(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
0005500768.tif 000011
式中、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、ＮＨＲ１またはＯＲ２を表わし、この際、Ｒ１は、炭素原子数８〜１５個の直鎖または分岐鎖のアルキル基を表わし、Ｒ２は、炭素原子数１〜４個の直鎖または分岐鎖のアルキル基を２個有するフェニル基を表わし；Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５は、それぞれ独立して、ＮＨＲ３、ＳＲ４またはＯＲ５を表わし、この際、Ｒ３は、炭素原子数８〜１５個の直鎖または分岐鎖のアルキル基を表わし、Ｒ４は、炭素原子数６〜１０個の直鎖または分岐鎖のアルキル基または炭素原子数１〜４個の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基を１もしくは２個有するフェニル基を表わし、Ｒ５は、炭素原子数６〜１０個の直鎖または分岐鎖のアルキル基または炭素原子数１〜４個の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基、塩素原子若しくは臭素原子を２個有するフェニル基を表わし；複数のＲ１〜Ｒ５は、それぞれ同一であっても異なっていてもよく；Ｍは、銅、バナジル、または亜鉛を表わす、
で示されるフタロシアニン化合物であって、
Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５の４個がＮＨＲ３を表わしかつ残りの４個がＯＲ５を表わす場合には、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６の、８個すべてがハロゲン原子である、または４個がハロゲン原子でありかつ残り（４個）がＮＨＲ１である；
Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５すべてがＳＲ４を表わす、またはＺ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５すべてがＯＲ５を表わす場合には、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６の、８個すべてがＮＨＲ１である；
Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５すべてがＳＲ４を表わす場合には、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１6の、４〜５個がハロゲン原子でありかつ残りがＮＨＲ１である；または
Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６の４個がＮＨＲ１を表わしかつ残りがＯＲ２を表わし、かつＺ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４及びＺ１５すべてがＳＲ４を表わす、フタロシアニン化合物。
【請求項２】
上記式（１）のフタロシアニン化合物のＭが無金属である場合のフタロシアニン化合物が、下記フタロシアニン化合物（Ａ）〜（Ｇ）からなる群：
フタロシアニン化合物（Ａ）
４，５−オクタキス（ヘキシルチオ）−３，６−｛トリス（２−エチルへキシルアミノ）−ペンタフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝３Ｆ５
フタロシアニン化合物（Ｂ）
４，５−オクタキス（ヘキシルチオ）−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｃ）
４，５−｛テトラキス（ブトキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｄ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｅ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｆ）
４，５−オクタキス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−オクタキス（２−エチルへキシルアミノ）フタロシアニン
略称；Ｐｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝８
フタロシアニン化合物（Ｇ）
４，５−オクタキス（２−メチル−５−ブチルフェニルチオ）−３，６−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２−（ＣＨ３）−５−ｔ−ＢｕＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４
より選択され、前記中心金属Ｍは、銅、バナジル、または亜鉛である、請求項１に記載のフタロシアニン化合物。
【請求項３】
ヘキサン中での溶解度が５質量％以上である、請求項１または２に記載のフタロシアニン化合物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のフタロシアニン化合物を含む、インクジェット用インク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、７００〜１１００ｎｍの近赤外線波長域での選択吸収能ならびにヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性に優れるフタロシアニン化合物に関するものである。本発明のフタロシアニン化合物は、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤、感熱転写、感熱孔版等の光熱交換剤、感熱式のリライタブル記録の光熱交換剤、ＩＤカードの偽造防止、プラスチックのレーザー透過溶着法（ＬＴＷ：Ｌａｓｅｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｗｅｌｄｉｎｇ）用の光熱交換剤、熱線遮蔽剤、ならびに近赤外吸収フィルターなどの様々な用途、好ましくはインクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、光記録媒体、改ざん偽造防止用バーコード用インク、ゴーグルのレンズや遮蔽板およびレーザー治療用感光性色素、特にインクジェット用インクおよび偽造防止用インクに好適に使用できる。
【背景技術】
【０００２】
近年、フタロシアニン系化合物は、光、熱、温度等に対して安定であり堅牢性に優れているため、半導体レーザーを光源として用いるコンパクトディスク、レーザーディスク、光メモリーディスク、光カード等の光記録媒体に使用される近赤外吸収色素として、使用されている。また、近年、薄型で大画面に適用できるＰＤＰ（Plasma Display Panel）が注目されているが、ＰＤＰはプラズマ放電の際に近赤外線光が発生し、この近赤外線が家電用テレビ、クーラー、ビデオデッキ等の電気機器の誤動作を誘発することが問題となり、このような課題を解決するために、可視光線透過率が高く、近赤外線光のカット効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性にも優れる特徴を有するフタロシアニン化合物に関する開発が行なわれてきた。
【０００３】
このように従来様々なフタロシアニン化合物が検討・開発されてきたが、従来のフタロシアニン化合物は、メタノール、エタノールやプロパノール等のアルコール、エチルセロソルブ等のセロソルブ、モノエチレングリコールやジエチレングリコール等のグリコール、アセトンやメチルエチルケトン等のケトン、クロロホルム、トルエンなどの有機溶媒には可溶性であることが知られている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、炭素数の大きな脂肪族炭化水素系の溶媒（例えば、ヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒）に可溶なフタロシアニン化合物はほとんど存在せず、このため使用する溶媒や配合する樹脂の種類の選択が制限されるという問題があった。
【０００４】
特に、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤、感熱転写、感熱孔版等の光熱交換剤、感熱式のリライタブル記録の光熱交換剤、ＩＤカードの偽造防止、プラスチックのレーザー透過溶着法（ＬＴＷ：Ｌａｓｅｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｗｅｌｄｉｎｇ）用の光熱交換剤、熱線遮蔽剤、ならびに近赤外吸収フィルターなどに使用しようとする際の溶媒の選択が限定されおり、適用できる用途に限界があった。したがって、ヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒に溶解でき、従来適用できない用途にも有用性のあるフタロシアニン化合物に対する高い要求があった。
