(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、前記警告の表示を制限する期間を、前記電波受信手段が実行する受信処理の種類に応じて決定する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項２】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、前記警告の表示を制限する期間を、前記電波受信手段が前記受信処理の実行に要した時間に応じて決定する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項３】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理が成功した場合、当該受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、前記受信処理が失敗した場合、前記警告の表示を制限しない
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項４】
請求項３に記載の電波腕時計において、
前記電圧警告表示手段は、前記受信処理が失敗した場合、前記警告の表示として、前記受信処理が行われていない場合における警告の表示とは異なる種類の表示を行う
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項５】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、
前記電波受信手段は、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した状態で前記電波の受信の指示を使用者から受け付けた場合、前記電池の電圧が所定の閾値以上に回復するのを待ってから、前記指示に応じた受信処理を実行する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項６】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
前記電池の温度を検出する温度センサと、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、前記警告の表示を制限する期間を、前記温度センサが検出した温度に応じて決定する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項７】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した場合に、前記警告の表示を行い、前記電波受信手段による受信処理の終了後、前記電池の電圧が前記所定の閾値以上に回復するまでの間、前記警告の表示を制限する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項８】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限し、前記電波受信手段による受信処理の終了時における前記電池の電圧の値を取得し、当該取得した電圧の値に応じて、前記警告の表示を制限する期間を決定する
ことを特徴とする電波腕時計。
【請求項９】
時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、
前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、
内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、
を含み、
前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理が行われていないときには、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した場合に前記警告の表示を行い、前記受信処理の終了後は、前記電池の電圧が前記所定の閾値よりも小さな制限時閾値未満に低下した場合だけ前記警告の表示を行うことにより、前記警告の表示を制限する
ことを特徴とする電波腕時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外部の時刻情報供給源から受信した電波に基づいて時刻の修正を行う電波腕時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
内蔵されている電池が供給する電池電圧により動作する腕時計がある。このような腕時計においては、電池電圧が低下すると高負荷の処理に支障が出る場合がある（例えば特許文献１参照）。そこで、電池電圧が低下した場合に、例えば２秒運針などによって警告表示を行うことが考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−３３７３８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
