(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持表面の上方で食品を支持し、且つ該食品を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするために用いられるマイクロ波加熱用構造体であって、
平坦で寸法安定的なプラットフォームであって、該プラットフォームは、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含み、且つ該プラットフォームは、対向する頂面及び底面を含み、前記頂面は、前記食品と係合し、且つ前記食品を支持する、平坦で寸法安定的なプラットフォームと、
開口と近接したタブをそれぞれが備える複数の通気機構であって、該タブは前記プラットフォームを貫通する切れ目によって画定される、複数の通気機構と、
を備え、
前記開口が前記タブによって閉塞されず、且つ前記開口が、前記プラットフォームの前記頂面において開放するように、前記タブは、前記開口を画定するように前記プラットフォームの平面から下向きに押しやられ、
前記プラットフォームの前記底面の真下に間隙を画定し、それにより、前記間隙が前記開口と開放連通するように、前記支持表面と係合し、且つ前記支持表面の上方で前記プラットフォームを少なくとも部分的に支持するために、前記タブは、前記プラットフォームの前記底面から下向きに延在する、マイクロ波加熱用構造体。
【請求項２】
前記複数の通気機構のうちの少なくとも幾つかの通気機構は、前記構造体の周縁部から遠位にある、請求項１に記載の構造体。
【請求項３】
前記複数の通気機構は、前記構造体の中央にある真ん中の通気機構を含む、請求項１又は２に記載の構造体。
【請求項４】
前記複数の通気機構は、第１のリングに沿って配置される第１の複数の通気機構を含む、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項５】
前記複数の通気機構は、前記第１のリングと同心円である第２のリングに沿って配置される第２の複数の通気機構を更に含む、請求項４に記載の構造体。
【請求項６】
少なくとも１つの通気機構において、前記タブは、前記通気機構の複数のタブのうちの第１のタブである、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項７】
前記通気機構の前記複数のタブは４つのタブを含む、請求項６に記載の構造体。
【請求項８】
前記タブは、形状が三角形である、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項９】
前記切れ目は十字型である、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１０】
前記切れ目は第１の切れ目及び第２の切れ目を含み、該第１の切れ目及び該第２の切れ目はそれぞれが中間点を有しており、
前記第１の切れ目及び前記第２の切れ目は、それぞれの中間点で互いに交差する、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１１】
前記切れ目は、それぞれの中間点に沿って互いに交差する複数の切れ目を含む、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１２】
前記切れ目はスリットを含む、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１３】
前記切れ目は切欠部を含む、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１４】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するように機能する金属の層を含む、請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１５】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、マイクロ波エネルギーを前記構造体の中心に向けて誘導するように機能する複数の金属セグメントを含む、請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１６】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、マイクロ波エネルギーを反射するように機能する金属箔パッチを含む、請求項１乃至１５のいずれか１項に記載の構造体。
【請求項１７】
食品を加熱、焦げ目付け、及び／又はカリカリ仕上げする方法であって、該方法は、
マイクロ波加熱用構造体が支持表面によって支持されるように、前記支持表面の上に前記マイクロ波加熱用構造体を配置するステップ
を含み、
前記マイクロ波加熱用構造体は、
マイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、平坦で寸法安定的なプラットフォームであって、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するように機能し、前記プラットフォームは、対向する頂面及び底面を有する、プラットフォームと、
開口と近接したタブをそれぞれが含む複数の通気機構であって、該タブは前記プラットフォームを貫通する切れ目によって画定される、複数の通気機構と、
を含み、
前記タブは、前記開口が前記プラットフォームの前記頂面において開放するように、前記開口を画定するように前記プラットフォームの平面から下向きに押しやられ、
前記タブは、前記プラットフォームの前記底面から下向きに延在し、
前記方法は、
