(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転部材が２つの軸受を介して非回転部材に対して回転可能に支持されて成る魚釣用リールであって、
前記２つの軸受間には、これらの軸受の内輪または外輪同士の間に挟持されるように弾性部材から成るシール部材が配設され、
前記シール部材は、回転部材および非回転部材のうちの一方の周面にシール状態で嵌着する環状の本体部と、この本体部から径方向に延在してその端部が回転部材および非回転部材のうちの他方の周面にシール接触する延出部とを有し、
前記２つの軸受の内輪または外輪と接触する前記本体部の両端面には、２つの軸受間で前記本体部を挟持する軸方向の挟持力を回転部材または非回転部材の周面に前記延出部の端部を接触させる径方向の接触力へと変換するための軸方向延在部が設けられることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
リール本体に設けたハンドルの回転操作で釣糸案内部を有するロータを回転駆動して、スプールに釣糸を巻回する構造を成し、
前記シール部材は、水分が前記ロータと前記スプールとの間の隙間からスプール内部のドラグ機構へと浸入することを防止することを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記シール部材の前記本体部は、前記２つの軸受の内輪同士の間に挟持された状態で回転部材および非回転部材のうちの一方の外周面に弾性的に嵌着することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、特に防水機構に特徴を有する魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
魚釣用リールは、水分に晒される過酷な環境下で使用される製品であるため、防水機構が必須の構成要素である。したがって、例えば従来のスピニングリールにおいては、例えばそのスプール内部のドラグ機構に水分が浸入しないように、スプールの後方側（ロータ側）から防水処理を施すべくシール部材が設けられている（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。この場合、シール部材は、互いに隣接して位置されてスプールを回転可能に支持する２つの軸受の後側（ロータ側）に配設されている。
【０００３】
なお、スプールを回転可能に支持する軸受は、スプールの回転性能を高めるために設けられるものであり、複数の軸受を設ける場合には、互いに隣接して配置するよりも互いに軸方向に離間して配置することが好ましい（例えば、特許文献３参照）。そうすることにより、スプールがスプール軸に対して傾くことが防止される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２３９４３７号
【特許文献２】特開２００１−２７５５３３号
【特許文献３】特開２００７−２０９２１７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１では、シール部材が軸受の後側（ロータ側）に配設されているため、ロータとスプールとの間の隙間から浸入してきた水分がそのままの水圧で直接にシール部材に接触する。したがって、シール部材の損耗が激しくなり、シール部材の耐久性に限界がある（防水性能が早期に低下し得る）。また、特許文献２では、防水機構に関与する部品の点数が多く、その組み込みが容易でないとともに、シール部材がＯリングであるため、スプールの回転抵抗が大きくなるという問題がある。
【０００６】
また、スプールの回転性能を高めるために複数の軸受を設ける従来の形態では、シール部材の設置位置を工夫する必要がある。すなわち、２つの軸受に加えてシール部材を設けるためには、リールの大型化を招かないようにしつつシール部材の設置スペースを確保しなければならない。
【０００７】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、防水性能および耐久性が高い防水機構を有するとともに、スプールの高い回転性能を確保できる、小型化に適した魚釣用リールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、回転部材が２つの軸受を介して非回転部材に対して回転可能に支持されて成る魚釣用リールであって、前記２つの軸受間には、これらの軸受の内輪または外輪同士の間に挟持されるように弾性部材から成るシール部材が配設され、前記シール部材は、回転部材および非回転部材のうちの一方の周面にシール状態で嵌着する環状の本体部と、この本体部から径方向に延在してその端部が回転部材および非回転部材のうちの他方の周面にシール接触する延出部とを有し、前記２つの軸受の内輪または外輪と接触する前記本体部の両端面には、２つの軸受間で前記本体部を挟持する軸方向の挟持力を回転部材または非回転部材の周面に前記延出部の端部を接触させる径方向の接触力へと変換するための軸方向延在部が設けられることを特徴とする。
