(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床暖房用電気加熱手段に電気的に接続可能でありかつ該床暖房用電気加熱手段への電力供給を制御するコントローラと、該コントローラから配線された電源ケーブルの一端に取付けられた第１の接続手段と、を少なくとも備える家具と、
前記家具の近傍に配置される前記床暖房用電気加熱手段と、該床暖房用電気加熱手段を覆う木質床材と、前記床暖房用電気加熱手段から配線された電源ケーブルの一端に取付けられるとともに前記第１の接続手段に着脱自在に接続される第２の接続手段と、を少なくとも備え、前記床暖房用電気加熱手段を前記木質床材に一体に組み込んで、床下地面上に配置されるヒータ一体型木質床材と、を備えることを特徴とする電気式床暖房構造。
【請求項２】
前記コントローラは一定時間経過後に前記床暖房用電気加熱手段への電力供給を自動的に遮断する手段を少なくとも備えることを特徴とする請求項１に記載の電気式床暖房構造。
【請求項３】
前記家具は、システムキッチン構成部材、化粧台、洗面化粧台、リビング用収納家具、または掘りごたつのいずれかであることを特徴とする請求項１または２に記載の電気式床暖房構造。
【請求項４】
前記家具に備えられたコントローラと前記第１の接続手段は、少なくともその一部を前記木質床材の上方に位置させていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【請求項５】
前記床暖房用電気加熱手段を一体に組み込んだヒータ一体型木質床材として、その横幅を共に配置する前記家具の横幅に合わせてモジュール化した複数のヒータ一体型木質床材から選択した１種または複数種のヒータ一体型木質床材を組み合わせて用いることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【請求項６】
前記床暖房用電気加熱手段は並列に配置した複数本のヒータ線が一方端側で電源線に並列接続されている構成を備えた床暖房用電気加熱手段であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【請求項７】
床下地面上に配置された前記床暖房用電気加熱手段における前記電源線側の下方には表面側に電源線側を収容する凹溝を備えた受けパネルが配置され該受けパネルを覆うようにして前記家具が配置されていることを特徴とする請求項６に記載の電気式床暖房構造。
【請求項８】
前記床暖房用電気加熱手段は面状発熱体であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【請求項９】
前記床暖房用電気加熱手段である面状発熱体は、前記第２の接続手段の一方端を面状発熱体側に接続するための絶縁性材料からなる結線パネルを所用位置に固定していることを特徴とする請求項８に記載の電気式床暖房構造。
【請求項１０】
前記床暖房用電気加熱手段として、その結線パネルの横幅が面状発熱体の横幅よりも広い床暖房用電気加熱手段を用いていることを特徴とする請求項９に記載の電気式床暖房構造。
【請求項１１】
前記床暖房用電気加熱手段として、その結線パネルの両端に係合溝が形成されている床暖房用電気加熱手段を用いていることを特徴とする請求項１０に記載の電気式床暖房構造。
【請求項１２】
前記結線パネルは、当該面状発熱体である床暖房用電気加熱手段を床下地面上に配置して電気式床暖房構造とするときに、前記家具が位置することとなる箇所において、当該面状発熱体の上に固定されていることを特徴とする請求項９〜１１のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【請求項１３】
前記結線パネルの厚みは、同時に使用する木質床材の厚みと同じかそれよりも薄くされており、前記家具の前縁部と後縁部は同時に使用する前後の木質床材で支持されており、前記前後の木質床材の間に前記結線パネルを位置していることを特徴とする請求項１２に記載の電気式床暖房構造。
【請求項１４】
前記床暖房用電気加熱手段として、その横幅を共に配置する前記家具の横幅に合わせてモジュール化した複数の床暖房用電気加熱手段から選択した１種または複数種の床暖房用電気加熱手段を組み合わせて用いることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の電気式床暖房構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床暖房用のコントローラを備えた家具とそれを備えた電気式床暖房構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