【特許文献１】特開平６−１０７６６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、本発明は、上記事情を鑑みてなされ、ヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒に容易に溶解でき、従来適用できない用途にも有用性のあるフタロシアニン化合物を提供することを目的とする。
【０００６】
本発明の他の目的は、上記フタロシアニン化合物を含むインクジェット用インクを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討を行なった結果、フタロシアニン骨格のα位にハロゲン原子、アルキルアミノ基（−ＮＨＲ１）または少なくとも１個のアルキル基を有するフェノキシ基（−ＯＲ２）を導入し、さらにフタロシアニン骨格のβ位にアルキルアミノ基（−ＮＨＲ３）、チオール基（−ＳＲ４）またはアルコキシ基もしくは少なくとも１個のアルキル基もしくはハロゲン原子を有するフェノキシ基（−ＯＲ５）を導入したフタロシアニン化合物は、ヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒に対して優れた可溶性および７００〜１１００ｎｍの近赤外線波長域での選択吸収能を示すことを見出した。上記知見に基づいて、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、上記目的は、下記式（１）：
【０００９】
【化１】
0005500768.tif 000002
【００１０】
式中、Ｚ1、Ｚ4、Ｚ5、Ｚ8、Ｚ9、Ｚ12、Ｚ13及びＺ16は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、ＮＨＲ１またはＯＲ２を表わし、この際、Ｒ１は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わし、Ｒ２は、炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わし；Ｚ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14及びＺ15は、それぞれ独立して、ＮＨＲ３、ＳＲ４またはＯＲ５を表わし、この際、Ｒ３は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わし、Ｒ４は、炭素原子数４〜２０個のアルキル基または炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わし、Ｒ５は、炭素原子数４〜２０個のアルキル基または炭素原子数１〜８個のアルキル基若しくはハロゲン原子を少なくとも１個有するフェニル基を表わし；複数のＲ１〜Ｒ５は、それぞれ同一であっても異なっていてもよく；Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす、
で示されるフタロシアニン化合物によって達成される。
【００１１】
また、本発明の他の目的は、本発明のフタロシアニン化合物を含むインクジェット用インクによって達成される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のフタロシアニン化合物は、７００〜１１００ｎｍの波長域で高い近赤外線カット効率を発揮しつつ、ヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒に溶解できる。また、本発明のフタロシアニン化合物は、複雑な工程を必要とせずに簡便なプロセスによって製造できる。したがって、本発明のフタロシアニン化合物は、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤、感熱転写、感熱孔版等の光熱交換剤、感熱式のリライタブル記録の光熱交換剤、ＩＤカードの偽造防止、プラスチックのレーザー透過溶着法（ＬＴＷ：Ｌａｓｅｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｗｅｌｄｉｎｇ）用の光熱交換剤、熱線遮蔽剤、ならびに近赤外吸収フィルターなどの様々な用途、特にインクジェット用インクおよび偽造防止用インクに対して好適に使用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１４】
本発明の第一は、下記式（１）：
【００１５】
【化２】
0005500768.tif 000003
【００１６】
式中、Ｚ1、Ｚ4、Ｚ5、Ｚ8、Ｚ9、Ｚ12、Ｚ13及びＺ16は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、ＮＨＲ１またはＯＲ２を表わし、この際、Ｒ１は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わし、Ｒ２は、炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わし；Ｚ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14及びＺ15は、それぞれ独立して、ＮＨＲ３、ＳＲ４またはＯＲ５を表わし、この際、Ｒ３は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わし、Ｒ４は、炭素原子数４〜２０個のアルキル基または炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わし、Ｒ５は、炭素原子数４〜２０個のアルキル基または炭素原子数１〜８個のアルキル基若しくはハロゲン原子を少なくとも１個有するフェニル基を表わし；複数のＲ１〜Ｒ５は、それぞれ同一であっても異なっていてもよく；Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす、
で示されるフタロシアニン化合物に関するものである。
【００１７】
本発明のフタロシアニン化合物は、優れたヘキサン等の炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒（以下、単に「脂肪族炭化水素系溶媒」とも称する）への溶解性を発揮するため、これらの脂肪族炭化水素系溶媒中に容易に溶解できる。具体的には、本発明のフタロシアニン化合物は、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒における溶解度が好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、特に好ましくは１５質量％以上である。ここで、本発明のフタロシアニン化合物の脂肪族炭化水素系溶媒における溶解度の上限は特に規定しないが、通常、８０質量％程度、好ましくは５０質量％程度である。このような範囲であれば、上記したような種々の用途に好適に使用できる。
【００１８】
また、ここで、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒とは、例えば、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン等の、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒が挙げられる。上記したような用途を考慮すると、好ましくは、ヘキサン、デカンである。
【００１９】
本明細書において、脂肪族炭化水素系溶媒における溶解性は、ヘキサンにおける溶解度を指標として評価する。すなわち、本発明のフタロシアニン化合物は、ヘキサン中での溶解度が５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、特に好ましくは１０〜５０質量％であることが好ましい。ここで、ヘキサンに対する溶解度は、以下の方法に従って測定した値である。すなわち、室温（２５℃）で、ヘキサン（１０ｇ）中にフタロシアニン化合物を徐々に溶解させながら、その様子を目視により確認し、最終的に溶解する限界量（Ｗ１（ｇ））を用いて、すなわち、飽和溶液中の溶質たるフタロシアニン化合物の濃度（ヘキサン中での溶解度）を下記式に従って求める。
【００２０】
【数１】
0005500768.tif 000004
【００２１】
また、本発明のフタロシアニン化合物の吸収波長としては、近赤外領域の中でも７００〜１１００ｎｍの波長領域に最大吸収波長（λｍａｘ）を有することが好ましい。ここで、特に半導体レーザーを考慮する場合には、７００〜１１００ｎｍ、特に一般的な半導体レーザーの波長付近である７５０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７７０〜８２０ｎｍの波長領域に最大吸収波長（λｍａｘ）を有するフタロシアニン化合物が好ましく使用される。なお、本明細書において、フタロシアニン化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は、フタロシアニン化合物のヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−１６５０ＰＣ）を用いて測定した値（ｎｍ）である。
【００２２】
