、撮像素子は像面から射出瞳までの距離が近い場合に対応できるようにマイクロレンズアレイが設置されているもの、または裏面照射型のものであることが望ましい。また、撮像素子の代わりにフィルムを配置することも可能である。さらに、第７レンズＬ７と像面Ｉとの間に、透明ガラス基板から構成されたフィルター群ＦＬが配置されている。
【００３９】
各実施例において、第２レンズＬ２の物体側の面、第３レンズＬ３の物体側の面、第４レンズＬ４の物体側の面、及び、第５レンズＬ５の像側の面は非球面である。これらによって各収差を良好に補正することで大きな画角と小さなＦナンバーを実現している。
【００４０】
また、各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。また、これらの実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００４１】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／［１＋｛１−（１＋Ｋ）×ｙ2／ｒ2｝1/2］
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10        （ａ）
【００４２】
さらに、各実施例において、第６レンズＬ６の像側の面と第７レンズＬ７の物体側の面とは、絶対値が同じ曲率を持ち、接合されている。第６レンズＬ６の媒質のｄ線に対する屈折率ｎ6と第７レンズＬ７の媒質のｄ線に対する屈折率ｎ7との関係は、ｎ6＞ｎ7となっており、第６レンズＬ６の媒質のｄ線に対するアッベ数ν6と第７レンズＬ７の媒質のｄ線に対するアッベ数ν7との関係はν6＜ν7となっている。
【００４３】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る広角レンズＷＬ１の構成を示す図である。この図１の広角レンズＷＬ１において、前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第１レンズＬ１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第２レンズＬ２、及び、両凹レンズからなる第３レンズＬ３から構成され、後群ＧＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第４レンズＬ４、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第５レンズＬ５、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第６レンズＬ６、及び、両凸レンズからなる第７レンズＬ７で構成されている。
【００４４】
以下の表１に、第１実施例に係る広角レンズＷＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位は「°」）をそれぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の距離を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。尚、曲率半径0.000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００４５】
（表１）
F.NO =  1.8
ω =115°
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    12.000    0.70  1.72916  54.68
2     3.000    1.80
*3    20.000    1.00  1.63246  63.78
4     2.000    1.10
*5    -4.097    0.70  1.63246  63.78
6    16.210    0.25
*7  -141.700    2.63  1.72250  29.23
8    -2.873    1.00
9     0.000    0.84                （開口絞りＳ）
10   -23.526    1.00  1.51633  64.07
*11    -2.797    0.10
12     9.164    0.70  2.14350  17.77
13     2.961    1.68  1.63246  63.78
14    -2.712    0.99
15     0.000    1.00  1.51680  64.11
16     0.000
【００４６】
この第１実施例において、第３面、第５面、第７面、及び、第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００４７】
（表２）
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第3面      34.66929  0.80668E-02 -0.39729E-03  0.29011E-04  0.11032E-05
第5面       0.40462  0.13530E-01 -0.50137E-02  0.22156E-02 -0.25228E-03
第7面   -7242.30451 -0.35050E-01  0.72011E-03 -0.24438E-02 -0.46679E-04
第11面     -2.46705  0.69769E-02 -0.68493E-03  0.16294E-02 -0.28043E-03
