(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑粘度の基油と、炭化水素に可溶なチタン化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に、潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な少なくとも一つの一定量のチタン化合物とを含んで成り、該炭化水素に可溶なチタン化合物が１モルのチタンアルコキシドと４モルのネオデカン酸から得られたものであり、炭化水素に可溶なチタン化合物の量が潤滑剤組成物に１０ｐｐｍから１５００ｐｐｍの範囲のチタンの量を与える量である潤滑剤組成物を含んで成る潤滑面。
【請求項２】
炭化水素に可溶なある量のチタン化合物が、潤滑剤組成物に５００ｐｐｍから１０００ｐｐｍの範囲のチタンを供給する、請求項１に記載の潤滑面。
【請求項３】
可動部を有し、また可動部を潤滑するための潤滑剤を含んでいる高荷重ディーゼルエンジンであって、該潤滑剤は、潤滑粘度のオイル；主に有機モリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成る群から選択された第一の摩擦調整剤；および炭化水素に可溶なチタン含有化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に、潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、少なくとも一つの炭化水素に可溶な一定量のチタン含有化合物を含んで成り、該チタン含有化合物が１モルのチタンアルコキシドと４モルのネオデカン酸から得られたものであり、そして該チタン含有化合物が硫黄およびリン化合物を欠いており、該炭化水素に可溶なチタン含有化合物が潤滑剤に対し１０ｐｐｍから１５００ｐｐｍの範囲のチタンの量を与える第二の摩擦調整剤；を含んで成る、高荷重ディーゼルエンジン。
【請求項４】
炭化水素に可溶なチタン化合物が、チタンイソプロポキシドとネオデカン酸の反応生成物を含んで成る、請求項３に記載の高荷重ディーゼルエンジン。
【請求項５】
潤滑粘度の基油成分；主に有機モリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成る群から選択された第一の摩擦調整剤；および炭化水素に可溶なチタン含有化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に、潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な一定量のチタン含有化合物を含んで成り、こゝで
該チタン含有化合物が１モルのチタンアルコキシドと４モルのネオデカン酸から得られたものであり、該チタン含有化合物が実質的に硫黄およびリン化合物を欠いており、そして該炭化水素に可溶なチタン含有化合物が潤滑剤に対し１０ｐｐｍから１５００ｐｐｍの範囲のチタン量を与える第二の摩擦調整剤；を含んで成る、完全に調合された潤滑剤組成物。
【請求項６】
潤滑剤組成物が、完成したオイルに０.７重量％以下の硫黄あるいは０.１２重量％以下のリンが含まれるような、圧縮点火エンジン用に適した、低灰、低硫黄、および低リン潤滑剤組成物から成るような、請求項５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
エンジン部分を、潤滑粘度の基油と、炭化水素に可溶なチタン含有化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に、潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な一定量のチタン含有化合物を含んで成る潤滑剤組成物に接触させることを含んで成る、潤滑剤組成物を含んだエンジンの作動中に、エンジンの潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる方法であって、
こゝで該チタン含有化合物は１モルのチタンアルコキシドと４モルのネオデカン酸から得られ、該チタン化合物は硫黄とリン原子を欠いており、潤滑剤に対し１０ｐｐｍから１５００ｐｐｍの範囲のチタン量を与える、方法。
【請求項８】
潤滑油でエンジンの可動部を潤滑する方法であって、基油；主として有機モリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成るグループから選択された第一の摩擦調整剤；および１モルのチタンアルコキシドと４モルのネオデカン酸との反応生成物を含んで成る第二の摩擦調整剤であって、５００ｐｐｍから１０００ｐｐｍのチタンを潤滑油に供給する効果があり、硫黄とリン原子を欠いているような第二の摩擦調整剤；を含んで成る潤滑剤組成物を、一つ以上の可動部用の潤滑油として使用することを含んで成る方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載の実施態様は、特定の油溶性のチタン添加剤と、潤滑油調合物中におけるそのようなチタン添加剤の用途、また特に潤滑剤調合物用の摩擦調整剤として使用される油溶性のチタン添加剤に関連する。
【背景技術】
【０００２】
乗用車や高荷重ディーゼルエンジンで使用される潤滑油は、長年の間に変化してきた。今日のエンジンは過去に比べてより熱くまた苛酷に運転されるようにデザインされている。可動部間の摩擦を低減するため、様々な添加剤が潤滑剤調合物に加えられてきた。特に一般的な添加剤の一つに、有機モリブデン添加剤がある。このようなモリブデン添加剤は、摩擦調整剤として特に有用ではあるが、低油溶性；銅および／または鉛腐食；完成した潤滑剤の色の黒ずみ；および完成した潤滑剤中の硫黄および／またはリン濃度の増加など、一つ以上の不利な点を有する。
【０００３】
硫黄およびリンを含んだ添加剤は公害防止装置の効果を害する、あるいは低減させることが知られている。そこで公害防止装置の保護のため、次世代の乗用車用モーターオイルおよび高荷重ディーゼルエンジンオイルには、完成したオイル中のリンおよび硫黄が低いことが必要とされる。例えば、現在のＧＦ−４モーターオイルの仕様書では、完成したオイルのリンおよび硫黄の含有量が、それぞれ０．０８重量％および０．７重量％未満であることを義務付けているし、また次世代高荷重ディーゼルエンジンオイルであるＰＣ−１０モーターオイルの仕様書では、オイルのリンおよび硫黄の含有量はそれぞれ０．１２重量％および０．４重量％未満、また硫酸塩灰分は１．０重量％未満であることを義務付けている。業界で知られているある種のモリブデン添加剤には、公害防止装置の効果を低下する量のリンおよび硫黄が含まれている。
【０００４】
