(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガイドレールと当該ガイドレールに沿って直線移動可能に構成されたスライドテーブルの間に備えられ、当該スライドテーブルを前記ガイドレールに沿って直線移動可能に支持するガイド部材において、
ガイドレールとスライドテーブルに接するローラが複数設けられ、
前記ローラの一部が、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成され、円筒形状のローラと円柱形状のローラは、同質の材料から形成されており、
前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端部には、それぞれ２つの円柱形状のローラが設けられていることを特徴とするガイド部材。
【請求項２】
円筒形状のローラの外径は、円柱形状のローラの外径よりも大きく形成されていることを特徴とする請求項１に記載のガイド部材。
【請求項３】
ローラの回転軸が、当該ローラと隣り合うローラの回転軸と直角となるように傾けられ、且つ隣り合うローラの回転軸と交わらないようにガイド部材に配置され、
互いの回転軸の角度が直角となるローラの組を１セットとした場合に、前記ローラの少なくとも一部のセットは、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のガイド部材。
【請求項４】
ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、を備えたリニアガイドにおいて、
請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを特徴とするリニアガイド。
【請求項５】
ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、前記スライドテーブルを移動させるためのシリンダと、を備えたガイド付きシリンダにおいて、
請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを特徴とするガイド付きシリンダ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイド部材、ガイド部材を有するリニアガイド及びガイド部材を有するガイド付きシリンダに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
リニアガイドにおいては、ガイドレールと、ガイドレールに沿って移動するスライドテーブルの間に、ガイド部材が設けられている。ガイド部材は、複数の円柱形状のローラを有している。そして、当該複数のローラの外周面がガイドレールと接触して転がることにより、スライドテーブルがガイドレールに沿ってスムーズに移動するようになっている。
【０００３】
ところで、スライドテーブルをスムーズに移動させるためには、ローラの製造時の誤差、特にローラの外径誤差を少なくして、外径を整える必要性があり、また、ガイドレールの方向およびガイドレールの接触面を精度よく真っ直ぐ且つ平坦に形成する必要があった。つまり、ローラは、円柱形状に構成されており、変形しにくく、ボールタイプのガイド部材よりも接触面が多いために高い剛性を得ることができるという利点がある一方、変形しにくいために、精度良く作成できなかった場合には、負荷が均等にかからずスムーズに移動させにくくなったり、組み立てしにくくなったりする虞があった。そして、精度良く作成するには、手間及びコストがかかっていた。
【０００４】
そこで、特許文献１に記載するように、製造時に発生するローラの外径誤差等を吸収して、全てのローラを均一に接触させることによって高い剛性を得ることができるとともに、作業時の振動の発生を確実に防止できるガイド部材が考えられた。特許文献１によると、ローラを円筒形状（中空状）にすることにより、ローラの径方向への変更を許容し、ローラの外径誤差等を吸収して、全てのローラをガイドレールに対してほぼ均一に接触させるようにしている。これにより、ローラは、ガイドレールの仕上がり精度に応じ、適用する外径を選択することにより、ガイドレールに対して所定の予圧を加え、ガタツキが生じることなく、ガイドレールに沿って直動できるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２７２３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このように円筒形状のローラを使用した場合に、スライドテーブルに対して通常加えられるよりもはるかに大きい負荷が瞬間的に加えられたとき、例えば、スライドテーブルの移動を急停止させる、スライドテーブルに載置したワークに外力が加わるなど、過大な付加、衝撃が加えられた際にローラが変形してしまう可能性があった。そして、ローラが変形してしまった場合には、スライドテーブルをスムーズに移動させることができなくなる等の問題が生じることとなる。
