(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有し、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、
以下の条件（１）、（２）、および（３Ａ）を満足し、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、
前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むことを特徴とする広角レンズ。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（３Ａ）０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  １．１７
ただし、
Σｄ：前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、
Ｙｍａｘ：前記広角レンズが最大画角の時の像高、
ＢＦ：前記広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、
ｆ０：無限遠合焦時の前記広角レンズの焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離を示す。
【請求項２】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有し、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、
以下の条件（１）、（２）、および（５Ｂ）を満足し、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、
前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むことを特徴とする広角レンズ。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（５Ｂ）０．７９０  ≦  ｆ０／Σｄ  ＜  １．６０
ただし、
Σｄ：前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、
Ｙｍａｘ：前記広角レンズが最大画角の時の像高、
ＢＦ：前記広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、
ｆ０：無限遠合焦時の前記広角レンズの焦点距離を示す。
【請求項３】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項２に記載の広角レンズ。
０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  ２．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ０：無限遠合焦時における前記広角レンズの焦点距離。
【請求項４】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の広角レンズ。
０．４０  ＜  ｆ０／Σｄ  ＜  １．６０
ただし、
ｆ０：無限遠合焦時における前記広角レンズの焦点距離、
Σｄ：前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上
の距離。
【請求項５】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項６】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率は、１．３０以下であることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項７】
前記光学面は、物体側に凸形状の物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項８】
前記物体側に凸形状の物体側のレンズ面は、前記第２レンズ群中のレンズ面であることを特徴とする請求項７に記載の広角レンズ。
【請求項９】
前記光学面は、像側に凹形状の像側のレンズ面であることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１０】
前記像側に凹形状の像側のレンズ面は、前記第１レンズ群中のレンズ面であることを特徴とする請求項９に記載の広角レンズ。
【請求項１１】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載の広角レンズ。
０．４０  ＜  ｆ２／ｆ０  ＜  １．５０  
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ０：無限遠合焦時における前記広角レンズの焦点距離。
【請求項１２】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１１のいずれか一項に記載の広角レンズ。
４５．０  ＜  νｄ１  ＜  ９５．０
ただし、
νｄ１：前記第１レンズ群中の負の屈折力を有するすべてのレンズのアッベ数の平均値。
【請求項１３】
前記第２レンズ群の最も像側のレンズよりも物体側に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から１２のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１４】
前記第１レンズ群は少なくとも１面の非球面を含むことを特徴とする請求項１から１３のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１５】
請求項１から１４のいずれか一項に記載の広角レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
【請求項１６】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する広角レンズの製造方法であって、
前記第１レンズ群に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを配置し、
前記第２レンズ群に、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置し、
以下の条件（１）、（２）、および（３Ａ）を満足し、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、
前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むようにしたことを特徴とする広角レンズの製造方法。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（３Ａ）０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  １．１７
ただし、
Σｄ：前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、
Ｙｍａｘ：前記広角レンズが最大画角の時の像高、  
ＢＦ：広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、
ｆ０：無限遠合焦時の前記広角レンズの焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影光学系に最適な広角レンズ、撮像装置、および広角レンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、カメラに使用される薄型広角レンズが提案されている（例えば、特許文献１）。また近年、このような薄型広角レンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増している。そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求にこたえるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平３−２８８１０９号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の薄型広角レンズは、さらにバックフォーカスを確保しようとすると高い結像性能を維持することが難しく、またこのような薄型広角レンズにおける光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいと言う課題がある。
【０００５】
本発明は上記課題に鑑みて行われたものであり、バックフォーカスを確保し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する広角レンズと、これを有する撮像装置と、広角レンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有し、前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、以下の条件（１）、（２）、および（３Ａ）を満足し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むことを特徴とする広角レンズを提供する。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（３Ａ）０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  １．１７
ただし、Σｄは前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、Ｙｍａｘは前記広角レンズが最大画角の時の像高、ＢＦは前記広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、ｆ０は無限遠合焦時における前記広角レンズの焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離である。
また、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有し、前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、以下の条件（１）、（２）、および（５Ｂ）を満足し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むことを特徴とする広角レンズを提供する。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（５Ｂ）０．７９０≦  ｆ０／Σｄ  ＜  １．６０
ただし、Σｄは前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、Ｙｍａｘは前記広角レンズが最大画角の時の像高、ＢＦは前記広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、ｆ０は無限遠合焦時の前記広角レンズの焦点距離である。
【０００７】
また、本発明は、前記広角レンズを備えたことを特徴とする撮像装置を提供する。
【０００８】
また、本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有する広角レンズの製造方法であって、前記第１レンズ群に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを配置し、前記第２レンズ群に、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置し、前記広角レンズが以下の条件（１）、（２）、および（３Ａ）を満足し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含むようにしたことを特徴とする広角レンズの製造方法を提供する。