従って、摩擦低減特性を促進し、また自動車およびディーゼルエンジンに使用される公害防止装置との適合性がより高い、潤滑剤添加物および組成物が必要となる。また、完成した潤滑剤の油溶性や腐食、および／または色の黒ずみなどに悪影響を与えることがなく、このような公害防止装置との適合性がより高い潤滑剤添加物および組成物も必要とされる。このような添加剤は、リンおよび／または硫黄を含んでいる場合もあるし、また実質的にリンおよび／または硫黄を欠いている場合もある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書の一つの実施態様では、潤滑粘度の基油と、炭化水素に可溶なチタン化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な少なくとも一つの一定量のチタン化合物を含んで成る潤滑剤組成物を含んだ、潤滑面が提示されている。
【０００６】
別の実施態様では、可動部を有し、また当可動部を潤滑する潤滑剤を含んだ自動車が提供されている。当潤滑剤には、第一および第二の摩擦調整剤を含んだ、潤滑粘度のオイルが含まれる。第一の摩擦調整剤は、主に有機モリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成る群から選択される。第二の摩擦調整剤には、炭化水素に可溶なチタン化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な一定量のチタン化合物が含まれている。炭化水素に可溶なチタン化合物は、実質的に硫黄およびリン原子を欠いている。
【０００７】
さらに別の実施態様では、第一および第二の摩擦調整剤を含む潤滑粘度の基油成分を含んだ、完全に調合された潤滑剤組成物が提供される。第一の摩擦調整剤は、有機主にモリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成る群から選択される。第二の摩擦調整剤には、炭化水素に可溶なチタン含有化合物を欠いている潤滑剤組成物が摩擦係数を低減する以上に潤滑剤組成物の摩擦係数を低減させる効果のある、炭化水素に可溶な一定量のチタン含有化合物が含まれている。第二の摩擦調整剤として使用されるチタン含有化合物は、実質的に硫黄およびリン原子を欠いている。
【０００８】
本開示のさらなる実施態様では、潤滑油で可動部を潤滑する方法が提供される。当方法には、第一および第二の摩擦調整剤を含む基油を含んで成る潤滑剤組成物を、一つ以上の可動部の潤滑油として使用することが含まれる。第一の摩擦調整剤は、主に有機モリブデン摩擦調整剤、グリセロールエステル摩擦調整剤、およびそれらの混合物から成る群から選択される。第二の摩擦調整剤は、チタンアルコキシドと、約Ｃ６から約Ｃ２５のカルボン酸との反応生成物である。このとき使用される第二の摩擦調整剤には、約５００ｐｐｍから約１０００ｐｐｍのチタンを潤滑油中に供給する効果がある。
【０００９】
上記に簡単に説明されたように、本開示の実施態様では、潤滑剤組成物の摩擦係数を著しく向上させ、また同等の摩擦改善の特性に必要とされるリンおよび硫黄添加剤の量を低減することのできるような、炭化水素に可溶なチタン化合物が提供される。当添加剤は、可動部間の表面に塗布する油性の流体と混合される。別の用途では、当添加剤は、完全に調合された潤滑剤組成物中に供給される。当添加剤は、将来型の乗用車やディーゼルエンジンオイルの仕様および基準だけではなく、現在提案されている、乗用車用モーターオイル用のＧＦ−４基準、また高荷重ディーゼルエンジンオイル用のＰＣ−１０基準を満たすことを特に目指している。
【００１０】
本明細書に記載の組成物および方法は、自動車の公害防止装置の効果の維持に特に適している。また一方では、当組成物および方法は、潤滑剤調合物の摩擦係数特性を向上させるのに適している。その他の特徴および利点は、本明細書に記載の実施態様を限定することなく実施の態様を例示することを意図した、以下の詳細な説明を参照することにより明白である。
【００１１】
前述の概要および以下の詳しい説明は、共に例示および説明のみを目的としたものであり、開示および請求された実施態様のさらなる説明を提供することを意図したものであると理解される。
【００１２】
一つの実施態様では、潤滑油組成物内の成分として有用な、新規の組成物が提示されている。当組成物は、リンおよび硫黄を含んだ従来の摩擦調整剤に加え、あるいはその部分的または完全な代用として使用される、炭化水素に可溶なチタン化合物を含んで成る。
【００１３】
潤滑剤組成物に加えられる添加剤および濃縮物の主な成分は、炭化水素に可溶なチタン化合物である。「炭化水素に可溶な」という用語は、化合物が、反応性のあるチタン化合物と炭化水素物質との反応あるいは錯体形成により、炭化水素物質に実質的に懸濁あるいは溶解していることを意味する。本明細書で使用される、「炭化水素」という用語は、炭素、水素、および／または酸素を様々な組み合わせで含んでいる、任意の多数の化合物を意味する。
【００１４】
「ヒドロカルビル」という用語は、炭素原子が分子の残りの部分に結合しており、また主に炭化水素の特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には以下のものが含まれる：
（１）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えばアルキルまたはアルケニル）置換基、脂環式（例えばシクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、また芳香族、脂肪族、および脂環式基によって置換された芳香族置換基、また環が分子の別の部分によって完成されている（例えば二つの置換基が一緒になって脂環式ラジカルを形成している）ような環状置換基；
（２）置換された炭化水素置換基、すなわち、本発明の状況下で、主に炭化水素である置換基（例えばハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）などを変化させないような、非炭化水素基を含んだ置換基；
（３）ヘテロ置換基、すなわち、主に本発明の状況下で、主に炭化水素の特性を有しながら、そうでなければ炭素原子から成る環または鎖の中に炭素以外の原子を含んでいるような置換基。ヘテロ原子には硫黄、酸素、および窒素があり、またピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルのような置換基が含まれる。通常、ヒドロカルビル基中、炭素原子１０個につき二つ以下、望ましくは一つ以下の非炭化水素置換基が存在する。一般的にはヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【００１５】
摩擦調整剤としての使用に適した炭化水素に可溶なチタン化合物は、チタンアルコキシドと、約Ｃ６から約Ｃ２５のカルボン酸との反応生成物から得られる。当反応生成物は以下の化学式で表されるか：
【化１】
0005414649.tif 000002
式中、ｎは２、３、および４のなかから選ばれた整数であり、またＲは約５つから約２４の炭素原子を含んだヒドロカルビル基である、あるいは以下の化学式で表される：
【化２】
0005414649.tif 000003
