(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム材からなるベルト本体に芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設するとともに、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に転輪案内用の左右一対の芯金突起を突設してあるクローラベルトと、そのクローラベルトにベルト周方向での回転動力を付与する駆動スプロケットとを備え、
前記クローラベルトの内周面側に駆動スプロケットの駆動爪体と係合する係合用凹部を備え、この係合用凹部は、ベルト周方向での芯金同士の間に位置し、
前記駆動スプロケットは、左右の芯金突起との間に嵌り込む円盤状部材の外周側に、周方向での所定間隔毎に前記クローラベルトに形成された係合用凹部に係入する駆動爪体を備えたクローラ走行装置であって、
前記駆動スプロケットの円盤状部材は、左右の芯金突起の間に入り込む外周側に、左右方向での幅が左右の芯金突起の内端側の間隔よりも幅狭で、かつ芯金突起に対する駆動スプロケットの前記左右方向での所定以上の相対位置変化に伴って前記芯金突起の内端側の面に接当するリブ部を備え、
前記リブ部の外周面側には、その外周面側に付着する泥土が、前記外周面よりも半径方向での内方側へ移行することを許容する切り欠き部が形成されており、
前記リブ部の左右方向の端面と前記芯金突起の内端側の面は、お互いに接当する接当箇所が前記円盤状部材の半径方向で点接触となるように構成していることを特徴とするクローラ走行装置。
【請求項２】
ゴム材からなるベルト本体に芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設するとともに、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に転輪案内用の左右一対の芯金突起を突設してあるクローラベルトと、そのクローラベルトにベルト周方向での回転動力を付与する駆動スプロケットとを備え、
前記クローラベルトの内周面側に駆動スプロケットの駆動爪体と係合する係合用凹部を備え、この係合用凹部は、ベルト周方向での芯金同士の間に位置し、
前記駆動スプロケットは、左右の芯金突起との間に嵌り込む円盤状部材の外周側に、周方向での所定間隔毎に前記クローラベルトに形成された係合用凹部に係入する駆動爪体を備えたクローラ走行装置であって、
前記駆動スプロケットの円盤状部材は、左右の芯金突起の間に入り込む外周側に、左右方向での幅が左右の芯金突起の内端側の間隔よりも幅狭で、かつ芯金突起に対する駆動スプロケットの前記左右方向での所定以上の相対位置変化に伴って前記芯金突起の内端側の面に接当するリブ部を備え、
前記リブ部の外周面側には、その外周面側に付着する泥土が、前記外周面よりも半径方向での内方側へ移行することを許容する切り欠き部が形成されており、
前記リブ部は、前記円盤状部材の厚み方向での厚みが前記円盤状部材の半径方向で内方側の内方部位よりも肉厚に構成してあり、
前記係合用凹部の入り口側端部は、ベルト幅方向の右端部が右側の前記芯金突起の右下端よりも右横側に張り出し、ベルト幅方向の左端部が左側の前記芯金突起の左下端よりも左側に張り出し、
前記駆動爪体は、前記係合用凹部に係合した状態において、前記駆動爪体の左右方向の右端部が前記円盤状部材から前記芯金突起に重複する位置まで張り出し、前記駆動爪体の左右方向の左端部が前記円盤状部材から前記芯金突起に重複する位置まで張り出していることを特徴とするクローラ走行装置。
【請求項３】
前記係合用凹部は、ベルト周方向に並設された前記芯金の左右それぞれのベルト周方向で前記芯金突起同士の間に位置してあり、ベルト幅方向において右側の前記芯金突起に隣接する右端面と左側の前記芯金突起に隣接する左端面との間隔が、ベルト周方向での端面同士の間隔よりも長く形成され、
前記駆動爪体は、前記円盤状部材の左右方向へ張り出し、前記円盤状部材の左右方向において前記円盤状部材から右横側に張り出した右端面と前記円盤状部材から左横側に張り出した左端面との間隔が前記円盤状部材の周方向での端面同士の間隔よりも長く形成されている請求項１又は２に記載のクローラ走行装置。
【請求項４】
円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、円盤状部材の周方向で、円盤状部材の左右方向での一側と他側との左右交互に設けられたものである請求項１〜３の何れか１項に記載のクローラ走行装置。
【請求項５】
円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、前記外周面において、そのリブ部の左右両側に泥土を排出するように、前記外周面の左右方向での両側に形成されている請求項１〜３の何れか１項に記載のクローラ走行装置。
【請求項６】
