(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
正の屈折力を有する第２レンズ群と、
負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
無限遠から近距離物点に合焦する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔が変化するよう、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群が物体側に移動し、
最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の前記第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．５  ≦  （−β）
０．８１  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ２  ＜  １．２０
の条件を満足する撮影レンズ。
【請求項２】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
０．２２  ＜  ｆ２  ／（−ｆ１）  ＜  ０．９０
の条件を満足する請求項１に記載の撮影レンズ。
【請求項３】
無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の全長をＴＬとしたとき、次式
０．２０  ＜  ｆ／ＴＬ  ＜  ０．６０
の条件を満足する請求項１または２に記載の撮影レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．２０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ３．００
の条件を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項５】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式、
２．０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ５０．０
の条件を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項６】
無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．４０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．５０
の条件を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項７】
無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．４０  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ  ＜  １．５０
の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項８】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有し、全体として２枚から５枚で構成されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、前記負レンズの少なくとも１枚が、凹面を像側に向けている、請求項８に記載の撮影レンズ。
【請求項１０】
前記第３レンズ群は、合焦時固定である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の撮影レンズ。
【請求項１１】
請求項１〜１０いずれか一項に記載の撮影レンズを有する光学機器。
【請求項１２】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなる撮影レンズの製造方法であって、
無限遠から近距離物点に合焦する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔が変化するよう、前記第１レンズ群及び前記第２レンズ群が物体側に移動するよう配置し、
最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の前記第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．５  ≦  （−β）
０．８１  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ２  ＜  １．２０
の条件を満足するよう配置する撮影レンズの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無限遠物体から撮影倍率−１．０倍までの近距離撮影可能なマクロレンズ（マイクロレンズ）が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−１８１３９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に示すような従来技術では、各レンズ群、特に第１レンズ群の合焦の際の移動量が大きく、現在主流となっている、鏡筒内部に駆動装置を備えた交換レンズに使用するには、この大きな移動量のため困難であった。また、無限遠合焦時の鏡筒長を短く保ち、小型でコンパクトな鏡筒を望む場合、大きな繰り出し量は鏡筒構造を構成することも困難であった。また、従来技術の延長線上で小型化を進めつつ、特に第１レンズ群の移動量を小さくした場合、合焦による球面収差の変動、像面湾曲の変動をコントロールするのが難しく、更なる改良の必要があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、小型で近接撮影時の移動量が少なく、かつ、諸収差が良好に補正された撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る撮影レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、無限遠から近距離物点に合焦する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間の空気間隔が変化するよう、第１レンズ群及び第２レンズ群が物体側に移動し、最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．５  ≦  （−β）
０．８１  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ２  ＜  １．２０
の条件を満足する。
【０００７】
また、この撮影レンズは、第１レンズ群の焦点距離をｆ１としたとき、次式
０．２２  ＜  ｆ２  ／（−ｆ１）  ＜  ０．９０
の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、この撮影レンズは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の全長をＴＬとしたとき、次式
０．２０  ＜  ｆ／ＴＬ  ＜  ０．６０
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、この撮影レンズは、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．２０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ３．００
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、この撮影レンズは、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式、
２．０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ５０．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、この撮影レンズは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．４０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．５０
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、この撮影レンズは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１としたとき、次式
０．４０  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ  ＜  １．５０
の条件式を満足することが好ましい。
【００１３】
また、この撮影レンズにおいて、第１レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有し、全体として２枚から５枚で構成されていることが好ましい。