式中Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、同一あるいは異なったものであり、約５つから約２５の炭素原子を含むヒドロカルビル基のなかから選択される。上述の化学式の化合物は、本質的にリンおよび硫黄を欠いている。
【００１６】
ある実施態様において、炭化水素に可溶なチタン化合物を含んで成る潤滑剤または調合された潤滑剤パッケージが、約０．７重量％以下の硫黄および０．１２重量％以下のリンを含むように、炭化水素に可溶なチタン化合物は、硫黄およびリン原子を実質的にまたは本質的に欠いている、あるいは含んでいない。
【００１７】
別の実施態様では、炭化水素に可溶なチタン化合物は、実質的に活性硫黄を含んでいない。「活性」硫黄とは、完全に酸化されていない硫黄である。活性硫黄はさらに酸化され、使用中にオイル内でより酸性になる。
【００１８】
さらに別の実施態様では、炭化水素に可溶なチタン化合物は、実質的にすべての硫黄を含んでいない。さらなる実施態様では、炭化水素に可溶なチタン化合物は、実質的にすべてのリンを含んでいない。またさらなる実施態様では、炭化水素に可溶なチタン化合物は、実質的にすべての硫黄およびリンを含んでいない。例えば、中にチタン化合物が溶けているような基油には、一つの実施態様では約０．５重量％未満、また別の実施態様では約０．０３重量％以下の硫黄（例えばグループＩＩの基油）というように、比較的少量の硫黄が含まれていることもあるし、またさらに別の実施態様では、硫黄および／またはリンの量は、所定の時間に適切なモーターオイルの硫黄および／またはリンの仕様を満たすことをなお可能にしながら、化合物を生成するために必要な量に制限されることができる。
【００１９】
チタン／カルボン酸生成物の例としては、本質的にカプロン酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、オレイン酸、エルカ酸、リノール酸、リノレン酸、シクロヘキサンカルボン酸、フェニル酢酸、安息香酸、ネオデカン酸などから成る群から選択された酸とチタンの反応生成物が含まれるが、これらに限定はされない。このようなチタン／カルボン酸生成物の製造方法は、例えば、その開示が参照することにより本明細書に組み込まれている、米国特許第５，２６０，４６６号に記載されている。
【００２０】
本明細書に記載の実施態様の炭化水素に可溶なチタン化合物は、潤滑組成物中に有効に組み込まれている。従って、炭化水素に可溶なチタン化合物を、潤滑油組成物に直接添加することができる。しかしながら、一つの実施態様では、炭化水素に可溶なチタン化合物は、鉱油、合成油（例えばジカルボン酸のエステル等）、ナフサ、アルキル化（例えばＣ１０−Ｃ１３のアルキル）ベンゼン、トルエンまたはキシレンなどのような、実質的に不活性な、通常は液体である有機希釈剤で希釈され、金属添加剤濃縮物を形成する。チタン添加剤濃縮物は通常、約０重量％から約９９重量％の希釈油を含有する。
【００２１】
潤滑油調合物の調製の一般的な方法として、約１重量％から約９９重量％の活性成分の濃縮物の形態のチタン添加剤濃縮物が、例えば鉱物潤滑油のような炭化水素油やその他の適切な溶媒に添加される。通常これらの濃縮物は、完成した潤滑剤、例えばクランクケースモーターオイルを形成するため、分散剤／インヒビター（ＤＩ）添加剤パッケージおよびＤＩパッケージの１重量部につき約０．０１重量部から約５０重量部の潤滑油を含んだ粘度指数（ＶＩ）向上剤と共に、潤滑油に添加される。好適なＤＩパッケージは、例えば、その開示が引用することにより本明細書に組み込まれている米国特許第５，２０４，０１２号および６，０３４，０４０号に記載されている。ＤＩ添加剤パッケージに含まれ得るタイプの添加剤に、清浄剤、分散剤、耐摩耗剤、摩擦調整剤、シール膨張剤、抗酸化剤、発泡防止剤、潤滑剤、防錆剤、腐食防止剤、乳化破壊剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤その他がある。これらの成分のいくつかは当技術分野に精通した技術者には周知のものであり、本明細書に記載の添加剤および組成物と共に、通例の量で使用される。
【００２２】
別の実施態様では、チタン添加剤濃縮物は、完全に調合されたモーターオイル、または完成した潤滑剤中にトップトリートされる。チタン添加剤濃縮物とＤＩパッケージとを組み合わせる目的は、もちろん、最終的な混合物中での溶解あるいは分散を促進するだけでなく、様々な物質の取り扱いをより簡易かつ円滑にすることにある。
【００２３】
本明細書に記載の実施態様は、完成した潤滑剤組成物中に約１０ｐｐｍから約１５００ｐｐｍのチタンを供給する程度の、炭化水素に可溶なチタン化合物の濃度の比較的低い潤滑油および潤滑剤調合物を提供する。一つの実施態様では、約５００ｐｐｍから約１０００ｐｐｍ以上のチタンを供給するのに十分な量で、金属化合物が潤滑油組成物中に存在する。別の実施態様では、完成した潤滑剤中のチタン化合物の量は、チタン化合物を欠いた潤滑剤組成物の摩擦係数が減少する以上に潤滑剤組成物の摩擦係数を減少させる効果のあ
る量である。さらに別の実施態様では、チタン化合物は単独で、あるいは有機モリブデン化合物および／またはグリセロールエステルのような、一つ以上の従来の摩擦調整剤との組み合わせで使用される。
【００２４】
上述の炭化水素に可溶なチタン添加剤で作られた潤滑剤組成物は、多種多様な用途で使用される。圧縮点火エンジンおよび火花点火エンジン用としては、当潤滑剤組成物は、既報のＧＦ−４あるいはＡＰＩ−ＣＩ−４基準に見合うか、またはそれ以上であることが望ましい。上述のＧＦ−４またはＡＰＩ-ＣＩ−４基準に基づいた潤滑剤組成物には、完全に調合された潤滑剤を提供するため、基油、ＤＩ添加剤パッケージ、および／またはＶＩ向上剤が含まれている。本開示による潤滑剤の基油は、本質的に鉱油、合成潤滑油、植物油、およびそれらの混合物から成る群から選択された、潤滑粘度のオイルである。このような基油として、乗用車やトラックのエンジン、また船舶や列車のディーゼルエンジンなどのような、火花点火式および圧縮点火式内燃エンジン用のクランクケース潤滑油として従来使用されていたものが含まれる。このような基油は、一般的に、下記の表１に表わされるように、グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、およびグループＶに分類される：
【表１】
0005414649.tif 000004
【００２５】
分散剤成分
ＤＩパッケージ中に含有される分散剤には、分散される粒子と結合することのできる官能基を有する、油溶性ポリマーの炭化水素骨格が含まれるが、これらに限定はされない。一般的に、当分散剤は、アミン、アルコール、アミド、または通常架橋基によってポリマー骨格に結合しているエステルの極性部分を含んで成る。分散剤は、例えば、米国特許第３，６９７，５７４号および３，７３６，３５７号に記載のマンニッヒ分散剤；米国特許第４，２３４，４３５号および４，６３６，３２２号に記載の無灰コハク酸イミド分散剤；米国特許第３，２１９，６６６号、３，５６５，８０４号、および５，６３３，３２６号に記載のアミン分散剤；米国特許第５，９３６，０４１号、５，６４３，８５９号、および５，６２７，２５９号に記載のコッホ分散剤、また米国特許第５，８５１，９６５号、５，８５３，４３４号、および５，７９２，７２９号に記載のポリアルキレンコハク酸イミド分散剤などの中から選択される。