さらに、本発明のフタロシアニン化合物のモル吸光係数としては、特に制限されないが、上記したような用途、特にインクジェット用インクや偽造防止用インクへの使用を考慮すると、好ましくは１０，０００〜３００，０００、より好ましくは３０，０００〜３００，０００、さらに好ましくは５０，０００〜３００，０００である。なお、本明細書において、フタロシアニン化合物のモル吸光係数は、フタロシアニン化合物のヘキサン溶液中でのモル吸光係数を分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−１６５０ＰＣ）を用いて測定した値である。
【００２３】
したがって、本発明のフタロシアニン化合物は、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤、感熱転写、感熱孔版等の光熱交換剤、感熱式のリライタブル記録の光熱交換剤、ＩＤカードの偽造防止、プラスチックのレーザー透過溶着法（ＬＴＷ：Ｌａｓｅｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｗｅｌｄｉｎｇ）用の光熱交換剤、熱線遮蔽剤、ならびに近赤外吸収フィルターなどの様々な用途、好ましくはインクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、光記録媒体、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板およびレーザー治療用感光性色素、特にインクジェット用インクおよび偽造防止用インクに好適に使用できる。
【００２４】
本発明のフタロシアニン化合物は、上記式（１）で示される。また、上記式（１）中、フタロシアニン骨格のＺ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14、Ｚ15を一括して「β位」と、また、フタロシアニン骨格のＺ1、Ｚ4、Ｚ5、Ｚ8、Ｚ9、Ｚ12、Ｚ13、Ｚ16を一括して「α位」と称する。このため、フタロシアニン骨格のＺ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14、Ｚ15の置換基を、フタロシアニン核の８箇所のβ位に置換する置換基または単に「β位の置換基」と、また、フタロシアニン骨格のＺ1、Ｚ4、Ｚ5、Ｚ8、Ｚ9、Ｚ12、Ｚ13、Ｚ16の置換基を、フタロシアニン核の８箇所のα位に置換する置換基または単に「α位の置換基」とも称する。
【００２５】
上記式（１）において、フタロシアニン核のα位の置換基である、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６は、ハロゲン原子、ＮＨＲ１またはＯＲ２を表わす。この際、Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３及びＺ１６は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。また、複数のＲ１〜Ｒ５が存在する場合には、これらのＲ１〜Ｒ５は、それぞれ、同一であっても異なっていてもよい。フタロシアニン化合物の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性は、特にα位に配置される置換基によって調節されうる。ここで、フタロシアニン核のα位には少なくともハロゲン原子またはＮＨＲ１が導入されていることが好ましく、特にＮＨＲ１が導入されていることが好ましい。このような置換基を有するフタロシアニン化合物は、優れた脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性を示す。このようにハロゲン原子またはＮＨＲ１基、特にＮＨＲ１基を適宜フタロシアニン骨格のα位に配置（導入）することによって、得られるフタロシアニン化合物の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性が高くなる。このため、Ｚ1〜Ｚ16に占めるハロゲン原子またはＮＨＲ１基の数は、所望の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性レベルによって異なるが、以下の（ア）や（イ）に示されるような配置が好ましい。（ア）フタロシアニン核のα位の置換基は、ハロゲン原子もしくはＮＨＲ１を表わす；および（イ）α位の置換基のうち、３〜８個がＮＨＲ１を表わしかつ残り（５〜０個）がＯＲ２を表わす。このうち、上記（ア）においては、β位が少なくとも１個のＮＨＲ３で置換されている場合には、α位の置換基のうち、４〜８個がハロゲン原子でありかつ残り（４〜０個）がＮＨＲ１であることなどが好ましく、８個すべてがハロゲン原子である、および４個がハロゲン原子でありかつ残り（４個）がＮＨＲ１であることがより好ましい。また、β位がＮＨＲ３をもたない場合には、α位の置換基のうち、０〜７個がハロゲン原子でありかつ残り（８〜１個）がＮＨＲ１であることなどが好ましく、８個すべてがＮＨＲ１である、および４個がハロゲン原子でありかつ残り（４個）がＮＨＲ１であることがより好ましい。または、β位がすべてＳＲ４で置換されている場合には、α位の置換基のうち、３〜６個または０個がハロゲン原子でありかつ残り（５〜２個）または８個がＮＨＲ１であるなどが好ましい。または、β位がすべてＯＲ５で置換されている場合には、α位の置換基のうち、０または１個がハロゲン原子でありかつ残り（８または７個）がＮＨＲ１であるなどが好ましい。上記（イ）において、α位の置換基のうち、２〜６個がＮＨＲ１を表わしかつ残り（６〜２個）がＯＲ２を表わすことがより好ましく、４個がＮＨＲ１を表わしかつ残りの４個がＯＲ２を表わすことが特に好ましい。これらのうち、特に、α位の置換基のうち、８個すべてがハロゲン原子である；８個すべてがＮＨＲ１を表わす；５個がハロゲン原子でありかつ３個がＮＨＲ１を表わす；４個がハロゲン原子でありかつ４個がＮＨＲ１を表わす、４個がＮＨＲ１を表わしかつ４個がＯＲ２を表わすことが好ましい。このようなフタロシアニン化合物は優れた脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性を示すため、特にカラートナー、インクジェット用インク、家���用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤などの用途に好適に使用できる。
【００２６】
また、上記好ましい実施形態において、α位に複数種類の置換基が配置される場合には、各置換基がフタロシアニン骨格の各ベンゼン環に均質になる（各ベンゼン環にほぼ同数の置換基が存在する）ように配置されることが好ましい。例えば、４個がハロゲン原子でありかつ４個がＮＨＲ１を表わす場合には、ハロゲン原子及びＮＨＲ１は、フタロシアニン骨格の各ベンゼン環のα位に１個ずつ存在する（例えば、ハロゲン原子がＺ１、Ｚ５、Ｚ９、及びＺ１３に配置されかつＮＨＲ１がＺ４、Ｚ８、Ｚ１２及びＺ１６に配置される）ことが好ましい。
【００２７】
上記式（１）において、フタロシアニン核のβ位の置換基である、Ｚ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14及びＺ15は、ＮＨＲ３、ＳＲ４またはＯＲ５を表わす。この際、Ｚ2、Ｚ3、Ｚ6、Ｚ7、Ｚ10、Ｚ11、Ｚ14及びＺ15は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。また、フタロシアニン核のβ位には、上記した３種の置換基がどのように配置されていてもよいが、好ましくは（ウ）β位の置換基すべてがＳＲ４を表わす；または（エ）β位の置換基すべてがＯＲ５を表わす；または（オ）β位の置換基のうち、３〜８個がＮＨＲ３を表わしかつ残り（５〜０個）がＳＲ４もしくはＯＲ５を表わすことが好ましい。このような置換基を有するフタロシアニン化合物は、優れた脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性を示す。また、特にＲ４およびＲ５がアルキル基である場合には、脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性がより高くなるので好ましい。このうち、上記（オ）においては、β位の置換基のうち、３〜６個がＮＨＲ３を表わしかつ残り（５〜２個）がＳＲ４もしくはＯＲ５を表わすことがより好ましく、４個がＮＨＲ３を表わしかつ残りの４個がＯＲ５を表わすことが特に好ましい。これらのうち、特に、８個すべてがＳＲ４を表わす；８個すべてがＯＲ５を表わす４個がＮＨＲ３を表わしかつ残りの４個がＯＲ５を表わすことが好ましい。このようなフタロシアニン化合物は優れた脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性を示すため、特にカラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤などの用途に好適に使用できる。
【００２８】
同様にして、上記好ましい実施形態において、β位に複数種類の置換基が配置される場合には、各置換基がフタロシアニン骨格の各ベンゼン環に均質になる（各ベンゼン環にほぼ同数の置換基が存在する）ように配置されることが好ましい。例えば、４個がＮＨＲ３を表わしかつ残りの４個がＯＲ５を表わす場合には、ＮＨＲ３及びＯＲ５は、フタロシアニン骨格の各ベンゼン環のβ位に１個ずつ存在する（例えば、ＮＨＲ３原子がＺ2、Ｚ6、Ｚ10及びＺ14に配置されかつＯＲ５がＺ3、Ｚ7、Ｚ11及びＺ15に配置される）ことが好ましい。
【００２９】