腕時計の中には、時刻情報を含んだ電波を外部の時刻情報供給源（例えばＧＰＳ衛星等）から受信して時刻の修正を行う電波腕時計がある。このような電波腕時計は、電波の受信処理を行うと一時的に電池電圧が低下することがある。この場合の電池電圧の低下は一時的なものだが、このような電池電圧の低下が生じた場合にも前述した警告表示を行うこととすると、電池に何らかの問題が生じていると使用者に誤解させるおそれがある。また、警告表示が解除されるまで腕時計が備える機能の一部が制限され、使用できなくなる場合もあり得る。
【０００５】
本発明は上記課題を考慮してなされたものであって、その目的の一つは、電池電圧の低下を警告する警告表示の機能を備える場合において、不要な警告表示を避けることのできる電波腕時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る電波腕時計は、時刻情報を含む電波を受信する電波受信手段と、前記受信した電波に含まれる時刻情報に応じた時刻を表示する時刻表示手段と、内蔵する電池の電圧が低下した場合に、当該電圧の低下を警告する表示を行う電圧警告表示手段と、を含み、前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了後、所定の条件を満たすまでの間、前記警告の表示を制限することを特徴とする。
【０００７】
前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記警告の表示を制限する期間を、前記電波受信手段が実行する受信処理の種類に応じて決定することとしてもよい。
【０００８】
また、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記警告の表示を制限する期間を、前記電波受信手段が前記受信処理の実行に要した時間に応じて決定することとしてもよい。
【０００９】
また、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記受信処理が成功した場合、前記警告の表示を制限し、前記受信処理が失敗した場合、前記警告の表示を制限しないこととしてもよい。
【００１０】
さらに、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記受信処理が失敗した場合、前記警告の表示として、前記受信処理が行われていない場合における警告の表示とは異なる種類の表示を行うこととしてもよい。
【００１１】
また、前記電波腕時計において、前記電波受信手段は、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した状態で前記電波の受信の指示を使用者から受け付けた場合、前記電池の電圧が所定の閾値以上に回復するのを待ってから、前記指示に応じた受信処理を実行することとしてもよい。
【００１２】
また、前記電波腕時計は前記電池の温度を検出する温度センサをさらに含み、前記電圧警告表示手段は、前記警告の表示を制限する期間を、前記温度センサが検出した温度に応じて決定することとしてもよい。
【００１３】
また、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した場合に、前記警告の表示を行い、前記電波受信手段による受信処理の終了後、前記電池の電圧が前記所定の閾値以上に回復するまでの間、前記警告の表示を制限することとしてもよい。
【００１４】
また、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記電波受信手段による受信処理の終了時における前記電池の電圧の値を取得し、当該取得した電圧の値に応じて、前記警告の表示を制限する期間を決定することとしてもよい。
【００１５】
また、前記電波腕時計において、前記電圧警告表示手段は、前記受信処理が行われていないときには、前記電池の電圧が所定の閾値未満に低下した場合に前記警告の表示を行い、前記受信処理の終了後は、前記電池の電圧が前記所定の閾値よりも小さな制限時閾値未満に低下した場合だけ前記警告の表示を行うことにより、前記警告の表示を制限することとしてもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、時刻情報を含んだ電波の受信が完了してから所定の条件を満たすまでの間は、電池電圧の低下を警告する警告表示を抑制するので、電池に問題が生じていない場合に電池電圧に関する警告表示を行ってしまわないようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施の形態に係る電波腕時計の外観の一例を示す平面図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る電波腕時計の内部構成を示す構成ブロック図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る電波腕時計が実現する機能を示す機能ブロック図である。