【００１４】
また、このとき、第１レンズ群は、負レンズの少なくとも１枚が、凹面を像側に向けていることが好ましい。
【００１５】
また、この撮影レンズにおいて、第３レンズ群は、合焦時固定であることが好ましい。
【００１６】
また、本発明に係る光学機器は、上述の撮影レンズのいずれかを備えて構成される。
【００１７】
また、本発明に係る撮影レンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなる撮影レンズの製造方法であって、無限遠から近距離物点に合焦する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間の空気間隔が変化するよう、第１レンズ群及び第２レンズ群が物体側に移動するよう配置し、
最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．５  ≦  （−β）
０．８１  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ２  ＜  １．２０
の条件を満足するよう配置する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係る撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を以上のように構成すると、一眼レフ等の撮像装置に好適で、撮影倍率が−０．５以上であり、小型で近接撮影時の移動量が少なく、かつ、諸収差が良好に補正されたものを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図１３】第７実施例による撮影レンズの構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ｂ）は撮影倍率等倍（−０．５倍）状態における諸収差図であり、（ｃ）は撮影倍率等倍（−１．０倍）状態における諸収差図である。
【図１５】本実施形態に係る撮影レンズを搭載するデジタル一眼レフカメラの断面図を示す。
【図１６】本実施形態に係る撮影レンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本撮影レンズＳＬは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３によって構成されるテレフォトタイプ光学系の物体側に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１を付加している。つまり、第１レンズ群Ｇ１にワイドコンバータの効果を持たせることで、全系の焦点距離を調節し十分な画角を持たせている。また、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１を可動とし、合焦レンズ群の一部とすることで、近接合焦時の移動量を短縮でき、鏡筒の簡素化を図っている。
【００２１】
このような撮影レンズＳＬを構成するための条件について説明する。本実施形態の撮影レンズＳＬは、最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとしたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。本撮影レンズＳＬは、以下の条件式（１）に示すように、倍率を−０．５倍以上確保することができる。
【００２２】
０．５  ≦  （−β）                                            （１）
【００２３】
条件式（１）は、最至近の物点に合焦したときの像倍率を規定する条件式である。この条件式（１）を満足することにより、近距離収差変動、特に、像面湾曲、球面収差の変動が抑えられる。この条件式（１）の下限値を下回ると、マクロレンズとしての効果が発揮できなくなるため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．７５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を１．００にすることが更に好ましい。
【００２４】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２５】
０．８１  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ２  ＜  １．２０                      （２）
【００２６】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１の移動量と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との比を規定する条件式である。本撮影レンズＳＬは、全長、及び、近接撮影時に最大となる全長の変化量に深く関わる第１レンズ群Ｇ１の移動量を抑えるべく構成されたものであり、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を適正に保ちながら、第１レンズ群Ｇ１の移動量を短縮できる最適の範囲を規定したのが、この条件式（２）である。この条件式（２）の上限値を上回ると、全長が長く、重く、繰り出し時間のかかる撮影レンズＳＬとなってしまう。または、全長の変化量に対して像倍率が小さすぎ、マクロレンズを構成できないため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を１．１０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を１．０５にすることが更に好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、全長の変化量は小さいが、その分第２レンズ群Ｇ２のパワーが強まり、収差量が増大する。特に、像倍率を上げていくにつれ球面収差やコマ収差が発生し、これを補正するのは困難であるため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために条件式（２）の下限値を０．８２にすることが好ましく良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．８５にすることが更に好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００２７】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００２８】
０．２２  ＜  ｆ２  ／（−ｆ１）  ＜  ０．９０                  （３）
【００２９】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との比を規定する条件式である。本撮影レンズＳＬは、全長短縮のため第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２で集光した光線を負屈折力の第３レンズ群Ｇ３で受けるという構成になっているが、後方の発散成分が強いと十分なバックフォーカスを得られなくなる。そこで第１レンズ群Ｇ１を凹群（負の屈折力を有するレンズ群）、第２レンズ群Ｇ２を凸群（正の屈折力を有するレンズ群）としてレトロフォーカスの効果を持たせ、バックフォーカスと画角とを確保できるようバランスをさせたのが、この条件式（３）である。この条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１のパワーが強まりすぎるため、球面収差や像面の補正が困難となるため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．８にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．７にすることが更に好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が長すぎて合焦時の移動量が増大してしまう。または、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が小さくなりすぎ、球面収差が悪化するため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために条件式（３）の下限値を０．２８にすることが好ましく良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３５にすることが更に好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．４０にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３０】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、無限遠合焦時の全長をＴＬとしたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。なお、全長ＴＬとは、最も物体側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離を示す。