本発明において、α位の置換基としてのハロゲン原子は、特に制限されるものではなく、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子のいずれも選択し得るものである。好ましくは、α位の置換基としてのハロゲン原子は、フッ素原子、臭素原子であり、特に好ましくはフッ素原子である。
【００３０】
α位の置換基としてのＮＨＲ１中のＲ１は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数６〜２０個のアルキル基とは、炭素原子数６〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数８〜１５個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、テトラデシル基、オクタデシル基、イコシル基、３−メチル−１−イソプロピルブチル基、２−メチル−１−イソプロピル基、１−ｔ−ブチル−２−メチルプロピル基、ｎ−ノニル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、２−エチルヘキシル基、ｎ−オクチル基、ドデシル基が好ましく、２−エチルヘキシル基が特に好ましい。
【００３１】
α位の置換基としてのＯＲ２中のＲ２は、炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜８個のアルキル基とは、炭素原子数１〜８個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数１〜４個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、メチル基、エチル基、ブチル基が好ましく、メチル基、ブチル基が特に好ましい。また、Ｒ２は、上記したようなアルキル基が少なくとも１個フェニル基に結合した構造を有する。この際、フェニル基に結合するアルキル基の数は、１〜５のいずれの整数であってもよいが、好ましくは１〜４、より好ましくは１〜３、最も好ましくは２である。また、アルキル基のフェニル基への結合位置は、特に制限されないが、例えば、２個のアルキル基がフェニル基に結合する場合には、アルキル基は、フェニル基の２，６位、２，４位、２，５位などに結合することが好ましく、特に２，６位に結合することが好ましい。
【００３２】
β位の置換基としてのＮＨＲ３中のＲ３は、炭素原子数６〜２０個のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数６〜２０個のアルキル基とは、炭素原子数６〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数８〜１５個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、テトラデシル基、オクタデシル基、イコシル基、３−メチル−１−イソプロピルブチル基、２−メチル−１−イソプロピル基、１−ｔ−ブチル−２−メチルプロピル基、ｎ−ノニル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、２−エチルヘキシル基、ヘキシル基、デシル基、ドデシル基が好ましく、２−エチルヘキシル基が特に好ましい。
【００３３】
β位の置換基としてのＳＲ４中のＲ４およびＯＲ５中のＲ５は、炭素原子数４〜２０個のアルキル基または炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わす。この際、Ｒ４およびＲ５は、同一であってもあるいは異なるものであってもよい。ここで、β位の置換基としてのＳＲ４中のＲ４および／またはＯＲ５中のＲ５が炭素原子数４〜２０個のアルキル基を表わす場合の、炭素原子数４〜２０個のアルキル基とは、炭素原子数４〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数６〜１０個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、テトラデシル基、オクタデシル基、イコシル基、３−メチル−１−イソプロピルブチル基、２−メチル−１−イソプロピル基、１−ｔ−ブチル−２−メチルプロピル基、ｎ−ノニル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、２−エチルヘキシル基、ブチル基、ヘキシル基、ｎ−オクチル基が好ましく、２−エチルヘキシル基が特に好ましい。
【００３４】
また、β位の置換基としてのＳＲ４中のＲ４が炭素原子数１〜８個のアルキル基を少なくとも１個有するフェニル基を表わす場合の、炭素原子数１〜８個のアルキル基とは、炭素原子数１〜８個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数１〜４個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基が好ましく、メチル基、ｎ−ブチル基が特に好ましい。また、Ｒ４は、上記したようなアルキル基が少なくとも１個フェニル基に結合した構造を有する。この際、フェニル基に結合するアルキル基の数は、１〜５のいずれの整数であってもよいが、好ましくは１〜４、より好ましくは１〜３、最も好ましくは１または２である。また、アルキル基のフェニル基への結合位置は、特に制限されないが、例えば、２個のアルキル基がフェニル基に結合する場合には、アルキル基は、フェニル基の２，６位、２，４位、２，５位などに結合することが好ましく、より好ましくは２，６位および２，５位に結合し、特に２，６位に結合することが好ましい。また、１個のアルキル基がフェニル基に結合する場合には、アルキル基は、フェニル基の２位、３位、４位のいずれに結合してもよいが、特に２位に結合することが好ましい。ここで、フェニル基にアルキル基が置換すると、脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性がより高くなるので好ましい。
【００３５】
また、β位の置換基としてのＯＲ５中のＲ５が炭素原子数１〜８個のアルキル基を有するフェニル基を表わす場合の、炭素原子数１〜８個のアルキル基とは、炭素原子数１〜８個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数１〜４個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、１，３−ジメチルブチル基、１−イソプロピルプロピル基、１，２−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、１，４−ジメチルペンチル基、２−メチル−１−イソプロピルプロピル基、１−エチル−３−メチルブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基が好ましく、メチル基、ｎ−ブチル基が特に好ましい。また、β位の置換基としてのＯＲ５中のＲ５がハロゲン原子を有するフェニル基を表わす場合の、ハロゲン原子としては、特に制限されるものではなく、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子のいずれも選択し得るものである。好ましくは、フェニル基に導入されるハロゲン原子は、塩素原子、臭素原子であり、特に好ましくは塩素原子である。本発明では、Ｒ５は、上記したようなアルキル基またはハロゲン原子が少なくとも１個フェニル基に結合した構造を有する。この際、フェニル基に結合するアルキル基の数は、１〜５のいずれの整数であってもよいが、好ましくは１〜４、より好ましくは１〜３、最も好ましくは２である。また、アルキル基またはハロゲン原子のフェニル基への結合位置は、特に制限されないが、例えば、２個のアルキル基またはハロゲン原子がフェニル基に結合する場合には、アルキル基は、フェニル基の２，６位、２，４位、２，５位などに結合することが好ましく、より好ましくは２，６位および２，５位に結合し、特に２，６位に結合することが好ましい。
【００３６】
上記式（１）において、Ｍは、無金属、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わすものである。ここで、無金属とは、金属以外の原子、例えば、２個の水素原子であることを意味する。また、金属としては、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等が挙げられる。金属酸化物としては、チタニル、バナジル等が挙げられる。金属ハロゲン化物としては、塩化アルミニウム、塩化インジウム、塩化ゲルマニウム、塩化錫（ＩＩ）、塩化錫（ＩＶ）、塩化珪素等が挙げられる。好ましくは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物であり、具体的には、銅、亜鉛、コバルト、ニッケル、鉄、バナジル、チタニル、塩化インジウム、塩化錫（ＩＩ）であり、より好ましくは銅、バナジルおよび亜鉛である。特に、フタロシアニン化合物をインクジェット用インクに使用する場合には、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒、特にヘキサンへの溶解性の点から、中心金属Ｍは、銅、バナジル、亜鉛、パラジウムであることが好ましく、銅、バナジルおよび亜鉛であることがより好ましい。