（１）０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００    
（２）１．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０   ＜  ２．５０
（３Ａ）０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  １．１７
ただし、Σｄは前記広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、Ｙｍａｘは前記広角レンズが最大画角の時の像高、ＢＦは前記広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、ｆ０は無限遠合焦時における前記広角レンズの焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、バックフォーカスを確保し、ゴースト、フレアをより低減させた高い結像性能を有する広角レンズと、これを有する撮像装置と、広角レンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図３】第１実施例と同様の構成を有する広角レンズの構成を示す断面図であって、入射した光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図６】第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図８】第４実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図９】第４実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１０】第５実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１１】第５実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１２】第６実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１３】第６実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１４】第７実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１５】第７実施例に係る広角レンズの無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１６】第１実施例に係る広角レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。
【図１７】本実施形態に係る広角レンズの製造工程を示す図である。
【図１８】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１９】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図２０】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図２１】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図２２】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図２３】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態に係る広角レンズについて説明する。なお、以下の実施形態は、発明の理解を容易にするためのものに過ぎず、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲において当業者により実施可能な付加・置換等を施すことを排除することは意図していない。
【００１２】
本実施形態に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、第１レンズ群は物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有し、第２レンズ群は物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを有し、以下の条件式（１）、（２）を満足する。
（１）  ０．９０  ＜  Σｄ  ／  Ｙｍａｘ  ＜  ２．００
（２）  １．３０  ＜  ＢＦ  ／  ｆ０  ＜  ２．５０
ただし、Σｄは広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離（以後、全レンズ厚と記す）、Ｙｍａｘは広角レンズが最大画角の時の像高（以後、最大像高と記す）、ＢＦは広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離（所謂バックフォーカスである）、ｆ０は無限遠合焦時の広角レンズの焦点距離を示す。
【００１３】
このような構成により、本願の広角レンズは、第２レンズ群中の正負正レンズ構成が薄肉化しても良好な球面収差を達成すると共に、ペッツバール和の最適化を図ることができる。
【００１４】
なお、第２レンズ群中の負レンズは、接合レンズの中に存在する負レンズ成分でも、空気中に独立して存在する負レンズ成分でも良い。また、レンズ成分とは、単レンズあるいは接合レンズからなるレンズを示す。
【００１５】
また、本願の広角レンズは、第１レンズ群中に物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを少なくとも１枚有することで、軸外収差、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差の補正を良好に行うことができる。
【００１６】
上記の構成により、本願の広角レンズは、明るさを維持したまま、大画角化と同時に極端な薄肉化を行うことを可能にし、所謂薄型広角レンズを達成している。広角レンズの全レンズ厚を薄肉化すればするほど、軸上と軸外の収差補正を同じレンズ面で同時に行うことになり、また、構成レンズ枚数も薄肉化のために制限されるため、複雑な構成がとれない。したがって、特に軸外収差の補正が困難になり、大きなコマ収差の残存した光学系になりがちである。本願の広角レンズは、各レンズ群の最適なレンズ構成と屈折力配置により良好な収差特性を達成したところに特徴がある。
【００１７】
条件式（１）は、広角レンズの全レンズ厚と最大像高の比の最適な範囲を規定している。条件式（１）が小さい値を示す場合は、フォーマットサイズに比較して薄肉化された広角レンズになっていると言える。しかしながら、条件式（１）には、バックフォーカス確保や収差補正上の限界があるため最適値の規定が必要になる。条件式（１）を満足することにより、大画角で高い結像性能を有する広角レンズを達成することができる。
【００１８】
条件式(１)の上限値を上回る場合、ある一定の全レンズ厚を持った広角レンズでは、最大像高が小さくなる。その場合、周辺光束がけられ、イメージサークルが小さくなる。また、最大像高が一定の場合、全レンズ厚が厚くなり、本来の目的である広角レンズを達成できなくなる。また全レンズ厚の厚肉化はフィルターサイズの大径化も招く。その状態において小径化を図る場合、軸外光線の入射高を小さくする屈折力配置、レンズ配置が必要になり、結果的に像面湾曲、歪曲収差等が悪化する。
【００１９】
なお、条件式（１）の上限値を１．８５にすることにより小型化を達成することができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を１．８０にすることによりさらに小型化を達成することができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（１）の上限値を１．７５にすることにより、十分に小型化を達成することができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００２０】
また、条件式（１）の下限値を下回る場合、ある一定の全レンズ厚を持った広角レンズでは、最大像高が大きくなる。その場合、周辺結像性能は劣化し、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差が悪化する。また、最大像高が一定の場合、全レンズ厚が著しく薄くなる。この場合、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差が悪化する。
【００２１】
なお、条件式（１）の下限値を０．９５にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（１）の下限値を０．９８にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（１）の下限値を１．００にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００２２】
また、条件式（２）は、広角レンズのバックフォーカスを広角レンズの焦点距離で規定した条件である。これは広角レンズを一眼レフカメラに用いる場合、重要な尺度になる。条件式（２）を満足することにより、バックフォーカスを確保し、高い結像性能を有する広角レンズを達成することができる。
【００２３】
条件式（２）の上限値を上回る場合、バックフォーカスが広角レンズの焦点距離に比較して長いことを意味する。この場合、レトロフォーカスの構成で、第１レンズ群の屈折力が著しく強くなり、結果的に像面湾曲、非点収差、コマ収差が悪化する。
【００２４】
なお、条件式（２）の上限値を２．３０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（２）の上限値を２．００にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（２）の上限値を１．８０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００２５】
条件式（２）の下限値を下回る場合、十分なバックフォーカスが得られなくなる。その場合、広角レンズは一眼レフカメラに使用することが困難になる。また射出瞳が像面に近づくため、広角レンズはデジタルカメラに使用することが不利となる。したがって、条件式（２）の下限値を下回る場合、射出瞳を像面から遠ざける必要があり、結果的に軸外収差、特にコマ収差の補正が良好に行えなくなる。
【００２６】
なお、条件式（２）の下限値を１．４０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（２）の下限値を１．４５にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また条件式（２）の下限値を１．５０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００２７】
また、本実施形態に係る広角レンズは、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射膜防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んで構成される。このように構成することで、本実施形態に係る広角レンズは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００２８】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが望ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより少なくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減することができる。