円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、円盤状部材の周方向でその切り欠き部の前後に位置する駆動爪体との間に間隔を隔てて形成されている請求項１〜５の何れか１項に記載のクローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム材からなるベルト本体に芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設するとともに、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に転輪案内用の左右一対の芯金突起を突設してあるクローラベルトと、そのクローラベルトにベルト周方向での回転動力を付与する駆動スプロケットとを備えたクローラ走行装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のクローラ走行装置では、クローラベルトの周方向で一定ピッチで埋設された芯金同士の間におけるゴム製のベルト本体部分に、ベルト周方向よりもベルト幅方向に長く形成された係合用凹部を設け、前記クローラベルトを駆動する駆動スプロケットには、前記係合用凹部の長手方向と同じ方向に長く形成された駆動爪体を備えさせている。つまり、駆動爪体と係合用凹部との係合箇所における接触面積を大きくすることにより、クローラベルトのゴム製のベルト本体に対して駆動爪体側から大きな駆動力を伝えられるようにした構造のものが知られている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−７８７９６号公報（段落〔００３１〕、〔００４１〕、図１、図２、図３、図５、図６）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のクローラ走行装置では、クローラベルトのベルト幅方向で長く形成された係合用凹部、及び同じ方向に長く形成された駆動爪体を備えた駆動スプロケットを用いることによって、駆動爪体と係合用凹部との接触面積を大きくしている。このように、駆動爪体と係合用凹部との接触面積を大きくすることにより、ゴム製のベルト本体部分に形成される係合用凹部の接触面に作用する駆動爪体側からの面圧をできるだけ低減させられるように工夫しているが、この構造によれば次のような問題がある。
【０００５】
すなわち、このように、ベルト本体部分に形成された係合用凹部に、その係合用凹部の長手方向と同じ方向に長く形成された駆動爪体を係合させて動力伝達を行う構造のものでは、クローラベルトと駆動スプロケットとのベルト幅方向での位置ずれを抑制する機能を備えていない。
このため、機体進行方向での左右方向が傾斜した路面である場合などに、クローラベルトと駆動スプロケットとのベルト幅方向での位置ずれが生じ、ベルト本体部分に形成された係合用凹部と駆動爪体とがうまく係合されない事態が生じる可能性がある。
これを回避するために、例えば駆動爪体の左右方向幅よりも係合用凹部のベルト幅方向での寸法を十分余裕のある大きさに設定して係合し易くすることが考えられる。しかしながら、そのように係合用凹部のベルト幅方向寸法を大きくすると、駆動爪体が係合用凹部内においてベルト幅方向でのどの位置で係合するかが安定せず、結局駆動爪体が係合用凹部の一端側に寄って外れやすくなったり、無用にベルト幅方向に長くなる係合用凹部の存在によってクローラベルトの強度が低減するという問題がある。
【０００６】
本発明の目的は、クローラベルトと駆動スプロケットとのベルト幅方向での位置ずれを抑制して、クローラベルトの係合用凹部と駆動スプロケットの駆動爪体との係合を行い易くするとともに、駆動爪体と係合用凹部との噛み合い状態を良好に維持して駆動力の伝達が良好に行われるようにしたクローラ走行装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために講じた本発明の技術手段は、次の点に構成上の特徴、及び作用効果がある。
〔解決手段１〕
ゴム材からなるベルト本体に芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設するとともに、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に転輪案内用の左右一対の芯金突起を突設してあるクローラベルトと、そのクローラベルトにベルト周方向での回転動力を付与する駆動スプロケットとを備え、
前記クローラベルトの内周面側に駆動スプロケットの駆動爪体と係合する係合用凹部を備え、この係合用凹部は、ベルト周方向での芯金同士の間に位置し、
前記駆動スプロケットは、左右の芯金突起との間に嵌り込む円盤状部材の外周側に、周方向での所定間隔毎に前記クローラベルトに形成された係合用凹部に係入する駆動爪体を備えたクローラ走行装置であって、
前記駆動スプロケットの円盤状部材は、左右の芯金突起の間に入り込む外周側に、左右方向での幅が左右の芯金突起の内端側の間隔よりも幅狭で、かつ芯金突起に対する駆動スプロケットの前記左右方向での所定以上の相対位置変化に伴って前記芯金突起の内端側の面に接当するように形成されたリブ部を備え、
前記リブ部の外周面側には、その外周面側に付着する泥土が、前記外周面よりも半径方向での内方側へ移行することを許容する切り欠き部が形成されており、
前記リブ部の左右方向の端面と前記芯金突起の内端側の面は、お互いに接当する接当箇所が前記円盤状部材の半径方向で点接触となるように構成していることを特徴とする。
【０００８】
〔解決手段２〕
