(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザが選択した保留メディア再生の方法であって、
電話ネットワークにおけるユーザ接続のリモート・エンドからの信号をワイヤレス・デバイスで受信するステップと、
前記信号を前記ワイヤレス・デバイスで監視して前記ユーザ接続の保留状態が前記リモート・エンドで起動されていることを検出するステップと、
前記保留状態の存在に基づいてユーザが選択したオプションを前記ワイヤレス・デバイスで受信するステップとを含み、前記保留状態用のユーザが選択したオプションは再生メディアを識別するものであり、さらに、
前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションを前記ワイヤレス・デバイスで実施して該ワイヤレス・デバイスで前記再生メディアを前記ユーザ接続の受信パス（receive path）に挿入するステップを含む、方法。
【請求項２】
前記リモート・エンドで起動された前記保留状態から保留解除状態への遷移を示す前記信号の変化を前記ワイヤレス・デバイスで検出するステップと、
前記保留解除状態用のユーザが選択したオプションをユーザの準備に基づいて前記ワイヤレス・デバイスで自動的に実施するステップを含み、前記保留解除状態用の前記ユーザが選択したオプションが、前記ユーザ接続の前記受信パスでの再生メディアの（ｉ）終了、および（ｉｉ）継続、のうちの少なくとも１つを前記ワイヤレス・デバイスで識別する、請求項１に記載の発明。
【請求項３】
前記リモート・エンドで起動された前記保留状態から保留解除状態への遷移を示す前記信号の変化を前記ワイヤレス・デバイスで検出するステップと、
前記保留解除状態への前記遷移を前記ユーザに示すステップと、
ユーザが選択したオプションを前記保留解除状態への前記示された遷移に基づいて前記ワイヤレス・デバイスで受信するステップとをさらに含み、前記保留解除状態用の前記ユーザが選択したオプションが、前記ユーザ接続の前記受信パスでの再生メディアの（ｉ）終了、および（ｉｉ）継続、のうちの少なくとも１つを前記ワイヤレス・デバイスで識別するものであり、さらに、
前記保留解除状態用の前記ユーザが選択したオプションを前記ワイヤレス・デバイスで実施するステップを含む、請求項１に記載の発明。
【請求項４】
前記信号は前記リモート・エンドから受信した受信パス信号であり、
前記保留状態を検出するステップが、
前記受信パス信号を前記ワイヤレス・デバイスで監視するステップと、
前記受信パス信号の保留音楽を前記ワイヤレス・デバイスで検出するステップとを含み、
前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションを実行するステップが前記ワイヤレス・デバイスで前記パス信号を前記再生メディアに置き換えるステップを含む、請求項１に記載の発明。
【請求項５】
前記保留音楽中に前記ワイヤレス・デバイスの上流に前記受信パス信号の送信の変更を要求するステップと、
（ｉ）前記受信パス内の前記受信パス信号のノイズ抑制、および（ｉｉ）前記受信パスでの前記受信パス信号の音声符号化のノイズ分類、のうちの少なくとも１つを前記ワイヤレス・デバイスの上流で変更するステップとをさらに含む、請求項４に記載の発明。
【請求項６】
前記信号は帯域外信号であり、
前記保留状態を検出するステップが、
前記帯域外信号内の情報を監視するステップと、
前記帯域外信号の情報内の前記保留状態を検出するステップとを含み、
前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションを実行するステップが前記ワイヤレス・デバイスで前記信号パスを前記再生メディアに置き換えるステップを含む、請求項１に記載の発明。
【請求項７】
前記保留状態の存在に基づいて前記ユーザが選択したオプションを受信するステップについて、前記ワイヤレス・デバイスで前記ユーザ接続の前記受信パスに挿入される前記再生メディアが、ローカルに生成される信号ソースおよびネットワーク対応の信号ソースのうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の発明。