前記マイクロ波加熱用構造体が前記支持表面によって支持されながら前記プラットフォームの前記頂面の上に位置づけられる食品をマイクロ波エネルギーに曝露するステップであって、それにより、前記食品の底面は、少なくとも部分的に焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされる、曝露するステップ
を含み、
前記支持表面によって支持されている前記マイクロ波加熱用構造体は、前記マイクロ波加熱用構造体上の食品をマイクロ波エネルギーに曝露する際に、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で、前記プラットフォームの前記底面の真下に間隙を画定し、且つ、前記マイクロ波加熱用構造体上の食品をマイクロ波エネルギーに曝露する際に、前記間隙が、前記通気機構の前記開口と連通するように、前記支持表面と係合し、且つ前記支持表面の上方で前記プラットフォームを少なくとも部分的に支持する、前記通気機構の下向きに延在するタブを備える、方法。
【請求項１８】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、前記マイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、前記食品の前記底面を少なくとも部分的に焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げする、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記食品が水分を放出するにつれて、該水分は、該食品から前記開口及び前記間隙を通じて除去される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．４インチ未満の高さを有しており、
前記複数の通気機構の各通気機構において、前記開口は、０．８インチ未満の主一次元寸法を有している、請求項１に記載の構造体。
【請求項２１】
前記複数の通気機構の各通気機構において、前記通気機構の前記開口は、０．６インチ未満の主一次元寸法を有しており、
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．３インチ未満の高さを有している、請求項１に記載の構造体。
【請求項２２】
前記複数の通気機構の各通気機構において、前記通気機構の前記開口は、０．４インチ未満の主一次元寸法を有しており、
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．２インチ未満の高さを有している、請求項１に記載の構造体。
【請求項２３】
前記マイクロ波加熱用構造体のどの部分も、前記プラットフォームが水平に延在しながら、前記タブの下端部の下方に位置づけられない、請求項１に記載の構造体。
【請求項２４】
前記複数の通気機構の各通気機構において、
前記通気機構の前記下向きに延在するタブは、前記支持表面と係合し、
前記通気機構の前記下向きに延在するタブは、前記プラットフォームの前記底面と前記支持表面の間で前記間隙を画定するように、前記支持表面の上方で前記プラットフォームを少なくとも部分的に支持し、
前記通気機構の前記開口は、前記間隙と開放連通し、
前記通気機構の前記開口は、０．８インチ未満の主一次元寸法を有し、
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．４インチ未満の高さを有する、請求項１乃至１６及び２３のいずれか一項に記載の構造体と前記支持表面の組み合わせ。
【請求項２５】
前記複数の通気機構の各通気機構において、前記通気機構の前記開口は、０．８インチ未満の主一次元寸法を有しており、
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．４インチ未満の高さを有している、請求項１７に記載の方法。
【請求項２６】
前記複数の通気機構の各通気機構において、前記通気機構の前記開口は、０．４インチ未満の主一次元寸法を有しており、
前記間隙は、前記支持表面と前記プラットフォームの前記底面の間で０．２インチ未満の高さを有している、請求項２５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子レンジ対応の食品を加熱又は調理するための構造体に関する。詳細には、本開示は、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされることが望ましい表面を有する食品を電子レンジ内で加熱又は調理するための種々の構造体に関する。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本願は、２００９年１１月３０日に出願された米国仮特許出願第６１／２８３，１５１号（該出願は参照によってその全体が本明細書に援用される）の利益を主張する。
【背景技術】
【０００３】
電子レンジは、サンドイッチ及び他のパン、並びに／又はピザ及びパイのようなパン生地ベースの製品を含む種々の食品を加熱する便利な手段を提供する。しかしながら、電子レンジは、そのような食品を不均一に加熱調理する傾向があり、徹底的な加熱と皮の焦げ目付け、カリカリ仕上げとの所望のバランスを達成することができない。したがって、電子レンジ内での種々の食品の所望の程度の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを提供する、改良された材料、パッケージ及び構造体が依然として必要とされている。
【発明の概要】
【０００４】