【図４】受信処理に伴う電池電圧の変化を示す図である。
【図５】複数回の受信処理が行われた場合の電池電圧の変化を示す図である。
【図６】所要時間の異なる受信処理のそれぞれに応じて設定される警告制限期間を示す図である。
【図７】警告制限期間を設定する処理の流れの一例を示すフロー図である。
【図８】本発明の実施の形態に係る電波腕時計が実行する処理の流れの一例を示すフロー図である。
【図９】本発明の実施の形態に係る電波腕時計が実行する処理の流れの別の例を示すフロー図である。
【図１０】本発明の実施の形態に係る電波腕時計の外観の一例を示す平面図である。
【図１１】図１０における状態表示針の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１９】
本実施形態に係る電波腕時計１は、時刻情報を含んだ電波を受信し、当該受信した電波に含まれる時刻情報を用いて自身が計時している時刻の修正を行う。図１は、本実施形態に係る電波腕時計１の外観の一例を示す平面図であり、図２は、電波腕時計１の内部構成を示す構成ブロック図である。これらの図に示されるように、電波腕時計１は、アンテナ１０と、受信回路２０と、制御回路３０と、二次電池４０と、電池電圧検出部４１と、スイッチ４２と、太陽電池４３と、温度センサ４４と、駆動機構５０と、時刻表示部５１と、操作部６０と、を含んで構成される。
【００２０】
アンテナ１０は、時刻情報を含んだ電波として、衛星から送信される衛星信号を受信する。特に本実施形態では、アンテナ１０は、ＧＰＳ（Global Positioning System）衛星から送信される周波数約１．６ＧＨｚの電波を受信するパッチアンテナである。ＧＰＳは、衛星測位システムの一種であって、地球の周囲を周回する複数のＧＰＳ衛星によって実現されている。これらのＧＰＳ衛星は、それぞれ高精度の原子時計を搭載しており、原子時計によって計時された時刻情報を含んだ衛星信号を周期的に送信している。
【００２１】
受信回路２０は、アンテナ１０によって受信された衛星信号を復号して、復号の結果得られる衛星信号の内容を示すビット列（受信データ）を出力する。具体的に、受信回路２０は、高周波回路（ＲＦ回路）２１及びデコード回路２２を含んで構成されている。
【００２２】
高周波回路２１は、高周波数で動作する集積回路であって、アンテナ１０が受信したアナログ信号に対して増幅、検波を行って、ベースバンド信号に変換する。デコード回路２２は、ベースバンド処理を行う集積回路であって、高周波回路２１が出力するベースバンド信号を復号してＧＰＳ衛星から受信したデータの内容を示すビット列を生成し、制御回路３０に対して出力する。
【００２３】
制御回路３０は、マイクロコンピュータ等であって、演算部３１と、ＲＯＭ（Read Only Memory）３２と、ＲＡＭ（Random Access Memory）３３と、ＲＴＣ（Real Time Clock）３４と、モータ駆動回路３５と、を含んで構成される。
【００２４】
演算部３１は、ＲＯＭ３２に格納されたプログラムに従って各種の情報処理を行う。本実施形態において演算部３１が実行する処理の詳細については、後述する。ＲＡＭ３３は、演算部３１のワークメモリとして機能し、演算部３１の処理対象となるデータが書き込まれる。特に本実施形態では、受信回路２０によって受信された衛星信号の内容を表すビット列（受信データ）が、ＲＡＭ３３内のバッファ領域に順次書き込まれる。ＲＴＣ３４は、電波腕時計１内部での計時に使用されるクロック信号を供給する。本実施形態に係る電波腕時計１では、演算部３１が、ＲＴＣ３４から供給される信号によって計時された内部時刻を、受信回路２０によって受信された衛星信号に基づいて修正して、時刻表示部５１に表示すべき時刻（表示時刻）を決定する。さらに、モータ駆動回路３５が、この決定された表示時刻に応じて、後述する駆動機構５０に含まれるモータを駆動する駆動信号を出力する。これにより、制御回路３０によって生成された表示時刻が時刻表示部５１に表示される。
【００２５】
二次電池４０は、リチウムイオン電池等であって、太陽電池４３によって発電された電力を蓄積する。そして、蓄積された電力を、受信回路２０や制御回路３０に対して供給する。電池電圧検出部４１は、例えば抵抗器等を含んで構成される。制御回路３０は、二次電池４０から電池電圧検出部４１に流れる電流を計測するなどの方法で、二次電池４０の電圧（以下、電池電圧という）を検出する。
【００２６】
二次電池４０から受信回路２０への電力供給路の途中にはスイッチ４２が設けられており、このスイッチ４２のオン／オフは制御回路３０が出力する制御信号によって切り替えられる。制御回路３０がスイッチ４２のオン／オフを切り替えることで、受信回路２０の動作タイミングが制御される。受信回路２０は、スイッチ４２を介して二次電池４０から電力が供給されている間だけ動作し、その間にアンテナ１０が受信した衛星信号の復号を行う。
【００２７】
太陽電池４３は、文字板５３の下に配置されており、電波腕時計１に対して照射される太陽光などの外光によって発電し、発電した電力を二次電池４０に供給する。
