(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータ・システム・デバイスでの表示のためプレゼンテーション文書内に格納された１つ以上のオブジェクトを動画方式を用いて動画化する方法であって、
前記動画方式を定めるデーターを前記コンピュータ・システム・デバイスに格納するステップであって、前記動画方式が、宣言型言語を用いて表現されかつ第１のモジュール内に格納され、前記動画方式が、前記１つ以上のオブジェクトの各々に適用できる１つ以上の動画化を指定し、前記１つ以上のオブジェクトの各々に適用される前記１つ以上の動画化が、前記コンピュータ・システム・デバイスに与えられる入力に少なくとも部分的に基づいて複数の動画化から選択され、前記動画方式を定める前記データーは、前記１つ以上のオブジェクトをどのように動画化すべきかに関する１つ以上の規則を表現し、前記１つ以上のオブジェクトを運動経路に沿って動画化するための経路を決定することを含む、ステップと、
前記１つ以上のオブジェクトに関するデーターを取り出すステップであって、該データーが、前記プレゼンテーション文書内のオブジェクト位置の最終静止場所と、前記プレゼンテーション文書内のオブジェクト・タイプと、前記プレゼンテーション文書内の前記１つ以上のオブジェクトの量と、を示し、前記１つ以上のオブジェクトに関する該データーが、前記１つ以上のオブジェクトとは異なりかつ前記プレゼンテーション文書内に格納される、ステップと、
前記１つ以上のオブジェクトをどのように動画化すべきかに関する前記１つ以上の規則によって評価された前記１つ以上のオブジェクトに関する前記データーに基づいて、前記コンピュータ・システム・デバイスにより制御されるディスプレイにおいて前記１つ以上のオブジェクトを動画化するステップと、
を含む、方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法において、前記動画方式を定める前記データーは、ユーザにより選択され、前記ユーザは、前記１つ以上のオブジェクトを順次動かすべきか、または同時に動かすべきかを示す、方法。
【請求項３】
計算デバイスでのスライド・プレゼンテーション内のスライドにおける表示のため、１つ以上のオブジェクトを動画方式を用いて動画化する方法であって、
動画方式を第１のモジュールに格納するステップであって、宣言型マークアップ言語を用いて前記動画方式が表現され、前記動画方式が１つ以上の動画化を指定し、前記動画化のうちの少なくとも１つまたはそれ以上が前記スライドにある前記１つ以上のオブジェクトの各々に適用され、前記動画方式は、前記１つ以上のオブジェクトを前記１つ以上の動画化によってどのように動画化すべきかを定める規則を表現する、ステップと、
動画方式エンジンを前記計算デバイスにより実行するステップであって、前記動画方式エンジンが、
前記１つ以上のオブジェクトに関するデーターを取り出すステップであって、該データーが、前記スライドにあるオブジェクト位置の最終静止場所と、前記スライドにあるオブジェクト・タイプと、前記スライドにある前記１つ以上のオブジェクトの量と、を示し、該データーが、前記１つ以上のオブジェクトとは異なりかつプレゼンテーション文書内に格納され、前記１つ以上のオブジェクトが前記プレゼンテーション文書内に格納される、ステップと、
前記１つ以上のオブジェクトを動画化するために、前記動画方式の前記規則を利用して、前記スライドにある前記１つ以上のオブジェクトに関する前記データーを評価するステップと、
を行う、ステップと、
を含む、方法。
【請求項４】
請求項３記載の方法において、前記動画方式は、前記１つ以上のオブジェクトの各々に適用すべき１つ以上の動画化を定める、方法。
【請求項５】
請求項３または４に記載の方法において、前記動画方式エンジンは、プレゼンテーション・アプリケーション・プログラムによって実行される、方法。
【請求項６】
請求項５記載の方法において、前記１つ以上のオブジェクトに関する前記データーは、適用されるべき前記１つ以上の動画化の運動経路を含み、該運動経路は、前記１つ以上のオブジェクトの各々の前記オブジェクト位置の前記最終静止場所に基づいて変更される、方法。
【請求項７】
プレゼンテーション文書内の１つ以上のオブジェクトに適用する動画化の生成において、動画方式エンジンによって用いるためのデーター構造を格納したコンピューター読み取り可能記憶媒体であって、前記データー構造が、
宣言型マークアップ言語を用いて表現される第１データー・フィールドであって、スライドにある前記１つ以上のオブジェクトを動画化を用いてどのように動画化すべきかを示す規則を定めるデーターを格納し、前記規則が、前記プレゼンテーション文書内のオブジェクト位置の最終静止場所と、前記プレゼンテーション文書内のオブジェクト・タイプと、前記プレゼンテーション文書内の前記１つ以上のオブジェクトの量と、を示す、第１データー・フィールドと、
前記宣言型マークアップ言語を用いて表現される第２データー・フィールドであって、前記規則が満たされたときに前記スライドにある前記１つ以上のオブジェクトへの入力に基づいて適用される前記動画化を定めるデーターを格納し、前記第１データー・フィールドに格納された前記データーと前記第２データー・フィールドに格納された前記データーが、前記１つ以上のオブジェクトに対する動画化の生成において前記動画方式エンジンによって利用される、第２データー・フィールドと、