本開示は、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け、及び／又はカリカリ仕上げするための構造体又は装置、該構造体を形成するためのブランク、並びに該構造体を使用する方法に関する。構造体は、食品を受け取るための実質的に平坦なプラットフォームと、表面又は電子レンジの床面からプラットフォームの少なくとも一部を持ち上げる複数の通気機構とを含む。通気機構は、例えば、食品の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めるために、食品から水分を除去することができるようにする。
【０００５】
加えて、所望であれば、構造体は、食品に対するマイクロ波エネルギーの効果を変える１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素として構成されるマイクロ波エネルギー相互作用材料を含むことができる。一例として、構造体は、食品を焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするためのサセプタを含むことができる。別の例として、構造体は、マイクロ波エネルギーを食品の特定の部分に誘導するための１つ又は複数のマイクロ波エネルギー誘導要素を含むことができる。
【０００６】
構造体は、電子レンジにおいて種々の食品、例えばピザ、風味のある若しくは甘いペストリー、パン粉をまぶした食品、又は望ましくは加熱、焦げ目付け及び／若しくはカリカリ仕上げされる任意の他の筒状の食品を調理するために用いることができる。
【０００７】
構造体は概して、使い捨て可能な材料、例えば板紙から形成することができる。構造体は従来のオーブンにおいても用いることができる。
【０００８】
本発明の更なる態様、特徴及び利点は、以下の説明及び添付の図面から明らかになる。
【０００９】
説明では、複数の図面を通して同様の参照符号が同様の部分を指す添付の概略的な図面を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】複数の通気機構を含む例示的なマイクロ波加熱用構造体の片面の概略上面図である。
【図１Ｂ】線１Ｂ―１Ｂに沿った、図１Ａの構造体の一部の概略断面図である。
【図１Ｃ】線１Ｃ―１Ｃに沿った、図１Ａの構造体の一部の概略断面図であり、断面のみを示す。
【図１Ｄ】図１Ａのマイクロ波加熱用構造体を形成する例示的なブランクの片面の概略上面図である。
【図１Ｅ】図１Ｄのブランクの１つの十字型の切れ目の概略上面図である。
【図１Ｆ】１つのタブが機能している状態である、図１Ｅの十字型の切れ目の概略上面図である。
【図１Ｇ】各タブが機能している状態である、図１Ｅの十字型の切れ目の概略上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の種々の態様は、図面を参照することによって更に理解することができる。簡明化のために、同様の符号は同様の特徴を説明するために使用され得る。複数の同様の特徴が示される場合、このような特徴の全てが必ずしも各図に記される必要がないことが理解されるであろう。また、構造体を形成するのに用いられる種々の構成要素を入れ替えることができることが理解されるであろう。したがって、或る特定の組み合わせのみを本明細書において例示するが、多くの他の組み合わせ及び構成が本明細書によって意図される。
【００１２】
図１Ａは、例示的なマイクロ波加熱用構造体１００の上面図を概略的に示す。構造体１００は、概して、食品を支持する第１の面１０４と、該第１の面とは反対の第２の面１０６（図１Ｂ）とを含む一対の対向する面を有する実質的に平坦で寸法安定的なプラットフォーム１０２を含む。この例では、構造体１００は、実質的に円形の食品（不図示）、例えばピザを加熱するのに好適な、実質的に円形の形状である。しかしながら、異なった形状の構造体及び食品を用いてもよい。
【００１３】
依然として図１Ａを参照すると、構造体１００は、複数の通気機構１０８を含む。各通気機構１０８は、開口１１０と、少なくとも１つのタブ１１２、幾つかの例では、図１Ｂに示されるようにプラットフォーム１０２から下方向に延びる複数のタブ１１２とを備える。タブ１１２は、構造体１００が表面上に位置決めされる場合にプラットフォーム１０２の真下に少なくとも１つの間隙Ｖを画定するようにプラットフォーム１０２の真下に（すなわち、プラットフォーム１０２の第２の面１０６に隣接して）配置される。タブ１１２は、開口１１０と概ね連続しており、かつ開口１１０に概ね外接するため、間隙Ｖが開口１１０と連通した状態で、開口の周りのエリアを構造体１００が着座する表面から持ち上げることができる。
【００１４】
この例では、開口１１０は、第１の開口が構造体１００内の実質的に中央にあり、第１の複数の開口がその中央開口を囲み、第２の複数の開口が第１の複数の開口を囲むように配置されている。開口１１０は概して、構造体１００の外周すなわち周縁部１１４から遠位にある（すなわち離間している）。さらに、この例では、開口１１０は、形状が概ね正方形である。しかしながら、開口は、以下で更に論考されるように、必要に応じてあらゆる適した個数、形状及び構成を有することができる。
【００１５】
所望であれば、構造体１００は、食品に対するマイクロ波エネルギーの効果を変える１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素を画定するように構成されるマイクロ波エネルギー相互作用材料を含むことができる。例えば、図１Ａに概略的に示される構造体１００において、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、サセプタ１１６（薄い点描で概略的に示される）及び複数のマイクロ波エネルギー分散要素１１８、１２０（濃い点描で概略的に示される）として構成されている。