【００２８】
温度センサ４４は、電波腕時計１内に配置されており、二次電池４０周辺の温度を検出し、検出結果を制御回路３０に入力する。制御回路３０は、温度センサ４４による温度の検出結果を用いて、例えば温度が所定の範囲外にあるときは二次電池４０への充電を制限する制御を行う。
【００２９】
駆動機構５０は、前述したモータ駆動回路３５から出力される駆動信号に応じて動作するステップモータと、輪列と、を含んで構成され、ステップモータの回転を輪列が伝達することによって、指針５２を回転させる。時刻表示部５１は、指針５２及び文字板５３によって構成される。指針５２は、時針５２ａ、分針５２ｂ、及び秒針５２ｃからなり、これらの指針５２が文字板５３上を回転することによって、現在時刻が表示される。なお、文字板５３上には、時刻表示のための目盛だけでなく、時刻情報受信の成否をユーザに示すためのマーカーなどが表示されてもよい。
【００３０】
操作部６０は、例えば竜頭や操作ボタン等であって、電波腕時計１の使用者による操作を受け付けて、その操作内容を制御回路３０に対して出力する。制御回路３０は、操作部６０が受け付けた操作入力の内容に応じて各種の処理を実行する。特に本実施形態では、制御回路３０は、使用者による操作部６０に対する操作入力に応じて、電波の受信処理を行う。
【００３１】
以下、本実施形態において制御回路３０の演算部３１が実行する処理の具体例について、説明する。演算部３１は、ＲＯＭ３２に格納されたプログラムを実行することにより、機能的に、図３に示すように、衛星信号受信部３１ａと、時刻修正部３１ｂと、電圧警告表示部３１ｃと、を実現する。
【００３２】
衛星信号受信部３１ａは、ＧＰＳ衛星から送信される衛星信号を受信することにより、その中に含まれる時刻情報のデータを取得する。なお、衛星信号受信部３１ａは、定期的にこのような時刻情報の取得処理を実行してもよいし、使用者の操作部６０に対する指示操作に応じてこれらの処理を実行してもよい。また、電波腕時計１は、自身の電波受信環境（信号強度など）に応じて、衛星信号の受信タイミングを決定してもよい。特に使用者の指示操作に応じて電波の受信処理を行った場合、衛星信号受信部３１ａは、その受信結果（受信処理に成功したか否か）を表示してもよい。この場合、衛星信号受信部３１ａは、例えば秒針５２ｃを回転させて、文字板５３上に配置された受信の成否を示すマーカーのいずれかを指し示すことによって、受信処理に成功したか否かを使用者に対して提示する。
【００３３】
時刻修正部３１ｂは、衛星信号受信部３１ａがＧＰＳ衛星から受信した情報を用いて、電波腕時計１の内部で計時されている内部時刻の修正を行う。
【００３４】
電圧警告表示部３１ｃは、電池電圧が低下した場合に、そのことを使用者に警告する警告表示を行う。具体的に、電圧警告表示部３１ｃは、定期的に電池電圧検出部４１により電池電圧を測定し、その測定結果が所定の閾値Ｖｔｈを下回るときに警告表示を行う。電圧警告表示部３１ｃは、例えば時刻表示用の指針５２を変則運針させたり、状態表示用の針を用いて表示するなど、各種の方法で警告表示を行うことができる。以下では一例として、電圧警告表示部３１ｃは、秒針５２ｃを２秒運針（秒針５２ｃを２秒毎に２秒分回転させる運針）させることにより電池電圧低下の警告表示を行うこととする。このような警告表示を行うことにより、二次電池４０の充電が必要な場合に、電波腕時計１はそのことを使用者に知らせることができる。
【００３５】
さらに本実施形態において、電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａによる衛星信号の受信処理終了後、所定の条件が満たされるまで、上述した警告表示の実施を制限することとする。これは、以下のような理由による。受信処理の際には受信回路２０が動作して二次電池４０から大きな電流が流れるため、受信処理の実行中、及び実行直後は、一時的に電池電圧が低下する。図４は、このような受信処理に伴う電池電圧の変化を示すグラフであって、横軸は時間経過を、縦軸は電池電圧の大きさを、それぞれ示している。また、時刻ｔ０及びｔ１は、それぞれ受信処理の開始タイミング及び終了タイミングを示している。同図に示されるように、受信処理に伴って電池電圧は閾値Ｖｔｈ未満にまで低下するが、このような電池電圧の低下は一時的なものであって、通常、受信処理が終了してしばらく時間が経つと電池電圧は再び閾値Ｖｔｈを超えて受信開始前のレベル近くまで回復する。なお、図４の時刻ｔ２は、受信処理の後、電池電圧が閾値Ｖｔｈまで回復するタイミングを示している。このような受信処理に伴う一時的な電池電圧の低下が生じた場合にも警告表示を行うこととすると、本来的には電池電圧に問題がないにも関わらず、利用者に対して電池電圧の低下に対する対処が必要であるかのような表示が行われてしまう。特に二次電池４０がリチウムイオン電池の場合、電池電圧の回復には比較的時間がかかるため、このような警告表示を行うことは問題となる。また、電池電圧が回復してもある一定時間警告表示が継続するような場合、受信処理を実行するたびに再度の受信処理などの高負荷処理が一定時間制限されてしまう可能性もある。そこで電圧警告表示部３１ｃは、少なくとも受信処理の終了から所定の条件が満たされるまでの期間、電池電圧低下の警告表示を制限することとする。以下では、警告表示の制限が行われる期間を警告制限期間という。