【請求項８】
前記保留状態の存在をユーザに示すステップと、前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションをセンサで受信するステップとをさらに含む、請求項１に記載の発明。
【請求項９】
前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションを実施するステップがユーザの準備に基づいて自動的に行われる、請求項１に記載の発明。
【請求項１０】
ユーザが選択した保留メディア再生用のワイヤレス・デバイスであって、
電話ネットワークにおけるユーザ接続のリモート・エンドからの信号を受信するように適合されたレシーバと
前記信号を監視してユーザ接続の保留状態が前記リモート・エンドで起動されていることを検出するように適合されたプロセッサと、
前記保留状態の存在に基づいてユーザが選択したオプションを受信するようになされたセンサとを備え、前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションが、再生メディアを識別し、そして、前記プロセッサが、前記保留状態用の前記ユーザが選択したオプションを実施して該ワイヤレス・デバイスで前記再生メディアを前記ユーザ接続の受信パスに挿入するようにさらに適合されている、ワイヤレス・デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は通信に関し、詳細には、ワイヤレス通信システムにおけるハンドセット機能に関する。
【背景技術】
【０００２】
ユーザは、遠隔通信サービスへのアクセスの原則的な方法としてワイヤレス・ハンドセットにますます依存している。その結果、これらのユーザは、ワイヤレス・ハンドセットで、従来のワイヤード・サービス電話ネットワークのハンドセットで利用できるものと同じタイプの機能セットが利用できることを望んでいる。しかし、ワイヤレス通信は、従来のワイヤード・サービス電話ネットワークにないサービスを可能にするために多くの異なる信号処理技術を必要とする。
【０００３】
ワイヤレス電話における最も典型的な信号処理技術の１つは、複数のユーザ接続をサポートするために必要な帯域幅および電力を低減するための圧縮の利用である。多くの技術が存在するが、音声圧縮用の１つの広く使用される技術は音声符号化の利用である。音声符号化システムは、多くの場合、ＶＡＤ（ｖｏｉｃｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｄｅｔｅｃｔｏｒ：音声アクティビティ検出器）としても知られる音声検出器を使用する。ＶＡＤは入力信号を調べて、信号を音声または背景ノイズのいずれかとして分類する。音声信号が検出されると、音声は符号化され、ネットワークを介して受信機に送信される。ノイズが検出されると、ノイズの特性が測定され（例えば、ノイズの電力、音声とノイズの電力の違い、安定性、および周波数特性）、そして時にはそれが受信機に送信され、受信機は、背景ノイズを受信機で再生するために「再構築」する。受信機での背景ノイズの再生は望ましいが、それは、ａ）長い間、音声無音が続いても通話がまだ接続されていることが聞き手に分かる、およびｂ）音声符号化期間とノイズ符号化期間との切り替え時、ノイズ・レベルの不連続が聞き手に認知されなくなるからである。
【０００４】
音声信号内の背景ノイズの検出および測定は、音声符号化の圧縮以外にも、ワイヤレス・ユーザ接続のノイズ抑制、すなわち音声の向上のために使用される。ノイズ抑制は、（例えば、基地局から移動体ユニットへの）ダウンリンク送信パスでは、受信された音声信号の聞き手の認知力に対する周囲の音響（すなわち、環境）ノイズの影響を低減し、加えて、（例えば、移動体ユニットから基地局への）アップリンク送信パスでは、音声符号化アルゴリズムからの追加ノイズの影響を低減しようとする信号処理アルゴリズムを使用する。
【０００５】