【００３７】
したがって、本発明のフタロシアニン化合物の好ましい例としては、下記化合物がある。なお、下記例示では、上記式（１）のフタロシアニン化合物のＭが無金属とする。本発明のフタロシアニン化合物はこれに限定されるものではなく、以下に例示するフタロシアニン化合物が無金属以外の適当な金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である場合も含まれることは言うまでもない。また、下記の化合物において、３，６位は、フタロシアニン核のα位（Ｚ１、Ｚ４、Ｚ５、Ｚ８、Ｚ９、Ｚ１２、Ｚ１３、Ｚ１６の置換位置）に置換したものであり、４，５位はフタロシアニン核のβ位（Ｚ２、Ｚ３、Ｚ６、Ｚ７、Ｚ１０、Ｚ１１、Ｚ１４、Ｚ１５の置換位置）に置換したものである。下記の化合物の略称において、Ｐｃはフタロシアニン核を表わし、Ｐｃのすぐ後にβ位に置換する８個の置換基を表わし、そのβ位に置換する置換基の後にα位に置換する８個の置換基を表わす。
【００３８】
フタロシアニン化合物（Ａ）
４，５−オクタキス（ヘキシルチオ）−３，６−｛トリス（２−エチルへキシルアミノ）−ペンタフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝３Ｆ５
フタロシアニン化合物（Ｂ）
４，５−オクタキス（ヘキシルチオ）−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｃ）
４，５−｛テトラキス（ブトキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｄ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｅ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｆ）
４，５−オクタキス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−オクタキス（２−エチルへキシルアミノ）フタロシアニン
略称；Ｐｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝８
フタロシアニン化合物（Ｇ）
４，５−オクタキス（２−メチル−５−ブチルフェニルチオ）−３，６−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２−（ＣＨ３）−５−ｔ−ＢｕＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４
フタロシアニン化合物（Ｈ）
４，５−オクタキス（オクチルチオ）−３，６−｛トリス（ｎ−オクチルアミノ）−ペンタフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）７Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）７ＮＨ｝３Ｆ５
フタロシアニン化合物（Ｉ）
４，５−オクタキス（ブチルチオ）−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｊ）
４，５−｛テトラキス（ブトキシ）−テトラキス（デシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）９ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｋ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（へキシルアミノ）｝−３，６−｛テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）−テトラフルオロ｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）５ＮＨ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４
フタロシアニン化合物（Ｌ）
４，５−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（デシルアミノ）｝−３，６−オクタフルオロフタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）９ＮＨ｝４Ｆ８
フタロシアニン化合物（Ｍ）
４，５−オクタキス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−オクタキス（ドデシルアミノ）フタロシアニン
略称；Ｐｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛ＣＨ３（ＣＨ２）１１ＮＨ｝８
フタロシアニン化合物（Ｎ）
４，５−オクタキス（２−メチルフェニルチオ）−３，６−｛テトラキス（２，６−ジメチルフェノキシ）−テトラキス（２−エチルへキシルアミノ）｝フタロシアニン
略称；Ｐｃ｛２−（ＣＨ３）ＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４
上記フタロシアニン化合物のうち、フタロシアニン化合物（Ａ）〜（Ｎ）が好ましく、フタロシアニン化合物（Ａ）〜（Ｇ）が特に好ましい。
【００３９】
本発明のフタロシアニン化合物の製造方法は、特に制限されるものではなく、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００５−２２００６０号公報などの従来公知の方法を適当に利用することができるが、好ましくは溶融状態または有機溶媒中で、フタロニトリル化合物と金属塩とを環化反応する方法が特に好ましく使用できる。以下、本発明のフタロシアニン化合物の製造方法の特に好ましい実施形態を記載する。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。
【００４０】
すなわち、下記式（２）：
【００４１】
【化３】
0005500768.tif 000005
【００４２】
で示されるフタロニトリル化合物（Ａ）、下記式（３）：
【００４３】
【化４】
0005500768.tif 000006
【００４４】
で示されるフタロニトリル化合物（Ｂ）、下記式（４）：
【００４５】
【化５】
0005500768.tif 000007
【００４６】
で示されるフタロニトリル化合物（Ｃ）、および下記式（５）：
【００４７】
【化６】
0005500768.tif 000008
【００４８】
で示されるフタロニトリル化合物（Ｄ）を、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物および有機酸金属（本明細書中では、一括して「金属塩」とも称する）からなる群から選ばれる一種と環化反応させることによって、フタロシアニン化合物（１）が製造できる。なお、上記式（２）〜（５）中、Ｚ１〜Ｚ１６は、所望のフタロシアニン化合物（１）の構造によって規定され、上記式（１）の定義と同様であるため、ここでは説明を省略する。
【００４９】
または、上記式（１）中のＺ1〜Ｚ１６のいずれかがアミノ基（上記式（１）中のＮＨＲ１またはＮＨＲ３）である場合には、上記フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）を、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物及び有機酸金属からなる群から選ばれる一種と環化反応させた後、該反応生成物をさらに下記式：Ｙ−ＮＨ２（式中、Ｙは、上記式（１）中のＲ１またはＲ３に相当する）で示されるアミノ化合物（以下、単に「アミノ化合物」とも称する）と反応させることによって、本発明のフタロシアニン化合物を製造してもよい。
【００５０】
具体的には、上記フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）を、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物及び有機酸金属からなる群から選ばれる一種と環化反応させることによって、アミノ基（上記式（１）中のＮＨＲ１またはＮＨＲ３）を持たないフタロシアニン誘導体を合成し、次に、このようにして合成されたフタロシアニン誘導体をさらに上記式のアミノ化合物と反応させることによって、本発明のフタロシアニンを製造することができる。当該方法は、上記式のアミノ化合物のアミノ基との求核置換反応性がハロゲン原子及びＳＲの順で高く、ＯＲはほとんど求核置換反応性を示さないことを利用したものであり、ＳＲまたはハロゲン原子、特にハロゲン原子が上記式のアミノ化合物と求核置換反応することによりアミノ基（上記式（１）中のＮＨＲ１またはＮＨＲ３）が形成される。このため、フタロシアニン骨格の所望の位置に効率よくアミノ基（上記式（１）中のＮＨＲ１またはＮＨＲ３）を導入できる。
【００５１】
上記製造方法において、上記フタロニトリル化合物（２）〜（５）は、所望のフタロシアニン構造に応じて適宜選択され、それぞれ異なる４種類のフタロニトリル化合物を用いてもよいし、１種類のフタロニトリル化合物のみを用いてもよい。
【００５２】