通電することにより発熱する面状あるいは線状の床暖房用電気加熱手段を床下地面に配置して床暖房を行うことは知られている。また、必要とされる狭い領域のみに電気加熱手段を配置して、部分的な床面加熱を行うことも知られている。ヒータ付パネルのような電気加熱手段を床下地面に配置した後、その上を木質床材のような床仕上げ材で覆うことで電気式暖房床構造とする場合もあり、床仕上げ材が木質床材である場合には、電気加熱手段と木質床材とを予め一体化したヒータ一体型木質床材を床下地面に敷設することで、電気式暖房床構造とする場合もある。
【０００３】
家屋に床暖房を施工するにあたっては、ヒータ付パネルやヒータ一体型木質床材を床下地面に配置する作業に加えて、壁に床暖房用のコントローラを設置する工事、家屋の配電盤から床暖房用の一次側配線を引き出す工事、床暖房用電気加熱手段から壁に設置した床暖房用コントローラまでの二次側配線を行う工事、コントローラと一次側配線および二次側配線とを接続する工事、等の電気的な工事が必要となる。この電気工事は電気工事士の資格を持ったものによって行われ、床面全面を電気式床暖房構造とする場合も、床面の一部のみを電気式床暖房構造とする場合も、同じように行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−５７９６４号公報
【特許文献２】特開２００１−３３６７７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
地域によって、または顧客の要望に応じて、例えばシステムキッチンの足元のみのようにごく限られた領域にのみ電気式床暖房構造を施工することが求められる場合がある。その場合でも、現在の施工法では、床面の全域を電気式床暖房構造とする場合と同様、図２１に示すように、システムキッチンＫの足元にヒータ線等の床暖房用電気加熱手段１を床下地面に敷設する工事、敷設した床暖房用電気加熱手段１の上に木質床材２のような床仕上げ材を配置する工事に加えて、システムキッチンＫの近くにある壁に床暖房用のコントローラ３を設置する工事、家屋の配電盤４から床暖房用の一次側配線５を引き出す工事、床暖房用電気加熱手段１からコントローラ３までの二次側配線６を行う工事、コントローラ３と一次側配線５および二次側配線６とを接続する工事、等の多くの電気工事を行う必要があり、施工が複雑であるとともに、施工面積のわりには電気工事に占める費用の割合が高くなっているのが現状である。
【０００６】
本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、例えばシステムキッチンの足元のみのように、家具類の近くの限られた領域のみを床暖房することが求められるときに、その施工を容易化しかつ施工コストを低減することを課題とし、より具体的には、その施工で用いるのに好適な家具と、その家具を用いて構築する電気式床暖房構造を開示することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明による家具は、床面に設置される家具であって、床面に配置した床暖房用電気加熱手段に電気的に接続可能でありかつ該床暖房用電気加熱手段への電力供給を制御するコントローラを備えることを特徴とする。
【０００８】
本発明による家具は、床暖房のために床面に配置される電気ヒータのような床暖房用電気加熱手段に対するコントローラをあらかじめ備えている。そのために、床暖房の施工現場では、例えば、当該家具を設置すべき位置近傍の限られた領域に床暖房用電気加熱手段を配置する作業、床仕上げ材を敷設する作業、所定の位置に当該家具を設置する作業等を行い、また、必要な場合には、当該家具を設置する前に、配電盤からの一次側配線に接続するコンセントを当該家具の近傍に用意する作業を行い、その後あるいは当該家具を設置するときに、床暖房用電気加熱手段からの二次側配線側のコネクタを当該家具に取り付けてあるコントローラの二次側コネクタに接続し、また、配電盤からの一次側配線に接続するコンセントと該コントローラの一次側コンセントプラグとを接続するだけで、床暖房に必要な電気接続は終了する。施工現場での電気接続は、コネクタとコネクタおよびコンセントとコンセントプラグの接続のみであり、施工に資格を備えた電気工事士を必要としない。
【０００９】