【００２６】
酸化防止剤成分
酸化防止剤、または抗酸化剤は、ベースストックが使用中に劣化する傾向を低減させる。劣化は、スラッジや、金属表面に堆積するニス様の堆積物のような酸化の産物、および完成した潤滑剤の粘度の増加などによって証明される。このような酸化防止剤には、ヒンダードフェノール；硫化ヒンダードフェノール；約Ｃ５から約Ｃ１２のアルキル側鎖を有するアルキルフェノールチオエステルのアルカリ土類金属塩；硫化アルキルフェノール；例えば硫化カルシウムノニルフェノールなどの、硫化された、あるいは硫化されていないアルキルフェノールの金属塩；無灰油溶性フェネートおよび硫化フェネート；リン硫化、
または硫化された炭化水素；リンエステル；金属チオカーバメート；および米国特許第４，８６７，８９０号に記載の油溶性銅化合物などが含まれるが、これらに限定はされない。
【００２７】
使用されるその他の抗酸化剤には、立体障害のフェノールおよびジアリールアミン、アルキル化フェノチアジン、硫化化合物、また無灰ジアルキルジチオカーバメートが含まれる。立体障害のフェノールの非限定的な例には、２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；２，６ジ−第３級ブチルメチルフェノール；４−エチル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−プロピル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ブチル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ペンチル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ヘキシル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ヘプチル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−（２−エチルヘキシル）−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−オクチル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ノニル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−デシル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ウンデシル−２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４−ドデシル２，６−ジ−第３級ブチルフェノール；４，４−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−ｏ−クレゾール）；４，４−メチレンビス（２−ｔ−アミル−ｏ−クレゾール）；２，２−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、４，４−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）；および米国特許公報第２００４／０２６６６３０号に記載の、それらの混合物を含むがそれらに限定されないようなメチレン架橋の立体障害フェノールなどが含まれるが、これらに限定はされない。
【００２８】
ジアリールアミン抗酸化剤には、以下の化学式を有するジアリールアミンが含まれるが、これに限定はされない：
【化３】
0005414649.tif 000005
式中Ｒ’およびＲ’’はそれぞれ独立に、約６から約３０の炭素原子を有する、置換または非置換アリール基を表す。アリール基の置換基の具体例には、約１つから約３０の炭素原子を有するアルキル基のような脂肪族炭化水素基、ヒドロキシ基、ハロゲンラジカル、カルボン酸またはエステル基、あるいはニトロ基などが含まれるが、これらに限定はされない。
【００２９】
アリール基は、置換されたまたは置換されていないフェニルあるいはナフチルである。一つの実施態様では、一つまたは両方のアリール基が、約４つから約３０の炭素原子を有する、少なくとも一つのアルキル基によって置換されている。別の実施態様では、一つまたは両方のアリール基が、約４つから約１８の炭素原子を有する、少なくとも一つのアルキル基によって置換されている。さらに別の実施態様では、一つまたは両方のアリール基が、約４つから約９つの炭素原子を有する、少なくとも一つのアルキル基によって置換されている。またさらに別の実施態様では、一つまたは両方のアリール基が、例えばモノアルキル化ジフェニルアミン、ジアルキル化ジフェニルアミン、またはモノおよびジアルキル化ジフェニルアミンの混合物によって置換されている。
【００３０】
ジアリールアミンは、分子内に一つ以上の窒素原子を含有する構造のものである。従って、ジアリールアミンには少なくとも二つの窒素原子が含有される。ここで、例えば一つの窒素原子に二つのアリールを有すると共に第二級窒素原子をも有しているような様々なジアミンの場合と同様に、少なくとも一つの窒素原子に二つのアリール基が結合している。
【００３１】
使用されるジアリールアミンの例には以下のものが含まれるが、これらに限定はされない：ジフェニルアミン；各種アルキル化ジフェニルアミン；３−ヒドロキシジフェニルアミン；Ｎ−フェニル−１，２−フェニレンジアミン；Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン；モノブチルジフェニルアミン；ジブチルジフェニルアミン；モノオクチルジフェニルアミン；ジオクチルジフェニルアミン；モノノニルジフェニルアミン；ジノニルジフェニルアミン；モノテトラデシルジフェニルアミン；ジテトラデシルジフェニルアミン；フェニル−アルファ−ナフチルアミン；モノオクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミン；フェニル−ベータ−ナフチルアミン；モノヘプチルジフェニルアミン；ジヘプチルジフェニルアミン；ｐ−配向スチレン化ジフェニルアミン；混合ブチルオクチルジ−フェニルアミン；および混合オクチルスチリルジフェニルアミンなど。
【００３２】
別の種類のアミン系抗酸化剤には、フェノチアジンまたは以下の化学式のアルキル化フェノチアジンが含まれる：
【化４】
0005414649.tif 000006