上記目的を達成するために講じた本発明の技術手段は、ゴム材からなるベルト本体に芯金をベルト周方向に一定ピッチで埋設するとともに、各芯金のベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に転輪案内用の左右一対の芯金突起を突設してあるクローラベルトと、そのクローラベルトにベルト周方向での回転動力を付与する駆動スプロケットとを備え、
前記クローラベルトの内周面側に駆動スプロケットの駆動爪体と係合する係合用凹部を備え、この係合用凹部は、ベルト周方向での芯金同士の間に位置し、
前記駆動スプロケットは、左右の芯金突起との間に嵌り込む円盤状部材の外周側に、周方向での所定間隔毎に前記クローラベルトに形成された係合用凹部に係入する駆動爪体を備えたクローラ走行装置であって、
前記駆動スプロケットの円盤状部材は、左右の芯金突起の間に入り込む外周側に、左右方向での幅が左右の芯金突起の内端側の間隔よりも幅狭で、かつ芯金突起に対する駆動スプロケットの前記左右方向での所定以上の相対位置変化に伴って前記芯金突起の内端側の面に接当するリブ部を備え、
前記リブ部の外周面側には、その外周面側に付着する泥土が、前記外周面よりも半径方向での内方側へ移行することを許容する切り欠き部が形成されており、
前記リブ部は、前記円盤状部材の厚み方向での厚みが前記円盤状部材の半径方向で内方側の内方部位よりも肉厚に構成してあり、
前記係合用凹部の入り口側端部は、ベルト幅方向の右端部が右側の前記芯金突起の右下端よりも右横側に張り出し、ベルト幅方向の左端部が左側の前記芯金突起の左下端よりも左側に張り出し、
前記駆動爪体は、前記係合用凹部に係合した状態において、前記駆動爪体の左右方向の右端部が前記円盤状部材から前記芯金突起に重複する位置まで張り出し、前記駆動爪体の左右方向の左端部が前記円盤状部材から前記芯金突起に重複する位置まで張り出していることを特徴とする。
【０００９】
〔解決手段１及び２にかかる発明の作用及び効果〕
駆動スプロケットの円盤状部材は、左右の芯金突起の間に入り込む外周側に、左右方向での幅が左右の芯金突起の内端側の間隔よりも幅狭で、かつ芯金突起に対する駆動スプロケットの前記左右方向での所定以上の相対位置変化に伴って前記芯金突起の内端側の面に接当するように形成されたリブ部を備えている。これによって、駆動スプロケット側の駆動爪体とクローラベルト側の係合用凹部との、ベルト幅方向での所定以上の位置ずれを、前記リブ部の存在によって制限し、係合用凹部と駆動爪体とがベルト幅方向に大きく位置ずれして係合されなくなるような事態を回避することができる利点がある。
【００１０】
上記のように駆動スプロケットの円盤状部材の外周側形成されたリブ部は、駆動爪体と係合用凹部との位置ずれを抑制できるようにするためには有用なものである。ところが、円盤状部材の外周側に左右方向幅の広いリブ部が形成されると、このリブ部の外周面側で、円盤状部材の周方向の前後に位置する駆動爪体との間に、走行路面の粘着質の泥土が付着してクローラベルトとの接触で圧縮され、容易に脱落しなくなって堆積することがある。
そうすると、駆動スプロケット側の円盤状部材の外周径が実質的に大きくなった状態となり、相対的に駆動爪体の外方側への突出量が小さくなって、係合用凹部との係合代が少なくなるため、大きな負荷が作用すると駆動爪体と係合用凹部との係合が外れて駆動力が伝わり難くなる虞がある。
【００１１】
この発明では、前記リブ部の外周面側に、その外周面側に付着する泥土を、リブ部の外周面よりも、円盤状部材の半径方向での内方側へ移行することを許容する切り欠き部を形成したものである。
これにより、リブ部の外周面側に付着した泥土が、リブ部とクローラベルトとの間に挟まれて圧縮方向の作用を受けると、前記切り欠き部を介してリブ部の外周面よりも半径方向内方側へ付着泥土が押し出されるので、このリブ部の外周面に泥土が付着堆積することを回避し、駆動爪体と係合用凹部との係合を確実に行わせて、駆動力の伝達が良好に行われるクローラ走行装置を得られる利点がある。
【００１２】
〔解決手段３〕
上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、前記係合用凹部は、ベルト周方向に並設された前記芯金の左右それぞれのベルト周方向で前記芯金突起同士の間に位置してあり、ベルト幅方向において右側の前記芯金突起に隣接する右端面と左側の前記芯金突起に隣接する左端面との間隔が、ベルト周方向での端面同士の間隔よりも長く形成され、
前記駆動爪体は、前記円盤状部材の左右方向へ張り出し、前記円盤状部材の左右方向において前記円盤状部材から右横側に張り出した右端面と前記円盤状部材から左横側に張り出した左端面との間隔が前記円盤状部材の周方向での端面同士の間隔よりも長く形成されている。
【００１３】
【００１４】
〔解決手段４〕
上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、円盤状部材の周方向で、円盤状部材の左右方向での一側と他側との左右交互に設けられたものである点に特徴がある。
【００１５】
〔解決手段４にかかる発明の作用及び効果〕
上記の解決手段４で示した構成によると、リブ部による係合用凹部と駆動爪体との位置ずれ防止の機能を確実に発揮させながら、前述した切り欠き部による付着泥土の排出機能をも確実に発揮させて、左右方向の両側へ泥土を排出することができる。