【００２９】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率は、１．３０以下であることが望ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより少なくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３０】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、光学面は、物体側に凸形状の物体側のレンズ面であることが望ましい。光学面が物体側に凸形状の物体側のレンズ面でゴーストが発生し易いため、この光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減することができる。
【００３１】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、物体側に凸形状の物体側のレンズ面は、第２レンズ群中のレンズ面であることが望ましい。光学面が物体側に凸形状の物体側のレンズ面でゴーストが発生し易いため、この光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減することができる。
【００３２】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、光学面は、像側に凹形状の像側のレンズ面であることが望ましい。光学面が像側に凹形状の像側のレンズ面でゴーストが発生し易いため、この光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減することができる。
【００３３】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、像側に凹形状の像側のレンズ面は、第１レンズ群中のレンズ面であることが望ましい。光学面が像側に凹形状の像側のレンズ面でゴーストが発生し易いため、この光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減することができる。
【００３４】
なお、本実施形態に係る広角レンズでは、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。このように反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００３５】
また、本実施形態に係る広角レンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）    ０．１０  ＜  （−ｆ１）／ｆ０  ＜  ２．００
ただし、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ｆ０は無限遠合焦時の広角レンズの焦点距離を示す。
【００３６】
条件式（３）は、第１レンズ群の焦点距離を広角レンズの焦点距離で規定した条件式である。第１レンズ群の屈折力の大小は、広角レンズのサイズや軸外収差の補正を良好に行うために必要である。条件式（３）を満足することにより、高い結像性能を有する広角レンズを達成することができる。
【００３７】
条件式（３）の上限値を上回る場合、第１レンズ群の焦点距離の絶対値が大きくなり、すなわち、負の屈折力が弱くなることを意味する。負の屈折力が弱まることにより、第１レンズ群が大径化して広角レンズ径が大型化したり、バックフォーカスが短くなるため、条件式（１）および（２）を満たさなくなる。また、収差補正上では、負の屈折力を有する第１レンズ群と正の屈折力を有する第２レンズ群との屈折力バランスが崩れるため、歪曲収差の補正を良好に行えなくなる。
【００３８】
なお、条件式（３）の上限値を１．６０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の上限値を１．４０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（３）の上限値を１．１７にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００３９】
条件式（３）の下限値を下回る場合、第１レンズ群の焦点距離の絶対値が小さくなることを意味し、すなわち、第１レンズ群の負の屈折力が著しく強くなることを意味する。その場合、バックフォーカスが著しく長くなり広角レンズの小型化が困難になり、ひいては条件式（１）および（２）を満足できなくなる。収差補正上では、著しい負の屈折力は軸外収差を増大するため、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差が悪化する。
【００４０】
なお、条件式（３）の下限値を０．２０にすることにより諸収差の補正をより良好行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（３）の下限値を０．４０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（３）の下限値を０．５０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００４１】
また、本実施形態に係る広角レンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）    ０．４０  ＜  ｆ２／ｆ０  ＜  １．５０
ただし、ｆ２は第２レンズ群の焦点距離、ｆ０は無限遠合焦時の広角レンズの焦点距離を示す。
【００４２】
条件式（４）は、第２レンズ群の焦点距離の最適な値を規定する条件式である。正の屈折力を有する第２レンズ群の屈折力を最適化することは、球面収差、コマ収差の補正を良好に行うために必要である。条件式（４）を満足することにより、高い結像性能を有する広角レンズを達成することができる。
【００４３】
条件式（４）の上限値を上回る場合、第２レンズ群の焦点距離が長くなり、屈折力が弱くなることを意味し、球面収差が補正過剰になる。また、この場合にはコマ収差が悪化する。また、この場合には第２レンズ群の大型化ひいては広角レンズの大型化につながる。
【００４４】
なお、条件式（４）の上限値を１．３０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の上限値を１．１０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（４）の上限値を１．００にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００４５】
条件式（４）の下限値を下回る場合、第２レンズ群の焦点距離が短くなり、すなわち、正の屈折力が強くなることを意味し、球面収差が補正不足になる。また、この場合には、結果的にバックフォーカスが短くなる。
【００４６】
なお、条件式（４）の下限値を０．４５にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（４）の下限値を０．５５にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（４）の下限値を０．６０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００４７】
また、本実施形態に係る広角レンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）    ０．４０  ＜  ｆ０／Σｄ  ＜  １．６０
ただし、ｆ０は無限遠合焦時の広角レンズの焦点距離、Σｄは広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離（全レンズ厚）を示す。
【００４８】
条件式（５）は、広角レンズの焦点距離を全レンズ厚で規格化した条件式である。条件式（５）を満足することにより、高い結像性能を有する広角レンズを達成することができる。
【００４９】
条件式（５）の上限値を上回る場合、全レンズ厚が著しく薄くなる。この場合、全レンズ厚を薄肉化すればするほど、軸上と軸外の収差補正を同じレンズ面で同時に行うことになり、また、構成レンズ枚数も薄肉化のために制限されるので複雑な構成がとれない。したがって、軸外収差の補正が困難になり、特に、像面湾曲、非点収差、コマ収差の補正が困難になる。
【００５０】
なお、条件式（５）の上限値を１．５０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（５）の上限値を１．４０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（５）の上限値を１．１５にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００５１】
条件式（５）の下限値を下回る場合、広角レンズの焦点距離が著しく短くなり、広角レンズとして超広角の領域に至る。この結果、本願の広角レンズのように薄肉化した場合には、軸外収差、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差、歪曲収差の補正が困難になる。
【００５２】
なお、条件式（５）の下限値を０．５０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（５）の下限値を０．５５にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（５）の下限値を０．６０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００５３】
また、本実施形態に係る広角レンズは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）    ４５．０  ＜  νｄ１  ＜  ９５．０
ただし、νｄ１は第１レンズ群中の負の屈折力を有するすべてのレンズのアッベ数の平均値を示す。
【００５４】
条件式（６）は、第１レンズ群中の負の屈折力を有するレンズのアッベ数の平均値を既定する条件式である。この条件式を満足することで倍率色収差を良好に補正することができる。
【００５５】
条件式（６）の上限値を上回る場合、著しく低屈折率ガラスを使用することになるためペッツバール和を良好に保てなくなり、結果的に像面湾曲、非点収差の補正が良好に行えなくなる。
【００５６】
なお、条件式（６）の上限値を９０．０にすることにより諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（６）の上限値を８５．０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。
【００５７】
条件式（６）の下限値を下回る場合、本願の広角レンズでは、倍率色収差の補正が困難になる。
【００５８】
なお、条件式（６）の下限値を４８．０にすることで諸収差の補正をより良好に行うことができ、本発明の効果をより確実にすることができる。また、条件式（６）の下限値を５０．０にすることにより諸収差の補正をさらに良好に行うことができ、本発明の効果をさらに確実にすることができる。また、条件式（６）の下限値を５１．０にすることにより諸収差の補正を十分良好に行うことができ、本発明の効果を最大限に発揮することができる。
【００５９】
また、本実施形態に係る広角レンズは、第２レンズ群が正レンズ成分を少なくとも３つ有することが望ましい。このような構成により球面収差を良好に補正できるため、大口径化を達成することができる。