【０００９】
この請求項１に記載の発明によれば、シール部材が２つの軸受間に配設されているため、シール部材と接触し得る水分は、一方の軸受を通過してその圧力が低下された水分となり、したがって、回転部材の軸支部分に浸入してきた水分がそのままの水圧で直接にシール部材に接触することを防止できる。そのため、シール部材に対する負荷が小さくなり、シール部材の早期の損耗を防止でき、シール部材の耐久性を高めることができる（長期にわたって十分な防水性能を確保できる）。
【００１０】
一般に、軸受の内外輪と回転部材または非回転部材との間の隙間は非常に小さく、また、軸受内にはコロ（転動体）、リテーナ、蓋部材などの間の隙間にオイルが充填されているため、軸受の流水抵抗は大きく、したがって、軸受を通過する水分の圧力低下は大きい。そのため、軸受を介して水分をシール部材に接触させる本発明の構成は、防水性能およびシール部材の耐性を高める上で極めて有益である。
【００１１】
また、本発明は、２つの軸受間の空間にシール部材を配設する構造を成すため、特に回転部材が回転軸に対して傾かないように２つの軸受が互いに離間される構造では、軸受間の空間を有効利用してシール部材のための新たなスペースを確保せずに済み、省スペース化に寄与できる（リールの小型化を図ることができる）。
【００１２】
また、このように弾性部材から成るシール部材が２つの軸受間に配設されていると、リールを落下させた場合など大きな衝撃がかかった際に、シール部材の弾性変形によって軸受間の軸方向距離を変えることができるため、軸受等が破損し難いという利点も得られる。なお、シール部材を構成する弾性部材としては、例えばゴムやエラストマー樹脂を挙げることができる。
【００１３】
また、シール部材は、回転部材および非回転部材のうちの一方の周面にシール状態で嵌着する環状の本体部と、この本体部から径方向に延在してその端部が回転部材および非回転部材のうちの他方の周面にシール接触する延出部とを有する弾性部材として形成されているため、回転部材に対して大きな回転抵抗を与えることなく、スラスト方向およびラジアル方向の防水を１部品で実現することができ、部品点数を削減してリールの小型化に寄与できる。
【００１４】
更に、上記構成では、互いに離間する２つの軸受によって回転部材が回転可能に支持されるため、回転部材の回転性能を高めることができるとともに、回転部材が回転軸に対して傾かないようにして回転部材の回転安定性を確保することができる。
また、上記構成では、軸方向延在部の作用により、２つの軸受間にシール部材を挟持させるだけで回転部材および非回転部材の両方のシールを確保できる。
【００１５】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、リール本体に設けたハンドルの回転操作で釣糸案内部を有するロータを回転駆動して、スプールに釣糸を巻回する構造を成し、前記シール部材は、水分が前記ロータと前記スプールとの間の隙間からスプール内部のドラグ機構へと浸入することを防止することを特徴とする。
【００１６】
この請求項２に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明と同様の作用効果が得られるとともに、スプールの回転性能および回転安定性を高めつつ、ドラグ機構の防水を確実に図ることができる。
【００１７】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の発明において、前記シール部材の前記本体部は、前記２つの軸受の内輪同士の間に挟持された状態で回転部材および非回転部材のうちの一方の外周面に弾性的に嵌着することを特徴とする。
【００１８】
この請求項３に記載の発明によれば、請求項１または請求項２に記載の発明と同様の作用効果が得られるとともに、シール部材が弾性締め付け力を利用して回転部材および非回転部材のうちの一方の外周面にシール状態で圧着するため、回転部材または非回転部材に対するシール効果が高まることは無論のこと、軸受内輪に対するシール効果も高めることができ、スラスト方向およびラジアル方向の防水を更に安定して確実に図ることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、防水性能および耐久性が高い防水機構を有するとともに、スプールの高い回転性能を確保できる、小型化に適した魚釣用リールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの一部断面を含む側面図である。