【００１６】
サセプタ１１６は、概して、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を吸収してそれを食品との接触部において熱エネルギー（すなわち熱）に変換する傾向にある、マイクロ波エネルギー相互作用材料の薄層（概ね厚さが約１００オングストローム未満、例えば厚さが約６０オングストローム乃至約１００オングストローム、約０．１５乃至約０．３５、例えば約０．２１乃至約０．２８の光学密度を有する）を備えることができる。このように、サセプタ１１６は、概して、食品（不図示）の底面の加熱、焦げ目付け、及び／又はカリカリ仕上げを高めるために、構造体１００の最上の、食品と接触する表面１２２に近接するように構造体内に位置決めすることができる。
【００１７】
図１Ｃに示されるように、サセプタ１１６は、マイクロ波エネルギー透過性基材１２４、例えばポリマーフィルムに接して支持されることができ、それにより、合わせて「サセプタフィルム」１２６を形成することができる。ポリマーフィルム１２４の最外面は、構造体１００の第１の面１０４の、食品と接触する表面１２２の少なくとも一部を画定することができる。
【００１８】
マイクロ波エネルギー分散要素１１８、１２０は、概して、通常は食品がより均一に加熱されるように、マイクロ波エネルギーを隣接する食品の１つ又は複数の部分に誘導するように構成される複数の金属セグメント（例えば、金属箔又は高光学密度材料）を含むことができる。この例では、マイクロ波エネルギー分散要素１１８は、食品のバルク加熱を改善するためにマイクロ波エネルギーを構造体の中心に向けて誘導するように構成することができ、マイクロ波エネルギー分散要素１２０は、周縁部（すなわち、構造体１００の外周１１４に近接し、かつ隣接したエリア）に沿ってマイクロ波エネルギーを分散するように構成することができる。
【００１９】
サセプタフィルム１１６及びマイクロ波エネルギー分散要素１１８、１２０は、任意の好適な技法を用いて、例えば接着剤の層（不図示）を用いて、板紙のベース層１２８（又は他の好適なベース層）上に支持及び／又は接合することができる。この例では、マイクロ波エネルギー分散要素１１８、１２０は、サセプタ１１６と板紙のベース層１２８との間に配設されていることに留意されたい。しかしながら、他の構成が意図される。さらに、他の実施形態では、そのような要素１１６、１１８、１２０の１つ又は複数は、更に以下で論考されるように、省略、再構成、及び／又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素と置換することができることが理解されるであろう。多くの可能性が意図される。
【００２０】
１つの例示的な方法によるマイクロ波加熱用構造体１００を使用するには、食品Ｆ（図１Ａ乃至図１Ｃにおいて破線で概略的に示される）を、構造体１００の食品と接触する表面１２２上に置き、パッケージの指示に従って電子レンジ内で加熱することができる。マイクロ波エネルギーへの十分な曝露後、サセプタ１１６は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、熱エネルギーは次いで食品Ｆの底面に伝わって焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを高めることができる。マイクロ波エネルギー誘導要素１１８、１２０は、構造体１００に沿ってマイクロ波エネルギーを分散するのを補助して食品Ｆのより均一な加熱をもたらすことができる。
【００２１】
食品Ｆが加熱されるにつれて、食品の真下に閉じ込められている水蒸気及び他の気体は、図１Ｂにおいて矢印で概略的に示されるように構造体１００の真下の少なくとも１つの間隙Ｖと連通する開口１１０（下方向に延びるタブ１１２によって形成される）を通じて、食品から除去することができる。結果として、食品Ｆを、より効果的に焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げすることができる。さらに、種々の持ち上げタブ１１２は協働して食品Ｆを電子レンジ内の上昇位置に維持するため、構造体１００と電子レンジとの間の間隙Ｖ内の空気は、サセプタ１１６から加熱環境への熱損失を低減する断熱効果をもたらすことができる。このため、サセプタ１１６によって生成されるいっそう多くの熱を、食品Ｆに伝わるように利用可能とすることができる。
【００２２】
通気機構１０８は、食品からの所望の程度の水分搬送を提供するように、必要に応じて構成及び寸法決めすることができることが理解されるであろう。例えば、（より小さなタブ１１２によって画定される）より小さな開口１１０、及び構造体１００の真下のより小さな間隙Ｖ又は空隙を、ほとんど通気及び／又は断熱が必要ではない場合に用いることができる。反対に、更なる断熱及び／又は通気が必要である場合、（より大きなタブ１１２によって画定される）より大きな開口１１０、及び構造体１００の真下のより大きな間隙Ｖ又は空隙を提供することができる。
【００２３】
種々の例のそれぞれにおいて、開口１１０は、概して、約０．８インチ未満、例えば、約０．７インチ未満、約０．６インチ未満、約０．５インチ未満、約０．４インチ未満、約０．３インチ未満、又は約０．２インチ未満の主一次元寸法（例えば、正方形の開口の隅部から隅部まで、円形形状の開口の直径等）を有することができる。負荷がない状態では、プラットフォームの真下にある間隙の高さＨは、概して約０．４インチ未満、約０．３インチ未満又は約０．２インチ未満とすることができる。食品Ｆが構造体１００上に置かれると、間隙Ｖの高さＨは減少する場合があることが理解されるであろう。同様に、間隙Ｖの幾つかは、閉塞されるかつ／又は完全に閉じられる場合がある。しかしながら、負荷（例えば、食品）が存在する状態であっても、下方向に押圧（例えば、圧迫及び／又は圧壊）されるものがあることによって、構造体１００の第２の面１０６と構造体１００が着座する表面との間にギャップが形成される。