【００１６】
〔解決手段５〕
上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、前記外周面において、そのリブ部の左右両側に泥土を排出するように、前記外周面の左右方向での両側に形成されていることである。
【００１７】
〔解決手段５にかかる発明の作用及び効果〕
上記の解決手段５で示した構成によると、リブ部の外周面側に形成される切り欠き部が、前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面の左右方向での両側に形成されているので、そのリブ部の外周面側における泥土排出可能な範囲を大きく確保することができるとともに、切り欠き部が左右両側に存在することで、一側だけに存在する場合よりも、前後の駆動爪体の間におけるリブ部の外周面上の各位置に付着する泥土が切り欠き部に到達するまでの泥土の移動距離を短くできる。したがって、リブ部の外周面に付着した泥土の排出をスムースに行い易いという利点がある。
【００１８】
〔解決手段６〕
上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、円盤状部材の周方向で前後の駆動爪体の間に位置するリブ部の外周面側に形成される切り欠き部は、円盤状部材の周方向でその切り欠き部の前後に位置する駆動爪体との間に間隔を隔てて形成されていることである。
【００１９】
〔解決手段６にかかる発明の作用及び効果〕
上記の解決手段６で示した構成によると、駆動爪体に近い位置で、所定間隔分だけリブ部を残すことにより、その残された範囲のリブ部によって、駆動スプロケットとクローラベルトの位置ずれを規制する機能を残し、リブ部による係合用凹部と駆動爪体との位置ずれ防止の機能を確保し易い。その上、その残された範囲のリブ部によって駆動爪体の支持強度の低下を抑制することもできる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】トラクタの全体側面図である。
【図２】クローラ走行装置の全体側面図である。
【図３】クローラベルトの平面図である。
【図４】図３におけるIV-IV線断面図である。
【図５】クローラベルトのベルト周方向での部分断面図である。
【図６】芯金突起部分を示す概略斜視図である。
【図７】駆動スプロケットの一部を示す斜視図である。
【図８】駆動スプロケットの外周部分を示す側面図である。
【図９】図８におけるIX-IX線断面図である。
【図１０】図８における矢視図である。
【図１１】駆動爪体と係合用凹部及び芯金突起との関係を示す説明図であり、（ａ）は駆動爪体が係合用凹部の端部に位置する状態を示し、（ｂ）は駆動爪体のリブ部が芯金突起に接当した状態を示す。
【図１２】駆動爪体と係合用凹部及び芯金突起との関係を示す説明図である。
【図１３】駆動スプロケットのリブ部と芯金突起との関係を示す説明図である。
【図１４】駆動スプロケットとクローラベルトとの係合部を示す側面図である。
【図１５】別実施形態における駆動スプロケットの一部を示す斜視図である。
【図１６】別実施形態における駆動スプロケットの一部を示す平面図である。
【図１７】別実施形態における駆動スプロケットの一部を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）はｂ−ｂ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態の一例を図面の記載に基づいて説明する。
〔トラクタの全体構成〕
図１は、本発明に係るクローラ走行装置２を機体後部側に設けたセミクローラ型トラクタを示す。このセミクローラ型トラクタは、４輪駆動型のトラクタをセミクローラ型に仕様変更したものであり、キャビン付きのトラクタ本機１の前部に操向可能な左右一対の前輪１０を備えるとともに、機体後部に主推進装置として左右一対のクローラ走行装置２を備えて構成されている。また、機体後部には、図示しない三点リンク機構を介して耕耘装置や収穫装置、あるいは各種の中間管理用の作業装置を連結するように構成されている。
【００２２】
〔クローラ走行装置〕
図１，２に示すように、前記クローラ走行装置２は、トラクタ本機１における後部ミッションケース１１に後輪駆動用として備えられた後車軸１２に連結した大径の駆動スプケット３を備えている。  この駆動スプロケット３と、トラックフレーム２０の前後に備えられたアイドラホィール４，４、およびトラックフレーム２０の長手方向に並列配備された複数の転輪５に亘ってクローラベルト６を巻回張設して、前記駆動スプロケット３が、前後のアイドラホィール４，４の中間位置で、かつ前記転輪５の上方側箇所に位置するように設けられている。
このクローラ走行装置２の左右方向のトレッドは、畑地における畝の間を走行するために前輪１０のトレッドとほぼ同一に設定されている。
【００２３】
図２に示すように、前記転輪５は前後方向に３個が並設され、最前端側の転輪５はトラックフレーム２０に対して固定ブラケット２１を介して位置固定状態に取り付けてある。
そして、その後方側の２個の転輪５，５は、前記トラックフレーム２０に取り付けられた支持ブラケット２２に対して、中間部を横軸心ｘ周りで上下揺動自在に枢着された天秤状部材２３の両端側に振り分け配置してあり、シーソー揺動自在に構成されている。