【００３６】
具体的に、電圧警告表示部３１ｃは、警告制限期間中は電池電圧の値に関わらず必ず警告表示を行わないこととしてもよい。あるいは、警告制限期間の終了までは、警告表示を行うための判断基準となる閾値を、通常時の閾値Ｖｔｈよりも低い制限時閾値Ｖｔｈ２に変更してもよい。この場合の制限時閾値Ｖｔｈ２は、図４に示されるように、通常の受信処理により一時的に低下した際の電池電圧の値よりも低い値に設定される。こうすれば、通常時であれば警告表示が行われるような値（Ｖｔｈ未満の値）まで電池電圧が低下しても、警告制限期間中は警告表示が行われないようにすることができる。一方で、受信処理に伴う一時的な低下を超える値（Ｖｔｈ２未満）まで電池電圧が低下した場合には、警告制限期間中であっても警告表示を行うことができる。
【００３７】
以下、警告制限期間の終了タイミングの決定方法のいくつかの例について、説明する。電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の終了から予め定められた時間が経過するまでの間を警告制限期間としてもよい。さらに、この例において警告制限期間が終了する前に衛星信号受信部３１ａによって再度受信処理が実行された場合、最後に実施された受信処理の終了から予め定められた時間が経過するまでの間を警告制限期間としてもよい。図５はこの場合の電池電圧の時間変化を示している。この図においては、時刻ｔ０で開始された１回目の受信処理が時刻ｔ１で終了し、その時点で時刻ｔ３が警告制限期間の終了タイミングとして決定されている。しかし、時刻ｔ３が到来するよりも前に、時刻ｔ４において２回目の受信処理が開始され、時刻ｔ５で終了している。この時点で、時刻ｔ６が新たな警告制限期間の終了タイミングとして決定されている。この例では、受信処理の終了後、警告制限期間内に直前の受信処理が成功したか否かを表示してもよい。
【００３８】
あるいは、電圧警告表示部３１ｃは、電池電圧が予め定められた値（例えば閾値Ｖｔｈ）以上に回復するまでの時間を警告制限期間としてもよい。この例において予め定められた値が閾値Ｖｔｈであるとした場合、図４における時刻ｔ２が警告制限期間の終了タイミングとなる。なお、この例においても、電池電圧が低下を続けるような場合に備えて、警告制限期間の上限値（最大時間）を予め定めておいてもよい。この場合、最大時間が経過するか、又は電池電圧が予め定められた値以上に回復するまでの間、警告表示が制限されることになる。
【００３９】
また、電圧警告表示部３１ｃは、温度センサ４４による温度の検出結果に応じて警告制限期間の長さを変更してもよい。二次電池４０の充放電特性は温度に依存して変化するため、受信処理開始時の温度に応じて警告制限期間の終了タイミングを決定することによって、警告制限期間を最適化できる。
【００４０】
また、電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａが実行する受信処理の内容に応じて警告制限期間の長さを変更してもよい。衛星信号受信部３１ａは、時刻情報の取得だけでなく、その他の目的のためにも受信処理を実行する。具体的に、ＧＰＳ衛星からの衛星信号を受信する場合、時刻情報の受信を行う前に予めＧＰＳ衛星からの衛星信号を捕捉するために受信処理を実行する。また、ＧＰＳ衛星が送信するＧＰＳ時刻は、協定世界時に対して閏秒に起因するずれがあり、ＧＰＳ衛星は、このずれを補正するための閏秒情報も送信している。そのため、電波腕時計１は、ＧＰＳ衛星から時刻情報だけでなく、この閏秒情報も受信する。また、ＧＰＳ衛星が送信する時刻情報は、週の始まり（日曜日の午前０：００）を起点とした現在時刻を示すＴＯＷ（Time Of Week）と、所定の基準時点から数えて現在が第何週かを示す週番号ＷＮと、から構成されている。そのため、電波腕時計１は、場合によって、ＴＯＷだけを受信することもあれば、ＴＯＷと週番号ＷＮとを併せて受信することもある。つまり、衛星信号受信部３１ａは、場合によって、ＧＰＳ衛星捕捉のための受信処理、ＴＯＷのみの受信処理、ＴＯＷ及び週番号ＷＮの受信処理、並びに閏秒情報取得のための受信処理などを行う。このような受信処理の種類（受信モード）によって、受信処理に要する処理時間や受信処理時の処理負荷も変化するため、消費電流にも違いが生じる。そこで電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａが受信処理を実行する際には、当該受信処理の種類を示す情報を衛星信号受信部３１ａから受け取り、受信処理の種類に応じて警告制限期間の終了タイミングを決定する。こうすれば、受信処理の種類ごとに警告制限期間を最適化することができる。
【００４１】