【０００７】
この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、瞬間的に高負荷が加えられたとしても、ローラが塑性変形することを防止できるガイド部材、当該ガイド部材を有するリニアガイド及び前記ガイド部材を有するガイド付きシリンダを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、ガイドレールと当該ガイドレールに沿って直線移動可能に構成されたスライドテーブルの間に備えられ、当該スライドテーブルを前記ガイドレールに沿って直線移動可能に支持するガイド部材において、ガイドレールとスライドテーブルに接するローラが複数設けられ、前記ローラの一部が、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成され、円筒形状のローラと円柱形状のローラは、同質の材料から形成されており、前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端部には、それぞれ２つの円柱形状のローラが設けられていることを要旨とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のガイド部材において、円筒形状のローラの外径は、円柱形状のローラの外径よりも大きく形成されていることを要旨とする。
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載のガイド部材において、ローラの回転軸が、当該ローラと隣り合うローラの回転軸と直角となるように傾けられ、且つ隣り合うローラの回転軸と交わらないようにガイド部材に配置され、互いの回転軸の角度が直角となるローラの組を１セットとした場合に、前記ローラの少なくとも一部のセットは、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを要旨とする。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、を備えたリニアガイドにおいて、請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを要旨とする。
【００１３】
請求項５に記載の発明は、ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、前記スライドテーブルを移動させるためのシリンダと、を備えたガイド付きシリンダにおいて、請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを要旨とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、瞬間的に高負荷が加えられたとしても、ローラが変形することを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】（ａ）及び（ｂ）は、リニアガイドの斜視図。
【図２】リニアガイドの正面図。
【図３】（ａ）はガイド部材の正面図、（ｂ）はガイド部材の断面図。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は、スライドテーブル、ガイドレール及びガイド部材の位置関係を示す模式図。
【図５】（ａ）は衝撃が加えられる前と加えられた後の各ローラの態様を示す模式図、（ｂ）は衝撃が加えられた際の各ローラの態様を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明をリニアガイドに具体化した一実施形態を図１〜図５にしたがって説明する。なお、以下の説明において、「前後方向」、「上下方向」及び「左右方向」という場合は、特に説明がない限り、各図面において矢印で示す「前後方向」、「上下方向」及び「左右方向」をいうものとする。
【００１７】
図１（ａ）に示すように、リニアガイド１０を構成する直方形状のガイドレール１１の上には、ワーク搭載面を有するスライドテーブル１２が設けられている。スライドテーブル１２は、図１において前後方向から見たとき下方向に凹型の形状を成しており、凹部にガイドレール１１が納まるようになっている。また、ガイドレール１１とスライドテーブル１２は、前後方向に延びるように形成されている。