【００６０】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、開口絞りは、第２レンズ群の最も像側のレンズよりも物体側に配置することが望ましい。なお、開口絞りは広角レンズのＦナンバーを決定する。本願の広角レンズは、開口絞りを第２レンズ群の最も像側のレンズよりも物体側に配置することで像面湾曲、歪曲収差、倍率色収差の補正を良好に行うことができる。
【００６１】
また、本実施形態に係る広角レンズでは、第１レンズ群は、少なくとも１面の非球面を有することが望ましい。このような構成により、少ないレンズ枚数で広角レンズを構成することができるため小型化を達成することができる。また、この構成により軸外収差、特に像面湾曲、コマ収差、歪曲収差の補正を良好に行うことができる。
【００６２】
以下、本実施形態に係る広角レンズの各数値実施例について添付図面に基づいて説明する。
【００６３】
（第１実施例）
図１は、第１実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００６４】
第１実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【００６５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３から構成されている。
【００６６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合よりなる接合正レンズと、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４と両凸形状の正レンズＬ２５との接合よりなる接合正レンズと、非球面を像側のレンズ面に設けた両凸形状の正レンズＬ２６から構成されている。
【００６７】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面と、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の物体側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【００６８】
なお、第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１の物体側のレンズ面から頂点距離４ｍｍの位置に切り欠きを設けて、有効径１０．４ｍｍφにて、下方光線の光線決定を行っている。
【００６９】
以下の表１に第１実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
【００７０】
表中の（面データ）において、面番号は物体側から数えたレンズ面の番号、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の面間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面を示している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径の欄には近軸曲率半径を示している。
【００７１】
（非球面データ）には、（面データ）に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数を示す。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／[１＋[１−κ（ｙ２／ｒ２）]１／２] 
＋Ａ４×ｙ４＋Ａ６×ｙ６＋Ａ８×ｙ８＋Ａ１０×ｙ１０
＋Ａ１２×ｙ１２＋Ａ１４×ｙ１４＋Ａ１６×ｙ１６
ここで、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける光軸方向の変位量（サグ量）をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をＡｎとする。なお、「E-n」は「×10-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10-5」を示す。
【００７２】
（各種データ）において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単：°）、Ｙは像高、ＴＬはレンズ系の全長、Σｄは広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、ＢＦはバックフォーカスをそれぞれ表している。
【００７３】
（条件式対応値）は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００７４】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これらに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【００７５】
（表１）第１実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd        νd
物面    ∞        ∞
1)   60.2367    3.7000    1.487490    70.45 
2) 1253.2521    0.1000    1.000000
3)   23.0000    1.2000    1.497820    82.56 
4)*   9.7255    3.0000    1.000000
5)   17.0653    1.0000    1.497820    82.56 
6)   11.2587    3.0000    1.000000
7)  209.7383    6.0000    1.581440    40.75 
8)   15.3142    4.0000    1.672700    32.11 
9)  999.0000    1.0000    1.000000
10>（絞り） ∞   0.7000    1.000000
11)   16.8962    1.6000    1.497820    82.56 
12)   26.5870    2.9977    1.000000
13)  -17.0825    1.0000    1.717360    29.52 
14)  115.0466    3.9000    1.603000    65.47 
15)  -12.9513    0.1000    1.000000
16)  102.8313    3.0000    1.603000    65.47 
17)* -33.5404   37.9998    1.000000
像面    ∞ 
（非球面データ）
第4面
κ＝ 0.5233
A4＝ 7.38600E-05 
A6＝ 1.87510E-07
A8＝ 1.29680E-08
A10＝ 5.53830E-11
A12＝-0.98108E-12
A14＝-0.17874E-13
A16＝ 0.44513E-15
第１７面
κ＝ 6.3253
A4＝ 4.20950E-05 
A6＝ 7.78040E-08
A8＝ 1.36830E-09
A10＝ 7.36610E-13
A12＝ 0.00
A14＝ 0.00
A16＝ 0.00
（各種データ）
ｆ＝ 24.698
FNO＝  2.9
ω＝ 41.86°
Y＝ 21.6
TL＝ 74.298
Σd＝ 36.297
BF＝ 38.000
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1       -28.546
G２          7        22.093
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝   １．６８
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝   １．５４
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝   １．１６
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝   ０．８９４
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝   ０．６８０
（６）：νｄ１       ＝  ８２．５６
【００７６】
図２は、第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。
【００７７】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、ωは半画角（単位：度）、ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、およびｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。また非点収差において、実線はサジタル像面、点線はメリジオナル像面を示す。コマ収差における実線はメリジオナルコマ収差を示す。なお、以下に示す他の実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い以後の説明を省略する。
【００７８】
各諸収差図より、第１実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７９】
図３は、第１実施例と同様の構成を有する広角レンズに光線が入射したとき、光線が光学面で反射してゴーストとなる様子を示す。
【００８０】
図３において、物体側からの光線ＢＭが図示のようにレンズＬに入射すると、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は１１）で反射し、その反射光は第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は４）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。ここで、第１番目のゴースト発生面１１は物体側に凸形状のレンズ面、第２番目のゴースト発生面４は像側に凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広い入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。
【００８１】
本第１実施例に係る広角レンズは、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面（像側に凹形状のレンズ面）と第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３における物体側のレンズ面（物体側に凸形状のレンズ面）に後述する反射防止膜を形成することでゴーストやフレアの低減を達成している。なお、反射防止膜の作用、効果は、以降の他の実施例でも同様であり、個別の詳細な説明を省略する。
【００８２】
（第２実施例）
図４は、第２実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００８３】
第２実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３から構成されている。
【００８５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、両凸形状の正レンズＬ２５から構成されている。
【００８６】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面と、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の像側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【００８７】
以下の表２に第２実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表２）第２実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   33.8751    2.8000    1.603000    65.47 