前記宣言型マークアップ言語を用いて表現される第３データー・フィールドであって、前記第３データー・フィールドが、前記動画化を前記１つ以上のオブジェクトの各々に、順次適用すべきか、または同時に適用すべきかを示すデーターを格納する、第３データー・フィールドと、
を含む、コンピューター読み取り可能記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
プレゼンテーション・アプリケーション・プログラムは、オーディオビジュアル・プレゼンテーションを作成し配信する機能を提供する。通例、プレゼンテーションは、１つ以上のプレゼンテーション・スライドの形態を取る。各プレゼンテーション・スライドは、テキスト、写真、リスト、表、チャート、形状、クリップ・アート、サウンド・クリップ、ムービー等のような、多数のオブジェクトを含むことができる。プレゼンテーションは、スクリーンに表示することができ、更に当該プレゼンテーションを配信するために、ユーザのコマンドでナビゲートすることができる。
【０００２】
多くのプレゼンテーション・アプリケーション・プログラムは、各プレゼンテーション・スライド上のオブジェクトを動画化し、このオブジェクトに視覚効果を適用する機能、およびプレゼンテーション・スライド間の遷移を動画化しこの遷移に視覚効果を適用する機能を提供する。例えば、典型的なプレゼンテーション・アプリケーション・プログラムによって提供される機能を用いると、ユーザはプレゼンテーション・スライドにあるオブジェクトについて、運動の経路を経時的に（「運動経路」）を定めることができる。プレゼンテーション・スライドを表示するとき、プレゼンテーション・アプリケーション・プログラムは、前述の定められた運動経路に沿って、オブジェクトを動かす。ユーザは、他のタイプの動画特性をプレゼンテーション・オブジェクトに同様に手動で適用することもできる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
プレゼンテーション・アプリケーション・プログラムによって提供される動画機能は、従前より様々な面で限界があった。例えば、動画機能は、通例、前述のような運動経路のオブジェクトに対する適用のような、静的な１組の動画特性をプレゼンテーションにおける各オブジェクトに別個に適用することだけに限られていた。その結果、以前のプレゼンテーション・アプリケーション・プログラムを用いると、ユーザが視覚的に訴えるようにプレゼンテーション・スライドにおいて複数のオブジェクトの動画化を演出するには、一般に時間がかかっていた。
【０００４】
本明細書では、これらの検討事項およびその他に関して、本開示を提示することとする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書では、動画方式の使用によって、オブジェクトを動画化する技術について説明する。即ち、本明細書において紹介する技術および概念の利用によって、複数のオブジェクトの動画化を演出するために、複数の命令を含む動画方式を、宣言的に定めることができる。更に、本明細書において提供する技術によって、動画化するオブジェクトの数、これらのオブジェクトの位置、オブジェクトのタイプ、またはその他の因子に応じて、動画化を定めることができる。宣言型言語を利用して動画化を定めるので、プログラミングに馴染みが少ないユーザでも、容易に動画方式を編集すること、または新たな動画方式を定めることができる。また、この動画方式を、アプリケーション・プログラムによって利用可能にした動画方式に容易に追加することもできる。
【０００６】
本明細書において紹介する一形態によれば、宣言型言語を用いて、動画方式を定める。動画方式は、１つ以上のオブジェクトに適用すべき動画化および／または視覚効果を定める命令、ならびに動画化または視覚効果をどのように適用すべきかを定める命令を含む。例えば、一実現例では、動画方式は、各オブジェクトに適用すべき動画化を特定するデーターを、オブジェクトを順次動かすのかまたは同時に動かすのかを示すデーターと共に含む。
【０００７】
一実施形態では、動画方式は規則を含み、この規則を評価すると、オブジェクトをどのように動画化すべきかが定められる。例えば、規則は、オブジェクトの数、オブジェクトのタイプ、オブジェクトの位置、またはその他の因子に応じてオブジェクトを異なって動画化させるために、規則を指定することができる。一実現例では、動画方式を定めるために利用される宣言型言語は、拡張可能マークアップ言語（「ＸＭＬ」）である。しかしながら、動画方式を定めるために、他の宣言型言語およびデーター・フォーマットを利用してもよいことは、認められてしかるべきである。
【０００８】
他の形態によれば、オブジェクトの各々にしかるべき動画化を規定するために、動画方式をその他の因子と共に評価する動画方式エンジンも含む。即ち、一実施形態では、動画方式エンジンは、１つ以上のオブジェクトに適用すべき動画方式を取り出す。また、動画方式エンジンは、オブジェクトに関するデーターも取り出す。オブジェクトに関するデーターは、オブジェクトの各々の位置、オブジェクトのタイプ、オブジェクトの量、またはその他の環境変数に関するデーターを含むことができる。次いで、動画方式エンジンは、動画方式を、オブジェクトに関するデーターと共に評価して、各オブジェクトに適用すべき動画化を決定する。一旦動画方式エンジンが各オブジェクトに適用すべき動画化および視覚効果を決定したなら、これらの動画化および視覚効果をオブジェクトに適用する。遷移または音響のようなその他の効果も、同様に定めて適用することができる。