式中Ｒ１は直鎖または分岐鎖の約Ｃ１から約Ｃ２４のアルキル、アリール、ヘテロアルキルまたはアルキルアリール基であり、またＲ２は水素、または直鎖または分岐鎖の約Ｃ１から約Ｃ２４のアルキル、ヘテロアルキル、あるいはアルキルアリール基である。アルキル化フェノチアジンは、実質的にモノテトラデシルフェノチアジン、ジテトラデシルフェノチアジン、モノデシルフェノチアジン、ジデシルフェノチアジン、モノノニルフェノチアジン、ジノニルフェノチアジン、モノオクチル−フェノチアジン、ジオクチルフェノチアジン、モノブチルフェノチアジン、ジブチルフェノチアジン、モノスチリルフェノチアジン、ジスチリルフェノチアジン、ブチルオクチルフェノチアジン、およびスチリルオクチルフェノチアジンから成る群から選択される。
【００３３】
硫黄を含有した抗酸化剤には、それらの製造に使用されるオレフィンの種類と抗酸化剤の最終的な硫黄含有量を特徴とする硫化オレフィンが含まれるが、それらに限定はされない。一つの実施態様では、高分子量のオレフィン、すなわち、平均分子量が約１６８ｇ／モルから約３５１ｇ／モルであるオレフィンが使用される。使用されるオレフィンの非限定的な例として、アルファオレフィン、異性化されたアルファオレフィン、分岐オレフィン、環状オレフィン、およびそれらの組み合わせが含まれる。
【００３４】
アルファオレフィンには、約Ｃ４から約Ｃ２５の任意のアルファオレフィンが含まれるが、それらに限定はされない。アルファオレフィンは、硫化反応の前、または硫化反応の最中に異性化される。内部に二重結合および／または分岐を有するアルファオレフィンの、構造および／または配座異性体もまた使用される。例えばイソブチレンは、アルファオレフィン−１−ブテンの分岐オレフィン対応物である。
【００３５】
オレフィンの硫化反応で使用される硫黄源には、以下のものが含まれる：硫黄元素、一塩化硫黄、二塩化硫黄、硫化ナトリウム、多硫化ナトリウム、および硫化プロセスの同じ段階または別の段階で加えられたそれらの混合物。
【００３６】
不飽和オイルもまた、それらが不飽和であるため、硫化され抗酸化剤として使用される。使用されるオイルまたは脂質の例に、コーン油、カノーラ油、綿実油、グレープシードオイル、オリーブ油、ヤシ油、ピーナツ油、ココナッツ油、菜種油、ベニバナ種油、ゴマ油、大豆油、ヒマワリ油、獣脂、およびそれらの組み合わせが含まれる。
【００３７】
完成した潤滑剤に供給される硫化オレフィンあるいは硫化脂肪油の量は、硫化オレフィンあるいは脂肪油の硫黄含有量、および完成した潤滑剤に供給される所望の硫黄量に基づいている。例えば、約２０重量％の硫黄を含んだ硫化脂肪油あるいは硫化オレフィンは、約１．０重量％の処理量で完成した潤滑剤に添加されたとき、２，０００ｐｐｍの硫黄を完成した潤滑剤に供給する。約１０重量％の硫黄を含んだ硫化脂肪油あるいはオレフィンは、約１．０重量％の処理量で完成した潤滑剤に添加されたとき、１，０００ｐｐｍの硫黄を完成した潤滑剤に供給する。一つの実施態様では、約２００ｐｐｍから約２，０００ｐｐｍの間の硫黄を完成した潤滑剤に供給するため、硫化オレフィンあるいは硫化脂肪油が加えられる。上述のアミン系フェノチアジン、および硫黄を含有した抗酸化剤は、例えば米国特許第６，５９９，８６５号に記載されている。
【００３８】
抗酸化添加剤として使用される無灰ジアルキルジチオカーバメートには、添加剤パッケージ内で可溶性または分散可能な化合物が含まれるが、それらに限定はされない。一つの実施態様では、無灰ジアルキルジチオカーバメートは、分子量が約２５０ダルトンを越える、低揮発性のものである。さらに別の実施態様では、無灰ジアルキルジチオカーバメートの分子量は、約４００ダルトンを越える。使用される無灰ジチオカーバメートの例には、メチレンビス（ジアルキルジチオカーバメート）、エチレンビス（ジアルキルジチオカーバメート）、イソブチルジスルフィド−２，２’−ビス（ジアルキルジチオカーバメート）、ヒドロキシアルキル置換のジアルキルジチオカーバメート、不飽和化合物から調製されたジチオカーバメート、ノルボルニレンから調製されたジチオカーバメート、およびエポキシドから調製されたジチオカーバメートなどが含まれるが、それらに限定はされない。ある実施態様では、ジアルキルジチオカーバメートのアルキル基は、約１つから約１６の炭素を有する。使用されるジアルキルジチオカーバメートの非限定的な例は、以下の特許に記載されている：米国特許第５，６９３，５９８号、４，８７６，３７５号、４，９２７，５５２号、４，９５７，６４３号、４，８８５，３６５号、５，７８９，３５７号、５，６８６，３９７号、５，９０２，７７６号、２，７８６，８６６号、２，７１０，８７２号、２，３８４，５７７号、２，８９７，１５２号、３，４０７，２２２号、３，８６７，３５９号、および４，７５８，３６２号。
【００３９】
無灰ジチオカーバメートのさらなる例には以下のものが含まれるが、これらに限定はされない：メチレンビス−（ジブチルジチオカーバメート）、エチレンビス（ジブチルジチオカーバメート）、イソブチルジスルフィド−２，２’−ビス（ジブチルジチオカーバメート）、ジブチルＮ，Ｎ−ジブチル（ジチオカーバミル）コハク酸エステル、２−ヒドロキシプロピルジブチルジチオカーバメート、ブチル（ジブチルジチオカーバミル）アセテート、Ｓ−カーボメトキシ−エチル−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカーバメート。
【００４０】
ジンクジアルキルジチオホスフェート（「Ｚｎ  ＤＤＰ」）はまた、潤滑油中で使用される。Ｚｎ  ＤＤＰは、良好な耐摩耗および抗酸化剤特性を有し、またＳｅｑ．ＩＶＡおよびＴＵ３摩耗試験のような、カムの摩耗試験に合格するために使用される。米国特許第４，９０４，４０１号、４，９５７，６４９号、および６，１１４，２８８号を含む多くの特許が、Ｚｎ  ＤＤＰの製造および使用を扱っている。通常のＺｎ  ＤＤＰの非限定的な種類に、第一級、第二級、および第一級と第二級のＺｎ  ＤＤＰの混合物などがある。
【００４１】
同様に、摩擦調整剤として使用される化合物を含有している有機モリブデンもまた、抗
酸化剤の機能を示す。米国特許第６，７９７，６７７号には、完成された潤滑剤調合物中で使用される、有機モリブデン化合物、アルキルフェノチジンおよびアルキルジフェニルアミンの組み合わせが記載されている。摩擦調整剤を含有した好適なモリブデンの非限定的な例は、下記の「摩擦調整剤成分」の項に記載する。
【００４２】
本明細書に記載の炭化水素に可溶な金属化合物は、任意のすべての組み合わせおよび比率で、上記の任意のあるいはすべての抗酸化剤と共に使用される。フェノール系添加剤、アミン系添加剤、硫黄含有添加剤およびモリブデン含有添加剤などの様々な組み合わせが、ベンチテストやエンジンテスト、または分散剤、ＶＩ向上剤、基油、あるいはその他の任意の添加剤の修正に基づいて、完成した潤滑剤組成物用に最適化されるものと考えられている。
【００４３】
摩擦調整剤成分