【００２４】
図１Ｄは、図１Ａ乃至図１Ｃのマイクロ波加熱用装置又は構造体１００を形成する例示的なブランク１３０を概略的に示す。図示の実施形態において、ブランク１３０は、形状が実質的に円形である。しかしながら、異なった形状のブランクを用いてもよい。ブランク１３０は、第１の面１０４、及び第１の面１０４とは反対の第２の面１０６（図１Ｂ）を有する。
【００２５】
図１Ｄに示されるように、ブランク１３０は、ブランク１３０の厚さを貫通する複数の切れ目（例えば、スリット又は切欠部）１３２を含む。この例では、切れ目１３２は、第１の切れ目がブランク１３０の実質的に中央にあり、第１の複数の切れ目が中央の切れ目を囲み、第２の複数の切れ目が第１の複数の切れ目を囲むように配置されている。切れ目１３２は、ブランク１３０の外周すなわち周縁部１１４から遠位にある（すなわち離間している）。さらに、この例では、第１の複数の切れ目及び第２の複数の切れ目はそれぞれが８個の切れ目を含む。しかしながら、他の個数及び配置の切れ目を用いて、例えば、より少数又はより多数のタブ１１２を画定することができる。
【００２６】
図示の実施形態において、各切れ目１３２は、概ね十字型であり、概して、第１の実質的に線形の切れ目１３４及び第２の実質的に線形の切れ目１３６を含む。第１の切れ目１３４及び第２の切れ目１３６は、実質的に等しい長さを有しており、実質的にそれらの中間点で交差する。この例では、切れ目１３４、１３６は、切れ目１３４が切れ目１３６に対して実質的に垂直であるように配置されている。結果として、各切れ目１３４、１３６の長さは他方の切れ目によって半分に分割されるため、各十字型の切れ目１３２は、中心点に向かって内側に延びるとともに中心点で交差する４つのより小さな切れ目、すなわち半分の切れ目１３４ａ、１３４ｂ、１３６ａ、１３６ｂを含む。
【００２７】
一対の切れ目の各切れ目１３４、１３６は、独立して任意の好適な寸法を有することができる。一例では、各切れ目１３４、１３６は、約０．６インチ未満、例えば、約０．５インチ未満、約０．４インチ未満、約０．３インチ未満、又は約０．２インチ未満である長さを有するため、各半分の切れ目１３４ａ、１３４ｂ、１３６ａ、１３６ｂは、約０．３インチ未満、約０．２５インチ未満、約０．２インチ未満、又は約０．１インチ未満である長さを有する。しかしながら、各切れ目に関する他の寸法及びその範囲が意図される。
【００２８】
図１Ｅ乃至図１Ｇを参照すると、半分の切れ目（又は単に「切れ目」）の各隣接した対（例えば、切れ目１３４ｂ、１３６ｂ）は、幾分三角形の形状のタブ１１２（図１Ｆ）を画定する。そのようなタブ１１２の各々を、ブランク１３０の残りの部分の平面から、例えばブランク１３０の第２の面１０６に向かって移動させるか又は押しやることができる。所望であれば、タブを機能させることを促進するために（すなわち、ブランク１３０の残りの部分の平面からのタブ１１２の移動を促進するために）、スコア線又は他の弱化線（不図示）を、隣接した切れ目の端点間に設けることができる。図１Ｆに示されるように、各タブ１１２が下方向に押しやられる場合、幾分三角形の開口部１３８が形成される。このため、切れ目１３４、１３６の各対によって画定される４つのタブ１１２からなる各群は、幾分正方形の形状の開口部１１０（図１Ｇ）を画定する。
【００２９】
図１Ａは、構造体１００が複数の幾分正方形の形状の開口又は開口部１１０を含むように、すべてのタブ１１２が機能している構成であり、かつプラットフォーム１０２の真下に配置された状態である、構造体１００に形成されるブランク１３０を概略的に示す。各開口１１０は概して、連続的なタブ１１２の集合面積（すなわち、それぞれの切れ目１３２の主一次元寸法によって概ね画定される面積）におおよそ等しい面積を有する。
【００３０】
上記で論考したように、構造体１００が表面（例えば、電子レンジのターンテーブル又は底部）上に置かれると、構造体１００の第２の面１０６のタブ１１２が構造体１００の食品と接触する表面１２２を持ち上げ、それにより、構造体１００の第２の面１０６と構造体１００が着座する表面との間に間隙Ｖを形成する（図１Ｂ）。この構成では、開口１１０及びタブ１１２は合わせて、食品から水分を除去するように動作可能である通気機構１０８を画定する。
【００３１】
十字型の切れ目１３２（及び／又は個々の切れ目１３４、１３６、１３４ａ、１３４ｂ、１３６ａ、１３６ｂ）、したがってタブ１１２及び開口１１０は、特定の食品に必要とされる所望の程度の断熱及び／又は通気を提供するようにサイズ決め及び構成することができることが理解されるであろう。例えば、通気及び／又は断熱があまり必要とされない場合、切れ目１３２は、より小さなタブ１１２、したがってより小さな開口部１１０、及びプラットフォーム１０２の真下のより小さな間隙Ｖを提供するように構成することができる。反対に、より多くの通気及び／又は断熱が必要とされる場合、切れ目１３２は、より大きなタブ１１２、したがってより大きな開口部１１０、及びプラットフォーム１０２の真下のより大きな間隙Ｖを提供するように構成することができる。異なった形状の切れ目１３２及び／又は異なって寸法決めされた切れ目１３２（及びしたがって開口１１０）の組合せを用いてもよいことも意図される。
【００３２】