【００２４】
上記各転輪５とクローラベルト６とがベルト横幅方向で所定の位置関係を保ち、かつ転輪５からクローラベルト６が外れることを防止するための外れ止めガイド７が、前後２箇所で横向き支点ｐ周りで前後揺動自在に設けてある。
前側の外れ止めガイド７は、最前端の転輪５を固定支持する固定ブラケット２１の下端側に連設してあり、後側の外れ止めガイド７は、天秤状部材２３の下端側で、最後端位置の転輪５の前後にわたる状態で連設してある。
【００２５】
〔クローラベルト〕
前記クローラベルト６は、図３乃至図６に示すように構成されている。
このクローラベルト６は、ゴム材で無端帯状に成形されたベルト本体６０に芯金６１がベルト周方向に一定ピッチで埋設されているとともに、各芯金６１の間におけるベルト内周面側に、駆動スプロケット３の駆動爪体３１が係入してクローラベルト６側へ動力を伝えるための係合用凹部６２が形成されている。
【００２６】
この係合用凹部６２は、図３、図５、及び図１１に示すように、ベルト周方向での芯金６１同士の間に位置して、かつベルト周方向よりもベルト幅方向に長く形成されている。
そして、この係合用凹部６２のベルト幅方向での両端側の端面６２ａは、図１１（ａ）に示すように、クローラベルト６が水平面上に位置する状態で、その水平面に対して垂直ではなく、所定のベルト傾斜角度β（水平面に対する傾斜角度に相当）を有した傾斜面によって形成してある。
そして、このようにベルト傾斜角度βを有した傾斜面である端面６２ａがベルト幅方向の両端側に形成された係合用凹部６２は、その左右両側の端面６２ａによって内奥側（図中下方側）ほど幅狭となるテーパー面に形成されている。
【００２７】
また、係合用凹部６２のベルト周方向での端面は、その係合用凹部６２に係入する駆動爪体３１の前向き面３１ｂ（接触面の一例）もしくは後向き面３１ｃ（接触面の一例）と係合して、駆動スプロケット３の駆動力をクローラベルト６へ伝達するための、駆動爪体３１との接触面としての前向き端面６２ｂ、及び後向き端面６２ｃを構成している。
【００２８】
各芯金６１は、図３及び図４に示すように、ベルト幅方向中間部位からベルト内周面側に向けて転輪案内用の左右一対の芯金突起６３が突設され、この芯金突起６３の間を駆動スプロケット３および前後のアイドラホィール４，４が通過するよう構成されている。
また、各芯金突起６３の横外側箇所に位置するベルト本体６０の内周面には転輪５が転動移動する偏平な転輪軌道面６４が形成されるとともに、ベルト本体６０の外周面側には、ベルト周方向で前記係合用凹部６２と表裏で重複する位置に、芯金突起６３部分を除くベルト本体６０の厚さより厚い推進ラグ６５が一体に突出形成されている。
【００２９】
前記芯金６１と前記係合用凹部６２との間におけるベルト本体６０の内周面側には、図３乃至図６に示すように、係合用凹部６２に係入した駆動スプロケット３の駆動爪体３１の駆動力を芯金６１に伝えるための受圧用ブロック部６６が設けられている。つまり、係合用凹部６２に入り込んだ金属製の駆動爪体３１によってゴム製の受圧用ブロック部６６が圧縮作用を受けながら金属製の芯金６１に駆動力を伝えるように構成されているものであり、駆動爪体３１と芯金６１との金属同士の直接の接触を避けて騒音の発生を回避できるようにしている。
【００３０】
前記芯金突起６３は、図４乃至図６に示すように、芯金６１の一部に一体形成されたベルト内周面側へ突出する金属製の突起部分６１ａを、ベルト本体６０を構成するゴム材からなる山形突起部６７で覆うことによって外形形状がほぼ山形状に形成されている。
つまり、芯金突起６３は、図４に示すベルト幅方向でも、図５に示すベルト周方向でも、断面視で山形状に形成されている。そして、図６に示すように、芯金突起６３のベルト幅方向での内方側に向く面が、アイドラホィール４や外れ止めガイド７に対する案内面Ｃとなる傾斜面によって形成されている。
また、この山形状の芯金突起６３は、その頂部６３ａが、ベルト周方向に沿う部分とその部分に直交するように内側に向けられた部分とで平面視Ｔ字状に形成され、かつ山形突起部６７の前記案内面Ｃにおける前記頂部６３ａ近くのベルト幅方向での内側に位置する箇所に凹部６３ｂを設けた形状に形成されている。
【００３１】
〔駆動スプロケット〕
前記駆動スプロケット３は、図２、及び図７乃至図１２に示すように構成されている。
すなわち、後車軸１２に連結した大径の円盤状部材３０と、その円盤状部材３０の外周縁よりも径方向の外方へ突出するように設けられた複数の駆動爪体３１とを備えて構成されている。
【００３２】
前記円盤状部材３０は、駆動軸である後車軸１２に固定されたハブ板１３と、そのハブ板１３の外周側にボルト連結された円環状の外周部材１４（外周側部分に相当）とで構成してあり、外周部材１４は、周方向で３等分された部分円弧状の分割円弧状部材１４ａ，１４ｂ，１４ｃの組み合わせで構成されている。
【００３３】
図７乃至図１０に示すように、前記外周部材１４は、半径方向内方側のハブ板１３に対する取付箇所１５の近くよりも、半径方向で外方側の外周端縁１６の近くが厚肉となっていて、この外周端縁１６の近くが環状のリブ部３２となっている。