【０００９】
尚、前述の主題は、コンピューター制御装置、コンピューター・プロセス、計算システム、またはコンピューター読み取り可能媒体のような製造品目として実現することもできることは認められてしかるべきである。これらおよび種々のその他の特徴は、以下の詳細な説明の熟読および添付図面の検討によって明白となろう。
【００１０】
この摘要は、詳細な説明において以下で更に説明する概念から選択したものを、簡略化した形態で紹介するために設けられている。この摘要は、特許請求する主題の主要な特徴や必須の特徴を特定することを意図するのではなく、この摘要が特許請求する主題の範囲を限定するために用いられることも意図していない。更に、特許請求する主題は、本開示の任意の部分において記したいずれの欠点または全ての欠点を解決する実現例にも限定されることはない。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本明細書において紹介する一実現例において提供するプレゼンテーション・アプリケーションの形態を示すソフトウェア・アーキテクチャー図である。
【図２】図２は、本明細書において紹介する一実現例において提供する動画方式データー構造の形態を示すデーター構造図である。
【図３】図３は、本明細書において提供する動画方式エンジンによって動画化した数個のオブジェクトが表示されているプレゼンテーション・スライドを示す画面図である。
【図４】図４は、本明細書において記載する一実現例において動画方式を用いてオブジェクトを動画化するプロセス例を示す流れ図である。
【図５】図５は、本明細書において紹介する実施形態を実現することができる計算システムについて、コンピューター・ハードウェアおよびソフトウェア・アーキテクチャー例を示すコンピューター・アーキテクチャー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の詳細な説明は、オブジェクトを動画化する技術を対象とする。本明細書において紹介する実施形態を用いることによって、動画化および視覚効果のオブジェクトへの適用は、動画方式の作成によって演出することができる。動画方式は、ＸＭＬのような宣言型言語の使用によって作成することができ、動画化および視覚効果を１つ以上のオブジェクトにどのように適用すべきかに関する規則および命令を含む。本明細書において紹介する概念および技術を具体化するアプリケーション・プログラムは、この動画方式を利用して、オブジェクトを動画化し、視覚効果をオブジェクトに適用する。本明細書において紹介する種々の実施形態に関する更なる詳細を、図１から図５を参照しつつ以下に紹介する。
【００１３】
本明細書において記載する主題は、コンピューター・システム上においてオペレーティング・システムおよびアプリケーション・プログラムの実行と合わせて実行するプログラム・モジュールという一般的なコンテキストにおいて紹介するが、他のタイプのプログラム・モジュールと組み合わせて、他の実現例も実施できることは当業者には認められよう。一般に、プログラム・モジュールは、ルーチン、プログラム、コンポーネント、データー構造、および、特定のタスクを実行するか、または特定の抽象データー・タイプを実装するその他のタイプの構造を含む。更に、本明細書において記載する主題は、ハンドヘルド・デバイス、マルチプロセッサ・システム、マイクロプロセッサ・ベースまたはプログラマブルの消費者電子機器、ミニコンピューター、メインフレーム・コンピューター等を含む、その他のコンピューター・システム構成でも実用化できることは、当業者には認められよう。
【００１４】
以下の詳細な説明では、その一部をなす添付図面を参照する。添付図面は、具体的な実施形態または例を一例として示すものである。これより図面を参照すると、様々な図面を通じて同様の参照番号は同様の要素を表しており、画像および関連するテキストをレイアウトする計算システムおよび方法について説明する。
【００１５】
これより図１に移ると、本明細書において紹介する、オブジェクトを動画化する一実施形態に関する詳細が示されている。具体的には、図１は、一実現例にしたがってオブジェクトを動画化するために利用されるソフトウェア・アーキテクチャー１００の形態を示す。図１に示すように、本明細書において紹介する実施形態は、プレゼンテーション・アプリケーション・プログラム１０２のコンテキストで説明する。プレゼンテーション・アプリケーション１０２は、オーディオビジュアル・プレゼンテーションを作成し配信する機能を提供する。通例、プレゼンテーションは、プレゼンテーション文書１０４に含まれる１つ以上のプレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃの形態をなす。プレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃの各々は、多数のオーディオビジュアル・オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを含むことができる。オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃは、テキスト、写真、リスト、表、チャート、形状、クリップ・アート、サウンド・クリップ、およびムービーのように、プレゼンテーションにおいて用いることができるオーディオビジュアル・コンポーネントの内任意のものを含む。その他のタイプのオーディオビジュアル・オブジェクトも利用することができる。プレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃは、コンピューター表示画面上に表示し、プレゼンテーションを配信するためにユーザのコマンドでナビゲートすることができる。
【００１６】
本明細書において記載する場合、プレゼンテーション・アプリケーション１０２は、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを動画化し、これらに視覚効果を適用する機能、およびプレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃ間で遷移する機能も含む。これに関して、プレゼンテーション・アプリケーション１０２は、動画方式エンジン１１２を含む。以下で更に詳しく説明するが、動画方式エンジン１１２は、動画方式１１０Ａの内容を用いて、プレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃの各々において、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用すべき動画化および視覚効果を決定するように動作する。
【００１７】
図１に示すように、１つ以上の動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃを定めて、プレゼンテーション・アプリケーション１０２と共に用いるために格納することができる。プレゼンテーション・アプリケーション１０２は、ユーザ・インターフェースを設けることができ、ユーザは、プレゼンテーション文書１０４におけるプレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃの各々に、利用可能な動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃの内どれを適用すべきか選択することができる。異なる動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃをスライド１０６Ａ〜１０６Ｃの各々に適用することもできる。また、ユーザが動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃを編集すること、および新たな動画方式を追加することを可能にする機能を設けることもできる。一実施形態では、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃを視覚テーマ(visual theme)と合わせて利用する。テーマは、プレゼンテーション・スライド１０６Ａ〜１０６Ｃの中にあるオブジェクトについて視覚的様式を定めるものであり、利用すべきカラー・パレット、またはテキストをフォーマットすべき態様等がある。このように、プレゼンテーション・スライド１０６Ａにあるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの動画化は、スライド１０６Ａの視覚的様式に沿った態様で行うことができる。
【００１８】
以下で更に詳しく説明するが、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、ＸＭＬのような宣言型言語を用いて定めることができる。他のタイプの宣言型言語も、同様に利用することができる。動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、宣言型言語を用いて指定した命令を含み、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用すべき動画化および／または視覚効果を定め、更にどのように動画化または視覚効果を適用すべきかを定める。例えば、一実現例では、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、オブジェクト１０６Ａ〜１０６Ｃの各々に適用すべき動画化を特定するデーターを、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを順次動画化すべきかまたは同時に動画化すべきかを示すデーターと共に含む。別の例として、回転動画化をオブジェクト１０８Ａに適用すべきこと、および回転角度を指定する動画方式１１０Ａを定めることもできる。あるいは、動画方式１１０Ａは、オブジェクト１０８Ａが辿るべき運動経路を指定することもできる。各動画方式１１０内において定められた動画化を一緒に積層することによって、効果を組み合わせて構成する複雑な動画化も可能にすることができる。
【００１９】