すなわち、本発明による床暖房用電気加熱手段への電力供給を制御するコントローラを備えた家具を用いることにより、その足元等に電気式床暖房構造を構築する作業を、従来行っていた施工方法と比較して大きく簡素化することができ、短い時間で容易に行うことが可能となる。結果として、施工コストを低減することができる。
【００１０】
本発明において、家具に取り付ける前記コントローラは、従来の電気式床暖房フロアで用いられているコントローラと同じものであってよい。しかし、狭い面積での床暖房が前提となることから、限られた機能を備えたコントローラであっても、安全性は確保できる。例えば、ＯＮ／ＯＦＦ機能のみを備えたコントローラであってもよい。また、ＯＮ／ＯＦＦ機能に加えて一定時間経過後に床暖房用電気加熱手段への電力供給を自動的に遮断する手段などを備えたコントローラであってもよい。
【００１１】
本発明において家具は、床面に設置されるものであることを条件に限定はない。限られた領域での床暖房を構築することが目的であることを考慮すると、システムキッチン構成部材、化粧台、洗面化粧台、リビング用収納家具、または掘りごたつ等を例示することができる。
【００１２】
本発明は、さらに、上記家具を用いる電気式床暖房構造として、床面が床下地面の上に配置された木質床材、タイル、クッションシート材、畳等の床仕上げ材であり、前記床面に設置された前記家具と、前記床面上であって前記家具の近傍に配置された面状発熱体を備えた床暖房用電気加熱手段と、前記家具に備えられた前記コントローラと前記床暖房用電気加熱手段を電気的に接続する接続手段と、を少なくとも備えることを特徴とする電気式床暖房構造（以下、「第１形態の電気式床暖房構造」という）をも開示する。
【００１３】
本発明は、さらに、上記家具を用いる電気式床暖房構造として、床面が床下地面の上に配置された木質床材、タイル、クッションシート材、畳等の床仕上げ材であり、前記床面に設置された前記家具と、前記床下地面上であって前記家具の近傍に配置された床暖房用電気加熱手段と、前記床暖房用電気加熱手段を覆う前記床仕上げ材と、前記家具に備えられた前記コントローラと前記床暖房用電気加熱手段を電気的に接続する接続手段と、を少なくとも備えることを特徴とする電気式床暖房構造（以下、「第２形態の電気式床暖房構造」という）をも開示する。
【００１４】
この第１形態および第２形態の電気式床暖房構造は、前記したコントローラを備えた家具を用いることにより、短時間でかつ容易に施工することができ、施工コストの低減を図ることができる。施工に当たり、配電盤からの一次側配線に接続するコンセントは前記家具に近い適宜の場所に設置され、該コンセントと前記コントローラの一次側コンセントプラグとを接続する。また、前記コントローラの二次側コネクタと床暖房用電気加熱手段からの二次側配線側のコネクタとを、前記接続手段を用いて接続する。その際に、施工の容易性から、前記接続手段は、少なくともその一部が前記床仕上げ材の上方に位置するようにして配置されるが、可能であれば、全部を床仕上げ材の下方に配線するようにしてもよい。
【００１５】
また、システムキッチン等の構成部材によっては、皿洗い機のようなモータを駆動原とする機器に対するコンセントをあらかじめ組み込んでいるものがあるが、その場合には、当該モータへの電力供給用コンセントを、コントローラの一次側配線の接続用コンセントとして利用することもできる。
【００１６】
前記した第１形態および第２形態の電気式床暖房構造の一態様において、前記床暖房用電気加熱手段として、ヒータ付パネル、すなわち、布材や合成樹脂材などの耐熱性および絶縁性を有する面状基材にニクロム線などの発熱体を敷設して絶縁処理したもの、あるいは前記発熱体としてニクロム線の代わりに絶縁性繊維を芯線として、当該芯線にカーボン粉末などの導電性材料を付着させた形態のヒータ付パネルを用いることもできる。さらには、面状ヒータ、例えば、カーボン粉末あるいはカーボンの短繊維を母材中に含ませた導電性の層を絶縁性基板の表面に形成したもの、特開平６−７６９２６号公報に記載されるような、絶縁性繊維と導電性繊維とからなる布状体に樹脂材を含浸させ、導線性繊維に通電することによって発熱させるようにした１または２以上の発熱層と、絶縁性繊維からなる布状体に樹脂を含浸させた１又は２以上の絶縁層とを積層させて面状発熱体を構成したものを用いることもできる。他の従来知られたフィルムもしくはシート状ヒータも用いることができる。本発明では、これらの面状ヒータやフィルムもしくはシート状ヒータを、面状発熱体と総称する。