そして、この外周部材１４の外周端縁１６の半径方向での外方側に突出させて、かつ前記リブ部３２よりも左右方向での外側へ突出させて前記駆動爪体３１を一体に形成してある。
【００３４】
前記リブ部３２の左右方向での厚みｄ１は、クローラベルト６の左右の芯金突起６３同士の間における対向間隔よりも幅狭に形成されていて、前記芯金突起６３や、前記駆動爪体３１との相関で次のように設定されている。
つまり、図１１（ａ）に示すように、駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａが係合用凹部６２の端面６２ａに接当した後に、前記係合用凹部６２の前記端面６２ａが駆動爪体３１の押圧力を受けて、図１１（ｂ）に示すように、ある程度の圧縮量δだけ変形されると、前記リブ部３２の端縁３２ａが芯金突起６３の内端側の面６３ｃに接当する。
このように、駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａが係合用凹部６２の端面６２ａに接当してある程度弾性変形した後に、前記円盤状部材３０の左右方向での端面に相当するリブ部３２の左右方向の端縁３２ａが芯金突起６３の内端側の面６３ｃに接当するように、前記リブ部３２の左右方向の端縁３２ａと駆動爪体３１との相対的な左右方向位置を設定してある。
【００３５】
すなわち、図１１（ａ）に示すように、駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａと係合用凹部６２の端面６２ａとが接当する面の一部を便宜上接当箇所Ｐ１とした場合に、図１１（ｂ）に示すところの、リブ部３２の端縁３２ａと芯金突起６３の内端側の面６３ｃとの接当箇所Ｐ２が接当するまでの間にタイムラグを生じるように、前記駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａと前記リブ部３２の左右方向の端縁３２ａとの相対的な左右方向位置を設定してある。
【００３６】
つまり、この位置関係を図１２に基づいて説明すると、次の通りである。
前記駆動爪体３１の左右方向での中心位置がベルト幅方向で係合用凹部６２の中心線ＣＬ上に位置している場合に、前記駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａと係合用凹部６２の端面６２ａとの接当箇所Ｐ１、及び前記リブ部３２の端縁３２ａと芯金突起６３の内端側の面６３ｃとの接当箇所Ｐ２とは、それぞれ非接当状態にある。
このとき、接当箇所Ｐ１のうち、前記中心線ＣＬから係合用凹部６２の端面６２ａの接当箇所Ｐ１までの距離ＬＰ１−１と、前記中心線ＣＬから駆動爪体３１の左右方向での端面３１ａの接当箇所Ｐ１までの距離ＬＰ１−２との間に第１間隙ＬＰ１が存在している。
また、接当箇所Ｐ２のうち、前記中心線ＣＬから芯金突起６３の内端側の面６３ｃの接当箇所Ｐ２までの距離ＬＰ２−１と、前記中心線ＣＬから前記リブ部３２の端縁３２ａの接当箇所Ｐ２までの距離ＬＰ２−２との間に第２間隙ＬＰ２が存在している。
そして、前記第１間隙ＬＰ１よりも第２間隙ＬＰ２を、前記係合用凹部６２の前記端面６２ａが駆動爪体３１の押圧力を受けて圧縮変形した際の圧縮量δに相当する量だけ大きく設定してあるので、前述のように係合用凹部６２の端面６２ａが駆動爪体３１の押圧力を受けて圧縮変形して、リブ部３２の端縁３２ａが芯金突起６３の内端側の面６３ｃに接当するに必要な移動量に達するまでの間にタイムラグを生じる。
【００３７】
〔駆動爪体〕
駆動爪体３１は、図７乃至図１２に示すように、円盤状部材３０の板面に対して直交する横方向（左右方向）へ張り出すことにより、係合用凹部６２のベルト幅方向の長さよりもやや短く、かつ左右の芯金突起６３の両方にわたる長さと同程度の左右方向長さに形成されている。
この駆動爪体３１の左右方向の端面３１ａは、図９及び図１１に示すように、この駆動爪体３１の外端縁が水平面上に位置する状態で、その左右方向の端面３１ａは水平面に対して垂直ではなく、所定の爪傾斜角度α（水平面に対する傾斜角度に相当）を有した傾斜面によって形成してある。
そして、前記爪傾斜角度αを有した傾斜面である端面３１ａは駆動爪体３１の左右両端側に形成してあって、駆動爪体３１は、その左右両側の端面３１ａによって半径方向外方側が幅狭となるテーパー面に形成されている。
この爪傾斜角度αは、前記係合用凹部６２におけるベルト幅方向での端面６２ａに形成されたベルト傾斜角度βと同じ角度に設定してある。
【００３８】
駆動爪体３１の周方向での前後に位置する前向き面３１ｂ（機体前進方向でのクローラベルト６に駆動力を付与する側の面）、及び後向き面３１ｃ（機体後進方向でのクローラベルト６に駆動力を付与する側の面）は、概ね円盤状部材３０の回転軌跡に対する法線に沿う方向ではあるが、やや回転中心側寄りの部位（付け根側）における周方向幅ｄ２が、回転中心から遠ざかる外方側の部位（爪先端側）の周方向幅ｄ３よりも広く構成してあり、駆動爪体３１の半径方向外方側ほど少し幅狭な先細り形状のテーパー面となっている。
【００３９】
この駆動爪体３１は、クローラベルト６の係合用凹部６２に対して、側面視で図１４に示すように係合してクローラベルト６を駆動するように構成されている。