摩擦調整剤として使用される、硫黄およびリンを含有しない有機モリブデン化合物は、硫黄およびリンを含有しないモリブデン源を、アミノ基および／またはアルコール基を含有した有機化合物と反応させることによって調製される。硫黄およびリンを含有しないモリブデン源の非限定的な例には、三酸化モリブデン、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウムおよびモリブデン酸カリウムが含まれる。アミノ基には、モノアミン、ジアミン、またはポリアミンが含まれるが、これらに限定はされない。アルコール基には、一置換のアルコール、ジオールあるいはビスアルコール、またはポリアルコールが含まれるが、これらに限定はされない。ある例では、ジアミンと脂肪油の反応により、硫黄およびリンを含有しないモリブデン源と反応し得る、アミノ基とアルコール基の両方を含有した生産物が生成される。
【００４４】
硫黄およびリンを含まない有機モリブデン化合物の非限定的な例には、以下のものが含まれる：
１．  特定の塩基性窒素化合物を、米国特許第４，２５９，１９５号および４，２６１，８４３号に記載のモリブデン源と反応させることによって調製される化合物。
２．  ヒドロカルビル置換のヒドロキシアルキル化アミンを、米国特許第４，１６４，４７３号に記載のモリブデン源と反応させることによって調製される化合物。
３．  フェノールアルデヒドの縮合生成物、モノアルキル化アルキレンジアミン、および米国特許第４，２６６，９４５号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
４．  脂肪油、ジエタノールアミン、および米国特許第４，８８９，６４７号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
５．  脂肪油または酸と、２−（２−アミノエチル）アミノエタノール、および米国特許第５，１３７，６４７に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
６．  第二級アミンを、米国特許第４，６９２，２５６号に記載のモリブデン源と反応させることによって調製される化合物。
７．  ジオール、ジアミノ、またはアミノアルコール化合物と、米国特許第５，４１２，１３０号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
８．  脂肪油、モノ−アルキル化アルキレンジアミン、および米国特許第６，５０９，３０３号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
９．  脂肪酸、モノ−アルキル化アルキレンジアミン、グリセリド、および米国特許第６，５２８，４６３号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
【００４５】
これらの物質の正確な化学組成は完全には知られておらず、また事実上いくつかの有機モリブデン化合物の多数の成分の混合物である可能性もあるが、脂肪油、ジエタノールアミン、および米国特許第４，８８９，６４７号に記載のモリブデン源を反応させることに
よって調製されるモリブデン化合物は、しばしば以下の構造式で例証され、式中Ｒは脂肪アルキル鎖である：
【化５】
0005414649.tif 000007
【００４６】
硫黄を含有した有機モリブデン化合物は、多様な方法で使用され、また生成される。一つの方法には、硫黄およびリンを含まないモリブデン源を、アミノ基および一つ以上の硫黄源と反応させることが含まれる。硫黄源には、例えば二硫化炭素、硫化水素、硫化ナトリウムおよび硫黄元素が含まれるが、これらに限定はされない。一方、硫黄を含有したモリブデン化合物は、硫黄を含有したモリブデン源を、アミノ基またはチウラム基、および任意的に第二の硫黄源と反応させることによって調製される。硫黄およびリンを含まないモリブデン源の例には、三酸化モリブデン、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、およびモリブデンハロゲン化物が含まれる。アミノ基はモノアミン、ジアミン、あるいはポリアミンである。ある例では、三酸化モリブデンと、第二級アミンおよび二硫化炭素の反応により、モリブデンジチオカーバメートが生成される。一方、（ＮＨ４）２Ｍｏ３Ｓ１３＊ｎ（Ｈ２Ｏ）と二硫化テトラアルキルチウラムとの反応は、三核硫黄含有モリブデンジチオカーバメートを生成し、ここでｎは０から２の間で変化する。
【００４７】
特許および特許出願に出てくる、硫黄を含有した有機モリブデン化合物の例には、以下のものが含まれる：
１．  三酸化モリブデンと第二級アミンおよび米国特許第３，５０９，０５１号および３，３５６，７０２号に記載の二硫化炭素とを反応させることによって調製される化合物。２．  硫黄を含まないモリブデン源と、第二級アミン、二硫化炭素、および米国特許第４，０９８，７０５号に記載の追加的な硫黄源とを反応させることによって調製される化合物。
３．  ハロゲン化モリブデンと、第二級アミンおよび米国特許第４，１７８，２５８号に記載の二硫化炭素とを反応させることによって調製される化合物。
４．  モリブデン源と、塩基性窒素化合物および米国特許第４，２６３，１５２号、４，２６５，７７３号、４，２７２，３８７号、４，２８５，８２２号、４，３６９，１１９号、および４，３９５，３４３号に記載の硫黄源とを反応させることによって調製される化合物。
５．  テトラチオモリブデン酸アンモニウムと、米国特許第４，２８３，２９５号に記載の塩基性窒素化合物とを反応させることによって調製される化合物。
６．  オレフィン、硫黄、アミン、および米国特許第４，３６２，６３３号に記載のモリブデン源を反応させることによって調製される化合物。
７．  テトラチオモリブデン酸アンモニウムと、塩基性窒素化合物および米国特許第４，４０２，８４０号に記載の有機硫黄源とを反応させることによって調製される化合物。
８．  フェノール系化合物、アミン、およびモリブデン源を、米国特許第４，４６６，９０１号に記載の硫黄源とを反応させることによって調製される化合物。
９．  トリグリセリド、塩基性窒素化合物、モリブデン源、および米国特許第４，７６５，９１８号に記載の硫黄源を反応させることによって調製される化合物。
１０．  アルカリ金属アルキルチオキサントゲン酸塩と、米国特許第４，９６６，７１９号に記載のハロゲン化モリブデンとを反応させることによって調製される化合物。
１１．  二硫化テトラアルキルチウラムと、米国特許第４，９７８，４６４号に記載のモリブデンヘキサカルボニルとを反応させることによって調製される化合物。
１２．  アルキルジキサントゲンと、米国特許第４，９９０，２７１号に記載のモリブデンヘキサカルボニルとを反応させることによって調製される化合物。
１３．  アルカリ金属アルキルキサントゲン酸塩と、米国特許第４，９９５，９９６号に記載のテトラ酢酸ジモリブデンとを反応させることによって調製される化合物。
１４．  （ＮＨ４）２Ｍｏ３Ｓ１３＊２Ｈ２Ｏと、アルカリメタルジアルキルジチオカーバメートまたは米国特許第６，２３２，２７６号に記載の二硫化テトラアルキルチウラムとを反応させることによって調製される化合物。