【００１７】
前記した第１形態の電気式床暖房構造の一態様において、前記床暖房用電気加熱手段の周縁の全部または一部は見切り材によって覆われている。この態様では、床仕上げ材の上に配置される床暖房用電気加熱手段の姿勢を安定させることができる。
【００１８】
前記した第１形態の電気式床暖房構造の他の態様において、前記床暖房用電気加熱手段を電気的に接続する接続手段の一部は前記床仕上げ材が除去されて形成された溝内を通って前記家具に達しているか、または、前記床下地面の下部空間を通って前記家具に達している。この態様では、電源線等の電気的接続手段に邪魔されることなく、前記家具を所定の位置に設置することができる。
【００１９】
前記した第１形態の電気式床暖房構造の他の態様において、前記床暖房用電気加熱手段は、周囲に面状発熱体が配置されていない領域を備えており、該面状発熱体が配置されていない領域の一部は前記家具の下に入り込んでいる。この態様では、一部を家具の下に入り込ませることで、床仕上げ材の上に配置される床暖房用電気加熱手段の姿勢を、見切り材を用いなくても、不用意に移動しないように安定させることができる。もちろん、同時に見切り材を用いるようにしてもよい。また、人が入り込まない箇所を加熱することがなくなるので、熱エネルギーの無駄も排除できる。さらに、床暖房用電気加熱手段における面状発熱体の配置されていない領域が、他の領域と比較して薄くなっている場合には、特に段差調整材を用いなくても、前記家具の設置姿勢は安定する。
【００２０】
前記した第１形態の電気式床暖房構造の他の態様において、前記床暖房用電気加熱手段は裏面に電源線接続部を突出させて有しており、前記床仕上げ材には前記電源線接続部が入り込むことのできる穴が形成されている。この態様では、床仕上げ材の上に敷設した床暖房用電気加熱手段が前記電源線接続部の部位において膨らんだ状態となるのを、確実に回避することができる。
【００２１】
前記した第１形態の電気式床暖房構造の他の態様において、前記床暖房用電気加熱手段は、使用時に前記床仕上げ材の上に配置される形態のマット状の床暖房用電気加熱手段であることを特徴とする。この態様では、用いる床暖房用電気加熱手段は、従来の電気ヒータ式のホットカーペットやキッチンマットのようにそれ自体でコントローラ部を備える必要がないので、床仕上げ材の上に配置したときに、歩行時に邪魔になる隆起部のない平坦な加熱面が得られる利点がある。
【００２２】
上記マット状の床暖房用電気加熱手段を用いる態様において、好ましくは、前記家具に、前記床暖房用電気加熱手段を使用しないときにそれを収容できる収納部が備えられる。また、好ましくは、前記床面に、前記床暖房用電気加熱手段を使用しないときにそれを収容できる収納部が形成される。これらの形態では、床暖房用電気加熱手段を使用しないときにおいて、家具周囲の整理整頓を図ることができる。
【００２３】
前記した第１形態および第２形態の電気式床暖房構造において、前記ヒータ付パネルを床暖房用電気加熱手段として用いる場合には、当該床暖房用電気加熱手段を一体に組み込んだヒータ一体型木質床材（ただし、第２形態の電気式床暖房構造の場合）として、また前記面状発熱体を床暖房用電気加熱手段として用いる場合には、該面状発熱体として、その横幅が、共に配置する前記家具の横幅に合わせてモジュール化した複数のヒータ一体型木質床材または床暖房用電気加熱手段（面状発熱体）から選択した１種または複数種を組み合わせて用いることは好ましく、それにより、用いる家具のサイズの間口幅に合わせた床暖房を容易に構築することができる。この態様において、前記家具が所定の寸法にモジュール化した部材の組み合わせによって構成されるような場合には、家具構成部材のモジュール寸法とヒータ一体型木質床材または床暖房用電気加熱手段（面状発熱体）のモジュール寸法とを一致させることにより、より施工を容易化することができる。
【００２４】
前記第２形態の電気式床暖房構造において、前記床暖房用電気加熱手段として、並列に配置した複数本のヒータ線が一方端側で電源線に並列接続されている構成を備えた床暖房用電気加熱手段を用いることもできる。
【００２５】
この形態の床暖房用電気加熱手段は、並列に配置した複数本のヒータ線によって必要な発熱量を確保することができるので、並列に配置した各ヒータ線の長さを短いものとすることができる。そのために、本発明による電気式床暖房構造のように、例えば足元のみのような狭い領域の床暖房を構築するのに、特に適した床暖房用電気加熱手段となる。また、ヒータ線を短くすることで、電磁波（磁界）発生量を少なくする利点もある。