一般的な電話機能はユーザを「保留」または「保留中」状態にする。第１のユーザが第２のユーザを保留にすると、第１のユーザのハンドセットが接続を切られている間、接続は維持される。これによって、第１のユーザは別の通話をすることもできるし、またはハンドセットから離れることもできる。保留機能または保留状態が有効になっている時、第２のユーザは、受信信号パス用の別の信号ソース、例えば、ニュース放送または事前に録音されたメッセージなどに接続することもできる。保留接続用の非常に一般的な信号ソースは、「保留音楽」と呼ばれる事前に録音された音楽、または音楽放送であり、この場合、接続が保留状態である間、選択された音楽が受信機に送信される。選択された音楽は、保留状態が終了するまで、第２のユーザのハンドセット受信機で再生される。
【０００６】
ワイヤレス通信システムにおいて、保留音楽は、音声圧縮および／またはノイズ抑制を使用するシステム設計者にとって難題である。第１に、ＶＡＤは音楽を音声信号として分類して信号を受信機に渡す可能性がある。しかし、ＶＡＤは、多くの場合、電力の相対的安定性および入力信号の周波数安定性に基づいて分類する適応的技術を使用する。その結果、ＶＡＤは、最終的に音楽を背景ノイズ信号として再分類する可能性がある。同様に、ノイズ抑制アルゴリズムは、音楽コンポーネントとノイズ・コンポーネントを分離することが困難であるため、音楽特性を信号処理用に分類することは困難である。１つの例では、音楽はもはやそのオリジナルの形では送信されず、対応する「再構築」された信号は、受信機で生成されるノイズとして現れ、それは、ほとんどの場合、理解不能である。この再構築されたノイズは、音楽信号の電力に合うように生成されるので、比較的大きい電力を有し、この再構築されたノイズは聞くのが不快でもある。他の例では、音楽は送信されるが、歪みが生じ、そのため、通話接続品質のユーザの認知力は低下する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第６２１９４１５号
【特許文献２】米国特許第７１２０５７６号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
一実施形態では、本発明は、ユーザ接続の保留状態を検出し、保留状態の存在に基づいて、ユーザが選択したオプションを受信することにより、ユーザが選択した保留メディア再生を可能にする。保留状態用にユーザが選択したオプションは、ユーザ接続の受信パス信号に挿入される再生メディアを識別し、ユーザが選択したオプションが保留状態用に実施される。
【０００９】
本発明の他の態様、機能および利点は、以下の詳細な説明、添付の特許請求の範囲および添付の図面から、より完全に明らかになろう。図面の中で、同様の参照番号は類似または同一の要素を表す。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態による、ユーザが選択した保留メディア再生の例示的な方法の流れ図である。
【図２】図１の例示的な方法を使用できるネットワークの図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の例示的な実施形態によれば、ハンドセット（例えば、ワイヤレス・ハンドセット）により、保留状態にある接続を有するユーザが、別の話者によって保留状態にされている間、ハンドセット受信機でのメディア再生用の１つまたは複数のソースを選択できる。そして一部の実施形態では、ハンドセットは、ｉ）保留状態が終了した時、および／またはｉｉ）送信パスおよび受信パスがアクティブ・ユーザ相互接続状態のときに保留解除状態への遷移が起きた時、ユーザに通知する。一部の実施形態では、保留／保留解除の遷移が起きた時にとられる処置は、ハンドセット上のメニュー・ディスプレイおよびキーパッド入力によってユーザが対話式に行うこともできる。他の実施形態では、保留／保留解除の遷移が起きた時にとられる処置は、自動的に行われるようにユーザが事前にプログラム／準備しておくこともできる。そのような保留状態は、例えば、帯域外信号情報の保留通知、保留状態にされたワイヤレス・ハンドセット・ユーザからの直接入力、またはハンドセットにおける音響処理による音声チャネル自体の監視、例えば、保留音楽状態にされた時に音声チャネルで音楽が検出されたことなどによって検出することもできる。再生用にユーザが選択したメディアは、ユーザのハンドセットでローカルに生成することもできるし、ハンドセットとネットワーク間に確立される独立した接続を通して提供することもできる。