さらに、十字型の切れ目１３２が図示の実施形態では示されているが、多くの他の切れ目形状、例えば、星形形状、渦巻き形状等、又は形状（及び／若しくはサイズ）の任意の組合せを用いてもよいことが理解されるであろう。そのような形状の各々は各形状内に任意の個数の個々の切れ目を含むことができることも理解されるであろう。切れ目は、複数のより小さな切れ目を含むものとして記載することができるが、単一の切れ目、複数の切れ目として、又は任意の好適な方式でブランク及び／又は構造体内に形成することができることも理解されるであろう。
【００３３】
多くの他のマイクロ波加熱用構造体が本開示によって意図される。構造体は、任意の好適な形状、例えば、円形、楕円形、三角形、正方形、長方形、五角形、六角形、七角形、八角形、又は任意の他の規則的若しくは不規則的な形状を有することができる。構造体の形状は、食料品の形状によって決めることができ、様々な食料品、例えば、サンドイッチ、ピザ、ペストリー、パン生地等に関して様々な形状が意図されることが理解されるであろう。さらに、通気機構は、上記で述べたように必要に応じて又は所望に応じて、任意の形状、サイズ、及び／又は構成を有することができることが理解されるであろう。例えば、開口及び／又はタブは、楕円形、長方形、正方形、ダイヤモンド形、台形、多角形、又は任意の他の規則的若しくは不規則的な形状とすることができる。
【００３４】
そのような構造又は構造体のいずれかは、種々の材料から形成することができるが、これらの材料は、典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約２５０度乃至華氏約４２５度で軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対して実質的に耐性を示すことが好ましい。これらの材料としては、マイクロ波エネルギー相互作用材料、例えば、サセプタ及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに使用される材料、並びにマイクロ波エネルギー透過性又は不活性材料、例えば構造体の残りの部分を形成するのに使用される材料を挙げることができる。
【００３５】
サセプタの場合、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導電性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせを含むことができる。好適であるものとすることができる金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金（ニオブを含む、ニッケル−クロム−モリブデン合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３６】
代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であるものとすることができる別の金属酸化物は酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。
【００３７】
更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導電性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又は結合剤中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。
【００３８】
他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第４，９４３，４５６号、同第５，００２，８２６号、同第５，１１８，７４７号及び同第５，４１０，１３５号に開示されているように炭素を主成分とすることができる。
【００３９】
更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジ内で電磁エネルギーの磁気部分と相互作用することができる。この種の正しく選択されている材料は、材料のキュリー温度に達すると相互作用を失うことに基づいて自己制限することができる。そのような相互作用コーティングの例が米国特許第４，２８３，４２７号に記載されている。
【００４０】
上記で述べたように、マイクロ波エネルギー相互作用要素（例えば、サセプタ１１６）は、取り扱いを簡単にするために、及び／又はマイクロ波エネルギー相互作用材料と食品との間の接触を防ぐために、マイクロ波不活性基材又は透過性基材（例えば、ポリマーフィルム１２４）に接して支持することができる。ポリマーフィルムの最外面は、パッケージの食品と接触する表面（例えば、表面１２２）の少なくとも一部を画定することができる。好適であるものとすることができるポリマーフィルムの例としては、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロファン、又はそれらの任意の組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。特定の一例では、ポリマーフィルムはポリエチレンテレフタレートを含む。フィルムの厚さは概ね、約３５ゲージ乃至約１０ミルとすることができる。種々の例のそれぞれでは、フィルムの厚さは、約４０ゲージ乃至約８０ゲージ、約４５ゲージ乃至約５０ゲージ、約４８ゲージ、又は任意の他の好適な厚さとすることができる。他の非導電性基材材料、例えば紙及び紙積層体、金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース系材料又はそれらの任意の組み合わせも使用することができる。
【００４１】