また、電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａが受信処理の実行に要した所要時間に応じて警告制限期間の長さを決定してもよい。受信処理の所要時間は、図４における時刻ｔ０（受信処理開始タイミング）から時刻ｔ１（受信処理終了タイミング）までの時間であって、前述した受信処理の種類の違いになどに応じて、この時間は変化する。そして、受信処理の所要時間が長いほど、その間に電池電圧は大きく低下するため、電池電圧の回復に時間を要すると推定される。そこで電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａから受信処理の開始及び終了タイミングにそれぞれ通知を受け取ることによって、受信処理の所要時間をカウントする。そして、カウントされた受信処理の所要時間が長いほど警告制限期間が長くなるように警告制限期間の終了タイミングを決定する。これにより、警告制限期間の長さを最適化することができる。図６は、このような手法を用いて警告制限期間を設定する場合において、所要時間の異なる受信処理のそれぞれに応じて設定される警告制限期間を示す図である。図中、実線は比較的短い所要時間の受信処理（例えばＴＯＷのみの受信処理）が行われた場合の電池電圧の時間変化を示しており、時刻ｔ０から時刻ｔ１までの期間Ｔ１が受信処理の所要時間を、時刻ｔ１から時刻ｔ３までの期間Ｔ２がこの期間Ｔ１に応じて決定される警告制限期間を、それぞれ示している。また、破線は比較的長い所要時間の受信処理（例えばＴＯＷ及び週番号ＷＮ双方の受信処理）が行われた場合の電池電圧の時間変化を示しており、時刻ｔ０から時刻ｔ１′までの期間Ｔ３が受信処理の所要時間を、時刻ｔ１′から時刻ｔ３′までの期間Ｔ４がこの期間Ｔ３に応じて決定される警告制限期間を、それぞれ示している。この図から分かるように、Ｔ１＜Ｔ３であることに応じて、設定される警告制限期間の長さがＴ２＜Ｔ４の関係になっている。なお、電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の種類、及び所要時間の双方を考慮して警告制限期間の長さを決定してもよい。例えば電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の種類ごとに予め定められている基準値に対して、受信処理の所要時間の長さに応じて決定される補正値を加減するなどの方法で、警告制限期間の長さを決定してもよい。図７はこの場合の処理フローを示している。同図に示すように、電圧警告表示部３１ｃは、まず衛星信号受信部３１ａによる受信処理の開始時に衛星信号受信部３１ａから受信処理の種類を示す情報を取得する（Ｓ１０１）。その後、衛星信号受信部３１ａによる受信処理の実行中にその所要時間をカウントすることによって、受信処理の終了時に所要時間のカウント値を得る（Ｓ１０２）。そして電圧警告表示部３１ｃは、このＳ１０１及びＳ１０２のそれぞれで取得した情報に基づいて、警告制限期間の終了タイミングｔ３を決定する（Ｓ１０３）。なお、電圧警告表示部３１ｃは、前述したように、受信処理の種類のみ、又は受信処理の所要時間のカウント値のみに基づいて警告制限期間の終了タイミングｔ３を決定してもよい。
【００４２】
また、電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の終了タイミングで電池電圧検出部４１による電池電圧の検出を行い、当該検出された電池電圧の値に応じて警告制限期間の長さを決定してもよい。この場合、受信処理終了時の電池電圧の値が低ければ低いほど、電池電圧の回復に時間がかかると予測されるので、警告制限期間が長くなるように警告制限期間の終了タイミングを決定する。
【００４３】
また、電圧警告表示部３１ｃは、衛星信号受信部３１ａが受信処理に成功したか否かに応じて、警告表示の制限を行うか否かを変更してもよい。なお、ここでの受信処理の成功とは、受信処理の目的とする情報（時刻情報や閏秒情報など）の受信が完了することを指す。特に使用者の指示操作に応じて時刻情報の受信処理を実行した場合、受信処理に成功すれば一時的に電池電圧が低下してもそれほど問題とならないため、これまで説明したように警告表示の制限を行ってよい。これに対して、受信処理に失敗してその旨が表示された場合、使用者は再度受信処理の実行を指示することが考えられる。しかしながら、前述したように受信処理には大きな消費電流が必要となるため、電池電圧の低下中に再度受信処理を実行することはできない。そのため、受信処理に失敗した場合には、当該受信処理により電池電圧が低下しており、電池電圧が回復するまでは受信処理が実行できないことを使用者に提示する必要がある。
【００４４】
このように受信処理の結果に応じて警告表示の制限を行うか否か変更する場合の具体的な処理フローの例について、図８のフロー図を用いて説明する。
【００４５】
使用者から受信処理の指示があった場合、まず衛星信号受信部３１ａは、電池電圧が所定値以上あるか否かを判定する（Ｓ１）。なお、この場合の所定値は、警告表示を行うか否かの判断基準となる閾値Ｖｔｈであってよい。電池電圧が所定値以上ない場合、受信処理は実行できないので、衛星信号受信部３１ａは処理を終了する。