【００３１】
０．２０  ＜  ｆ／ＴＬ  ＜  ０．６０                            （４）
【００３２】
条件式（４）は、縮筒時の鏡筒長を決める無限遠時の全長と焦点距離との適正な割合を規定する条件式である。この条件式（４）の上限値を上回ると、全長が短すぎ、無限遠から近距離まで全ての領域において収差を良好に補正するのが難しい。また、最至近での像面の補正が困難となり、全体的にコマ収差の補正ができなくなるため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．５５にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を０．５０にすることが更に好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、全長に対して全系の焦点距離が短すぎ、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３とが離れてしまうため、十分な画角や明るさを確保するのが困難となり好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．２５にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３０にすることが更に好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３５にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３３】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００３４】
０．２０  ＜  （−ｆ１）／ｆ  ＜  ３．００                      （５）
【００３５】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１の適正な屈折力を全系の焦点距離で規定する条件式である。この条件式（５）の上限値を上回ると、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱まるため、近接撮影合焦時の繰り出し量が大きくなり、鏡筒内のメカ構成が成り立たない。また、移動量が少なくなるように他のレンズ群の屈折力を強めると、特に球面収差が悪化し、好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を２．８にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を２．５０にすることが更に好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を２．３０にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（５）の下限値を下回ると、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強まるため、合焦時の収差変動、特に像面湾曲、非点収差の変動が急増し、好ましくない。また、歪曲収差も大きくなり好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．５０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．８０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を１．００にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３６】
また、第３レンズ群Ｇ３は負の屈折力を持つが、像面に近い後方レンズ群の負の屈折力が強いと、結像面がマイナス方向に変位するためバックフォーカスが短くなり、鏡筒を構成できなくなる。一方、全系の焦点距離が長い望遠系のレンズはその特性上、バックフォーカスには余裕があるが全長が長くなる傾向にあるので、その場合、第３レンズ群Ｇ３の負の屈折力を強めて小型化するのが好ましい。そこで、この第３レンズ群Ｇ３のパワーと全系の焦点距離の適切な比率を述べたものが、以下の条件式（６）である。
【００３７】
即ち、本実施形態の撮影レンズＳＬは、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
【００３８】
２．０  ＜  （−ｆ３）／ｆ  ＜  ５０．０                        （６）
【００３９】
条件式（６）は、前述のように、第３レンズ群Ｇ３のパワーと全系の焦点距離との適切な比率を規定する条件式である。この条件式（６）の上限を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱まるため、各レンズ群の繰り出し量が増し、全長変化が増えるため、好ましくない。また、各レンズ群の移動量を無理に抑えれば、近接合焦時の収差変動、特に像面湾曲及び非点収差が悪化するので好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を４０．０にすることが好ましく、より良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を３０．０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を２０．０にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（６）の下限値を下回ると、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強まるため、バックフォーカスが減少し、鏡筒の構成ができなくなる。また、射出瞳も近づくため、像面でのマイクロレンズアレイ等のケラレ、いわゆるシェーディングを引き起こしてしまい、好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を５．０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の下限値を６，０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の下限値を０．７にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４０】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
【００４１】
０．４０  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  １．５０                            （７）
【００４２】
条件式（７）は、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２の適切な焦点距離、すなわち屈折力を規定する条件式である。この条件式（７）の上限値を上回ると、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱まるため、この第２レンズ群Ｇ２内が移動レンズ群となる場合、近接撮影合焦時の繰り出し量が大きくなり、鏡筒内モーター駆動に不利となり構成ができなくなる。また、移動量を抑えるために他のレンズ群の屈折力を強めると、合焦時の収差変動、特に像面湾曲および非点収差が悪化するため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を１．２０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を１．００にすることが更に好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を０．９０にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（７）の下限値を下回ると、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強まるため、合焦時の収差変動、特に球面収差の変動が急増し、好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．５０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．６０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．７０にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４３】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとし、像側から物体側に移動する場合の移動量を正の値として、無限遠合焦時から撮影倍率等倍（−１．０倍）時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１としたとき、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