【００１８】
ガイドレール１１の左右の側面１１ｂには、Ｖ字状の溝を成す下段レール１１Ｌ，１１Ｒが、前後方向に向かって形成されている。図２に示すように、下段レール１１Ｌ，１１Ｒの溝は、先端１１Ｔの角度が直角で形成されている。また、下段レール１１Ｌの溝を構成する２つの下段溝面１１Ｌａ，１１Ｌｂは、その幅が同じ長さになるように形成されている。同様に、下段レール１１Ｒの溝を構成する２つの下段溝面１１Ｒａ，１１Ｒｂは、その幅が同じ長さになるように形成されている。
【００１９】
また、スライドテーブル１２の凹部の左右内側の内面１２ｂには、Ｖ字状の溝を成す上段レール１２Ｌ，１２Ｒが、前後方向に向かって形成されている。上段レール１２Ｌ，１２Ｒの溝は、先端１２Ｔの角度が直角で形成されている。また、上段レール１２Ｌの溝を構成する２つの上段溝面１２Ｌａ，１２Ｌｂは、その幅が同じ長さになるように形成されている。同様に、上段レール１２Ｒを構成する２つの上段溝面１２Ｒａ，１２Ｒｂは、その幅が同じ長さになるように形成されている。
【００２０】
そして、スライドテーブル１２は、図１（ｂ）に示すように、スライドテーブル１２の前面１２ａとガイドレール１１の前面１１ａが一致する地点ｄ１と、ガイドレール１１の前面１１ａから背面１１ｃ（図４に示す）までの中間地点となる地点ｄ２の間をガイドレール１１（特に、側面１１ｂ）に沿って直線移動（直動）するようになっている。
【００２１】
また、図２に示すように、下段レール１１Ｌと上段レール１２Ｌの間と、下段レール１１Ｒと上段レール１２Ｒの間には、ローラ１４が設けられたガイド部材１３がそれぞれ介設されている。
【００２２】
以下、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間に介設されているガイド部材１３について、図３に基づき説明する。
図３（ａ）に示すように、本実施形態におけるガイド部材１３は、複数のローラ１４と、保持具１５（リテーナ）によって構成されている。保持具１５は、前後方向に延びる板状の部材で構成されている。また、保持具１５には、円柱形状又は円筒形状で形成されたローラ１４を収めるための加工部１６が複数（本実施形態では、８つ）穿設されている。なお、加工部１６には、ローラ１４の回転軸Ｊが保持具１５の左右の面１８に対して４５°傾くように、ローラ１４が収められる。
【００２３】
そして、ガイド部材１３では、隣り合うローラ１４の回転軸Ｊと直角になるように傾けて、且つ隣り合うローラ１４の回転軸Ｊと交わらないように各ローラ１４が配置されている。すなわち、ガイド部材１３において、各ローラ１４は、クロスローラ構造を成すようにして、保持具１５の各加工部１６に収められている。なお、図３（ｂ）では、実線で示すローラ１４の回転軸Ｊを一点鎖線で示し、当該ローラ１４と隣り合うローラ１４の回転軸Ｊを二点鎖線で示す。
【００２４】
また、図３（ａ）に示すように、保持具１５の８つの加工部１６のうち前後方向にて両端の加工部１６ａ，１６ｈと、当該加工部１６ａ，１６ｈと隣り合う加工部１６ｂ、１６ｇには、変形し難い円柱形状のローラ１４Ａが収められている。一方、保持具１５の８つの加工部１６のうち加工部１６ａ，１６ｂ，１６ｇ，１６ｈ以外の加工部１６ｃ，１６ｄ，１６ｅ，１６ｆには、ローラ１４Ａよりも幅方向（回転軸Ｊと直交する方向）に変形しやすく中空構造を成した円筒形状のローラ１４Ｂが収められている。以下の説明においては、図３（ａ）にも示すように、加工部１６ａ〜１６ｈにそれぞれ収められているローラ１４をローラ１４ａ〜１４ｈとして説明する場合がある。
【００２５】
そして、隣り合う２つのローラを１セットとした場合、ガイド部材１３の前後方向にて両端に位置する１セットのローラ１４（例えば、ローラ１４ａ，１４ｂ）は、円柱形状のローラ１４Ａである。また、ガイド部材１３の前後方向にて両端に位置しない１セットのローラ１４（例えば、ローラ１４ｃ，１４ｄ）は、円筒形状のローラ１４Ｂである。
【００２６】
また、ガイド部材１３の複数のローラ１４のうち円柱形状のローラ１４Ａの直径（外径）Ｄ１は、円筒形状のローラ１４Ｂの直径（外径）Ｄ２よりも小さくなっている。なお、円筒形状のローラ１４Ｂに対して、当該ローラ１４Ｂの幅方向に外力が加えられた際に、ローラ１４Ｂの形状が変形したときにローラ１４Ｂがそのまま塑性変形してしまう可能性がある径よりも長い径が、円柱形状のローラ１４Ａの直径Ｄ１として設定される。