【００２６】
前記第２形態の電気式床暖房構造において、好ましくは、床下地面上に配置された前記床暖房用電気加熱手段における前記電源線側の下方には表面側に電源線側を収容する凹溝を備えた受けパネルが配置され、該受けパネルを覆うようにして前記家具が配置されており、前記ヒータ線部分を覆うようにして別部材である前記木質床材がその上から配置されている構成を備える。
【００２７】
この態様の電気式床暖房構造では、床暖房用電気加熱手段における前記電源線側である二次配線側コネクタと家具に取り付けたコントローラの二次側コネクタとの接続をさらに容易に行うことができることに加え、受けパネルを用いることから、床下地面への床暖房用電気加熱手段の配置も容易に行うことができる。
【００２８】
前記第２形態の電気式床暖房構造において、前記床暖房用電気加熱手段として前記した面状発熱体を用いる場合には、当該床暖房用電気加熱手段と前記家具に備えられたコントローラとを電気的に接続する接続手段の一方端を、床暖房用電気加熱手段側に安定的に接続するための絶縁性材料からなる結線パネルを付設することが好ましい。前記結線パネルは好ましくは接着剤あるいは両面粘着テープ等により、床暖房用電気加熱手段の適所に一体に固定される。結線パネルの構成材には、所用の剛性を備えた木質材あるいは樹脂材が例として挙げられる。剛性を備えた材料で結線パネルを製造することにより、面状発熱体である床暖房用電気加熱手段の取り扱いが容易となる。
【００２９】
上記の電気式床暖房構造において、前記床暖房用電気加熱手段として、その結線パネルの横幅が面状発熱体の横幅よりも広い床暖房用電気加熱手段を用いることは好ましい。この態様では、２枚の床暖房用電気加熱手段（ヒータ付パネル）を並置するときに、その繋ぎ目に隙間が形成されるので、その隙間を接着剤の塗布領域あるいは釘打ち領域として利用することができ、床面に対して一層安定した状態で床暖房用電気加熱手段を配置することができる。
【００３０】
より好ましくは、床暖房用電気加熱手段として、その結線パネルの両端に係合溝が形成されている床暖房用電気加熱手段を用いる。この態様では、該係合溝を利用して、隣接する床暖房用電気加熱手段同士を正しい位置にかつ正しい姿勢で配置することが容易となり、施工性が向上する。
【００３１】
前記結線パネルは、当該面状発熱体である床暖房用電気加熱手段を床下地面上に配置して電気式床暖房構造とするときに、前記家具が位置することとなる箇所において、面状発熱体の上に固定することが好ましい。それにより、施工後に結線パネルは前記家具によって隠されるとともに、前記接続手段の家具への接続が容易になる。さらに、フロア面の他の領域はすべて前記床仕上げ材で覆うことが可能となり、全体の美観が損なわれることもない。
【００３２】
前記結線パネルの厚みは、同時に使用する床仕上げ材の厚みと同じかそれよりも薄いことが好ましい。また、その短手方向の幅は同時に使用する前記家具の奥行き幅よりも狭いことが好ましい。この態様とすることにより、前記結線パネルが前記家具の下に位置するようにして電気式床暖房構造を施工するときに、前記家具の前縁部と後縁部を同時に使用する前後に配置する床仕上げ材で支持させ、前後の床仕上げ材の間に前記結線パネルを位置させるようにすることにより、結線パネルの厚みに影響されることなく、前記家具を所定の水平姿勢に確実に配置することができる。
【００３３】
前記第２形態の電気式床暖房構造さらに他の態様において、前記床暖房用電気加熱手段として裏面に断熱材を備えた床暖房用電気加熱手段を用いる。そして、床下地面に配置した前記断熱材を備えた床暖房用電気加熱手段と、それを覆うようにしてその上に配置される前記床仕上げ材との合計厚さが、周囲に配置される木質床材とほぼ同じ厚さとなるようにされる。
【００３４】
この態様では、床下地の上に断熱材を備えた床暖房用電気加熱手段を配置するようにしており、床下地の上に厚さの薄いヒータを配置し、その上に周囲の木質床材とほぼ同じ厚さの床仕上げ材を配置する場合と比較して、断熱材を備えた床暖房用電気加熱手段の上に配置する床仕上げ材の厚さを薄くすることができる。それにより、床仕上げ材表面の昇温速度を、本発明による他の態様の電気式床暖房構造と比較して、速くすることができ、熱効率が向上する。この態様において、断熱材には、従来の電気式床暖房構造などで用いられている任意の断熱材を用いることができる。例として、ウレタン系樹脂発泡体、フェノール系樹脂発泡体あるいはスチレン系樹脂発泡のような樹脂発泡体、さらには真空断熱材などが挙げられる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明によれば、システムキッチンの足元のみのように、家具の近くの限られた領域のみを床暖房することが求められる場合に、その施工を容易にしかつ施工コストも低減した状態で、求められる電気式床暖房構造を構築することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明による第２形態の電気式床暖房構造の一例を説明する図。