【００４８】
次の表３に、この第１実施例における条件式対応値を示す。なおこの表３において、ｅは像面から最大画角の全系の射出瞳面までの光軸上の距離を、ｈは最大像高を、ｆ５は第５レンズＬ５の焦点距離を、ｆは全系の焦点距離を、Ｌは第１レンズＬ１の物体側の面の中心から像面までの光軸上の距離を、ａ１は最大画角の主光線が第１レンズＬ１の物体側の面に入射する際の入射高さの絶対値を、θは半画角（単位は「ラジアン」）を、ｎ6，ν6は第６レンズＬ６の媒質のｄ線に対する屈折率及びアッベ数を、ｎ7，ν7は第７レンズＬ７の媒質のｄ線に対する屈折率及びアッベ数を、それぞれ表している。以降の実施例においても、特にことわりのない場合は、この符号の説明は同様である。
【００４９】
（表３）
ｅ＝11.63
ｈ＝1.79
ｆ５＝6.05
ｆ＝0.78
Ｌ＝16.16
ａ１＝6.50
θ＝2.01
ｎ6＝2.14350，ｎ7＝1.63246
ν6＝17.77，ν7＝63.78
（１）ｅ／ｈ＝6.5
（２）ｆ５／ｆ＝7.8
（３）Ｌ／ｈ＝9.0
（４）ａ１／（θ・ｈ）＝1.8
【００５０】
この第１実施例に係る広角レンズＷＬ１の無限遠合焦状態での球面収差、非点収差及び倍率色収差の各収差図を図２に示す。これらの収差図において、非点収差図中の実線Ｓ1〜Ｓ5はサジタル像面を、破線Ｔ1〜Ｔ5はタンジェンシャル像面を示し、添え字の１〜５はそれぞれ、１はＣ線（λ＝６５６．２７２５ｎｍ）を、２はｄ線（λ＝５８７．５６１８ｎｍ）を、３はｅ線（λ＝５４６．０７４０ｎｍ）を、４はＦ線（λ＝４８６．１３２７ｎｍ）を、５はｇ線（λ＝４３５．８３４３ｎｍ）を示している。また、倍率色収差中のｇ〜Ｃ、ｇ〜ｅはそれぞれｇ線−Ｃ線間における収差、及び、ｇ線−ｅ線間における収差を表す。なお、各収差図の説明は以降の実施例でも同様である。各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る広角レンズＷＬは、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することがわかる。
【００５１】
〔第２実施例〕
図３は、第２実施例に係る広角レンズＷＬ２の構成を示す図である。この図３の広角レンズＷＬ２において、前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第１レンズＬ１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第２レンズＬ２、及び、物体側に凹面を向けた平凹レンズからなる第３レンズＬ３から構成され、後群ＧＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第４レンズＬ４、両凸レンズからなる第５レンズＬ５、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第６レンズＬ６、及び、両凸レンズからなる第７レンズＬ７で構成されている。
【００５２】
以下の表４に、第２実施例に係る広角レンズＷＬ２の諸元の値を掲げる。
【００５３】
（表４）
F.NO =  1.8
ω =115°
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    10.500    0.70  1.72916  54.68
2     3.000    1.70
*3    20.000    1.00  1.63246  63.78
4     2.000    1.00
*5    -3.108    0.70  1.63246  63.78
6     0.000    0.25
*7  -100.000    2.71  1.72250  29.23
8    -2.412    0.10
9     0.000    0.25                （開口絞りＳ）
10     9.183    1.20  1.51633  64.07
*11    -5.535    0.10
12    12.536    0.70  2.14350  17.77
13     2.491    1.68  1.63246  63.78
14    -3.172    0.99
15     0.000    1.00  1.51680  64.11
16     0.000
【００５４】
この第２実施例において、第３面、第５面、第７面、及び、第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表５に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００５５】
（表５）
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第3面      13.65302  0.35341E-02 -0.16107E-03  0.31436E-04 -0.14867E-05
第5面      -0.48449  0.17135E-01 -0.45944E-02  0.23094E-02 -0.17673E-03
第7面    8179.53956 -0.54301E-01 -0.62052E-02 -0.31046E-02 -0.30302E-02
第11面     -3.80885  0.69904E-02 -0.25136E-02  0.13345E-02 -0.36339E-03
【００５６】