【００２７】
そして、ガイド部材１３は、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間に介設されるようになっている。具体的に、ガイド部材１３は、ガイド部材１３のローラ１４ａ，１４ｃ，１４ｅ，１４ｇの回転軸Ｊと平行する外周面が、上段レール１２Ｌの上段溝面１２Ｌａと下段レール１１Ｌの下段溝面１１Ｌｂと面するように介設される。このとき、ガイド部材１３のローラ１４ｂ，１４ｄ，１４ｆ，１４ｈの回転軸Ｊと平行する外周面は、上段レール１２Ｌの上段溝面１２Ｌｂと下段レール１１Ｌの下段溝面１１Ｌａと面するように介設される。同様に、ガイド部材１３は、ガイド部材１３の各ローラ１４の回転軸Ｊと平行する外周面が、上段レール１２Ｒの上段溝面１２Ｒａと下段レール１１Ｒの下段溝面１１Ｒｂ、又は上段溝面１２Ｒｂと下段溝面１２Ｒａに面するように介設される。以下の説明において、ローラ１４の回転軸Ｊと平行する外周面を、単に「回転面」と示す場合がある。
【００２８】
また、ガイド部材１３が介設された後には、リニアガイド１０の左右両方から、リニアガイド１０の左右方向において中央に向けて予圧を加えて、円筒形状のローラ１４Ｂの回転面を、溝面１１Ｌａ，１１Ｌｂ，１１Ｒａ，１１Ｒｂ，１２Ｌａ，１２Ｌｂ，１２Ｒａ，１２Ｒｂと接触させるようになっている。
【００２９】
また、本実施形態のリニアガイド１０では、スライドテーブル１２がガイドレール１１の側面１１ｂに沿って直動する場合であっても、ガイド部材１３が上段レール１２Ｌ，１２Ｒと下段レール１１Ｌ，１１Ｒの間に介設されるように、図示しないストッパがスライドテーブル１２とガイドレール１１の背面１１ｃに設けられている。具体的には、スライドテーブル１２の前面１２ａには、スライドテーブル１２（の前面１２ａ）が地点ｄ２まで直動した場合でも、地点ｄ１から地点ｄ２の間にガイド部材１３（の全部又は一部）が位置しないように、上段レール１２Ｌ，１２Ｒを封止するようにストッパが設けられている。また、ガイドレール１１の背面１１ｃには、ガイドレール１１の背面１１ｃよりも後方にガイド部材１３（の全部又は一部）が位置しないように、下段レール１１Ｌ，１１Ｒを封止するようにストッパが設けられている。
【００３０】
ここで、スライドテーブル１２がガイドレール１１の側面１１ｂに沿って直動する際のガイド部材１３の位置関係について、図４に基づき説明する。なお、図４（ａ）では、スライドテーブル１２（の前面１２ａ）が地点ｄ１に位置するときに、ガイドレール１１、スライドテーブル１２及びガイド部材１３の位置関係を示す。また、図４（ｂ）では、スライドテーブル１２（の前面１２ａ）が地点ｄ２に位置するときに、ガイドレール１１、スライドテーブル１２及びガイド部材１３の位置関係を示す。
【００３１】
スライドテーブル１２が地点ｄ１に位置するときに、ガイド部材１３は、下段レール１１Ｌ，１１Ｒの前後方向において中央となる地点に位置するようになっている。一方で、スライドテーブル１２が地点ｄ２に位置するときには、ガイド部材１３は、ガイド部材１３の後方部が下段レール１１Ｌ，１１Ｒの最後部の地点に位置するようになっている。そして、スライドテーブル１２の前面１２ａが地点ｄ１から地点ｄ２の中間地点に位置する際、ガイド部材１３は、下段レール１１Ｌ，１１Ｒの前後方向において中央となる地点から下段レール１１Ｌ，１１Ｒの最後部の地点までの間であって、ガイド部材１３全体がガイドレール１１とスライドテーブル１２に介設される地点に位置するようになっている。
【００３２】
ここで、本実施形態のリニアガイド１０の各ローラの態様について、図５に基づき説明する。
図５では、説明の都合上、ガイドレール１１とスライドテーブル１２に介設されている８つのローラ１４のうち、ローラ１４ａと、当該ローラ１４ａの回転軸Ｊと同じ角度で回転軸Ｊを傾けて収められているローラ１４ｃ，１４ｅ，１４ｇを示す。また、図５では、ローラ１４（図５の説明では、ローラ１４ａ，１４ｃ，１４ｅ，１４ｇのみを指す）の上方に位置する部材をスライドテーブル１２とし、ローラ１４の下方に位置する部材をガイドレール１１として説明する。
【００３３】
図５（ａ）は、本実施形態のリニアガイド１０に衝撃が加えられていないときの各ローラ１４の態様を示す。このとき、スライドテーブル１２とガイドレール１１の間の長さは、スライドテーブル１２とガイドレール１１の間に介設されたローラ１４のうち直径の長さが最も長いローラ１４の直径と同一となる。本実施形態では、ローラ１４ａ，１４ｃ，１４ｅ，１４ｇのうちローラ１４ｃ，１４ｅの直径Ｄ２を、ローラ１４ａ，１４ｇの直径Ｄ１よりも長くしているため、スライドテーブル１２とガイドレール１１の間の長さはＤ２となる。このため、衝撃が加えられていないときには、ローラ１４Ｂがスライドテーブルを支持することとなる。