【図２】家具に備えられる、床暖房用電気加熱手段への電力供給を制御するコントローラを説明するための図。
【図３】床暖房用電気加熱手段の一例である、ヒータ付パネルとその上に配置する木質床材を説明する図。
【図４】床暖房用電気加熱手段の一例である、ヒータ一体型木質床材を説明する図。
【図５】床暖房用電気加熱手段の一例である、並列に配置した複数本のヒータ線が一方端側で電源線に並列接続されているヒータ線ユニットを説明する図。
【図６】本発明による第２形態の電気式床暖房構造の他の例を説明する図。
【図７】図６に示す電気式床暖房構造で用いる床暖房用電気加熱手段を説明する図。
【図８】床暖房用電気加熱手段のさらに他の例を示す５つの図。
【図９】図８に示した床暖房用電気加熱手段を用いて施工した電気式床暖房構造の一例を示す概略断面図。
【図１０】従来からある寸法のヒータ付パネルを用いて電気式床暖房構造を施工する場合を説明する図。
【図１１】本発明による寸法のヒータ付パネルを用いて施工された本発明による電気式床暖房構造のさらに他の例を説明する図。
【図１２】本発明による第２形態の電気式床暖房構造のさらに他の例を説明する斜視図。
【図１３】図１２に示す電気式床暖房構造を側面から見て示す図。
【図１４】図１２に示す電気式床暖房構造の施工手順の一例を説明する図。
【図１５】本発明による第１形態の電気式床暖房構造の１態様を説明する図。
【図１６】図１５に示す電気式床暖房構造で好適に用いられる床暖房用電気加熱手段の２つの例を説明する図。
【図１７】図１５に示す電気式床暖房構造での床暖房用電気加熱手段の収納部の２つの例を説明する図。
【図１８】本発明による第１形態の電気式床暖房構造の他の態様を施工手順とともに説明する図。
【図１９】本発明による第１形態の電気式床暖房構造のさらに他の態様を説明する図。
【図２０】本発明による第１形態の電気式床暖房構造のさらに他の態様を説明する図。
【図２１】システムキッチンの足元のみのようにごく限られた領域にのみ電気式床暖房構造を施工する場合での従来の施工法を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
以下、図面を参照しながら、本発明を実施の形態に基づき説明する。
図１において、Ｋはシステムキッチンであり、本発明でいう「床面に設置される家具」の一例である。この例において、システムキッチンＫは、シンク１１およびガスグリル１２等の従来のシステムキッチンが備えている設備に加えて、床暖房用のコントローラ２０を備えている。システムキッチンＫは、例えば７５０ｍｍ幅のボックスと９００ｍｍ幅のボックスのようにモジュール化されたボックスを適宜組み合わせることにより、間口幅の異なる複数種のシステムキッチンＫとされる。場合によっては、１５０ｍｍ幅のボックスを組み合わせることもある。
【００３８】
床暖房用のコントローラ２０は、従来の電気式床暖房構造で用いられているコントローラと同じものであってよいが、この例では、図２に示すように、ＯＮ／ＯＦＦスイッチ２１、温度表示部２２、床温設定キー２３等を備えた従来公知の床温設定手段、および、一定時間経過後に床暖房用電気加熱手段への電力供給を自動的に遮断する従来公知の遮断手段等、を備えている。さらに、コントローラ２０は、１００Ｖあるいは１３０Ｖである一次側配線のコンセントに接続するための一次側コンセントプラグ２４と、システムキッチンＫの近傍に配置した床暖房用電気加熱手段１からの二次側配線６に接続する二次側コネクタ２５とを備えている。
【００３９】
［主に第２形態の電気式床暖房構造について］