【図２】図１の魚釣用スピニングリールのスプール部分の拡大断面図である。
【図３】（ａ）は図１の魚釣用スピニングリールのスプールを回転可能に支持する軸支部分の要部拡大断面図、（ｂ）は軸支部分に設けられるシール部材の一方側の正面図、（ｃ）はシール部材の側断面図、（ｄ）はシール部材の他方側の正面図である。
【図４】（ａ）は第２の実施形態に係る軸支部分の要部拡大断面図、（ｂ）は軸支部分に設けられるシール部材の一方側の正面図、（ｃ）はシール部材の側断面図、（ｄ）はシール部材の他方側の正面図である。
【図５】（ａ）は第３の実施形態に係る軸支部分の要部拡大断面図、（ｂ）は軸支部分に設けられるシール部材の一方側の正面図、（ｃ）はシール部材の側断面図、（ｄ）はシール部材の他方側の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、添付図面を参照して、本発明に係る魚釣用リールの実施形態について説明する。
【００２４】
図１〜図３は、本発明の第１の実施形態に係る魚釣用リールの一例としての魚釣用スピニングリール１を示している。特に図１に示されるように、魚釣用スピニングリール１は、従来のものと同様に、ボディ部分２、ボディ部分２に回転自在に取り付けられた釣糸巻き取り用のハンドル３、ボディ部分２内に設けた伝動機構等を覆う蓋体４、ハンドル３の回転時にその回転トルクを伝動する図示しない伝動機構に接続されたロータ５、ロータ５の両側に形成され、リール本体１の前方に延在する一対の支持アーム８、支持アーム８の前端に設けられたベール支持部材やラインローラなどの公知の釣糸案内装置を備えており、かつ半環状のベール８ａがラインローラを装着したベールアームやベールホルダー等のベール支持部材を介して釣糸巻取位置と釣糸放出位置との間で夫々反転自在に取り付けられている。
【００２５】
図２は図１の一部、すなわち、スプール部分を拡大して示した断面図である。図中、６はスプールであって、スプール軸７にドラグ装置９を介して遊嵌されている（具体的には、後述するように回転可能に軸支される）。スプール軸７は、リール本体１内に内蔵された摺動子やトラバースカムからなるトラバース装置（図示せず）により、ハンドル３の回転に連動して前後方向に進退自在にトラバース運動する。このスプール軸７の前端部には、図２に示すようにドラグ調整ノブ３５内に軸方向移動可能に回り止め嵌合したナット３６に螺合する螺合部７ａが形成されている。ナット３６は、ドラグ調整ノブ３５に装着固定されるカップ状の保持体３５ａ内に設けた螺旋バネ３７のバネ力によってドラグ調整ノブ３５側に圧接されている。スプール軸７の前部には、ピン４４によってスプールメタル４０が一体的に連結されており、このスプールメタル４４の外周にカップ状で内周に凹凸部が形成されたバネ受９１（発音体）が回り止め嵌合されている。そして、保持体３５ａに係止された環状バネ３８の端部がバネ９１の凹凸部に係合しており、ドラグ調整ノブ３５を回転させることにより節度感のあるクリック音を発生するように構成されている。したがって、ドラグ調整ノブ３５を左右いずれかに回すことでナット３６をスプール軸７に対して進退させ、それによって螺旋バネ３７のバネ力を調節し、ドラグ制動部材９０のドラグ力を調節することができる。
【００２６】
ここで、ドラグ制動部材９０は、スプールメタル４０に回り止め嵌合したバネ受９１と、外周端に設けた折曲部をスプール６のスプール軸止部２４の係止孔２４ａに係止しスプール６と一体に回転するドラグワッシャ９２と、スプールメタル４０に回り止め嵌合されたドラグワッシャ９３と、バネ受９１とドラグワッシャ９２，９３とスプール軸止部２４との間にそれぞれ介挿された複数のライニングワッシャ９４とから成っている。
【００２７】
以上の構成において、釣糸の巻き取りは、ベール８ａ（図１）を糸巻き取り位置にしてハンドル３を回転して行なう。すなわち、ハンドル３を回すと歯車伝動機構などを介してロータ５が回転し、それに伴ってリール本体１内に設けた前記トラバース機構により、スプール軸７がリール本体１に対して往復動可能に前後動し、ドラグ機構９を介してスプール軸７に連結されたスプール６もリール本体１に対して前後動する。他方、ロータ５の回転により前記釣糸案内装置のベール８ａがスプール６の周りを回転し、スプール６の糸巻胴部１０に釣糸を巻回することで、釣糸はスプール６上に一端（前）側から他端（後）側に向かって順次巻回される。
【００２８】