【００１２】
図１は、本発明のある実施形態による、ユーザが選択した保留メディア再生の例示的な方法の流れ図を示している。本明細書で使用されている場合、ユーザが選択したメディア再生とは、一般的に、ハンドセット・ユーザが保留状態に置かれている間、接続の受信パスでハンドセット・ユーザに再生されるメディアのソースをハンドセット・ユーザが選択することを指す。図２は、図１の例示的な方法を使用できるネットワークを示している。図２において、ユーザ電話２０１のユーザは、公衆交換電話ネットワーク（ＰＳＴＮ）２０２およびＭＳＣ／ＢＳ  ２０３を介してワイヤレス・ハンドセット２０４のユーザと通信している。ワイヤレス・ハンドセット２０４は、ディスプレイ２０５、キーパッド（データ入力センサ）２０７、および図１の例示的な方法を実施できるプロセッサ２０６を備える。
【００１３】
図１のステップ１０１で、ワイヤレス・ハンドセット２０４のプロセッサ２０６は、ｉ）帯域外通話接続情報、ｉｉ）帯域内信号（例えば、音楽）、およびｉｉｉ）ユーザ接続が保留状態であるかを判定するためのアクティブ・ユーザ接続用のユーザ入力データのうちの少なくとも１つを監視する。ステップ１０１で保留状態が検出されない場合、本方法は、アクティブ・ユーザ接続の監視を続ける（すなわち、本方法はステップ１０１に留まる）。
【００１４】
当技術分野では、接続が保留状態であるかを検出するための方法（複数）が知られており、その方法は直接的であっても、間接的であってもよい。直接的方法は、受信音声チャネル外の論理チャネル内の通話接続情報を使用することができ、間接的方法は、音声チャネル内の受信信号の音響処理を使用することができる。例えば、保留状態検出の直接的方法は、保留状態にされているユーザへの、ネットワークによる信号を使用することができる。そのような方法は、その全文が参照により本明細書に援用される、Ｄｅｕｔｓｃｈらに付与された米国特許第６２１９４１５号で説明されている（「Ｄｅｕｔｓｃｈ」）。Ｄｅｕｔｓｃｈで説明されているように、通信システムは、一般的には、信号方式（例えば、ＳＳ７（ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍ  ｓｅｖｅｎ：信号方式７））によって帯域外のユーザ間で保留状態情報を伝達する。ワイヤレス・ネットワークでは、ダウンリンク・チャネルはそのような保留状態情報を他の同様のタイプの接続状態情報（例えば、オンフック／オフフック、通話待機）とともに含むことができる。
【００１５】
保留状態検出の間接的方法は、ユーザが受信した信号を調べることができる。例えば、ハンドセット受信機は、保留音楽を検出するように構成することができ、したがって、接続が保留状態であることをユーザに示すことができる。当技術分野では、保留音楽検出の技術が多数存在する。１つのそのような方法は、その全文が参照により本明細書に援用される、Ｇａｏに付与された米国特許第７１２０５７６号で説明されている（「Ｇａｏ」）。本発明の好ましい実施形態は、接続が保留状態であるかを判定するために帯域外信号方式などの直接的方法を使用するが、それは、直接的方法のほうが、音楽など、一部の帯域内信号を分類または検出しようとするアルゴリズムより信頼できる可能性があるからである。
【００１６】
図１に戻ると、ステップ１０１で保留状態が検出された場合、オプショナル・テスト１０２が、ユーザの接続のネットワーク・エンドで保留音楽機能が起動された状態で保留状態が有効になっているかを判定する。ユーザの接続のネットワーク・エンドには、ユーザの接続の相手話者の機器（例えば、ユーザ電話２０１）、またはユーザのワイヤレス・ハンドセットとＭＳＣ（ｍｏｂｉｌｅ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｃｅｎｔｅｒ：移動体通信交換局）またはＢＳ（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ：基地局）との間のユーザ接続のワイヤレス・レグにサービスを提供するＭＳＣ／ＢＳまでの接続にサービスを提供する、電話ネットワーク内の任意の機器（例えば、ＰＳＴＮ  ２０２）があり得る。
【００１７】