所望であれば、ポリマーフィルムは、マイクロ波エネルギー相互作用材料を該ポリマーフィルム上に堆積する前にその表面を改質するために１つ又は複数の処理に付すことができる。限定するものではなく例として、ポリマーフィルムは、該ポリマーフィルムの表面の粗さを改質するためにプラズマ処理に付すことができる。理論によって縛られることは望まないが、そのような表面処理は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を受け入れるより均一な表面を与えることができ、これはさらに、結果として生じるサセプタ構造の熱流束及び最高温度を増大させることができると考えられる。そのような処理は、２０１０年８月２６日に公開された米国特許出願公開第２０１０／０２１３１９２号において説明されており、該公開は参照によってその全体が本明細書に援用される。
【００４２】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意の好適な方法で基材に適用することができ、幾つかの場合では、基材に印刷、押出、スパッタリング、蒸着又はラミネートされる。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の所望の加熱効果を達成するために、任意のパターンで、また任意の技法を用いて基材に適用することができる。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、連続的若しくは不連続的な層として、又は円、ループ、六角形、島、正方形、四角形、八角形等を含むコーティングとして提供することができる。
【００４３】
所望であれば、サセプタは、他のマイクロ波エネルギー相互作用要素及び／又は構造と併せて用いることができる。複数のサセプタ層を含む構造も同様に意図される。
【００４４】
例として、構造体は、入射するマイクロ波エネルギーのかなりの部分を反射するのに十分な厚さを有する箔又は高光学密度の蒸着材料を含むことができる。そのような要素は通常、約０．０００２８５インチ乃至約０．００５インチ、例えば約０．０００３インチ乃至約０．００３インチの厚さを概ね有する中実の「パッチ」の形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ乃至約０．００２インチ、例えば０．００１６インチの厚さを有することができる。
【００４５】
幾つかの場合では、マイクロ波エネルギー反射要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、遮蔽要素として用いることができる。他の場合では、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を用いることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を用いる一例の材料が、Graphic Packaging International社（ジョージア州マリエッタ所在）から、ＭｉｃｒｏＲｉｔｅ（登録商標）パッケージング材料という商標名で市販されている。他の例では、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を配置してマイクロ波エネルギー分散要素（例えば要素１１８、１２０）を形成することができる。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が援用される。
【００４６】
所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかを、実質的に連続的にし、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとすることができ、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる１つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的とすることができる。破断部又は開口は、構造全体を貫通するか、又は１つ又は複数の層のみを貫通することができる。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構造体の種類、構造体内若しくは構造体上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるのか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変わることができる。
【００４７】
例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の誘電加熱を行うために１つ又は複数の透過性エリアを含むことができる。しかしながら、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口は全体的なマイクロ波エネルギー相互作用エリアを減らすため、食品の表面を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするために利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量が減る。したがって、特定の食品の所望の全体的な加熱特性を達成するために、マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの相対的な量のバランスをとらなければならない。幾つかの実施形態では、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われるのではなく、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、サセプタの１つ又は複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。