１５．  エステルまたは酸と、ジアミン、モリブデン源、および米国特許第６，１０３，６７４号に記載の二硫化炭素とを反応させることによって調製される化合物。
１６．  米国特許第６，１１７，８２６号に記載されるように、アルカリ金属ジアルキルジチオカーバメートを、３−クロロプロピオン酸と反応させ、続いて三酸化モリブデンと反応させることによって調製される化合物。
【００４８】
モリブデンジチオカーバメートは以下の構造式によって例証され：
【化６】
0005414649.tif 000008
式中、Ｒは約４つから約１８の炭素を含有するアルキル基あるいはＨであり、またＸはＯあるいはＳである。
【００４９】
グリセリドは、単独で使用されることも、他の摩擦調整剤と組み合わせて使用されることもある。好適なグリセリドには以下の化学式のグリセリドが含まれるが、これらに限定はされない：
【化７】
0005414649.tif 000009
式中、各Ｒは独立して、ＨおよびＣ（Ｏ）Ｒ’から成る群から選択され、Ｒ’は約３つから約２３の炭素原子を有する、飽和または不飽和アルキル基である。使用されるグリセリドの非限定的な例に、モノラウリン酸グリセロール、モノミリスチン酸グリセロール、モノパルミチン酸グリセロール、モノステアリン酸グリセロール、およびヤシ酸、獣脂酸、オレイン酸、リノール酸、およびリノレン酸などから得られるモノグリセリドが含まれる。一般的な市販のモノグリセリドには、実質的な量の対応するジグリセリドおよびトリグリセリドが含有されている。これらの物質がモリブデン化合物の生産に害を及ぼすことはなく、実際にはより活性である場合もある。モノグリセリドとジグリセリドは任意の比率で使用される。ある実施態様では、約３０％から約７０％の利用可能な位置に遊離ヒドロキシル基が含有される（すなわち上記の化学式で表されるグリセリドのＲ基全体の３０％から７０％は水素である）。別の実施態様では、当グリセリドは、通常オレイン酸およびグリセロールから得られたモノ、ジ、トリグリセリドの混合物である、モノオレイン酸グリセロールである。
【００５０】
その他の成分
本質的に非イオン性ポリオキシアルキレンポリオールおよびそのエステル、ポリオキシアルキレンフェノール、および陰イオン性のスルホン酸アルキルから成る群から選択された防錆剤が使用される。
【００５１】
少量の乳化破壊成分が使用されることもある。好適な乳化破壊成分は、その開示が引用することによって本明細書に組み込まれている、欧州特許第３３０，５２２号に記載されている。このような乳化破壊成分は、酸化アルキレンを、ビスエポキシドと多価アルコールの反応から得られる付加化合物と反応させることによって得られる。乳化破壊剤は、活性成分が０．１質量％を上回らない量で使用しなくてはならない。ある実施態様では、処理率約０．００１質量％から約０．０５質量％の活性成分が使用される。
【００５２】
別名潤滑油の流動性向上剤としても知られる流動点降下剤は、流体が流動するまたは注ぐことができるようになる最低温度を低下させる。このような添加剤は周知のものである。流体の低温での流動性を向上させる流動点降下剤の非限定的な例に、約Ｃ８から約Ｃ１８のフマル酸ジアルキル／酢酸ビニルコポリマーやメタクリル酸ポリアルキルなどがある。
【００５３】
泡の制御は、例えばシリコンオイルやポリジメチルシロキサンなど、ポリシロキサンタイプの消泡剤を含むがこれらに限定されることのない、多くの化合物によってなされる。
【００５４】
例えば米国特許第３，７９４，０８１号および４，０２９，５８７号に記載の、しかしこれらに限定されることのないシール膨張剤もまた使用される。
【００５５】
粘度調整剤（ＶＭ）は、高温および低温での操作性を潤滑油に与えるために機能する。使用されるＶＭは、単一の機能性、あるいは複数の機能性を有する。
【００５６】
分散剤としても機能する、多機能性の粘度調整剤もまた知られている。好適な粘度調整剤の非限定的な例に、ポリイソブチレン、エチレンとプロピレンと高級アルファオレフィンのコポリマー、ポリメタクリレート、ポリアルキルメタクリレート、メタクリレートコポリマー、不飽和ジカルボン酸とビニル化合物のコポリマー、スチレンとアクリル酸エステルのインターポリマー、またスチレン／イソプレン、スチレン／ブタジエン、およびイソプレン／ブタジエンの部分的に水素化されたコポリマー、およびブタジエンとイソプレンおよびイソプレン／ジビニルベンゼンの部分的に水素化されたホモポリマーがある。
【００５７】
使用される、機能化されたオレフィンコポリマーにはまた、エチレンと、無水マレイン酸のような活性モノマーでグラフト化され、次にアルコールあるいはアミンで誘導体化されたプロピレンとのインターポリマーが含まれる。その他のこのようなコポリマーに、エチレンと、窒素化合物でグラフト化されたプロピレンとのコポリマーがある。
【００５８】
上述の各添加剤は、使用される場合、潤滑剤に所望の特性を与えるために機能的に有効な量で使用される。従って、例えば添加剤が腐食防止剤である場合、この腐食防止剤の機能的に有効な量は、潤滑剤に所望の腐食防止特性を与えるのに十分なだけの量である。通常、これらの添加剤のそれぞれの使用時の濃度は、潤滑油組成物の重量に基づいて約２０重量％までの範囲であり、一つの実施態様では、約０．００１重量％から約２０重量％、また一つの実施態様では、潤滑油組成物の重量に基づき、約０．０１重量％から約１０重量％である。
【００５９】
炭化水素に可溶なチタン添加剤を、潤滑油組成物に直接添加することがある。しかしながら、一つの実施態様では、添加剤濃縮物を形成するため、これらは鉱油、合成油、ナフサ、アルキル化（例えばＣ１０からＣ１３のアルキル）ベンゼン、トルエンまたはキシレ
ンなどのような、実質的に不活性な、通常は液体である有機希釈剤で希釈される。これらの濃縮物には、通常約１重量％から約１００重量％、また一つの実施態様では、約１０重量％から約９０重量％のチタン化合物が含有される。
【００６０】
基油
本明細書に記載の組成物、添加剤および濃縮物の調合において使用するのに適した基油は、合成油、天然油、鉱油のいずれか、またはそれらの混合物の中から選択される。合成基油の非限定的な例に、ジカルボン酸、ポリグリコールおよびアルコールのアルキルエステル；ポリブテンを含むポリアルファオレフィン；末端ヒドロキシル基がエステル化やエーテル化などによって変成された、アルキルベンゼン、リン酸の有機エステル、ポリシリコンオイル、および酸化アルキレンポリマー、インターポリマー、コポリマー、およびそれらの誘導体などが含まれる。
【００６１】
天然基油には、動物性油および植物性油（例えばキャスターオイル、ラードオイル）、石油、および水素化精製、溶媒処理あるいは酸処理されたパラフィン系、ナフテン系およびパラフィン・ナフテン混合系の鉱物性潤滑油が含まれるが、これらに限定はされない。石炭あるいは頁岩から得られた、潤滑粘度のオイルもまた有用な基油である。ある実施態様では、当基油の粘度は、一般的に約２．５ｃＳｔから約１５ｃＳｔである。別の実施態様では、当基油の粘度は、１００℃で約２．５ｃＳｔから約１１ｃＳｔである。このような基油には、乗用車やトラックのエンジン、船舶や鉄道のディーゼルエンジンなどのような、火花点火および圧縮点火の内燃エンジン用のクランクケース潤滑油として従来使用されていたものも含まれる。これらの基油は、一般にグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、およびグループＶに分類される。上述の基油を表１に表す。