【００４４】
０．４０  ＜  ｜Ｘ１｜／ｆ  ＜  １．５０                        （８）
【００４５】
条件式（８）は、全系の最大全長に関わる、無限遠から最至近に至るまでの第１レンズ群Ｇ１の移動量を焦点距離で規定した条件式である。この条件式（８）の上限値を上回ると、全長が長く、重く、繰り出し時間のかかる光学系となってしまう。もしくは、全長の変化量に対して像倍率が小さすぎ、マクロレンズを構成できない。また、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が開きすぎるため、非点収差の補正が困難となり好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を１．２０にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を１．００にすることが更に好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を０．９０にすることが更に好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。反対に、条件式（８）の下限値を下回ると、全長の変化量は小さいがその分各レンズ群のパワーが強まり、収差量が増大する。特に、像倍率を上げていくにつれコマが発生し、これを補正するのは困難であるため好ましくない。ここで、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．５５にすることが好ましく、良好な収差補正が可能になる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を０．６０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を０．６５にすることが好ましく、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４６】
なお、本実施形態の撮影レンズＳＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズと、少なくとも１枚の正レンズとを有し、全体として２枚から５枚で構成されていることが望ましい。この構成により、少ない枚数で十分な画角を確保することができ、歪曲収差や高次のコマ収差を補正することができる。また、この場合、第１レンズ群Ｇ１の負レンズの少なくとも１枚が、凹面を像側に向けていることが望ましく、上述のような効果を最大限に発揮できる。
【００４７】
また、本実施形態の撮影レンズＳＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、合焦時固定であることが望ましい。この構成により、鏡筒機構の簡素化を図っている。また、第３レンズ群Ｇ３が固定のため、無限遠から最至近への合焦時、第３レンズ群Ｇ３を射出する光線の通る高さが変わり、コマ収差などを無限遠から最至近ポジションにわたって押さえることが可能となり、良好な性能を確保することができる。
【００４８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００４９】
図１５に、上述の撮影レンズＳＬを備える光学機器として、デジタル一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（撮影レンズＳＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１５に記載のカメラ１は、撮影レンズＳＬを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズＳＬと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでも良い。
【００５１】
以下、本実施形態の撮影レンズＳＬの第１の製造方法の概略を、図１６を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、両凸レンズＬ２１と両凹レンズＬ２２との接合レンズ、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２３、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、両凸レンズＬ２５を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側から順に、両凹レンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。このようにして準備した各レンズ群を配置して撮影レンズＳＬを製造する。
【００５２】
このとき、無限遠から近距離物点に合焦する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔が変化するよう、第１レンズ群Ｇ１または第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一方が物体側に移動するよう配置する（ステップＳ２００）。また、最至近の物点に合焦したときの像倍率をβとし、無限遠合焦時から撮影倍率等倍時において、合焦時最大となる時の前記第１レンズ群Ｇ１の移動量をＸ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたときとき、前述の条件式（１）及び（２）を満足するよう各レンズ群を配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００５３】
以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、図１１及び図１３は、撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ７の屈折力配分及び無限遠から近距離物点への合焦時における各レンズ群の移動の様子を示す。これらの図に示すように、各実施例の撮影レンズＳＬ１〜ＳＬ７は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
【００５４】
また、各実施例では、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターＰ１を有している。
【００５５】
第３、第４実施例では、非球面レンズを有している。この非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。例えば、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。なお、第３、第４実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、第３、第４実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００５６】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10          （ａ）
【００５７】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の構成を示す図である。この図１の撮影レンズＳＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２の２枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、両凸レンズＬ２１と両凹レンズＬ２２との接合レンズ、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２３、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、両凸レンズＬ２５の５枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
【００５８】
以下の表１に、第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、２ωは画角を、Ｂｆはバックフォーカスを、それぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.0000は、レンズ面の場合は平面を示し、絞りの場合は開口を示す。空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５９】
（表１）
ｆ = 40.00
Bf = 38.499（一定）