オプショナル・テスト１０２が、保留音楽機能が起動された状態で保留状態が有効になっていると判定した場合、ユーザのワイヤレス・ハンドセットのプロセッサがオプショナル・ステップ１０３を起動することができ、ＭＳＣ／ＢＳに、ユーザの接続が保留音楽状態になっていること、およびワイヤレス・ハンドセットへのダウンリンク内で使用されているノイズ抑制技術の変更が必要であることを知らせることができる。ノイズ抑制技術の変更には、ノイズ抑制を最小レベルまで弱めるか、ノイズ抑制を完全にオフにするかがあり得る。さらに、オプショナル・ステップ１０３は、ＭＳＣ／ＢＳに、ユーザの接続は、ダウンリンク上で音声／ノイズ分類を使用してノイズ・パケットを音声圧縮用に生成すべきではないことを知らせることもできる。ステップ１０２および１０３は、他の保留機能、例えば、広告または情報の放送などにも使用できる。ノイズ抑制の緩和または排除は、これらの接続の品質も向上させる。
【００１８】
オプショナル・テスト１０２およびステップ１０３が使用されない場合、またはオプショナル・テスト１０２が、保留音楽機能が起動された状態で保留状態が有効になっていないと判定した場合、本方法はステップ１０４に進む。ステップ１０４で、ユーザは、ユーザ接続が保留状態であることを知らされる。図１の例示的な方法を実施しているワイヤレス・ハンドセットのプロセッサは、ユーザに、音響技術または視覚技術によって、例えば、固有の音または光が生成されるようにすることによって知らせることもできるし、例えば、ユーザに対して、ユーザ接続の保留状態中に使用可能なオプションのメニューをディスプレイを介して提供することもできる。ステップ１０５で、本方法は、保留状態の表示に応答して、ユーザが選択したオプションを受信および実施する。ユーザが選択したオプションのそのような受信は、音声コマンドの認識、キーパッド入力の感知（センサによる検出）によって、またはディスプレイ上のタッチ・スクリーン標識の感知によって行うことができる。
【００１９】
ユーザが使用できるオプションには、ローカルに生成される信号ソース（受信機ハンドセットでプロセッサおよび関連の回路によって実施されるもの）およびネットワーク対応の信号ソース（外部通信ネットワークと連携して実施されるもの）、または保留状態にあるときのワイヤレス・ハンドセットでユーザ接続の受信信号パスに挿入されるメディアがある。例えば、メニューは、保留状態であるときにワイヤレス・ハンドセットで再生するためにローカルに生成される信号ソースまたは事前に録音された情報、例えば、音楽、映像または音声（例えば、口述情報）をユーザが選択できるようにしている。メニューは、ネットワーク対応の信号ソースまたは情報、例えば、音楽／映像、Ｅメール、インターネット、ネットワーク放送チャネル、またはＭＳＣ／ＢＳで受信信号パスに挿入される他のネットワーク・ストリーミング・メディアをユーザが選択できるようにしている。あるいは、メニューは、保留状態から保留解除状態への遷移が起きた時、ユーザに１つの項目のみを表示するだけにすることができる。
【００２０】
ステップ１０６で、保留状態から保留解除状態への遷移が検出され、ステップ１０７でユーザに通知される。ユーザは、例えば、呼び出し音、振動、ワイヤレス・ハンドセットのユーザ・インターフェース・ディスプレイ上のメニュー・ポップアップによって通知を受け取ることができる。ステップ１０８で、本方法は、保留解除状態の表示に応答して、ユーザが選択したオプションを受信および実施する。ユーザは、ｉ）現在の活動を終了している間、ユーザ接続を継続保留状態にするか、ｉｉ）ユーザ接続を終了するか、またはｉｉｉ）保留解除状態のユーザ接続に戻るかを任意で選択することができる。本方法は、その後、現在のユーザ接続または次のユーザ接続のためにステップ１０１に戻る。
【００２１】