2)   74.9380    0.1000    1.000000
3)   20.0930    1.0000    1.755000    52.29 
4)    8.3114    3.8000    1.000000
5)   42.9059    1.0000    1.497820    82.56 
6)   14.2223    4.0000    1.000000
7)   19.1522    3.0000    1.717360    29.52
8)-1286.6968    1.0000    1.000000
9)   43.0642    5.0000    1.497820    82.56
10)  -15.7069    0.5000    1.000000
11> (絞り) ∞    1.5000    1.000000
12)  -13.6078    1.0000    1.903660    31.27
13)   41.2595    0.9000    1.000000
14)  -25.4888    2.0000    1.593190    67.87 
15)  -11.7946    0.1000    1.000000
16)  485.1036    3.2000    1.603000    65.47 
17)  -14.7873   37.9983    1.000000
像面    ∞ 
（各種データ）
ｆ＝ 24.400
FNO＝  3.596 
ω＝ 42.44°
Y＝ 21.6
TL＝ 68.898
Σd＝ 30.900
BF＝ 37.998
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1        -15.318
G２          7         18.373
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝    １．４３
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝   １．５６
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝   ０．６２８
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝   ０．７５３
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝   ０．７９０
（６）：νｄ１       ＝  ６７．７４
【００８８】
図５は、第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第２実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８９】
（第３実施例）
図６は、第３実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００９０】
第３実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【００９１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００９２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５から構成されている。
【００９３】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面と、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２２の物体側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【００９４】
以下の表３に第３実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表３）第３実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   13.0000    1.0000    1.603000    65.47 
2)*   6.5788    4.0000    1.000000
3)   16.3065    1.0000    1.497820    82.56 
4)    9.3200    3.0000    1.000000
5)   35.6227    3.0000    1.672700    32.11 
6)  -45.2913    1.0000    1.000000
7>（絞り）∞    1.0000    1.000000
8)   58.1986    5.0000    1.497820    82.56 
9)  -11.9480    1.6000    1.000000
10)  -25.4154    1.5000    1.850260    32.35 
11)   28.5178    1.2000    1.000000
12)  -34.8646    2.5000    1.497820    82.56 
13)  -12.2372    0.1000    1.000000
14) -148.0797    2.5000    1.603000    65.47 
15)  -22.6787   38.0226    1.000000
像面   ∞ 
（非球面データ）
第２面
κ＝  0.7798
A4＝ -1.89600E-05
A6＝  6.76130E-06
A8＝ -5.07050E-07
A10＝  2.17350E-08
A12＝ -0.45673E-09
A14＝  0.37950E-11
A16＝  0.10000E-17
（各種データ）
ｆ＝ 24.401
FNO＝  3.62 
ω＝ 42.31°
Y＝ 21.6
TL＝ 66.423
Σd＝ 28.400
BF＝ 38.023
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1         -14.488
G２          5          17.812
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝   １．３１
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝   １．５６
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝   ０．５９４
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝   ０．７３０
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝   ０．８５９
（６）：νｄ１       ＝  ７４．０２
【００９５】
図７は、第３実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第３実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有することがわかる。
【００９６】
（第４実施例）
図８は、第４実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【００９７】
第４実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた負メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【００９９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５から構成されている。
【０１００】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面と、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【０１０１】
以下の表４に第４実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表４）第４実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   16.0478    1.0000    1.755000    52.29 
2)    7.9274    3.0000    1.000000
3)   10.0991    1.0000    1.589130    61.18 
4)*   6.8029    4.0000    1.000000
5)   32.0272    3.0000    1.717360    29.52 
6)  -43.9577    1.0000    1.000000
7)   32.6637    5.0000    1.487490    70.45 
8)  -11.6735    0.5000    1.000000
9>（絞り）∞    1.5000    1.000000
10)  -17.5914    1.5000    1.903660    31.27 
11)   26.5782    1.0000    1.000000
12)  -56.3638    2.5000    1.593190    67.87 
13)  -12.4855    0.1000    1.000000
14)  -31.8451    2.0000    1.603000    65.47 
15)  -14.5224   37.9778    1.000000
像面    ∞ 
（非球面データ）
第４面
κ＝  0.8089
A4＝ -3.23490E-05
A6＝  7.06440E-08
A8＝ -1.25010E-07
A10＝  3.45160E-09
A12＝ -0.60254E-10
A14＝  0.00
A16＝  0.00
（各種データ）
ｆ＝ 24.401
FNO＝  3.62 
ω＝ 42.31°
Y＝ 21.6
TL＝ 65.078
Σd＝ 27.100
BF＝ 37.978
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1       -13.163
G２          5        16.844
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝   １．２５
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝   １．５６
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝   ０．５３９
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝   ０．６９０
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝   ０．９００
（６）：νｄ１       ＝  ５６．７４
【０１０２】
図９は、第４実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第４実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０３】
（第５実施例）
図１０は、第５実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【０１０４】