次の表６に、この第２実施例における条件式対応値を示す。
【００５７】
（表６）
ｅ＝5.95
ｈ＝1.80
ｆ５＝6.88
ｆ＝1.00
Ｌ＝15.03
ａ１＝5.49
θ＝2.01
ｎ6＝2.14350，ｎ7＝1.63246
ν6＝17.77，ν7＝63.78
（１）ｅ／ｈ＝3.3
（２）ｆ５／ｆ＝6.9
（３）Ｌ／ｈ＝8.4
（４）ａ１／（θ・ｈ）＝1.5
【００５８】
この第２実施例に係る広角レンズＷＬ２の無限遠合焦状態での諸収差図を図４に示す。これらの収差図から明らかなように、この第２実施例に係る広角レンズＷＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することがわかる。
【００５９】
〔第３実施例〕
図５は、第３実施例に係る広角レンズＷＬ３の構成を示す図である。この図５の広角レンズＷＬ３において、前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第１レンズＬ１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第２レンズＬ２、及び、両凹レンズからなる第３レンズＬ３から構成され、後群ＧＲは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第４レンズＬ４、両凸レンズからなる第５レンズＬ５、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第６レンズＬ６、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第７レンズＬ７で構成されている。
【００６０】
以下の表７に、第３実施例に係る広角レンズＷＬ３の諸元の値を掲げる。
【００６１】
（表７）
F.NO =  1.8
ω =115°
面番号 曲率半径 面間隔  屈折率  アッベ数
1    10.500    0.70  1.72916  54.68
2     3.000    1.70
*3    20.000    1.00  1.63246  63.78
4     2.000    1.00
*5  -183.077    0.70  1.63246  63.78
6     4.044    0.10
*7     4.051    2.00  1.72250  29.23
8     5.391    0.10
9     0.000    0.10                （開口絞りＳ）
10    28.518    1.20  1.51633  64.07
*11    -2.068    0.10
12     2.454    0.70  2.14350  17.77
13     1.580    1.68  1.63246  63.78
14   470.632    0.99
15     0.000    1.00  1.51680  64.11
16     0.000
【００６２】
この第３実施例において、第３面、第５面、第７面、及び、第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００６３】
（表８）
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第3面      -6.78347  0.39697E-02 -0.74252E-03  0.41163E-04 -0.10317E-05
第5面  -19163.03557 -0.42397E-01 -0.41888E-03  0.16532E-02 -0.32138E-03
第7面      -1.69859  0.85921E-02  0.59564E-02 -0.13492E-01  0.28873E-02
第11面     -0.30874 -0.38820E-02  0.39210E-02 -0.35087E-02  0.85264E-03
【００６４】
次の表９に、この第３実施例における条件式対応値を示す。
【００６５】
（表９）
ｅ＝4.26
ｈ＝1.80
ｆ５＝3.79
ｆ＝1.28
Ｌ＝14.25
ａ１＝4.91
θ＝2.01
ｎ6＝2.14350，ｎ7＝1.63246
ν6＝17.77，ν7＝63.78
（１）ｅ／ｈ＝2.4
（２）ｆ５／ｆ＝3.0
（３）Ｌ／ｈ＝8.0
（４）ａ１／（θ・ｈ）＝1.4
【００６６】
この第３実施例に係る広角レンズＷＬ３の無限遠合焦状態での諸収差図を図６に示す。これらの収差図から明らかなように、この第３実施例に係る広角レンズＷＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することがわかる。
【符号の説明】
【００６７】
ＷＬ（ＷＬ１〜ＷＬ３）  広角レンズ    ＧＦ  前群    ＧＲ  後群
Ｌ１  第１レンズ    Ｌ２  第２レンズ    Ｌ３  第３レンズ    Ｌ４  第４レンズ
Ｌ５  第５レンズ    Ｌ６  第６レンズ    Ｌ７  第７レンズ
１  電子スチルカメラ（光学機器）
【図１】
0005544834.tif 000002
【図２】
0005544834.tif 000003
【図３】
0005544834.tif 000004
【図４】
0005544834.tif 000005
【図５】
0005544834.tif 000006
【図６】
0005544834.tif 000007
【図７】
0005544834.tif 000008
【図８】
0005544834.tif 000009