上記のシステムキッチンＫを用いて、その足元の限られた領域のみを電気式床暖房構造とするときの、施工手順の一例を説明する。最初に、床面におけるシステムキッチンＫの配置位置を決定し、その近傍に、床暖房用電気加熱手段１の一例である、図３に示すような形態のヒータ付パネル１ａを配置し、その上に図３に示すようにして、床仕上げ材の一例である木質床材２を配置した後、システムキッチンＫを配置する。そして、ヒータ付パネル１ａに接続する二次側配線６に接続する二次側コネクタ７をシステムキッチンＫに取り付けてあるコントローラ２０の二次側コネクタ２５と接続する。その際に、二次側配線６の一部（二次側コネクタ７側）を木質床材２の上に引き出し、そして、コントローラ２０の二次側コネクタ２５に接続する。それにより、電気式床暖房構造に必要な施工は終了する。施工した電気式床暖房構造の周囲に、必要に応じて従来知られた木質床材を敷設することにより、当該床面全体のフロア施工は終了する。
【００４０】
施工した電気式床暖房構造を使用するに当たっては、システムキッチンＫに取り付けたコントローラ２０の前記一次側コンセントプラグ２４を、システムキッチンＫ近傍まで配線されている１００Ｖあるいは１３０Ｖである一次側配線に接続するコンセントに接続する。そして、コントローラ２０のＯＮ／ＯＦＦスイッチ２１をＯＮとし、床温設定キー２３を操作して適温を設定する。
【００４１】
上記のように、あらかじめコントローラ２０を備えた本発明によるシステムキッチンＫを用いることにより、システムキッチンＫの足元のみのようにごく限られた領域に電気式床暖房構造を施工する作業をきわめて容易化することができる。また、電気的施工はコネクタとコネクタおよびコンセントとコンセントプラグの接続のみであり、施工に電気工事士が立ち会う必要もない。それにより、施工期間の短縮とコストの低減が可能となる。
【００４２】
図３は、前記したヒータ付パネル１ａと木質床材２を示している。このヒータ付パネル１ａは、従来公知のものであり（例えば、特開２００６−１４５１７８号公報等参照）、ヒータ線３１を基材３２の上に所定パターンに配線している。基材３２には適数の貫通孔３３が形成されている。ヒータ付パネル１ａは、前記したように、システムキッチンＫの足元である例えばコンクリート床である床下地３５の上に配置され、前記貫通孔３３には適宜の接着剤３６が塗布される。一方、前記木質床材２は裏面に前記ヒータ線３１が入り込む凹溝４１を有しており、凹溝４１内にヒータ線３１が入り込むようにして、木質床材２をヒータ付パネル１ａに押し付ける。それにより、木質床材２は接着剤３６によってヒータ付パネル１ａとともに床下地３５に固定される。必要に応じて、釘打ち固定を併用してもよい。なお、図３ではヒータ線３１としてＰＴＣ発熱線を示しているが、単なる発熱線であってもよいことは当然である。複数枚のヒータ付パネル１ａを用いる場合には、それらを、直列接続してもよく、並列接続してもよい。さらに、前記した面状発熱体を用いる場合、接着剤透過孔を有する面状発熱体であることは好ましい。また、この場合にも、木質床材の固定に釘打ち固定を併用してもよく、その場合には、面状発熱体には適宜の釘打ち代が好ましくは形成される。さらに、面状発熱体を用いる場合には、裏面に凹溝を備えない木質床材を床仕上げ材として用いることもできる。
【００４３】
図４は、本発明の電気式床暖房構造で用いる床暖房用電気加熱手段１の他の形態を示している。ここでは、床暖房用電気加熱手段１であるヒータ線３１は、木質床材２の裏面に形成した凹溝４１内に一体に組み込まれていて、ヒータ一体型木質床材２ａとされている。図示の例において、４３は表面化粧材である。裏面には緩衝シート４４が積層されている。また、図示されないが、ヒータ一体型木質床材２ａの短手方向には遮音用凹溝が適宜間隔で設けられている。
【００４４】
施工に当たっては、このヒータ一体型木質床材２ａを必要枚数だけ電気的に接続しながら、コンクリートスラブのような床下地３５に直貼りする。その後、前記したように、そこに接続する二次側配線６をシステムキッチンＫに取り付けてあるコントローラ２０の二次側コネクタ２５と接続するだけで、電気式床暖房構造の施工は完了する。この場合にも、各ヒータ一体型木質床材２ａを直列接続してもよく並列接続してもよい。
【００４５】
図５は、本発明の電気式床暖房構造で用いる床暖房用電気加熱手段１のさらに他の形態を示している。この床暖房用電気加熱手段１は、並列に配置した複数本のヒータ線４５・・が一方端側で電源線４６に並列接続されている構成を備えたヒータ線ユニット１ｂである。各ヒータ線４５の長さ、すなわち電源線４６からの突出長さは任意であるが、３００〜６００ｍｍの範囲が施工性の点から好ましい。また、各ヒータ線４５間の間隔は床暖房能力の設計値に応じて接されるが、１００〜６０ｍｍ程度が好ましい。ヒータ線４５は、従来の電気式床暖房で用いられている通常のヒータ線でもよく、ＰＴＣヒータ線でもよい。また、好ましくは、各ヒータ線４５と電源線４６との接続部には、防水性を確保する目的で、樹脂によるコーティングもしくはポッティング４７が施される。