第５実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【０１０５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた負メニスカスレンズＬ１１から構成されている。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５から構成されている。
【０１０７】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１の像側のレンズ面と、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２１の物体側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【０１０８】
以下の表５に第５実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表５）第５実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   16.0478    1.0000    1.755000    52.29 
2)*   6.7924    5.0000    1.000000
3)   23.7034    5.0000    1.755200    27.51 
4) -103.0800    1.0000    1.000000
5)  491.5870    3.0000    1.603000    65.47
6)  -31.7952    0.5000    1.000000
7> (絞り) ∞    1.5000    1.000000
8)  -27.9362    1.5000    1.805180    25.43
9)   32.4779    1.1599    1.000000
10)  -47.5563    2.0000    1.593190    67.87 
11)  -13.1659    0.1000    1.000000
12)  -33.7926    2.5000    1.603000    65.47
13)  -12.9041   37.8784    1.000000
像面 ∞ 
（非球面データ）
第2面
κ＝  0.9337
A4＝ -5.24830E-05
A6＝ -4.30110E-06
A8＝  2.22250E-07
A10＝ -8.38110E-09
A12＝  0.69851E-10
A14＝  0.00
A16＝  0.00
（各種データ）
ｆ＝ 24.401
FNO＝  3.60 
ω＝ 42.47°
Y＝ 21.6
TL＝ 62.138
Σd＝ 24.260
Bf＝ 37.878
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1       -16.359
G２          3        18.317
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝   １．１２
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝   １．５５
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝   ０．６７０
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝   ０．７５１
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝   １．０１
（６）：νｄ１       ＝  ５２．２９
【０１０９】
図１１は、第５実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第５実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有することがわかる。
【０１１０】
（第６実施例）
図１２は、第６実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【０１１１】
第６実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【０１１２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた負メニスカスレンズＬ１２から構成されている。
【０１１３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５から構成されている。
【０１１４】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面と、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２１の物体側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【０１１５】
以下の表６に第６実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表６）第６実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   33.8751    2.8000    1.603000    65.47 
2)   74.9380    0.1000    1.000000
3)   20.0930    1.0000    1.603000    65.47
4)*   6.5597    6.0000    1.000000
5)   25.5540    3.0000    1.717360    29.52
6) -300.6963    1.0000    1.000000
7)  -34.2497    5.0000    1.497820    82.56 
8)  -17.6995    0.5000    1.000000
9>(絞り) ∞     1.5000    1.000000
10)  -20.5645    1.0000    1.903660    31.27 
11)   41.5823    0.5000    1.000000
12)  109.9269    3.0000    1.593190    67.87 
13)  -11.8678    0.1000    1.000000
14)  -47.8393    2.3000    1.603000    65.47 
15)  -17.1597   37.9989    1.000000
像面    ∞ 
（非球面データ）
第4面
κ＝  0.8318
A4＝  4.76210E-05 
A6＝ -3.01810E-06
A8＝  9.91860E-08
A10＝ -1.21060E-09
A12＝  0.00
A14＝  0.00
A16＝  0.00
（各種データ）
ｆ＝ 24.401
FNO＝  3.6
ω＝ 42.31°
Y＝ 21.6
TL＝ 65.799
Σd＝ 27.800
BF＝ 37.999
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1       -20.971
G２          5        19.797
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝    １．２９
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝    １．５６
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝    ０．８５９
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝    ０．８１１
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝    ０．８７８
（６）：νｄ１       ＝  ６５．４７
【０１１６】
図１３は、第６実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第６実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有することがわかる。
【０１１７】
（第７実施例）
図１４は、第７実施例に係る広角レンズのレンズ構成を示す断面図である。
【０１１８】
第７実施例に係る広角レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から構成されている。
【０１１９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に非球面を設けた正メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３から構成されている。
【０１２０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、Ｆナンバーを決定する開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ２３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５から構成されている。
【０１２１】
また、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像側のレンズ面と、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の像側のレンズ面に後述する構成の反射防止膜が形成される。
【０１２２】
以下の表７に第７実施例に係る広角レンズの諸元値を示す。
（表７）第７実施例
（面データ）
面番号   r        d          nd         νd
物面    ∞        ∞
1)   33.8751    2.8000    1.603000    65.47
2)*  74.9380    0.1000    1.000000
3)   20.0930    1.0000    1.603000    65.47
4)    7.9328    3.3000    1.000000
5)   16.9134    1.0000    1.497820    82.56
6)    9.2383    2.0000    1.000000
7)   17.1817    3.0000    1.717360    29.52
8)   53.0942    1.0000    1.000000
9) -920.7724    5.0000    1.497820    82.56
10) - 17.9112    0.5000    1.000000
11>(絞り) ∞     1.5000    1.000000
12)  -15.1601    1.0000    1.903660    31.27
13)  102.1453    0.6000    1.000000
14)  -42.6459    2.2000    1.593190    67.87
15)  -11.8420    0.1000    1.000000
16)  -95.0161    3.0000    1.603000    65.47
17)  -12.9317   37.9970    1.000000
像面    ∞ 
（非球面データ）
第２面
κ＝  1.00
A4＝ -8.43520E-06 
A6＝  3.92740E-08
A8＝ -1.78160E-10
A10＝  4.80600E-13
A12＝  0.00
A14＝  0.00
A16＝  0.00
（各種データ）
ｆ＝ 24.401