上記態様において、出発原料である式（２）〜（５）のフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）は、特開昭６４−４５４７４号公報に開示されている方法などの、従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできるが、好ましくは、下記式（６）：
【００５３】
【化７】
0005500768.tif 000009
【００５４】
式中、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３およびＸ４は、それぞれ独立して、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子等のハロゲン原子、好ましくはフッ素原子および塩素原子、特に好ましくはフッ素原子を表わす、
で示されるフタロニトリル誘導体を、ＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５（Ｒ２、Ｒ４およびＲ５は、上記式（１）の定義と同様である）からなる群より選択される１種以上と反応させることによって得る。この際、ＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５の割合は、目的とするフタロニトリル化合物の構造によって適宜選択される。また、ＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５の使用量は、これらの反応が進行して所望のフタロニトリル化合物を製造できる量であれば特に制限されないが、例えば、フタロニトリル誘導体に１個のＯＲ２、ＳＲ４またはＯＲ５を導入する場合には、ＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５を、それぞれ、フタロニトリル誘導体１モルに対して、通常、１〜１０モル、好ましくは１〜３モルの量で、フタロニトリル誘導体を反応させる。
【００５５】
また、該フタロニトリル化合物は、前記式（６）で示されるフタロニトリル誘導体を、ＨＯＲ２、ＨＳＲ４及びＨＯＲ５からなる群より選択される１種以上と反応させることによって得られる。この際、該フタロニトリル誘導体とＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５との反応は、無溶媒下であるいは有機溶媒中で行われてもよいが、好ましくは有機溶媒中で行なわれる。この際使用できる有機溶媒としては、アセトニトリルおよびベンゾニトリル等のニトリル；アセトンおよび２−ブタノン等の極性溶媒などが挙げられる。これらのうち、好ましくは、アセトニトリル、ベンゾニトリルおよびアセトンである。溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、フタロニトリル誘導体の濃度が、通常、２〜４０（ｗ／ｖ）％、好ましくは１０〜３０（ｗ／ｖ）％となるような量である。また、このフタロニトリル誘導体とＨＯＲ２、ＨＳＲ４またはＨＯＲ５との反応は、反応中に発生するハロゲン化水素（例えば、フッ化水素）等を除去するために、これらのトラップ剤を使用することが好ましい。トラップ剤を使用する際の具体的なトラップ剤の例としては、フッ化カリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、塩化マグネシウムおよび炭酸マグネシウムなどが挙げられ、これらのうち、フッ化カリウム、炭酸カルシウムおよび水酸化カルシウムが好ましく、フッ化カリウムが最も好ましい。また、トラップ剤を使用する際のトラップ剤の使用量は、反応中に発生するハロゲン化水素等を効率良く除去できる量であれば特に制限されないが、フタロニトリル誘導体１モルに対して、通常１．０〜４．０モル、好ましくは１．１〜２．０モルである。
【００５６】
上記方法において、環化反応は、式（２）〜（５）のフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）と金属、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物及び有機酸金属からなる群から選ばれる一種を溶融状態または有機溶媒中で反応させることが好ましい。この際使用できる金属、金属酸化物、金属カルボニル、金属ハロゲン化物及び有機酸金属としては、反応後に得られる式（１）のフタロシアニンのＭに相当するものが得られるものであれば特に制限されるものではなく、例えば、上記式（１）におけるＭは、鉄、銅、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム及びスズ等の金属、当該金属の、塩化物、臭化物、ヨウ化物等の金属ハロゲン化合物、酸化バナジウム、酸化チタニル及酸化銅等の金属酸化物、酢酸塩等の有機酸金属、ならびにアセチルアセトナート等の錯体化合物及びカルボニル鉄等の金属カルボニル等が挙げられる。これらのうち、好ましくは金属、金属酸化物及び金属ハロゲン化物である。
【００５７】
また、上記方法において、環化反応は無溶媒中でも行なえるが、有機溶媒を使用して行なうことが好ましい。有機溶媒は、出発原料としてのフタロニトリル化合物との反応性の低い、好ましくは反応性を示さない不活性な溶媒であればいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、エチレングリコール、及びベンゾニトリル等の不活性溶媒；ならびにピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン及びベンゾニトリルが、より好ましくは、ベンゾニトリルが使用される。
【００５８】
上記式（２）〜（５）で示すフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）と金属化合物との反応条件は、当該反応が進行する条件であれば特に制限されるものではないが、例えば、有機溶媒１００部（以下、「質量部」を意味する）に対して、該フタロニトリル化合物を２〜４０部、好ましくは２０〜３５部の範囲の合計量で、かつ金属化合物を該フタロニトリル化合物４モルに対して１〜２モル、好ましくは１．１〜１．５モルの範囲で仕込んで、反応温度３０〜２５０℃、好ましくは８０〜２００℃の範囲で反応させる。なお、反応後は、従来公知のフタロシアニンの合成方法に従って、ろ過、洗浄、乾燥することにより、次工程に用いることのできるフタロシアニン誘導体を効率よく、しかも高純度で得ることができる。
【００５９】
該フタロシアニン誘導体と上記式のアミノ化合物との反応は、必要であれば、反応に用いる化合物と反応性のない不活性な液体の存在下で混合し、一定の温度に加熱することにより行うことができ、好ましくは、反応させるアミノ化合物中で、一定の温度に加熱することにより行う。不活性な液体としては、例えば、ベンゾニトリル、アセトニトリル等のニトリルやＮ−メチルピロリドンまたはジメチルホルムアミドなどのようなアミドを単独であるいは２種以上の混合液の形態で用いることができる。
【００６０】
上記反応では、式（１）のフタロシアニンのＺ１〜Ｚ１６の置換位置に所望の置換基を設計通りに導入することができるように、適宜最適な範囲を選択すればよいが、例えば、以下の条件が使用できる。すなわち、上記式のアミノ化合物を、フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｄ）と金属化合物との環化反応により得られるフタロシアニン誘導体１モルに対して、通常、１モル以上、好ましくは８〜３６モルの範囲で仕込む。次に、この反応産物に、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム等の無機分を、発生してくるハロゲン化水素をトラップする目的で、フタロシアニン誘導体１モルに対して、１〜１６モル、好ましくは３〜８モルの範囲でトラップ剤を仕込む。この際、使用できるトラップ剤は、上記環化反応におけるものと同様である。また、アルキルアミノ化合物を反応させる場合の反応温度は、２０〜２００℃、好ましくは３０〜１５０℃であり、アリールアミノ化合物を反応させる場合の反応温度は、８０〜２５０℃、好ましくは１００〜２００℃の範囲である。なお、反応後は、従来公知のフタロシアニンの置換反応による合成方法に従って、無機分をろ過し、アミノ化合物を留去（洗浄）することにより、目的とする本発明のフタロシアニン化合物を複雑な製造工程を経ることなく効率よく、しかも高純度で得ることができる。
【００６１】
このように製造された本発明のフタロシアニン化合物は、優れた炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性を発揮するため、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン等の、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒に良好に溶解でき、また、７００〜１１００ｎｍという特定波長域に最大吸収波長を示す。したがって、本発明のフタロシアニン化合物は、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤、感熱転写、感熱孔版等の光熱交換剤、感熱式のリライタブル記録の光熱交換剤、ＩＤカードの偽造防止、プラスチックのレーザー透過溶着法（ＬＴＷ：Ｌａｓｅｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｗｅｌｄｉｎｇ）用の光熱交換剤、熱線遮蔽剤、ならびに近赤外吸収フィルターなどの様々な用途、好ましくはインクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、光記録媒体、偽造防止用インク、特に改ざん偽造防止用バーコード用インクや偽造防止用オフセットインク、ゴーグルのレンズや遮蔽板およびレーザー治療用感光性色素、特にインクジェット用インクおよび偽造防止用オフセットインクに好適に使用できる。