また、図２に示されるように、本実施形態において、回転部材としてのスプール６は、そのスプール軸支部２４が非回転部材としての筒状のスプールメタル４０（したがって、スプール軸７）上に２つの軸受４２Ａ，４２Ｂを介して回転可能に支持されている。各軸受４２Ａ，４２Ｂは、図３に明確に示されるように、スプール６（スプール軸支部２４）と接触する外輪４２ａと、スプールメタル４０に接触する内輪４２ｂと、外輪４２ａと内輪４２ｂとの間に介挿されて保持器（図示せず）により転動可能に保持されるコロ（転動体）とから成る。なお、軸受４２Ａ，４２Ｂの両端には蓋部材４２ｃがある。
【００２９】
また、これらの軸受４２Ａ，４２Ｂは、水分がロータ５とスプール６との間の隙間からスプール６内部のドラグ装置（ドラグ機構）９へと浸入することを防止する防水機構を一体で備えている。具体的には、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間には、これらの軸受４２Ａ，４２Ｂの内輪４２ｂ同士の間に挟持されるように弾性部材から成るシール部材６０が配設される。このシール部材６０は、ゴムやエラストマー樹脂などによって形成され、非回転部材であるスプールメタル４０の外周面にシール状態で弾性的に嵌着する環状の本体部６２と、この本体部６２から径方向外側に延在してその端部６４ａが回転部材であるスプール６のスプール軸支部２４の内周面にシール接触する延出部６４とを有する。この場合、シール部材６０の本体部６２は、スプールメタル４０がシール状態で挿通される内孔６０ａを有しており、その軸方向両端面６２ａ，６２ｂが軸受４２Ａ，４２Ｂの内輪４２ｂとシール状態で接触するとともに、その内周面６２ｃがスプールメタル４０の外周面とシール状態で接触する。
【００３０】
このように、本実施形態によれば、シール部材６０が２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間に配設されているため、シール部材６０と接触し得る水分は、一方の軸受（本実施形態では、軸受４２Ｂ）を通過してその圧力が低下された水分となり、したがって、回転部材であるスプール６の軸支部分に浸入してきた水分がそのままの水圧で直接にシール部材６０に接触することを防止できる。そのため、シール部材６０に対する負荷が小さくなり、シール部材６０の早期の損耗を防止でき、シール部材６０の耐久性を高めることができる（長期にわたって十分な防水性能を確保できる）。本実施形態において、軸受４２Ａ，４２Ｂの内外輪４２ａ，４２ｂと回転部材および非回転部材であるスプールメタル４０およびスプール軸支部２４との間の隙間は非常に小さく、また、軸受４２Ａ，４２Ｂ内にはコロ４２ｄ、保持器（図示せず）、蓋部材４１ｃなどの間の隙間にオイルが充填されているため、軸受４２Ａ，４２Ｂの流水抵抗は大きく、したがって、軸受４２Ｂを通過する水分の圧力低下は大きい。そのため、水分が軸受４２Ｂを介してシール部材６０に接触する本実施形態の構成は、防水性能およびシール部材の耐性を高める上で極めて有益である。
【００３１】
また、本実施形態では、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間の空間にシール部材６０を配設する構造を成すため、本実施形態のように回転部材であるスプール６が回転軸であるスプール軸７に対して傾かないように２つの軸受４２Ａ，４２Ｂが互いに離間される構造では、軸受４２Ａ，４２Ｂ間の空間を有効利用してシール部材６０のための新たなスペースを確保せずに済み、有益である（省スペース化に寄与できる）。
【００３２】
また、このように弾性部材から成るシール部材６０が２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間に配設されていると、リールを落下させた場合など大きな衝撃がかかった際に、シール部材６０の弾性変形によって軸受４２Ａ，４２Ｂ間の軸方向距離を変えることができるため、軸受４２Ａ，４２Ｂ等が破損し難いという利点も得られる。
【００３３】
また、シール部材６０は、スプールメタル４０の周面にシール状態で嵌着する環状の本体部６２と、この本体部６２から径方向に延在してその端部がスプール６のスプール軸支部２４の周面にシール接触する延出部６４とを有する弾性部材として形成されているため、回転部材であるスプール６に対して大きな回転抵抗を与えることなく、スラスト方向の防水（本体部６２の内周面６２ｃとスプールメタル４０の外周面との間の防水）およびラジアル方向の防水（内輪４２ｂの端面と本体部６２の両端面６２ａ，６２ｂとの間の防水、および、延出部６４の端部６４ａとスプール軸支部２４の内周面との間の防水）を１部品で実現することができ、部品点数を削減してリールの小型化に寄与できる。