加えて、又は代替的には、食品、及び／又はサセプタを含む構造体の過熱又は炭化を防ぐように１つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益である場合がある。例として、サセプタは、サセプタ構造内での亀裂の伝播を制限し、それによって、サセプタ構造の、食品への伝熱が少なくサセプタが高温になり過ぎる傾向があるエリアにおける過熱を制御する１つ又は複数の「ヒューズ」要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば、米国特許第５，４１２，１８７号、米国特許第５，５３０，２３１号、２００８年２月１４日に公開された米国特許出願公開第２００８／００３５６３４号、及び２００７年１１月８日に公開されたＰＣＴ出願公開第ＷＯ２００７／１２７３７１号において提供されており、これらはそれぞれ参照によってその全体が本明細書に援用される。
【００４８】
サセプタの場合、そのような不連続部又は開口のいずれかは、構造又は構造体を形成するのに用いられる１つ又は複数の層又は材料にある物理的な開口若しくは空隙（例えば開口１１０）を含むことができるか、又は非物理的な「開口」とすることができる。非物理的な開口は、構造を切り抜かれる実際の空隙又は孔を有することなくマイクロ波エネルギーに構造を通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、特定のエリアからマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化する（このエリアを電気的に不連続にする）ことによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性の（すなわちマイクロ波エネルギー不活性の）物質に変えることによって形成することができる。物理的な開口でも非物理的な開口でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な開口は、水蒸気若しくは他の蒸気、又は食品から放出される液体を食品から除去することを可能にする通気機能も提供する。
【００４９】
サセプタフィルム１２６（及び／又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素）は、構造に寸法安定性を与えることができる紙若しくは板紙のベース層又は支持部（例えば、支持部１２８）に接合することができる。紙は、約１５ｌｂ／ｒｅａｍ乃至約６０ｌｂ／ｒｅａｍ（ｌｂ／３０００平方フィート）、例えば約２０ｌｂ／ｒｅａｍ乃至約４０ｌｂ／ｒｅａｍ、例えば約２５ｌｂ／ｒｅａｍの坪量を有することができる。板紙は、約６０ｌｂ／ｒｅａｍ乃至約３３０ｌｂ／ｒｅａｍ、例えば約８０ｌｂ／ｒｅａｍ乃至約１４０ｌｂ／ｒｅａｍの坪量を有することができる。板紙は概ね、約６ミル乃至約３０ミル、例えば約１２ミル乃至約２８ミルの厚さを有することができる。特定の一例では、板紙は約１４ミルの厚さを有することができる。例えばInternational Paper Company社（テネシー州メンフィス所在）から市販されているＦｏｒｔｒｅｓｓ（登録商標）板紙等の無地漂白クラフト板紙、又はGraphic Packaging International社（ジョージア州マリエッタ所在）から市販されているＳＵＳ（登録商標）板紙等の無地無漂白クラフト板紙等の任意の好適な板紙を使用することができる。
【００５０】
パッケージは、接着結合、熱結合、超音波結合、機械的な縫合、又は任意の他の好適なプロセスを使用することを含む、当業者に既知の多くのプロセスに従って形成することができる。パッケージを形成するのに使用される種々の構成要素のいずれかを、形成されるべきパッケージの形状の材料シート、材料ロール又は打ち抜き材料（例えばブランク）として提供することができる。
【００５１】
本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明の例証的かつ例示的なものに過ぎず、単に本発明の完全な権利が与えられる開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解されたい。本明細書に記載される詳細な説明は、例証的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な配置を除外する意図はなく、またそのように解釈されるべきではない。全ての方向に関する言及（例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回り）は、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及（例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等）は、広範に解釈されるべきであり、要素と要素とを接続する中間の部材、及び要素間の相対的な移動を含むことができる。したがって、接合に関する言及は、必ずしも２つの要素が直接的に接続されて互いに固定された関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を入れ替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を形成することができる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図１Ｇ】
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