【００６２】
ゆえに、本発明の第二は、本発明のフタロシアニン化合物を含むインクジェット用インクに関する。本発明の第二は、本発明のフタロシアニン化合物を使用することに特徴があり、その他の成分、例えば、他の顔料、分散剤などは公知の同様のものが使用でき、例えば、特開平０８−３３７，７４５号公報、特開２００４−２８５，２６２号公報などに記載される成分が使用できる。
【実施例】
【００６３】
以下、実施例を説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。
【００６４】
実施例１：フタロシアニン化合物（Ａ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝３Ｆ５の合成
滴下ロートと還流冷却器とを備えた２００ｍｌの３つ口フラスコに、テトラフルオロフタロニトリル１２．０５ｇ（６０．２２ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム１７．５０ｇ（１２６．６２ｍｍｏｌ）およびメチルエチルケトン８５ｇを仕込み、６０℃に加熱した。滴下ロートにメチルエチルケトン２４ｇとヘキサンチオール１４．５０ｇ（１２２．６３ｍｍｏｌ）を仕込み、１時間かけてゆっくりと滴下した。滴下終了後、１９時間反応させた後に放冷した。反応溶液を濾過して無機塩を除き、一度濃縮してから少量の酢酸エチルを加えて溶解し、ショートシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、濃縮した。目的の３，６−ジフルオロ−４，５−ジヘキシルチオフタロニトリル（黄色、液体）２３．０７ｇを得た（テトラフルオロフタロニトルに対する収率９７．０１％）。
【００６５】
このようにして得られた３，６−ジフルオロ−４，５−ジヘキシルチオフタロニトリル１０．０１ｇ（２５．２４ｍｍｏｌ）とヨウ化亜鉛２．２５ｇ（７．０５ｍｍｏｌ）、及びベンゾニトリル２０ｇを、還流冷却器を備えた５０ｍｌの３つ口反応容器に仕込み、１８０℃に昇温し、５時間反応させた後、放冷した。反応溶液をナスフラスコに移して、濃縮して有機溶媒を除いた後、メタノールを加え一度沸騰するまで加熱した後、放冷した。その後吸引ろ過により固形分を取り出し、得られた固形分をさらにメタノールでかけ洗いしてから７０℃で真空乾燥することで、フタロシアニン化合物［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８Ｆ８］（深緑色、固体）７．２８ｇを得た（３，６−ジフルオロ−４，５−ジヘキシルチオフタロニトリルに対する収率６９．８％）。
【００６６】
このようにして得られたフタロシアニン化合物［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８Ｆ８］１．００ｇ（０．６１ｍｍｏｌ）とキシレン４ｇを滴下ロートと還流冷却器とを備えた２５ｍｌの反応容器に仕込み、１００℃まで昇温した。続いて滴下ロートに２−エチルヘキシルアミン０．４６ｇ（３．５６ｍｍｏｌ）とキシレン２．５ｇを仕込みゆっくりと滴下した。滴下終了後、１００℃で９．５時間反応させ、放冷してから反応溶液を分液ロートへ移し水で抽出洗浄し、有機層をエバポレーターにて濃縮した後、７０℃で真空乾燥して、目的のフタロシアニン化合物（Ａ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝３Ｆ５を１．１８ｇ（黒色、粘質オイル状）得た（［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８Ｆ８］に対する収率９８．６％）。
【００６７】
このようにして得られたフタロシアニン化合物（Ａ）について、分光光度計（島津製作所製：ＵＶ−１６５０ＰＣ）を用いてヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００６８】
また、室温（２５℃）で、ヘキサン（１０ｇ）中に当該フタロシアニン化合物（Ａ）を徐々に溶解させながら、その様子を目視により確認することにより、最終的に溶解する限界量、すなわち、飽和溶液中の溶質たるフタロシアニン化合物の濃度（溶解度）を求めた。その結果を下記表１に示す。なお、下記表１中の溶解度は、以下のようにして評価した。溶解度１０質量％以上を◎；５質量％以上で１０質量％未満を○；１質量％以上で５質量％未満を△；および１質量％未満を×。
【００６９】
実施例２：フタロシアニン化合物（Ｂ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４の合成
実施例１と同様にして得られたフタロシアニン［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８Ｆ８］１．００ｇ（０．６１ｍｍｏｌ）とキシレン４ｇを滴下ロートと還流冷却器とを備えた２５ｍｌの反応容器に仕込み、１２０℃まで昇温した。続いて、滴下ロートに２−エチルヘキシルアミン０．６２６ｇ（４．８４ｍｍｏｌ）とキシレン２．５ｇを仕込み、ゆっくりと滴下した以外は実施例１と同様に操作し、目的のフタロシアニン化合物（Ｂ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４を１．２３ｇ（黒色、粘質オイル状）得た（［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）５Ｓ｝８Ｆ８］に対する収率９７．６％）。
【００７０】
得られたフタロシアニン化合物（Ｂ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００７１】
実施例３：フタロシアニン化合物（Ｃ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８
滴下ロートと還流冷却器とを備えた２００ｍｌの３つ口フラスコに、テトラフルオロフタロニトリル１０．００ｇ（４９．９８ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム１４．６０ｇ（１０５．６４ｍｍｏｌ）およびメチルエチルケトン７０ｇを仕込み、４０℃に加熱した。滴下ロートに、メチルエチルケトン１０ｇとｎ−ブタノール７．６１ｇ（１０２．６７ｍｍｏｌ）を仕込み、１時間かけてゆっくりと滴下した。滴下終了後、６０℃に昇温し、８時間反応させた後に放冷した。反応溶液を濾過して無機塩を除き、一度濃縮してから酢酸エチルを加えて溶解し、分液ロートへ移して水で３回、飽和食塩水で１回洗浄し、有機層を無水硫酸ナトリウム乾燥後濃縮した。再度少量の酢酸エチルを加えて溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより分離精製し、濃縮した。目的の４−ブトキシトリフルオロフタロニトリル（黄色、液体）９．７９ｇを得た（テトラフルオロフタロニトリルに対する収率７７．１％）。
【００７２】
このようにして得られた４−ブトキシトリフルオロフタロニトリル１．００２ｇ（３．９４ｍｍｏｌ）とヨウ化亜鉛０．３７４ｇ（１．１７ｍｍｏｌ）、及びベンゾニトリル２．０ｇを、還流冷却器を備えた１０ｍｌの３つ口反応容器に仕込み、１８０℃に昇温し、３時間反応させた後、放冷した。反応溶液をメタノール／水＝１／１の溶液にゆっくりと加えた。反応液を濾過して得た残渣をさらにメタノールと水の混合溶媒でかけ洗いしてから７０℃で真空乾燥することで、フタロシアニン化合物［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝］４Ｆ１２（深緑色、固体）を０．６６ｇ得た（４−ブトキシトリフルオロフタロニトリルに対する収率６２．８％）。
【００７３】
このようにして得られたフタロシアニン化合物［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝］４Ｆ１２０．３ｇとキシレン１２ｇとを、滴下ロートと還流冷却器とを備えた２５ｍｌの反応容器に仕込み、１２５℃まで昇温した。続いて滴下ロートに２−エチルヘキシルアミン０．２９ｇ（２．２５ｍｍｏｌ）を仕込み、ゆっくりと滴下した。滴下終了後、１２５℃で５時間反応させ、放冷してから反応溶液を分液ロートへ移し水で抽出洗浄し、有機層をエバポレーターにて濃縮した後、１５０℃で真空乾燥して、目的のフタロシアニン化合物（Ｃ）：ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８を０．４２ｇ（黒色、粘質オイル状）得た（［ＺｎＰｃ｛ＣＨ３（ＣＨ２）３Ｏ｝］４Ｆ８に対する収率９９．４％）。
【００７４】
得られたフタロシアニン化合物（Ｃ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００７５】