【００６２】
以下の実施例は、実施の態様を例示することを目的とするものであり、実施態様をいかようにも制限することは意図していない。
【実施例】
【００６３】
例１
ネオデカン酸チタンの合成
ネオデカン酸（約６００グラム）を、凝縮装置、ディーンスタークトラップ、温度計、熱電対、およびガスの入口を備えた反応容器に加えた。酸の中に窒素ガスの気泡を加えた。激しくかくはんしながら、チタンイソプロポキシド（約２４５グラム）を反応容器にゆっくりと加えた。反応物質を約１４０℃まで加熱し、１時間かくはんした。反応により得られた塔頂製品および凝縮物をトラップに収集した。反応容器を減圧し、反応物質をさらに約２時間、反応が終了するまでかくはんした。生成物の分析により、当生成物の約１００℃での動粘性率が約１４．３ｃＳｔであること、またチタン含有量が約６．４重量パーセントであることが示された。
【００６４】
例２
オレイン酸チタンの合成
オレイン酸（約４８９グラム）を、凝縮装置、ディーンスタークトラップ、温度計、熱電対、およびガスの入口を備えた反応容器に加えた。酸の中に窒素ガスの気泡を加えた。激しくかくはんしながら、チタンイソプロポキシド（約１２２．７グラム）を反応容器にゆっくりと加えた。反応物質を約１４０℃まで加熱し、１時間かくはんした。反応により得られた塔頂製品および凝縮物をトラップに収集した。反応容器を減圧し、反応物質をさらに約２時間、反応が終了するまでかくはんした。生成物の分析により、当生成物の約１００℃での動粘性率が約７．０ｃＳｔであること、またチタン含有量は約３．８重量パーセントであることが示された。
【００６５】
例３
炭化水素に可溶なチタン添加剤の摩擦係数効果
以下の例において、オレイン酸チタンをＧＦ−４調合の潤滑剤組成物に加え、完成した潤滑剤に基づいて約０ｐｐｍから約１，０００ｐｐｍの量のチタン金属を供給した。また、有機モリブデン化合物および／またはグリセロールエステルを含有した潤滑剤と含有していない潤滑剤の組み合わせも調製し、テストした。高周波往復試験装置（ＨＦＲＲ）で、約１３０℃で摩擦係数を測定した。完成した潤滑剤の動粘性率は約１００℃で約８．５５ｃＳｔ、コールドクランクスタート粘性（ＣＣＳ）は約−３０℃で約３，７５２センチポアズであり、また完成した潤滑剤には、以下の成分が表に示されている近似量で含有されていた：
【表２】
0005414649.tif 000010
【００６６】
摩擦調整剤を使用していない摩擦試験、またオレイン酸チタンを含んだ、また含んでいない一つ以上の摩擦調整剤を使用した摩擦試験の結果を以下の表に表す。モリブデン化合物は、コネチカット州ノーウォーク（Ｎｏｒｗａｌｋ，ＣＴ）の、Ｒ．Ｔ．バンダービルト社（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．）からＭＯＬＹＶＡＮ（Ｒ）  ８５５（Ｍｏ）の商品名で市販されている有機モリブデン錯体であり、完成したオイル中に約０．０５重量％存在した。モノオレイン酸グリセロールを使用した際、これは完成したオイル中に約０．３重量％存在した。
【表３】
0005414649.tif 000011
【００６７】
表３の結果に見られるように、摩擦調整剤を含有しない基油（試験１）に比べ、オレイン酸チタンのみ（試験３）でも潤滑剤の摩擦係数が著しく低減された。オレイン酸チタンがモリブデン化合物およびモノオレイン酸グリセロール摩擦調整剤と組み合わされた場合（試験４）には、最も低い摩擦係数が得られた。試験２では、モリブデン化合物およびモノオレイン酸グリセロール摩擦調整剤のみを含有した基油の例が提供されている。
【００６８】
例３
この例では、完成した潤滑剤に約０ｐｐｍから約１，０００ｐｐｍのチタン金属を供給するため、表２に示された基油をオレイン酸チタンでスパイクした。当基油にはまた、モノオレイン酸グリセロールおよびＭＯＬＹＶＡＮ（Ｒ）  ８５５が含有されていた。上述の要領で行われた試験の摩擦係数の結果を、以下の表に表す：
【表４】
0005414649.tif 000012
【００６９】
上記の結果に見られるように、完成した潤滑剤中のチタン金属の量（試験２−４では約６００ｐｐｍから約１，０００ｐｐｍ）は、オレイン酸チタンを含有していない基油（試験１）と比べ、摩擦係数に著しい効果を有する。
【００７０】
例４
この例では、完成した潤滑剤に約０ｐｐｍから約１，０００ｐｐｍのチタン金属を供給するため、約７３重量％のグループＩＩＩの基油を含有しているものを例外として、表２に示された基油をオレイン酸チタンでスパイクした。当基油にはまた、モノオレイン酸グリセロールおよびＭＯＬＹＶＡＮ（Ｒ）  ８５５が含有されていなかった。チタン添加剤が腐食性に著しい影響を与えるかどうかを見るため、潤滑剤にボール錆腐食ベンチテスト（Ｂａｌｌ  Ｒｕｓｔ  Ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ  Ｂｅｎｃｈ  Ｔｅｓｔ）を行った。結果を以下の表に表す：
【表５】
0005414649.tif 000013
【００７１】
上記の結果に見られるように、約６００ｐｐｍから約１０００ｐｐｍ（試験２−３）の量のチタンは、上記の試験に示される通り、腐食性にほとんど悪影響を与えない。結果は、オレイン酸チタン摩擦調整剤を含まないオイル（試験１）と同様であった。試験４の腐食結果は他の試験結果よりも低かったが、それでも平均濃淡値１００のＧＦ−４オイルの最低条件には合格した。
【００７２】
炭化水素に可溶なチタン化合物の形態で約５０ｐｐｍから約１，０００ｐｐｍ、あるいはそれ以上のチタン金属を含有する調合物により、摩擦係数性能や長所を同様に保つあるいは向上し、またオイルの腐食性への悪影響をわずかにするあるいはなくす一方、従来のリンおよび硫黄の耐摩耗剤を減少し、それにより自動車の公害防止設備の性能効果の維持が可能となることが期待される。
【００７３】
本明細書の全体にわたる数々の箇所で多くの米国特許および公報が引用されている。このような引用文献はすべて、当明細書で完全に記載されたものとして、この開示中に完全に明確に含まれている。
【００７４】
上述の実施態様は、その実行において、かなり変更される可能性がある。従って当実施態様は、上記に説明された特定の例証に限定されることを意図したものではない。むしろ上述の実施態様は、法律上利用可能な均等物も含んで、添付の請求項の精神および範囲内にある。
【００７５】
当特許権者は、開示されたいかなる実施態様をも公共に献ずる意図はなく、また開示された修正または変更はある程度文字通りには請求項の範囲内に含まれないかもしれないが、それらも均等論により当明細書の一部であると見なされる。