F.NO =  2.82
２ω = 40.7°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1      26.1179  3.35    25.42  1.80518
2      38.5567  0.30
3      28.3090  1.85    44.79  1.74400
4      12.4140  (d1)
5      36.7256  6.10    49.60  1.77250
6     -15.6437  1.50    45.78  1.54814
7     214.8756  3.00
8       0.0000  3.00                  開口絞りＳ
9     -21.4651  1.40    27.79  1.74077
10      62.7506  1.70
11     -68.6301  3.30  58.55    1.65160
12     -21.4842  0.24
13     102.3954  3.90  52.64    1.74100
14     -32.9686  (d2)
15    -203.3365  1.60  49.60    1.77250
16      25.9553  0.80
17      27.2693  4.70  45.78    1.54814
18     -59.2410  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -54.96113
第２レンズ群    5     28.93392
第３レンズ群   15   -327.30654
【００６０】
この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬ（各合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離。以下の実施例でも同様である。）は、合焦に際して変化する。次の表２に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【００６１】
（表２）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1       12.4231        12.1244        12.0004
d2        2.1725        16.5637        30.9649
Bf       38.499         38.499         38.499
TL       89.8320       103.9245       118.2018
【００６２】
次の表３に、この第１実施例に係る撮影レンズＳＬ１の各条件式対応値を示す。なお、この表３における符号の説明を以下に示すが、この符号の説明は以降の実施例においても同様である。この表３において、βは最至近の物点に合焦したときの像倍率を、Ｘ１は無限遠合焦時から撮影倍率等倍（−１．０倍）時において、合焦時最大となる時の第１レンズ群Ｇ１の移動量、ｆは無限遠合焦時の全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ＴＬは無限遠合焦時の全長を、それぞれ表している。
【００６３】
（表３）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.981
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.526
（４）ｆ／ＴＬ＝0.445
（５）（−ｆ１）／ｆ＝1.374
（６）（−ｆ３）／ｆ＝8.183
（７）ｆ２／ｆ＝0.723
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.709
【００６４】
図２に、第１実施例の諸収差図を示す。すなわち、図２（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図２（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図２（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。なお、以下の説明に使用する符号（ａ）は、無限遠状態にのみ記載、符号（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態にのみ記載、符号（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態にのみ記載する。他の実施例についても同様とし、記載を省略する。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する収差曲線を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する収差曲線を、それぞれ示している。また、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーを示し、非点収差図、歪曲収差図では像高Ｙの最大値を示し、コマ収差図では各像高の値を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面をそれぞれ示している。なお、以下の全実施例の収差図において、本実施例と同様の符号を用い説明を省略する。各収差図から明らかなように、第１実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００６５】
〔第２実施例〕
図３は、第２実施例に係る撮影レンズＳＬ２の構成を示す図である。この図３の撮影レンズＳＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ１１、及び、両凸レンズＬ１２の２枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズ、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２３、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、両凸レンズＬ２５の５枚のレンズから構成されてている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
【００６６】
以下の表４に、第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００６７】
（表４）
ｆ = 40.00
Bf = 40.137（一定）
F.NO =  3.79
２ω = 41.10°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1    -106.8278  1.85    44.79  1.74400
2      25.6391  1.00
3      95.5375  2.60    25.68  1.78472
4    -127.7017  (d1)
5      48.2706  6.10    49.60  1.77250
6     -21.3213  1.50    45.78  1.54814
7     -73.4809  2.50
8       0.0000  7.96                  開口絞りＳ
9     -12.2937  1.40    27.79  1.74077
10    6776.3938  1.40
11     -33.3157  3.00    58.55  1.65160
12     -14.8650  0.24
13  158762.6337  3.50    52.64  1.74100
14     -21.9061  (d2)
15      73.6737  1.60    50.24  1.71999
16      36.6378  3.20
17     -95.7156  3.00    38.02  1.60342
18     -46.6605  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -47.69852
第２レンズ群    5     30.63683
第３レンズ群   15   -394.27034
【００６８】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表５に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【００６９】
（表５）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1        0.9999         3.2879         5.3436
d2        1.0000        14.1000        26.1530
Bf       40.137         40.137         40.137