つまり、図１４に示す係合点ａ１〜ａ９が、この図中で反時計回りに回動する駆動スプロケット３の駆動爪体３１と係合用凹部６２との噛み合い箇所を示しており、係合点ａ１よりも駆動スプロケット３の回転方向上手側では、駆動スプロケット３の駆動爪体３１と係合用凹部６２とは、まだ噛み合っていない。係合点ａ９よりも駆動スプロケット３の回転方向下手側では、駆動スプロケット３の駆動爪体３１と係合用凹部６２との係合は外れている。
このように、図１４に示す係合点ａ１〜ａ９のうち、係合点ａ１が噛み合い開始点であり、係合点ａ９が噛み合い終了点である。この各係合点ａ１〜ａ９のうち、係合点ａ８で駆動爪体３１による係合用凹部６２への押圧作用が最大となるように構成されている。駆動爪体３１の配設ピッチと、係合用凹部６２の配設ピッチとの関係が定められている。
【００４０】
〔リブ部〕
駆動スプロケット３のリブ部３２についてさらに詳述する。
図７乃至図９に示すように、駆動スプロケット３の円盤状部材３０の外周部に設けられるリブ部３２は、駆動スプロケット３の周方向で所定間隔おきに配設されている各駆動爪体３１の間に位置する外周面が、リブ部３２の左右方向での中央側が円盤状部材３０の半径方向外方側に位置し、左右両側が半径方向内方側に位置する山形の傾斜面３４に形成されている。
この山形の傾斜面３４において、円盤状部材３０を構成する外周部材１４の外周端縁１６は山形の頂部に位置することになる。
この傾斜面３４では、駆動スプロケット３がクローラベルト６と係合して駆動されている状態で、クローラベルト６との間で圧縮される泥土の反力受けとしての機能を備えており、その傾斜面３４とクローラベルト６との間に存在する泥土が圧縮作用を受けた際に、その泥土を左右方向への外方側へ逃がすための分力を与えることができるように傾斜している。
【００４１】
リブ部３２の外周面側に形成される傾斜面３４は、図１１及び図１２に示すように、そのリブ部３２の端縁３２ａが前記芯金突起６３の内端側の面に設けられている接当箇所Ｐ２よりも、円盤状部材３０の半径方向での外方側に形成してあって、リブ３２と芯金突起６３との接当による位置規制機能を確保できるように構成してある。
【００４２】
また、各駆動爪体３１同士の間に位置する前記傾斜面３４の一部には、その駆動爪体３１同士の間に位置する傾斜面３４毎に、左右交互に切り欠き部３５が形成されている。この切り欠き部３５によって、外周面である傾斜面３４のうちの、頂部の一側で前記切り欠き部３５が存在する側の泥土を、その切り欠き部３５を通して円盤状部材３０の左右方向の一側で半径方向内方側へ排出できるように構成されている。前記切り欠き部３５は、駆動スプロケット３の周方向での両側部に傾斜面３５Ａが形成された半径方向視で台形状に形成されている。
【００４３】
ここでいう切り欠き部３５とは、リブ部３２の外周面側に付着する泥土が、前記外周面よりも半径方向での内方側へ移行することを許容するためのものである。つまり、前述した傾斜面３４のような、駆動スプロケット３がクローラベルト６と係合して駆動されている状態で、クローラベルト６との間で圧縮される泥土の反力受けとしての機能を備えて、泥土をリブ部３２の左右方向へ移行させる分力を生じさせるというものではなく、リブ部３２とクローラベルト６との間に挟まれた泥土が圧縮されると、その圧縮による押し出し作用で泥土を排出するための空間を形成するように切り欠かれた部分をいう。
【００４４】
このリブ部３２に形成される切り欠き部３５は、円盤状部材３０の周方向で前後の駆動爪体３１同士の間に位置するリブ部３２の全範囲に亘るものではなく、図７に示すように、円盤状部材３０の周方向で、その切り欠き部３５の前後に位置する駆動爪体３１との間に間隔Ｓを隔てて形成されている。  このように、駆動爪体３１に近い位置でリブ部３２に間隔Ｓを残すことにより、リブ部３２による駆動爪体３１の支持強度を向上するとともに、その間隔Ｓに相当する残されたリブ部３２の左右方向の端縁が芯金突起６３との接当によって、駆動スプロケット３とクローラベルト６の位置ずれを規制する作用を残すことができる。
【００４５】
〔別実施形態の１〕
実施の形態では、リブ部３２の外周面側に傾斜面３４と切り欠き部３５との両方を備えた例を示したが、このような構造に限らず、例えば、図１５に示すように、平坦面に形成されたリブ部３２に切り欠き部３５だけを備えた構造であってもよい。この図１５では、切り欠き部３５として、リブ部３２の左右に交互に振り分けられた構造のものを示しているが、左右方向での一側にのみ切り欠き部３５を設けたものであってもよい。
【００４６】
〔別実施形態の２〕
傾斜面３４と切り欠き部３５とを備えるにあたり、実施形態で示したように山形の傾斜面３４の左右何れか一方側の面に交互に切り欠き部３５を形成したものに限らず、図１６（ａ）に示すように、傾斜面３４が、リブ部３２の左右方向での一方側が円盤状部材３０の半径方向外方側に位置し、他方側が半径方向内方側に位置するように形成された傾斜面３４で、その傾斜面３４の左右に交互に切り欠き部３５を設けたものであってもよい。
この実施形態では、切り欠き部３５は、傾斜面３４のうちで、円盤状部材３０の半径方向外方側の位置と、円盤状部材３０の半径方向内方側の位置とに、交互に形成されることになるが、円盤状部材３０の周方向の前後に位置する駆動爪体３１同士の間におけるリブ部３２を、周方向で各駆動爪体３１同士の間のリブ部３２を交互に傾斜方向の異なる傾斜面３４に形成して、左右交互の各切り欠き部３５が全て円盤状部材３０の半径方向内方側の位置に形成されるように構成してもよい。