実施例４：フタロシアニン化合物（Ｄ）：ＶＯＰｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４の合成
１００ｍｌの四ツ口フラスコに、テトラフルオロフタロニトリル２４ｇ（０．１２０モル）、フッ化カリウム８．３６ｇ（０．１４４モル）、およびアセトニトリル４５ｇを仕込み、内温を５℃以下にして、２，６−キシレノール１４．６９ｇ（０．１２０モル）をアセトニトリル１５ｇに溶解した溶液を滴下する。滴下後、３時間反応させ、反応液をろ過して、残渣をろ別する。
【００７６】
その後、ろ液からアセトニトリルを留去し、２００ｍｌの四口フラスコに移した後、塩化バナジウム６．１３ｇ（０．０４０モル）と１，２，４−トリメチルベンゼン６０ｇとベンゾニトリル９．５ｇを加え、混合ガス（酸素６．８ｖｏｌ％／窒素バランス）を吹込みながら、１６０℃で１３時間反応させた。
【００７７】
さらに、反応液中に炭酸カルシウム２４．０１ｇ（０．２４０モル）、２−エチルヘキシルアミン６２．０１ｇ（０．４８０モル）を加え、窒素ガスを吹き込みながら１２０℃５時間反応させた。反応終了後、反応液をろ過して不溶物をろ別する。その後、ろ液をメタノール１９００ｇ中に滴下して結晶を析出させ、吸引ろ過を行った。得られたケーキを再度メタノール１８２０ｇで攪拌洗浄し、吸引ろ過した。得られたケーキを真空乾燥機中で７０℃で１８時間、乾燥した後、目的物であるフタロシアニン化合物（Ｄ）：ＶＯＰｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ４４８．５３ｇを得た（テトラフルオロフタロニトリルに対する収率７５．３％）。
【００７８】
得られたフタロシアニン化合物（Ｄ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００７９】
実施例５：フタロシアニン化合物（Ｅ）：ＣｕＰｃ｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４Ｆ８の合成
１００ｍｌの四ツ口フラスコに、テトラフルオロフタロニトリル２４ｇ（０．１２０モル）、フッ化カリウム８．３６ｇ（０．１４４モル）、およびアセトニトリル４５ｇを仕込み、内温を５℃以下にして、２，６−キシレノール１４．６９ｇ（０．１２０モル）をアセトニトリル１５ｇに溶解した溶液を滴下する。滴下後、３時間反応させ、反応液をろ過して残渣をろ別する。
【００８０】
その後、ろ液からアセトニトリルを留去し、２００ｍｌの四口フラスコに移した後、塩化銅３．１２ｇ（０．０３２モル）と炭酸カルシウム６．８２ｇ（０．０６８モル）と１−オクタノール１６ｇを仕込み、１６０℃で１０時間反応させた。さらに、反応終了後、反応液にメタノール１００ｇ滴下した後ろ過を行った。次に、得られたケーキ２５．９３ｇと炭酸カルシウム１２．８８ｇ（０．１２９モル）に２−エチルヘキシルアミン１６．６０ｇ（０．１６４モル）とトルエン９６．６７ｇを入れ、８０℃で７時間反応した。反応終了後ろ過を行い、ろ別した後、得られたろ液をメタノール１８００ｇへ滴下し、結晶を析出させ吸引ろ過を行った。得られたケーキを再度メタノール９００ｇで攪拌洗浄した後、吸引ろ過した。得られたケーキを真空乾燥機中で７０℃で１８時間、乾燥した後、目的物であるフタロシアニン化合物（Ｅ）のケーキ  １１．４５ｇを得た（テトラフルオロフタロニトリルに対する収率  ２２．３％）。
【００８１】
得られたフタロシアニン化合物（Ｅ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００８２】
実施例６：フタロシアニン化合物（Ｆ）：ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝８の合成
５００ｍｌの四ツ口フラスコに、テトラフルオロフタロニトリル６０ｇ（０．３０モル）、フッ化カリウム４１．８ｇ（０．７２モル）およびアセトン１６０ｍｌを仕込み、さらに滴下ロートに２，５−ジクロロフェノール９７．８ｇ（０．６０モル）およびアセトン１１０ｍｌを仕込む。−１℃に保ちながら攪拌下滴下ロートより２，５−ジクロロフェノール／アセトン混合溶液を約２時間かけて滴下した後、約２時間攪拌を続ける。その後、反応温度を室温までゆっくり上げながら、一晩攪拌する。その後、溶液を濃縮した後メタノール５００ｍｌ中に投入し、さらに水５０ｍｌを加えて結晶を析出させる。結晶を吸引ろ過後、６０℃で真空乾燥し、４，５−ビス（２，５−ジクロロフタロニトリル）３，６−ジフルオロフタロニトリル約１０６ｇを得た（テトラフルオロフタロニトリルに対する収率約７２．７％）。
【００８３】
１００ｍｌの四ツ口フラスコに上記で得られた４，５−ビス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−ジフルオロフタロニトリル３０．００ｇ（６１．７２ミリモル）と、塩化バナジウム（ＩＩＩ）３．６４ｇ（２３．１４ミリモル）、１−オクタノール３．０１ｇ（２３．１４ミリモル）およびベンゾニトリル５０ｇを仕込み、１９０℃で攪拌下６時間反応させた。反応終了後、反応液をメタノール３４０ｇ中に滴下して結晶を析出させ、吸引ろ過後ウエットケーキを得る。次に２００ｍｌの四口フラスコに上記で得られたケーキと２−エチルヘキシルアミン１９１．４４ｇ（１．４８１２モル）とトルエン８７．８ｇを仕込み、１２０℃で１３時間反応させた。反応終了後、反応液をメタノール９３６ｇ中に滴下し結晶を析出させ、吸引ろ過を行った。得られたケーキを再度メタノール４６８ｇで攪拌洗浄し、吸引ろ過した。得られたケーキを真空乾燥機で１００℃１８ｈ乾燥後、目的物であるフタロシアニン化合物（Ｆ）：ＶＯＰｃ（２，５−Ｃｌ２ＰｈＯ）８｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝８の濃青色ケーキ３３ｇを得た（４，５−ビス（２，５−ジクロロフェノキシ）−３，６−ジフルオロフタロニトリルに対する収率７４．１％）。
【００８４】
得られたフタロシアニン化合物（Ｆ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００８５】
実施例７：フタロシアニン化合物（Ｇ）：ＶＯＰｃ｛２−（ＣＨ３）−５−ｔＢｕＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４の合成
２００ｍｌの四ツ口フラスコ、テトラフルオロフタロニトリル１２ｇ（０．０６モル）、フッ化カリウム８．３７ｇ（０．０１４４モル）およびアセトニトリル５０ｍｌを仕込み、さらに滴下ロートに２−メチル−５−ｔ−ブチルフェノール２１．６４ｇ（０．１２モル）を仕込む。２０℃に保ちながら攪拌下滴下ロートより２−メチル−５−ｔ−ブチルフェノールを約０．５時間かけて滴下した後、約２時間攪拌を続ける。その後、反応温度を５０℃までゆっくり上げながら２時間攪拌する。その後、２，６−キシレノール８．０６ｇ（０．０６６モル）とフッ化カリウム４．６０ｇ（０．０７９２モル）とアセトニトリル１０ｇを加え、還流下で約８時間反応させる。その後、反応溶液を吸引ろ過しアセトニトリルを留去した後、６０℃で真空乾燥し、４，５−ビス（２−メチル−５−ｔブチルフェノキシ）−３−（２，６−キシレノキシ）−６−フルオロフタロニトリル約３５ｇを得た。
【００８６】
上記で得られた４，５−ビス（２−メチル−５−ｔブチルフェノキシ）−３−（２，６−キシレノキシ）−６−フルオロフタロニトリルと、塩化バナジウム（ＩＩＩ）３．７１ｇ（２３．５９ミリモル）、１−オクタノール３．０８ｇ（２３．５９ミリモル）およびベンゾニトリル５０ｇを仕込み、１９０℃で攪拌下６時間反応させた。反応終了後、ベンゾニトリル５０ｇを加えた後６０℃に降温し、その後２−エチルヘキシルアミン６５ｇを加え、６０℃で６時間反応させた。反応終了後、反応液をメタノール１０００ｇ中に滴下し結晶を析出させ、吸引ろ過を行った。得られたケーキを再度メタノール５００ｇで攪拌洗浄し、吸引ろ過した。得られたケーキを真空乾燥機で１００℃１８ｈ乾燥後、目的物であるフタロシアニン化合物（Ｇ）：ＶＯＰｃ｛２−（ＣＨ３）−５−ｔ−ＢｕＰｈＳ｝８｛２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ｝４｛ＣＨ３（ＣＨ２）３ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＮＨ｝４を約２１．５ｇ得た（テトラフルオロフタロニトリルに対する収率６２．５％）。
【００８７】
得られたフタロシアニン化合物（Ｇ）について、実施例１に記載される方法と同様にして、ヘキサン溶液中での最大吸収波長（λｍａｘ）とモル吸光係数、ならびにヘキサンに対する溶解度を測定した。その結果を下記表１に示す。
【００８８】
【表１】
0005500768.tif 000010
【産業上の利用可能性】
【００８９】
本発明のフタロシアニン化合物は、炭素原子数６〜１５の脂肪族炭化水素系溶媒への溶解性に優れるため、カラートナー、インクジェット用インク、家庭用インクジェット用インク、改ざん偽造防止用バーコード用インク、ゴーグルのレンズや遮蔽板、プラスチックリサイクルの際の仕分け用の染色剤、光記録媒体、レーザー治療用感光性色素、ならびにＰＥＴボトルの成形加工時のプレヒーティング助剤などの様々な用途、特にインクジェット用インクに好適に使用できる。