TL       82.9883        98.3763       112.4850
【００７０】
次の表６に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００７１】
（表６）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.963
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.642
（４）ｆ／ＴＬ＝ 0.356
（５）（−ｆ１）／ｆ＝1.192
（６）（−ｆ３）／ｆ＝9.857
（７）ｆ２／ｆ＝0.766
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.737
【００７２】
図４に、第２実施例の諸収差図を示す。すなわち、図４（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図４（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図４（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第２実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００７３】
〔第３実施例〕
図５は、第３実施例に係る撮影レンズＳＬ３の構成を示す図である。この図５の撮影レンズＳＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ１１、及び、両凸レンズＬ１２の２枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２、開口絞りＳ、及び、両凹レンズＬ２３と両凸レンズＬ２４との接合レンズの４枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
から構成されている。
【００７４】
以下の表７に、第３実施例の諸元の値を掲げる。
【００７５】
（表７）
ｆ = 40.00
Bf = 39.554（一定）
F.NO =  3.38
２ω = 41.80°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1     -68.2689  2.00    61.15  1.58887
*2      19.3667  6.70
3      38.4885  4.00    56.17  1.65100
4    -400.0451  (d1)
5      17.9793  4.00    47.93  1.71700
*6  -21837.6180  0.23
7      23.0087  2.00    30.13  1.69895
8      13.1885  5.16
9       0.0000  1.50                  開口絞りＳ
10     -66.4939  0.80    32.11  1.67270
11      26.1840  4.28    64.10  1.51680
12     -19.6382  (d2)
13     556.8819  1.70     59.45  1.53996
14      36.3003  0.80
15      82.2410  3.00     40.11  1.76200
16    -250.0000  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -63.85136
第２レンズ群    5     34.00249
第３レンズ群   13   -700.00005
【００７６】
この第３実施例において、第２面及び第６面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００７７】
（表８）
κ        Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第2面    1.5509 -2.15100E-05 -1.50980E-07  7.77600E-10 -5.81330E-12
第6面    1.0000  2.89880E-05  1.65020E-08 -4.09580E-10  1.76840E-12
【００７８】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表９に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【００７９】
（表９）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1        4.5657         6.3762         5.1420
d2        1.0000        17.2114        35.1276
Bf       39.554         39.554         39.554
TL       81.2877        99.3096       115.9916
【００８０】
次の表１０に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【００８１】
（表１０）
（１）（−β）=1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝1.021
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.533
（４）ｆ／ＴＬ＝0.492
（５）（−ｆ１）／ｆ＝1.596
（６）（−ｆ３）／ｆ＝17.500
（７）ｆ２／ｆ＝0.850
（８）|−Ｘ１｜／ｆ＝0.868
【００８２】
図６に、第３実施例の諸収差図を示す。すなわち、図６（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図６（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図６（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第３実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００８３】
〔第４実施例〕
図７は、第４実施例に係る撮影レンズＳＬ４の構成を示す図である。この図７の撮影レンズＳＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ１１、及び、両凸レンズＬ１２の２枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、両凸レンズＬ２１、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、開口絞りＳ、及び、両凸レンズＬ２４の４枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
【００８４】
以下の表１１に、第４実施例の諸元の値を掲げる。
【００８５】
（表１１）
ｆ = 40.00
Bf = 39.579（一定）
F.NO =  3.24
２ω =41.50°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1     -63.9517  0.90    59.73  1.52249
*2      17.5347  3.31
3     160.2107  2.73    44.78  1.74400
4     -42.2120  (d1)
5      35.4070  5.00    44.78  1.74400
6     -39.1498  4.18
7    -210.2646  2.25    70.41  1.48749
8     -20.8349  0.90    27.78  1.74077
9      26.6445  3.60
10       0.0000  1.65                  開口絞りＳ
11     438.8641  3.71    44.78  1.74400
12     -26.0822  (d2)
13    -107.1341  0.90    58.93  1.51823
14      38.3363  0.74
15     108.9497  2.86    44.78  1.74400
16     -83.7148  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -83.19307
第２レンズ群    5     35.65762
第３レンズ群   13   -444.23813
【００８６】
この第４実施例において、第２面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００８７】
（表１２）