【００４７】
〔別実施形態の３〕
傾斜面３４と切り欠き部３５とを備えるにあたり、実施形態で示したように山形の傾斜面３４の左右何れか一方側の面に交互に切り欠き部３５を形成したもの（図１６（ａ）参照）に限らず、図１６（ｂ）に示すように構成してもよい。
つまり、リブ部３２の左右方向での一方側が円盤状部材３０の半径方向外方側に位置し、他方側が半径方向内方側に位置するように形成された傾斜面３４で、全ての切り欠き部３５が前記傾斜面３４の円盤状部材３０の半径方向外方側、もしくは半径方向内方側に位置するように形成してもよい。
【００４８】
〔別実施形態の４〕
傾斜面３４と切り欠き部３５とを備えるにあたり、実施形態で示したように山形の傾斜面３４の左右何れか一方側の面に交互に切り欠き部３５を形成したものに限らず、図１６（ｃ）に示すように、山形の傾斜面３４の左右両側に設けたものであってもよい。
この場合、左右の切り欠き部３５を円盤状部材３０の周方向で少し位置ずれさせて設けることにより、リブ部３２の左右方向幅が極端に狭くなることを避けられる。
【００４９】
〔別実施形態の５〕
リブ部３２に、傾斜面３４、あるいは切り欠き部３５を設けるにあたり、図１７（ａ）及び（ｂ）に示すように構成してもよい。
この実施形態の構造では、リブ部３２の外周面側に、円盤状部材３０の周方向での一方側が円盤状部材３０の半径方向外方側に位置し、他方側が半径方向内方側に位置するように形成された傾斜面部分３４ａと、その傾斜面部分３４に引き続いて、円盤状部材３０の周方向での一方側が円盤状部材３０の半径方向内方側に位置し、他方側が半径方向外方側に位置するように形成された傾斜面部分３４ｂと、リブ部３２の左右方向での一方側が円盤状部材３０の半径方向外方側に位置し、左右方向での他方側が半径方向内方側に位置するように形成された傾斜面部分３４ｃとで、傾斜面３４でもあり、切り欠き部３５でもある凹入部分を設けても良い。
【００５０】
つまり、この凹入部分において、リブ部３２の外周面に近い部位、つまり円盤状部材３０の半径方向外方側に近い部分では、各傾斜面部分３４ａ，３４ｂ，３４ｃのそれぞれにおいて、クローラベルト６との間で挟圧される泥土を斜面に沿って移動させる分力が生じる傾向があるので、所謂傾斜面３４としての機能が備えられていることになる。
そして、それらの各傾斜面部分３４ａ，３４ｂ，３４ｃのそれぞれにおいて、リブ部３２の外周面から離れた部位、つまり円盤状部材３０の半径方向内方側に近い部分では、クローラベルト６との間に存在する泥土に対して、各傾斜面部分３４ａ，３４ｂ，３４ｃによる泥土を斜面に沿って移動させる分力が生じる傾向は失われるが、リブ部３２の外周面とクローラベルト６との間に存在する泥土を押し出すよう案内するので、切り欠き部３５としての機能が存在することになる。
【００５１】
このように、傾斜面３４と切り欠き部３５とは、互いの機能が複合した状態で作用する構造のものであってもよい。
尚、上記のように、傾斜面３４でもあり、切り欠き部３５でもある凹入部分をリブ部３２の外周面に設けるにあたり、図１７（ａ）に示すように、その凹入部分の周方向長さを、周方向での前後に位置する駆動爪体３１，３１同士の間で、前後に位置する駆動爪体３１，３１との間に間隔Ｓを隔てて形成するものに限らず、この間隔Ｓを無くしてもよい。つまり、前記各傾斜面部分３４ａ，３４ｂ，３４ｃのうち、前後の各傾斜面部分３４ａ，３４ｂが駆動爪体３１，３１の付け根位置から形成される構造のものであってもよい。
【００５２】
〔別実施形態の６〕
実施の形態では、切り欠き部３５を半径方向視で台形状に形成した例を示したが、切り欠き部３５の半径方向視での形状としては、例えば矩形状や半円形状等の異なる形状を採用してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明のクローラ走行装置は、実施形態で示したトラクタの他、コンバインや建設機械などの各種の車両の推進装置として用いることができる
【符号の説明】
【００５４】
２        クローラ走行装置
３        駆動スプロケット
６        クローラベルト
３０      円盤状部材
３１      駆動爪体
３２      リブ部
３４      傾斜面
３５      切り欠き部
６０      ベルト本体
６１      芯金
６２      係合用凹部
６３      芯金突起
Ｓ        間隔
【図１】
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【図２】
0005444081.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0005444081.tif 000007
【図７】
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【図８】
0005444081.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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