【００３４】
次に、図５（ａ）に示すリニアガイド１０に瞬間的に衝撃を加えた場合の各ローラの態様について、図５（ｂ）に基づき説明する。図５では、図５（ａ）に示すリニアガイド１０において、スライドテーブル１２からガイドレール１１に向かう方向に瞬間的に衝撃が加えられたものとする。
【００３５】
衝撃が加えられると、円筒形状のローラ１４Ｂの形状が、衝撃が加えられた方向へ変形する。これに伴って、ローラ１４Ｂに支持されていたスライドテーブル１２の位置が、衝撃が加えられた方向へと移動する。図５（ｂ）では、前提の通り、スライドテーブル１２からガイドレール１１に向かう方向に衝撃が加えられたため、ローラ１４Ｂが変形してスライドテーブル１２がガイドレール１１に向かう方向へ移動する。
【００３６】
しかしながら、ローラ１４ｃ，１４ｅの両端のローラ１４ａ，１４ｇは、外力が加えられたとしても変形し難い円柱形状のローラ１４Ａである。このため、外力（衝撃）が加えられてローラ１４Ｂが変形したとしても、当該変形によって短くなったスライドテーブル１２とガイドレール１１との間の距離がローラ１４Ａの直径Ｄ１に達すると、ローラ１４Ａとスライドテーブル１２が接触する。そして、前述したようにローラ１４Ａは変形し難いことから、衝撃が加えられた際には、ローラ１４Ａがローラ１４Ｂの代わりにスライドテーブル１２を支持することとなる。
【００３７】
その後、瞬間的に加えられた衝撃が収まると、ローラ１４Ｂの形状が元の形状に戻り、図５（ａ）に示すように、スライドテーブル１２とガイドレール１１の間の長さはＤ２となる。このため、衝撃が加えられていないときには、ローラ１４Ｂがスライドテーブルを支持することとなる。
【００３８】
以上詳述したように、本実施形態は、以下の効果を有する。
（１）ガイド部材１３のローラ１４の一部が、円柱形状に形成されたローラ１４Ａであって、残りのローラ１４が円筒形状に形成されたローラ１４Ｂとした。このため、瞬間的に衝撃が加えられたとしても、ローラ１４Ａよりも変形しやすい円筒形状のローラ１４Ｂに外力が加わり過ぎないように、変形し難いローラ１４Ａがローラ１４Ｂの代わりにスライドテーブル１２を支持する。したがって、瞬間的に衝撃が加えられても円筒形状のローラ１４Ｂが塑性変形しないように保護することができる。また、ガイド部材１３の全てのローラ１４が円柱形状のローラ１４Ａでなく、直径（外径）の精度がそれほど要求されない円筒形状のローラ１４Ｂも設けているため、全てのローラ１４をローラ１４Ａとする場合よりも手間やコストを抑えることができる。
【００３９】
（２）円筒形状のローラ１４Ｂの直径（外径）は、円柱形状のローラ１４Ａの直径（外径）よりも大きく形成されている。このため、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間にローラ１４Ｂを介設してから、予圧を加えることで、ローラ１４Ｂの回転面をガイドレール１１とスライドテーブル１２にしっかりと接触させることができる。これによって、組み立て作業を容易に行うことができるとともに、円柱形状のローラ１４Ａの外径精度をそれほど要求されることがない。したがって、手間やコストを抑えることができる。
【００４０】
（３）ガイド部材１３のローラ１４がクロスローラ構造で構成されていることから、進行方向以外の方向（ローラ１４ａ〜１４ｈのうち何れかのローラ１４の幅方向）から外力が加えられたとしても、スライドテーブル１２を支持することができる。
【００４１】
（４）スライドテーブル１２の進行方向において、ガイド部材１３の両端に位置するローラ１４の１セットを円柱形状のローラ１４Ａとした。このため、進行方向以外の方向（ローラ１４ａ〜１４ｈのうち何れかのローラ１４の幅方向）から外力が加えられたとしても、ガイド部材１３の両端に位置する円柱形状のローラ１４Ａが、円筒形状のローラ１４Ｂの代わりに外力を受け止めることができ、円筒形状のローラ１４Ｂが塑性変形しないように守ることができる。
【００４２】
なお、上記実施形態は、次のような別の実施形態（別例）にて具体化できる。