κ        Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第2面    1.4363 -1.41670E-05 -7.24370E-08 -2.79860E-10 -1.59670E-12
【００８８】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表１３に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【００８９】
（表１３）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1       11.9639        11.6564        11.4549
d2        1.2000        17.1344        33.1268
Bf       39.579         39.579         39.579
TL       85.4712       101.0981       116.8890
【００９０】
次の表１４に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【００９１】
（表１４）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.881
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.429
（４）ｆ／ＴＬ＝0.468
（５）（−ｆ１）／ｆ＝2.080
（６）（−ｆ３）／ｆ＝11.106
（７）ｆ２／ｆ＝0.891
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.785
【００９２】
図８に、第４実施例の諸収差図を示す。すなわち、図８（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図８（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図８（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第４実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【００９３】
〔第５実施例〕
図９は、第５実施例に係る撮影レンズＳＬ５の構成を示す図である。この図９の撮影レンズＳＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、両凸レンズＬ１３、両凸レンズＬ１４、及び、両凹レンズＬ１５の５枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ２３の３枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ３１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
構成されている。
【００９４】
以下の表１５に、第５実施例の諸元の値を掲げる。
【００９５】
（表１５）
ｆ = 39.14
Bf = 41.090（一定）
F.NO =  3.76
２ω = 39.79°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1      54.2302  2.00    70.40  1.48749
2      17.3305  2.64
3      49.6086  1.00    70.45  1.48749
4      14.4559  2.12  
5      31.2482  3.00    40.11  1.76200
6     -79.9498  6.16
7      27.4214  4.00    58.73  1.61272
8     -23.9284  0.10
9     -65.2739  2.00    37.00  1.61293
10      14.0969  (d1)
11       0.0000  4.00                  開口絞りＳ
12     -48.3211  1.20    35.70  1.62588
13      39.1123  4.00    63.38  1.61800
14     -19.8696  0.10
15      71.4649  3.45    63.73  1.61881
16    -484.0506  (d2)
17    -212.3723  1.20    45.79  1.54814
18      38.9548  1.55
19    -304.0438  2.55    44.79  1.74400
20     -46.2980  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1   -143.60502
第２レンズ群   11     33.88088
第３レンズ群   17   -449.00551
【００９６】
この第５実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表１６に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【００９７】
（表１６）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1       12.0835        12.3858        13.6139
d2        3.7111        18.5251        33.0350
Bf       41.090         41.090         41.090
TL       97.9491       113.0653       128.8033
【００９８】
次の表１７に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【００９９】
（表１７）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.911
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.236
（４）ｆ／ＴＬ＝0.400
（５）（−ｆ１）／ｆ＝3.669
（６）（−ｆ３）／ｆ＝11.473
（７）ｆ２／ｆ＝0.866
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.788
【０１００】
図１０に、第５実施例の諸収差図を示す。すなわち、図１１（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図１０（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図１０（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第５実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【０１０１】
〔第６実施例〕
図１１は、第６実施例に係る撮影レンズＳＬ６の構成を示す図である。この図１１の撮影レンズＳＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との接合レンズの２枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、両凸レンズＬ２１と両凹レンズＬ２２との接合レンズ、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２３、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、両凸レンズＬ２５の５枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、両凹レンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
【０１０２】
以下の表１８に、第６実施例の諸元の値を掲げる。
【０１０３】
（表１８）
ｆ = 40.0
Bf = 39.820（一定）
F.NO =  2.86
２ω = 41.24°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1      26.4826  1.85    44.79  1.74400
2      13.5172  3.35    25.68  1.78472
3      13.7673  (d1)
4      37.3029  6.10    49.60  1.77250
5     -17.7447  1.50    45.78  1.54814
6    2349.4438  2.50
7       0.0000  7.20                  開口絞りＳ