FNO＝  3.64
ω＝ 42.32°
Y＝ 21.6
TL＝ 66.097
Σd＝ 28.100
BF＝ 37.997
（レンズ群データ）
群        始面        焦点距離
G１          1       -17.111
G２          7        18.270
（条件式対応値）
（１）：Σｄ／Ｙｍａｘ ＝    １．３０
（２）：ＢＦ／ｆ０   ＝    １．５６
（３）：（−ｆ１）／ｆ０ ＝    ０．７０１
（４）：ｆ２／ｆ０   ＝    ０．７４９
（５）：ｆ０／Σｄ   ＝    ０．８６８
（６）：νｄ１       ＝  ７４．０２
【０１２３】
図１５は、第7実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を示す。各諸収差図より、第7実施例に係る広角レンズは、諸収差が良好に補正され優れた結像性能を有することがわかる。
【０１２４】
ここで、本願の広角レンズに用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１８は、反射防止膜の膜構成を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上にさらに真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１２５】
このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。
【０１２６】
ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、ゲル膜を堆積させた後、液体に浸漬し、この液体の温度及び圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより膜を生成する製法である。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１２７】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである真空蒸着法（例えば、電子ビーム蒸着）により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズの反射防止膜１０１成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着法を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、真空蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液をスピンコート法により塗布することにより第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（７）に示す。
【０１２８】
(７)    ２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ
【０１２９】
第７層１０１ｇの成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、原子または分子が数個から数十個程度集まって、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１３０】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１９に示す分光特性を用いて説明する。
【０１３１】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表８に示す条件で形成されている。ここで表８は、基準波長をλとし、基板の屈折率（光学部材）が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表８では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をSiO2＋MgF2とそれぞれ表している。
【０１３２】
図１９は、表８において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１３３】
図１９から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。なお、図１９には、表８における基板の屈折率が１．６２の場合の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．７４、１，８５の場合とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。また、表８において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず図１９に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１３４】
（表８）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  
媒質    空気        1
第７層  SiO2＋MgF2  1.26  0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65  0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65  0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65  0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率                  1.62       1.74       1.85
【０１３５】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表８と同様、以下の表９で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１３６】
図２０は、表９において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図２０から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表９において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図２０に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１３７】
図２１は、図２０に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図２０、図２１には表９に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１３８】
（表９）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  SiO2＋MgF2  1.26  0.275λ  0.269λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.045λ  0.043λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.212λ  0.217λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.077λ  0.066λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.288λ  0.290λ    
基板の屈折率                  1.46     1.52       
【０１３９】
また比較のため、図２２に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図２２は、表９と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表１０で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図２３は、図２２に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１４０】
（表１０）
物質      屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39  0.243λ    
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.119λ    
第５層  Al2O3       1.65  0.057λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.220λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.064λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.193λ    
基板の屈折率                  1.52       
【０１４１】
図１９、図２０および図２１で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図２２および図２３で示される従来例の分光特性と比較すると、本反射防止膜を有する光学部材の反射率の低さが良くわかる。
【０１４２】
次に、本願の第１実施例から第７実施例に上記表８、表９に示す反射防止膜の適用例について説明する。
【０１４３】
本第１実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．４９７８２０であり、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２３の屈折率は、ｎｄ＝１．４９７８２０であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜１０１（表９参照）を用い、正メニスカスレンズＬ２３の物体側の面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４４】
また、本第２実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表２に示すように、ｎｄ＝１．７５５０００であり、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．４９７８２０であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１３における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４５】
また、本第３実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表３に示すように、ｎｄ＝１．４９７８２０であり、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２２の屈折率は、ｎｄ＝１．４９７８２０であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表９参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４６】
また、本第４実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．７５５０００であり、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、ｎｄ＝１．５８９１３０であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４７】