一実施形態では、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、規則を含み、これらを評価して、オブジェクト１０６Ａ〜１０６Ｃをどのように動画化すべきかを定める。例えば、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの数に応じてオブジェクトに異なって動画化させる規則を指定することができる。一例として、スライド１０６Ａに２つのオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｂがある場合に対して１つの動画集を定め、一方スライド１０６Ａに３つのオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃがある場合に対して別の動画化を定めることもできる。
【００２０】
別の形態によれば、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃのタイプに基づいて適用する動画化のタイプを変更する規則を指定することもできる。例えば、１つの動画化をテキスト・オブジェクトに適用すべきであり、一方別の動画化を画像オブジェクトに適用すべきであることを、規則が指定することもできる。別の実現例では、スライド１０６Ａにあるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの位置に応じてオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを異なって動画化することを、規則が指定することもできる。例えば、図２および図３に関して以下で論ずるように、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々をスライド１０６Ａに、スライド１０６Ａにおけるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの最終静止場所に応じた方向から移動させる動画化を定めることができる。尚、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃ内では、他のタイプの規則も宣言的に定めることができることは認められてしかるべきである。
【００２１】
以下で更に詳しく論ずるが、一実施形態では、動画方式エンジン１１２は、動画方式１１０Ａとプレゼンテーション文書１０４からのデーターとを利用して、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃをどのように動画化すべきか決定する。例えば、動画方式エンジン１１２は、スライド１０６Ａにあるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃのタイプを特定するデーター、スライド１０６Ａにあるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの数を特定するデーター、およびスライド１０６Ａにあるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの位置を特定するデーターを取り出すことができる。動画方式エンジン１１２は、この情報を利用して、該当する動画方式１１０Ａにおいて明記されている規則を評価し、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に適用すべき動画化を決定する。一旦適正な動画化を特定したなら、これらの動画化をオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用することができる。このプロセスに関する更なる詳細を、図２に関して以下に設ける。
【００２２】
これより図２を参照しながら、例示の動画方式１１０Ａについて説明する。図２に示す例示の動画方式１１０Ａは、ＸＭＬを利用して、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用する規則および動画化を定める。また、図２に示す例示の動画方式１１０Ａは、画像オブジェクトに適用する動画化も指定する。しかしながら、同様の概念は、他のタイプのオブジェクトに適用する動画化および視覚効果を指定するために利用してもよいことは認められてしかるべきである。
【００２３】
図２に示すように、動画方式１１０Ａは、動画方式１１０Ａを構成するその他のタグを包含する<ANIMSCHEME>タグ２０２Ａを含む。例示の動画方式１１０では、２組の動画化が定められている。テーマが既に適用されているか否かに応じて、特定的な１組の動画集がオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用されることになる。先に説明したように、テーマとは、プレゼンテーションにおけるオブジェクトについて視覚的様式を定めるものである。これは、<THEMESPECIFIC>タグ２０２Ｂを使用することによって行われる。「FLOW」と題するテーマが適用されている場合、<THEMESPECIFIC>タグ２０２Ｂの中で定められている動画化が利用されることになる。それ以外の場合、<ANIMEFFECTS>タグ２０２Ｈの中で定められている動画化が利用されることになる。
【００２４】