更に、本実施形態では、互いに離間する２つの軸受４２Ａ，４２Ｂによってスプール６が回転可能に支持されるため、スプール６の回転性能を高めることができるとともに、スプール６がスプール軸７に対して傾かないようにしてスプール６の回転安定性を確保することができる。
【００３４】
また、本実施形態によれば、シール部材６０の本体部６２は、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂの内輪４２ｂ同士の間に挟持された状態でスプールメタル４０の外周面に弾性的に嵌着するため、すなわち、シール部材６０が弾性締め付け力を利用してスプールメタル４０の外周面にシール状態で圧着するため、スプールメタル４０に対するシール効果が高まることは無論のこと、軸受内輪４２ｂに対するシール効果も高めることができ、スラスト方向の防水（本体部６２の内周面６２ｃとスプールメタル４０の外周面との間の防水）およびラジアル方向の防水（内輪４２ｂの端面と本体部６２の両端面６２ａ，６２ｂとの間の防水）を更に安定して確実に図ることができる。
【００３５】
図４は本発明の第２の実施形態を示している。図示のように、本実施形態では、シール部材６０の形状が第１の実施形態と若干異なっており、それ以外の構成は第１の実施形態と同一である。
【００３６】
すなわち、本実施形態では、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂの内輪４２ｂと接触する本体部６２の両端面６２ａ，６２ｂに、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間で本体部６２を挟持する軸方向の挟持力をスプール軸支部２４の内周面に延出部６４の端部６４ａを接触させる径方向の接触力へと変換するための軸方向延在部が設けられている。具体的に、本実施形態において、前記軸方向延在部は、延出部６４の延在方向と反対側の径方向に向かって（すなわち、径方向内側に向かって）本体部６２の軸方向寸法を徐々に拡大させるテーパ面６２ａ’，６２ｂ’として形成される。すなわち、この構成では、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間で本体部６２を挟持する（若干押し潰す）ことにより、テーパ面６２ａ’，６２ｂ’の作用で本体部６２が径方向に弾性的に変形して延出部６４が径方向外側に延びるように立ち上がって延出部６４の端部６４ａがスプール軸支部２４の内周面にシール状態で圧接するようになる。
【００３７】
このように、本実施形態によれば、前記軸方向延在部の作用により、２つの軸受４２Ａ，４２Ｂ間にシール部材６０を挟持させるだけで回転部材（スプール軸支部２４）および非回転部材（スプールメタル４０）の両方のシールを確保できる。また、テーパ面６２ａ’，６２ｂ’によって軸方向の挟持力を径方向の接触力へと効率的に変換できる。
【００３８】
図５は本発明の第３の実施形態を示している。図示のように、本実施形態では、シール部材６０の前記軸方向延在部が軸方向に半球状に突出する突出部６９として形成されており、それ以外の構成は第１の実施形態と同一である。
【００３９】
このような構成によれば、軸方向延在部の簡単な形状により軸方向の挟持力を径方向の接触力へと変換でき、有益である。
【００４０】
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施できる。例えば、前述した実施形態では本発明がスピニングリールに適用されているが、本発明は両軸受型リールなどの他のリールにも適用できる。また、前述した実施形態ではシール部材６０が軸受４２Ａ，４２Ｂの内輪４２ｂ間で挟持されているが、シール部材６０が軸受４２Ａ，４２Ｂの外輪４２ａ同士の間で挟持されてもよい。その場合には、本体部６２が回転部材であるスプール６のスプール軸支部２４の周面にシール状態で嵌着し、延出部６４の端部６４ａがが非回転部材であるスプールメタル４０の周面にシール接触してもよい。
【符号の説明】
【００４１】
１  魚釣用リール
５  ロータ
６  スプール（回転部材）
２４  スプール軸支部（回転部材）
４０  スプールメタル（非回転部材）
４２Ａ，４２Ｂ  軸受
６０  シール部材
６２  本体部
６２ａ’，６２ｂ’  テーパ面
６４  延出部
６９  突出部
【図１】
0005606900.tif 000002
【図２】
0005606900.tif 000003
【図３】
0005606900.tif 000004
【図４】
0005606900.tif 000005
【図５】
0005606900.tif 000006