【００４６】
一方、電池電圧が所定値以上ある場合、衛星信号受信部３１ａは受信処理を行い、その結果（受信処理が成功したか否か）を電圧警告表示部３１ｃに対して出力する（Ｓ２）。Ｓ２の処理後、電圧警告表示部３１ｃは、電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満か否かを判定する（Ｓ３）。電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満でなければ、電池電圧に関する警告表示は不要なので、電圧警告表示部３１ｃは処理を終了する。一方、電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満の場合、電圧警告表示部３１ｃはＳ２の受信処理が成功したか否かを判定し（Ｓ４）、その判定結果に応じて処理を分岐させる。すなわち、受信処理に成功した場合（Ｓ４の判定が「Ｙ」の場合）、電圧警告表示部３１ｃは電池電圧低下の警告表示を制限する（Ｓ５）。
【００４７】
一方、受信処理に失敗した場合（Ｓ４の判定が「Ｎ」の場合）、電圧警告表示部３１ｃは電池電圧低下の警告表示を制限しない。その結果、電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満に低下したことを示す警告表示（ここでは２秒運針）が行われる（Ｓ６）。
【００４８】
Ｓ５及びＳ６のいずれの場合にも、電圧警告表示部３１ｃは、電池電圧が閾値Ｖｔｈ以上に回復するのを待って（Ｓ７）、警告表示の制限、又は警告表示を終了する（Ｓ８）。なお、ここでは電池電圧が閾値Ｖｔｈ以上に回復したタイミングを警告制限期間の終了タイミングとしている。
【００４９】
以上の処理によれば、受信処理に失敗した場合、２秒運針が行われているか否かによって、使用者は電波腕時計１に再度受信処理を指示できる状態にあるか否かを把握できる。一方で、受信処理に成功した場合、電池電圧が低下したとしても、使用者が再度受信処理を指示することは通常想定されないので、警告表示を行わない。そのため、使用者に対して不要な警告表示を行わないようにすることができる。
【００５０】
なお、電池電圧が低下している間に使用者が受信処理を指示する操作を操作部６０に対して実行した場合、衛星信号受信部３１ａは、当該指示操作を無視するのではなく、電池電圧が回復して受信可能な状態になってから受信処理を実行することとしてもよい。この場合の処理フローの例について、図９のフロー図を用いて説明する。
【００５１】
使用者から受信処理の指示があった場合、まず衛星信号受信部３１ａは、図８のフローの場合と同様に、電池電圧が所定値以上あるか否かを判定する（Ｓ１１）。そして、電池電圧が所定値以上ある場合には、直ちに受信処理を実行する（Ｓ１２）。
【００５２】
一方、電池電圧が所定値以上ない場合には、受信指示を受け付けたことを示すフラグ（受信指示受付フラグ）をオンに設定して（Ｓ１３）、電池電圧の上昇を待つ（Ｓ１４）。受信指示受付フラグがオンになっている状態で電池電圧が所定値以上となっていることを検知した場合、衛星信号受信部３１ａは受信処理を実行する（Ｓ１２）。このとき、衛星信号受信部３１ａは受信指示受付フラグをオフに戻す。
【００５３】
その後は、図８のＳ３以降と同様の処理が実行される。すなわち、電圧警告表示部３１ｃは、まず電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満か否かを判定し（Ｓ１５）、電池電圧が閾値Ｖｔｈ以上であれば処理を終了する。一方、電池電圧が閾値Ｖｔｈ未満の場合、電圧警告表示部３１ｃは、さらにＳ１２の受信処理が成功したか否かを判定する（Ｓ１６）。判定の結果、受信処理に成功した場合（Ｓ１６の判定が「Ｙ」の場合）、電圧警告表示部３１ｃは電池電圧低下の警告表示を制限し（Ｓ１７）、受信処理に失敗した場合（Ｓ１６の判定が「Ｎ」の場合）には、電池電圧の低下を示す警告表示を行う（Ｓ１８）。そして、電池電圧が閾値Ｖｔｈ以上に回復するのを待って（Ｓ１９）、警告表示の制限、又は警告表示を終了する（Ｓ２０）。
【００５４】
この例では、電池電圧の低下を示す警告表示が行われている間にも、使用者は受信処理の実行を指示することができる。電波腕時計１は、受信処理の実行指示を受け付けたことを受信指示受付フラグによって記憶しておき、受信処理の実行に必要な条件（電池電圧が所定値以上という条件）が満たされると、受信処理を開始する。なお、このような受信指示受付フラグによる制御は、警告表示の制限と無関係に行われてもよい。すなわち、図９のフローの例では受信処理の失敗時に警告表示の制限を行わないこととしたが、電圧警告表示部３１ｃは受信処理の失敗時にも警告表示の制限を行ってもよい。この場合、一時的な電圧低下が使用者に提示されないため、使用者は受信処理の再実行を指示する可能性が高くなるが、このときにも以上説明したＳ１１〜Ｓ１４の制御を実行することで、衛星信号受信部３１ａは、電池電圧の回復を待って受信処理を実行することができる。
【００５５】