<THEMESPECIFIC>タグ２０２ｂは、動画化を定める<ANIMEFFECTS>タグ２０２Ｃを包含する。また、定めた動画化を実行するために利用すべきタイミング・シーケンスを指定する<ANIMTIMING>タグ２０２Ｄも定める。図２に示す例では、<ANIMTIMING>タグ２０２Ｄは、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃが順次動くように、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に動画化を適用すべきことを指定する。しかしながら、動画化は同時に、またはその他の形態で適用することもできることは認められてしかるべきである。
【００２５】
また、図２に示す例示の動画方式１１０Ａは、数個の<ANIMINFO>タグ２０２Ｅおよび２０２Ｆも含む。これらのタグの各々は、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に適用すべき動画化を記述する。例えば、<ANIMINFO>タグ２０２Ｅは、包含される<SIMPLEANIM>タグと共に、放射「乗り入れ」(fly-in)動画化を定め、これにしたがってオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々が、スライド１０６Ａにおけるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの最終位置に応じた方向から、スライド１０６Ａに移動する。<ANIMINFO>タグ２０２ＥのNODETYPE=WITHEFFECT属性は、放射「乗り入れ」動画化は、定められている他のあらゆる動画化と同時に実行すべきこととを示す。DURATION=3.0属性は、<ANIMINFO>タグ２０２Ｅによって指定されている動画化を３秒間実行すべきことを示す。
【００２６】
<ANIMINFO>タグ２０２Ｆは、包含される<ROTATEANIM>および<BYDEGREES>タグと共に、回転動画化を定め、これによって、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々を４５度回転させる。<ANIMINFO>タグ２０２ＦのNODETYPE=WITHEFFECT属性は、回転動画化を、既に定められている他のあらゆる動画化と同時に実行すべきことを示す。DURATION=3.0属性は、<ANIMINFO>タグ２０２Ｆによって指定された動画化を３秒間実行すべきことを示す。
【００２７】
先に説明したように、「FLOW」と題するテーマが適用されていない場合、<ANIMEFFECTS>タグ２０２Ｈによって定められる動画化を利用して、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを動画化する。この場合、<ANIMTIMING>タグ２０２Ｉは、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃが順次動くように、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に動画化を適用すべきことを指定する。<ANIMINFO>タグ２０２Ｊおよび包含される<ANIMINFO>タグは、３秒の期間にわたって前述のオブジェクトが徐々に現れるべきことを示す。尚、動画方式１１０Ａが単なる例示に過ぎず、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃをどのように動画化すべきかを統括する規則を宣言的に定めるためには他の方式を利用してもよいことは認められてしかるべきである。
【００２８】
これより図３に移り、例示の画面表示について説明する。これは、図２に示し先に説明した動画方式１１０Ａの、３つのオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃを含むプレゼンテーション・スライド１０６Ａに対する適用を示す。図２に関して先に説明したように、動画方式１１０Ａは、スライド１０６Ａにおけるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの最終位置に応じた放射「乗り入れ」動画化と、「FLOW」と題するテーマが適用されているときに回転動画化とを定める。図２は、「FLOW」と題するテーマが適用されている場合に、動画方式１１０Ａ内にあるＸＭＬ命令の結果として、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの動画化を示す。即ち、オブジェクト１０８Ａは、スライド１０６Ａの左上角からその最終位置まで運動経路に沿って動かされる。また、運動経路に沿って動かされている間に、４５度回転させられる。オブジェクト１０８Ｂは、スライド１０６Ａの右上角からその最終位置まで運動経路に沿って動かされる。また、オブジェクト１０８Ｂは、運動経路に沿って動かされている間に、４５度回転させられる。オブジェクト１０８Ｃは、スライド１０６Ａの右下角からその最終位置まで運動経路に沿って動かされる。また、オブジェクト１０８Ｃは、運動経路に沿って動かされている間に、４５度回転させられる。尚、この例は単なる例示であり、他のタイプの動画化を定めオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用してもよいことは認められてしかるべきである。