また、本第５実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は、表５に示すように、ｎｄ＝１．７５５０００であり、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．７５５２００であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４８】
また、本第６実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表６に示すように、ｎｄ＝１．６０３０００であり、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２１の屈折率は、ｎｄ＝１．７１７３６０であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用い、正レンズＬ２１における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４９】
また、本第７実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表７に示すように、ｎｄ＝１．６０３０００であり、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．４９７８２０であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表８参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１３における像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表９参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５０】
なお、本反射防止膜は、平行平面板の光学面に設けて光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０１５１】
以上述べたように本実施形態に係る広角レンズによれば、包括角２ω＝８４°を越え、さらにＦ２．８からＦ３．６程度の口径を有し、ゴースト、フレアをより低減させた小型で薄型、球面収差、像面湾曲、非点収差、コマ収差が良好に補正された高性能な広角レンズが実現できる。
【０１５２】
なお、以下の内容は、本願の広角レンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１５３】
本願の広角レンズの数値実施例として２群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、３群等）の広角レンズを構成することもできる。具体的には、本願の広角レンズの最も物体側や最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１５４】
また、本願の広角レンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、全体、または第２レンズ群の少なくとも一部または全体の中の少なくとも２つの部分をそれぞれを合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０１５５】
また、本願の広角レンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の広角レンズでは第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１５６】
また、本願の広角レンズを構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としてもよく、あるいは非球面としてもよい。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、レンズ加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１５７】
また、本願の広角レンズにおいて開口絞りは第２レンズ群の内部または近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０１５８】
また、本願の広角レンズでは、第１レンズ群は負のレンズ成分を１つ有することが好ましい。また、第１レンズ群は、正レンズ成分を１つと、負レンズ成分を１つ有することが好ましい。また第１レンズ群は、物体側から順に、正負の順に各レンズ成分を空気間隔を介在させて配置することが好ましい。
【０１５９】
また、本願の広角レンズでは、第２レンズ群は正のレンズ成分を２つと、負のレンズ成分を１つ有することが好ましい。また第２レンズ群は、物体側から順に、正負正の順に各レンズ成分を空気間隔を介在させて配置することが好ましい。
【０１６０】
また、本願の広角レンズでは、第２レンズ群は正のレンズ成分を３つと、負のレンズ成分を１つ有することが好ましい。また第２レンズ群は、物体側から順に、正負正正の順で各レンズ成分を空気間隔を介在させて配置することが好ましい。
【０１６１】
次に、本実施形態に係る広角レンズを備えた撮像装置について図面を参照しつつ説明する。図１６は、第１実施例に係る広角レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。
【０１６２】
本カメラ１は、図１６に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る広角レンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０１６３】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、第１実施例に係る広角レンズである撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０１６４】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の被写体からの光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７により撮像され、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０１６５】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る広角レンズは、上記第１実施例において説明したように、その特徴的なレンズ構成によって、ゴースト、フレアをより低減させ、像面湾曲、非点収差、コマ収差の少ない高い結像性能を有する広角レンズを実現している。
【０１６６】
また、本カメラ１は、本第１実施例に係る広角レンズを用いることにより、ゴースト、フレアをより低減させ、像面湾曲、非点収差、コマ収差の少ない広角撮影可能な薄型撮像装置を実現することができる。
【０１６７】
なお、上記実施例では第１実施例に係る広角レンズを撮影レンズ２として搭載してカメラ１を構成した例を示したが、上記第１実施例以外の実施例に係る広角レンズを搭載しても上記カメラ１と同様の効果を奏することは言うまでもない。
【０１６８】
以下、本願の広角レンズの製造方法の概略を図１７に基づいて説明する。図１７は、本願の広角レンズの製造方法を示す図である。
【０１６９】
本願の広角レンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群を有し、第１レンズ群および第２レンズ群における光学面の少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含む広角レンズの製造方法であって、図１７に示す各ステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【０１７０】
ステップＳ１：
ステップＳ１は、第１レンズ群に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズを含む光学部材を配置する。
【０１７１】
ステップＳ２：
ステップＳ２は、第２レンズ群に、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとを含む光学部材を配置する。
【０１７２】
ステップＳ３：
ステップＳ３は、広角レンズが、以下の条件式（１）、（２）を満足するように第１レンズ群、第２レンズ群を含む光学部材を円筒状の鏡筒内に物体側から配置する。ここで配置される第１レンズ群および第２レンズ群における光学面の内の少なくとも１面に反射防止膜が設けられており、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。
（１）  ０．９０  ＜  Σｄ／Ｙｍａｘ  ＜  ２．００
（２）  １．３０  ＜  ＢＦ／  ｆ０  ＜  ２．５０
ただし、Σｄは広角レンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離、Ｙｍａｘは広角レンズが最大画角の時の像高、ＢＦは広角レンズの最も像側のレンズ面の頂点から近軸像面までの距離、ｆ０は無限遠合焦時の広角レンズの焦点距離を示す。
【０１７３】
斯かる本願の広角レンズの製造方法によれば、ゴースト、フレアをより低減し、広画角と良好な光学性能を備えた広角レンズを製造することができる。
【０１７４】
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【符号の説明】
【０１７５】
Ｇ１          第１レンズ群
Ｇ２          第２レンズ群
Ｓ            開口絞り
Ｉ            像面
１            カメラ
２            撮影レンズ
３            クイックリターンミラー
４            焦点板
５            ペンタプリズム
６            接眼レンズ
７            撮像素子
１０１        反射防止膜
１０１ａ      第１層
１０１ｂ      第２層
１０１ｃ      第３層
１０１ｄ      第４層
１０１ｅ      第５層
１０１ｆ      第６層
１０１ｇ      第７層
１０２        光学部材
【図１】
0005564959.tif 000002
【図２】
0005564959.tif 000003
【図３】
0005564959.tif 000004
【図４】
0005564959.tif 000005
【図５】
0005564959.tif 000006
【図６】
0005564959.tif 000007
【図７】
0005564959.tif 000008
【図８】
0005564959.tif 000009
【図９】
0005564959.tif 000010
【図１０】
0005564959.tif 000011
【図１１】
0005564959.tif 000012
【図１２】
0005564959.tif 000013
【図１３】
0005564959.tif 000014
【図１４】
0005564959.tif 000015
【図１５】
0005564959.tif 000016
【図１６】
0005564959.tif 000017
【図１７】
0005564959.tif 000018
【図１８】
0005564959.tif 000019
【図１９】
0005564959.tif 000020
【図２０】
0005564959.tif 000021
【図２１】
0005564959.tif 000022
【図２２】
0005564959.tif 000023
【図２３】
0005564959.tif 000024