・上記実施形態において、スライドテーブル１２を直動させるための駆動源を備えても良い。例えば、気体の供給及び排出によって可動するエアシリンダによってスライドテーブル１２の位置を、地点ｄ１と地点ｄ２の間で直動させるように構成しても良い。このように構成したとき、エアシリンダの動作によって生じる衝撃がガイド部材１３に加わったとしても、円筒形状のローラ１４Ｂが塑性変形しないように保護することができる。なお、スライドテーブル１２を直動させるための駆動源としてシリンダを用いるとき、スライドテーブル１２、ガイドレール１１及びシリンダによって構成されるガイド付きシリンダとなる。
【００４３】
・上記実施形態において、ローラ１４の直径と直交する方向（高さ方向）の長さは、円柱形状のローラ１４Ａの直径Ｄ１以下の長さであることが好ましい。これにより、あるローラ１４に対して径方向の衝撃が加えられた際に、そのローラ１４と隣り合うローラ１４に対して径方向と直交する方向（高さ方向）からの衝撃が加わって塑性変形しまうことを防ぐことができる。
【００４４】
・上記実施形態において、ガイド部材１３の複数のローラ１４をクロスローラ構造としなくても良い。
・上記実施形態のガイド部材１３において、隣り合うローラ１４の回転軸Ｊと直角になるように各ローラ１４を設けたが、隣り合うローラ１４の回転軸Ｊを基準として直角でない角度（例えば、３０°や６０°）だけ、図３（ｂ）において時計回り（又は、反時計回り）の方向に傾けてクロスローラ構造を成すように構成しても良い。
【００４５】
・上記実施形態において、ガイド部材１３の両端それぞれ２つのローラ１４を円柱形状のローラ１４Ａとしたが、両端でなくても一部のローラ１４が円柱形状のローラ１４Ａであれば良い。例えば、図３（ａ）において、ローラ１４ｃ，１４ｄ，１４ｅ，１４ｆを円柱形状のローラ１４Ａとし、ローラ１４ａ，１４ｂ，１４ｇ，１４ｈを円筒形状のローラ１４Ｂとしても良い。すなわち、ガイド部材１３の前後方向にて両端に位置するローラ１４の１セットを円筒形状のローラ１４Ｂとし、ガイド部材１３の前後方向にて両端に位置しないローラ１４の１セットを円柱形上のローラ１４Ａとしても良い。
【００４６】
・上記実施形態において、ローラ１４Ａの外径（直径）Ｄ１を、ローラ１４Ｂの外径（直径）Ｄ２よりも小さい必要はない。但し、ローラ１４Ａの直径Ｄ１がローラ１４Ｂの直径Ｄ２以下の長さであることが好ましい。
【００４７】
・上記実施形態のガイド部材１３にて、保持具１５を設けなくても良い。この場合、ローラ１４ａ〜１４ｈのみが、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間に介設されることになる。このように構成すると、ローラ１４ａ〜１４ｈが、ガイド部材１３として機能することになる。
【００４８】
・上記実施形態において、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間に介設されたガイド部材１３のローラ１４のうち、最も後方に位置するローラ１４の回転軸Ｊが傾く方向が、図３（ｂ）において、時計方向と反時計方向の何れの方向に傾いて介設されていても良い。すなわち、上記実施形態において、ガイド部材１３のローラ１４ａ，１４ｃ，１４ｅ，１４ｇの回転軸Ｊと平行する外周面が、上段レール１２Ｌの上段溝面１２Ｌｂと下段レール１１Ｌの下段溝面１１Ｌａと面するように、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間にガイド部材１３が介設されるように構成しても良い。このとき、ガイド部材１３のローラ１４ｂ，１４ｄ，１４ｆ，１４ｈの回転軸Ｊと平行する外周面は、上段レール１２Ｌの上段溝面１２Ｌａと下段レール１１Ｌの下段溝面１１Ｌｂと面するように、ガイドレール１１とスライドテーブル１２の間に介設される。
【００４９】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。
（イ）ガイド部材のローラのうち少なくとも一部のローラの回転軸は、ガイドレールの接触面の接触角度に応じて、他のローラの回転軸とは異なる角度で設けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のガイド部材。
【符号の説明】
【００５０】
１０…リニアガイド、１１…ガイドレール、１１Ｌ，１１Ｒ…下段レール、１２…スライドテーブル、１２Ｌ，１２Ｒ…上段レール、１３…ガイド部材、１４…ローラ、１４Ａ…円柱形状のローラ、１４Ｂ…円筒形状のローラ、１５…保持具（リテーナ）、１６…加工部、Ｄ１…円柱形状のローラの直径、Ｄ２…円筒形状のローラの直径、Ｊ…回転軸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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