また、この図９のフローの例において、受信指示受付フラグがオンになっており、受信処理を実行可能な状態を待機している間は、そのことを示す表示を行ってもよい。この場合の表示方法は、例えば２秒運針以外の変則運針など、電圧警告表示部３１ｃによる電圧警告表示と区別可能な各種の方法であってよい。
【００５６】
以上の説明においては、警告制限期間の開始タイミングは受信処理の終了時であることとしたが、受信処理の開始時から電池電圧の低下は始まるので、受信処理の開始時を警告制限期間の開始タイミングとしてもよい。この場合、電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の開始時を基準として、前述した各種の方法で警告制限期間の終了タイミングを決定してもよい。あるいは、受信処理の終了時を基準として警告制限期間の終了タイミングを決定してもよい。
【００５７】
また、以上の説明では、受信処理の失敗時には通常の電池電圧低下時と同様の警告表示を行うこととしたが、これに限らず、電圧警告表示部３１ｃは、別の種類の警告表示を行うこととしてもよい。すなわち、電圧警告表示部３１ｃは、受信処理が行われていないときに電池電圧が低下した場合には、通常の警告表示を行い、受信処理の失敗後、警告制限期間が経過するまでの間に電池電圧が低下している場合には、通常の警告表示とは別の、一時的な電圧低下が生じていることを示す警告表示を行う。こうすれば、電波腕時計１は、通常の警告表示によって二次電池４０の充電が必要であることを使用者に提示するとともに、受信処理の失敗時には、これとは別の警告表示を行うことにより、一時的な電池電圧の低下が生じており、二次電池４０の充電が必要なわけではないが、しばらくの間受信処理の再実行を指示することができないことを使用者に提示できる。
【００５８】
図１０及び図１１は、このような受信処理に伴う一時的な電池電圧の低下を示す警告表示の一例を示す図である。図１０は、図１とは別の電波腕時計１の外観の例を示しており、この図の例では、電池電圧の状態を示すために専用の状態表示針５４が文字板５３上に配置されている。図１１は、この状態表示針５４の拡大図である。状態表示針５４は、電池電圧の変動に応じて扇形の電池電圧表示範囲５４ａの間で回転するよう制御されており、電圧警告表示部３１ｃは、この状態表示針５４の位置によって、電池電圧の低下を使用者に提示する。そして、電圧警告表示部３１ｃは、受信処理の成功時には、警告制限期間が経過するまでの間、この状態表示針５４の位置を変化させないようにして、一時的な電池電圧の変動を表示しないようにする。一方、受信処理の失敗によって電池電圧が低下している時には、電圧警告表示部３１ｃは、電池電圧表示範囲５４ａの一方の外側に配置された受信不可表示位置５４ｂを指し示すように状態表示針５４を回転させる。これにより、電圧警告表示部３１ｃは、二次電池４０の充電状態が悪化しているわけではないが、一時的に電池電圧が低下して受信処理が実行できない状態になっていることを、使用者に明示的に表示することができる。
【００５９】
また、前述したように、受信指示受付フラグがオンになっている間、その旨の表示を行う場合には、このような状態表示針５４を用いて受信指示受付フラグがオンになっていることの表示を行ってもよい。この場合、受信指示受付フラグがオンになると、状態表示針５４を電池電圧表示範囲５４ａ外であって、かつ受信不可表示位置５４ｂとは別の所定位置を指し示すように回転させることによって、電波腕時計１は受信指示受付フラグがオンになっていることを示す表示を行う。
【００６０】
なお、本発明の実施の形態は、以上説明したものに限られない。例えば以上の説明では電波腕時計１は二次電池４０を内蔵し、この二次電池４０が供給する電力によって動作するものとしたが、電波腕時計１は二次電池４０の代わりに一次電池を内蔵することとしてもよい。この場合も、電波の受信処理により一時的に一次電池の電池電圧が低下するのであれば本発明を適用することができる。また、以上の説明では電波腕時計１はＧＰＳ衛星からの電波を受信して時刻修正を行うこととしたが、本発明の実施の形態に係る電波腕時計はＧＰＳ衛星に限らず、標準電波の送信局等、各種の時刻情報源から電波を受信して時刻の修正を行う電波腕時計であってよい。
【符号の説明】
【００６１】
１  電波腕時計、１０  アンテナ、２０  受信回路、２１  高周波回路、２２  デコード回路、３０  制御回路、３１  演算部、３１ａ  衛星信号受信部、３１ｂ  時刻修正部、３１ｃ  電圧警告表示部、３２  ＲＯＭ、３３  ＲＡＭ、３４  ＲＴＣ、３５  モータ駆動回路、４０  二次電池、４１  電池電圧検出部、４２  スイッチ、４３  太陽電池、４４  温度センサ、５０  駆動機構、５１  時刻表示部、５２  指針、５２ａ  時針、５２ｂ  分針、５２ｃ  秒針、５３  文字板、５４  状態表示針、６０  操作部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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