図１および図２について説明される本発明の例示的な実施形態は、ワイヤレス・ハンドセットのユーザと対話式に動作する方法を説明しているが、本発明はそのようには限定されない。ワイヤレス・ハンドセットのユーザは、ワイヤレス・ハンドセット内で、例示的な実施形態について説明された特定の処置が自動的に行われるようにプログラムする機能を使用可能にすることもできる。例えば、ユーザは、保留状態が検出されるたびにメニュー起動のオプションに応答しなくても、保留状態の期間中、音声チャネル内に代わりに挿入されるべき記憶されている音楽または事前に定義されたストリーミング・メディア・データ・ソースを自動的に選択するようにハンドセットをプログラムまたは準備することもできる。ハンドセットを準備するユーザは、必ずしも、通話の接続中に本発明の実施形態を実施するハンドセットのユーザでなくてもよいことに留意されたい。
【００２２】
本発明はワイヤレス・ハンドセットに関連した実施形態について説明されているが、本発明はそのようには限定されない。例えば、本発明は、コードレス・ハンドセット、ＶｏＩＰ（ｖｏｉｃｅ−ｏｖｅｒ−ｉｎｔｅｒｎｅｔ：ボイスオーバーインターネット）ハンドセット、または保留状態および保留解除状態が存在する他の電話システムのハンドセットで実施できる。
【００２３】
本明細書で「一実施形態」または「実施形態」と言及した場合、その実施形態に関連付けて説明される特定の機能、構造または特性は、本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれることが可能であることを意味する。本明細書内の様々な箇所で「一実施形態では」という語句が使われているが、それらは必ずしもすべて同じ実施形態を指しているとは限らず、必ずしも他の実施形態と相互に排他的な、個別または代替の実施形態でもない。同じことは、「実施態様」という語にも当てはまる。
【００２４】
単一の集積回路（ＡＳＩＣまたはＦＰＧＡなど）、マルチチップ・モジュール、単一のカード、またはマルチカード回路パックとして実装できることを含めて、本発明は回路ベースのプロセスとして実施することができる。当業者には明らかであろうが、回路素子の様々な機能は、ソフトウェア・プログラムの処理ブロックとしても実施できる。このようなソフトウェアは、例えば、デジタル信号プロセッサ、マイクロコントローラ、または汎用コンピュータで使用することができる。
【００２５】
本発明は、これらの方法を実行する方法および装置の形で実施することができる。本発明は、磁気記録メディア、光記録メディア、半導体メモリ、フロッピー・ディスケット、ＣＤ−ＲＯＭ、ハードドライブ、または任意の他の機械読み取り可能ストレージ・メディアなどの有形メディアで実施されるプログラム・コードの形で実施することもできる。この場合、プログラム・コードがコンピュータなどのマシンにロードされて実行される場合、そのマシンは、本発明を実行する装置になる。本発明は、例えば、ストレージ・メディアに記憶されて、マシンにロードされ、および／または実行されても、または電気配線またはケーブルを介するか、光ファイバーによるか、または電磁放射線によるなど、何らかの送信メディアまたは搬送波を介して送信されても、プログラム・コードの形で実施することができる。この場合、プログラム・コードがコンピュータなどのマシンにロードされて実行される場合、そのマシンは、本発明を実行する装置になる。汎用プロセッサで実施される場合は、プログラム・コード・セグメントは、特定の論理回路と同様に動作する独自のデバイスを提供するためにそのプロセッサと結合する。本発明は、本発明の方法および／または装置を使用して生成される、メディアを介して電気的または光学的に送信されるビットストリームまたは他の一連の信号値、磁気記録メディアに記憶された磁界の変形などの形で実施することもできる。
【００２６】
特許請求の範囲における図番号および／または図参照ラベルの使用は、特許請求項の解釈を容易にするために、特許請求される主題の１つまたは複数の可能な実施形態を識別するように意図されている。そのような使用は、特許請求の範囲を対応する図面に示された実施形態に必ずしも限定するものとして解釈すべきではない。
【００２７】
本明細書で記載される例示的な方法のステップは、必ずしも説明される順に実行される必要はなく、そのような方法のステップの順序は、例示的なものにすぎないと理解されたい。同様に、そのような方法には追加ステップを加えてもよいし、本発明の様々な実施形態と矛盾しない方法で一部のステップを省略または結合してもよい。
【図１】
0005461421.tif 000002
【図２】
0005461421.tif 000003