【００２９】
これより図４を参照して、本明細書において紹介したオブジェクトを動画化する実施形態に関する更なる詳細を示す。即ち、図４は、動画方式１１０を用いてオブジェクト１０８を動画化するルーチン４００を記述する流れ図を示す。尚、ここで説明する論理動作は、（１）計算システム上で走るコンピューター実装行為またはプログラム・モジュールのシーケンスとして、および／または（２）計算システム内において相互接続されている機械論理回路または回路モジュールとして実現されることは認められてしかるべきである。実現例は、計算システムの性能およびその他の要件によって左右される選択事項である。したがって、ここに記載する論理動作は、動作、構造的デバイス、行為、またはモジュールと様々な呼び方をされる。これらの動作、構造的デバイス、行為、およびモジュールは、ソフトウェア、ファームウェア、特殊目的ディジタル・ロジック、およびその任意の組み合わせで実現することができる。また、図に示しここで説明する動作よりも多い動作または少ない動作を実行してもよいことも、認められてしかるべきである。また、これらの動作は、ここで説明する順序とは異なる順序で実行してもよい。
【００３０】
ルーチン４００は動作４０２において開始し、ここで動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃを定め格納する。先に端的に説明したように、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、宣言型言語を用いて指定されているので、設計者は新たな動画化を容易に定めて、動画方式エンジン１１２にアクセス可能な位置にこれらを格納することができる。また、動画方式１１０Ａ〜１１０Ｃは、同様に容易にカスタム化することもできる。
【００３１】
動作４０２から、ルーチン４００は動作４０４に進み、ここで動画方式１１０Ａを、プレゼンテーション文書１０４の中にあるスライド１０６に適用する。これは、例えば、動画方式１１０Ａをスライド１０６Ａに適用するユーザの要求に応答して行うことができる。動画方式１１０Ａをスライド１０６Ａに適用するために、ルーチン４００は動作４０６に進み、ここで動画方式エンジン１１２は動画方式１１０Ａを取り出す。次いで、ルーチン４００は動作４０８に進み、ここで動画方式エンジン１１２は、動画方式１１０Ａの内容を評価するために必要な、プレゼンテーション文書１０４およびオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに関する情報を取り出す。例えば、前述のように、動画方式エンジン１１２は、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの数およびタイプに関するデーター、またはスライド１０６Ａにおけるオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの位置に関するデーターを取り出すことができる。
【００３２】
動作４１０において、動画方式エンジン１１２は、プレゼンテーション文書１０４およびオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに関して取り出した情報を用いて、動画方式１１０Ａの中に含まれる規則を評価し、オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に適用すべき動画化および視覚効果を決定する。一旦オブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に適用する動画化を特定したなら、ルーチン４００は次に動作４１２に進み、特定した動画化をオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃの各々に適用する。一旦動画化をオブジェクト１０８Ａ〜１０８Ｃに適用したなら、ルーチン４００は動作４１４に進み、ここで終了する。
【００３３】
図５は、先に紹介した形態で動画方式を用いてオブジェクトを動画化するための、本明細書において説明したソフトウェア・コンポーネントを実行することができるコンピューター５００について、例示のコンピューター・アーキテクチャーを示す。図５に示すコンピューター・アーキテクチャーは、従来のデスクトップ、ラップトップ、またはサーバー・コンピューターを図示しており、本明細書において記載したプレゼンテーション・アプリケーション１０２の任意の態様を実行するために利用することができる。前述のように、コンピューター５００は、動画方式を用いてオブジェクトを動画化するための、本明細書において紹介した概念を具体化する、他のタイプのアプリケーション・プログラムも実行することができる。
【００３４】
図５に示すコンピューター・アーキテクチャーは、中央処理ユニット５０２（「ＣＰＵ」）、ランダム・アクセス・メモリー５１４（「ＲＡＭ」）およびリード・オンリ・メモリー（「ＲＯＭ」）５１６を含むシステム・メモリー５０８、ならびにこのメモリーをＣＰＵ５０２に結合するシステム・バス５０４を含む。基本入出力システムは、起動中のように、コンピューター５００内のエレメント間において情報を転送するのを補助する基本的なルーチンを含み、ＲＯＭ５１６に格納されている。更に、コンピューター５００は、以下で更に詳しく説明する、オペレーティング・システム５１８、アプリケーション・プログラム、およびその他のプログラム・モジュールを格納する大容量記憶デバイス５１０も含む。