8     -24.6368  1.40    27.79  1.74077
9      49.4961  1.70
10     -44.0723  3.30    58.55  1.65160
11     -21.6733  0.24
12      56.9313  3.90    52.64  1.74100
13     -36.2890 (d2)
14    -331.4266  1.60    49.60  1.77250
15      39.0571  1.00
16      57.2603  3.60   45.78  1.54814   
17     -58.8360  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1    -47.69852
第２レンズ群   11     30.63683
第３レンズ群   17   -394.27034
【０１０４】
この第６実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表１９に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【０１０５】
（表１９）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1       12.5000        12.3875        12.5000
d2        1.2000        16.3191        31.2385
Bf       39.820         39.820         39.820
TL       92.7572       107.7637       122.7957
【０１０６】
次の表２０に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０７】
（表２０）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.980
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.642
（４）ｆ／ＴＬ＝0.431
（５）（−ｆ１）／ｆ＝1.192
（６）（−ｆ３）／ｆ＝9.857
（７）ｆ２／ｆ＝0.766
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.751
【０１０８】
図１２に、第６実施例の諸収差図を示す。すなわち、図１２（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図１２（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図１２（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第６実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【０１０９】
〔第７実施例〕
図１３は、第７実施例に係る撮影レンズＳＬ７の構成を示す図である。この図１３の撮影レンズＳＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、両凸レンズＬ１３、両凸レンズＬ１４、及び、両凹レンズＬ１５の５枚のレンズから構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側から順に、開口絞りＳ、両凹レンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ２３の３枚のレンズから構成されている。第３レンズ群Ｇ３は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２の２枚のレンズから構成されている。
【０１１０】
以下の表２１に、第７実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１１】
（表２１）
ｆ = 40.0
Bf = 40.0（一定）
F.NO =  2.80
２ω = 39.14°
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数  屈折率
1      32.0128  2.00    46.48  1.58267
2      14.0363  2.71
3      49.2088  2.00    58.93  1.51823
4      26.0278  2.77
5      26.0000  2.65    27.51  1.75520
6    -342.2396  2.54
7      25.0000  3.87    56.17  1.65100
8     -36.8975  0.98
9     -42.8752  1.18    30.13  1.69895
10      19.1868  (d1)
11       0.0000  3.50                  開口絞りＳ
12     -17.2682  1.10    30.13  1.69895
13      72.9999  3.76    60.25  1.62041
14     -19.8570  0.81
15      71.9505  3.20    47.93  1.71700
16     -26.5053  (d2)
17     135.0005  1.10    54.89  1.67790
18      32.6890  1.40
19    -346.0717  2.07    29.51  1.71736
20     -77.0609  (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1  -1977.71883
第２レンズ群   11     28.55584
第３レンズ群   17   -123.78848
【０１１２】
この第７実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、及び、全長ＴＬは、合焦に際して変化する。次の表２２に、無限遠合焦状態、結像倍率−０．５倍状態、及び、結像倍率−１．０倍状態における可変間隔を示す。また、Ｂｆも示す。
【０１１３】
（表２２）
β        無限遠         -0.5倍         -1.0倍
d1        2.2000         2.6745         4.1994
d2        1.0000        11.7699        22.5225
Bf       40.000         40.000         40.000
TL       80.8341        92.0784       104.3559
【０１１４】
次の表２３に、この第７実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１５】
（表２３）
（１）（−β）＝1.000
（２）｜Ｘ１｜／ｆ２＝0.824
（３）ｆ２／（−ｆ１）＝0.014
（４）ｆ／ＴＬ＝0.495
（５）（−ｆ１）／ｆ＝49.415
（６）（−ｆ３）／ｆ＝3.093
（７）ｆ２／ｆ＝0.713
（８）|−Ｘ１|／ｆ＝0.588
【０１１６】
図１４に、第７実施例の諸収差図を示す。すなわち、図１４（ａ）は無限遠合焦状態の収差図であり、図１４（ｂ）は結像倍率−０．５倍状態での諸収差であり、図１４（ｃ）は結像倍率−１．０倍状態での諸収差である。各収差図から明らかなように、第７実施例では、無限遠状態から近接撮影状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。
【符号の説明】
【０１１７】
ＳＬ（ＳＬ１〜ＳＬ７）  撮影レンズ
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｓ  開口絞り
１  デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
0005500382.tif 000002
【図２】
0005500382.tif 000003
【図３】
0005500382.tif 000004
【図４】
0005500382.tif 000005
【図５】
0005500382.tif 000006
【図６】
0005500382.tif 000007
【図７】
0005500382.tif 000008
【図８】
0005500382.tif 000009
【図９】
0005500382.tif 000010
【図１０】
0005500382.tif 000011
【図１１】
0005500382.tif 000012
【図１２】
0005500382.tif 000013
【図１３】
0005500382.tif 000014
【図１４】
0005500382.tif 000015
【図１５】
0005500382.tif 000016
【図１６】
0005500382.tif 000017