【００３５】
大容量記憶デバイス５１０は、バス５０４に接続されている大容量記憶コントローラー（図示せず）を通じて、ＣＰＵ５０２に接続されている。大容量記憶デバイス５１０およびそれと関連のあるコンピューター読み取り可能媒体は、コンピューター５００に不揮発性ストレージを設ける。ここに収容されるコンピューター読み取り可能媒体の記載では、ハード・ディスクまたはＣＤ−ＲＯＭドライブのような大容量記憶デバイスに言及するが、コンピューター読み取り可能媒体は、コンピューター５００がアクセスすることができる、任意の利用可能なコンピューター記憶媒体とすることができることは、当業者には認められてしかるべきである。
【００３６】
一例として、そして限定ではなく、コンピューター読み取り可能媒体は、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラム・モジュール、またはその他のデーターというような情報の格納のために、任意の方法または技術で実現する、揮発性および不揮発性の双方、リムーバブル、および非リムーバブル媒体を含むことができる。例えば、コンピューター読み取り可能媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュ・メモリーまたはその他のソリッド・ステート・メモリー技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）、ＨＤ−ＤＶＤ、ＢＬＵ−ＲＡＹ（登録商標）、またはその他の光ディスク・ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク・ストレージまたはその他の磁気記憶デバイス、あるいは所望の情報を格納するために用いることができしかもコンピューター５００がアクセス可能なその他のいずれの媒体も含むが、これらに限定されるのではない。
【００３７】
種々の実施形態によれば、コンピューター５００は、ネットワーク５２０のようなネットワークを通じて、リモート・コンピューターへの論理接続を用いて、ネットワーク型環境において動作することもできる。コンピューター５００は、バス５０４に接続されているネットワーク・インターフェース・ユニット５０６を通じてネットワーク５２０に接続することができる。尚、ネットワーク・インターフェース・ユニット５０６は、他のタイプのネットワークおよびリモート・コンピューター・システムに接続するためにも利用することができることは、認められてしかるべきである。また、コンピューター５００は、キーボード、マウス、または電子スタイラス（図５には示されていない）を含む、多数のその他のデバイスから入力を受け取り処理するために、入力／出力コントローラー５１２も含むことができる。同様に、入力／出力コントローラーは、表示画面、プリンター、またはその他の種類の出力デバイス（これも図５には示されていない）に出力を供給することができる。
【００３８】
先に端的に述べたように、ネットワーク型デスクトップ、ラップトップ、またはサーバー・コンピューターの動作を制御するのに適したオペレーティング・システム５１８を含む、多数のプログラム・モジュールおよびデーター・ファイルをコンピューター５００の大容量記憶デバイス５１０およびＲＡＭ５１４に格納することができる。大容量記憶デバイス５１０およびＲＡＭ５１４は、１つ以上のプログラム・モジュールも格納することができる。即ち、大容量記憶デバイス５１０およびＲＡＭ５１４は、動画方式を用いてオブジェクトを動画化するための、本明細書に記載した機能を設けるプレゼンテーション・アプリケーション１０２を格納することができる。また、大容量記憶デバイス５１０およびＲＡＭ５１４は、動画方式１１０およびプレゼンテーション文書１０４も格納することができる。これら双方については、既に説明してある。
【００３９】
以上の説明に基づいて、動画方式を用いてオブジェクトを動画化する技術が、本明細書において紹介されたことが認められてしかるべきである。本明細書において紹介した主題は、コンピューターの構造的特徴、方法論的行為、およびコンピューター読み取り可能媒体に特定した文言で記載したが、添付する特許請求の範囲において定める発明は、本明細書において記載した具体的な特徴、行為、または媒体のいずれにも必ずしも限定されないことは言うまでもない。むしろ、これら具体的な特徴、行為、および媒体は、特許請求の範囲を実現する形態例として開示したに過ぎない。
【００４０】
以上に記載した主題は、例示のために提示したのであって、限定と解釈してはならない。本明細書に記載した主題には、図示および記載した実施形態例およびアプリケーション例に従わなくとも、そして以下の特許請求の範囲に明記する本発明の真の主旨および範囲から逸脱することなく、種々の修正や変更が可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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