【００４６】
この形態のヒータ線ユニット１ｂは、並列に配置した複数本のヒータ線４５によって必要な発熱量を確保することができるので、各ヒータ線の長さを短いものとすることができる。そのために、本発明による電気式床暖房構造のように、例えば足元のみのような狭い領域の床暖房を構築するのに、特に適した床暖房用電気加熱手段となる。また、ヒータ線４５を短くすることで、電磁波（磁界）発生量が少なくなる利点もある。
【００４７】
図６、図７は、ヒータ線ユニット１ｂを用いて電気式床暖房構造を施工する場合の一例を示している。施工に当たり、下面に断熱材を配置してある床下地の上に、直接または防湿性を備えたシートやフィルムを敷き詰めた後、ヒータ線ユニット１ｂを配置する。そして、ヒータ線ユニット１ｂの上から、裏面にヒータ線４５および電源線４６を収容できる凹溝を備えた所要数枚の木質床材２・・を配置し、その後に、電源線４６に接続する二次側配線６に接続するコネクタ７を、システムキッチンＫに取り付けてあるコントローラ２０の二次側コネクタ２５に接続する。それにより、電気式床暖房構造に必要な施工は終了する。
【００４８】
上記の施工法において、ヒータ線ユニット１ｂの電源線４６側は、電源線４６と直交するようにして多数本のヒータ線４５が接続しており、その配線形状に沿った凹溝を裏面に持つ木質床材を、電源線４６の上から正確な位置に配置していくことは容易でない。それを回避するために、図６、図７に示す例では、電源線４６側の配線形状に沿った凹溝を表面側に形成した受けパネル５０を用いるようにしている。図７（ａ）に示すように、前記受けパネル５０は、電源線４６を収容する長手方向凹溝５１と、ヒータ線４５が電源線４６に接続する部分を収容する所要本数の短手方向凹溝５２を有している。
【００４９】
施工に当たっては、図７（ｂ）に示すように、ヒータ線ユニット１ｂの電源線４６側に前記した受けパネル５０を、その凹溝内にヒータ線ユニット１ｂの電源線４６側を収容するようにして取り付ける。好ましくは、取り付け後、受けパネル５０の上面を防水用シート（不図示）で被覆する。
【００５０】
なお、前記したカーボンヒータを内蔵したフィルム状ヒータのような面状発熱体あるいはＰＴＣヒータのような面状発熱体の一枚または複数枚を並列に前記電源線４６に接続して、ヒータ線ユニットとすることもできる。
【００５１】
次に、図６に示すように、受けパネル５０を取り付けたヒータ線ユニット１ｂを、システムキッチンＫを設置すべき床下地の領域に配置する。配置後、ヒータ線ユニット１ｂにおけるいまだ露出した状態にあるヒータ線４５を、裏面に収容溝を有する木質床材２で覆うとともに、前記受けパネル５０の部分を覆うようにしてシステムキッチンＫを配置する。なお、前記のような面状発熱体を前記電源線４６に接続した形態のヒータ線ユニットを用いる場合には、裏面に収容溝を有しない木質床材で覆うこともできる。そして、電源線４６に接続する二次側配線６に接続するコネクタ７をシステムキッチンＫに取り付けてあるコントローラ２０の二次側コネクタ２５と接続することにより、電気式床暖房構造が完成する。なお、この施工法において、前記受けパネル５０から延出するヒータ線４５と床下地面との間に無視できない落差が形成される場合には、前記した発泡シートのような断熱機能を備えたシートやフィルムあるいは防湿性を備えたシートやフィルムなどによって、その落差をなくすようにすることが望ましい。
【００５２】
特に図示しないが、受けパネル５０に替えて、裏面側に同様な長手方向凹溝５１と短手方向凹溝５２を形成した木質床材を用いることもできる。その場合に、木質床材の具体例としては、設置すべきシステムキッチンＫの奥行き長さにほぼ適合する奥行き長さの、当該システムキッチン受け用の木質板が挙げられる。また、木質床材には、ヒータ線ユニット１ｂの電源線４６に接続する二次側配線６を上方に取り出すための取り出し部（例えば、取り出し孔）が好ましくは形成される。
【００５３】
図８は面状発熱体を備えた床暖房用電気加熱手段のいくつかの例を示し、図９は図８に示す床暖房用電気加熱手段を用いて施工される電気式床暖房構造の一態様を示している。ここにおいて、面状発熱体は従来知られたものであってよいが、前記した特開平６−６７９２６号公報に記載のような面状発熱体あるいは面状ＰＴＣヒータ等が例として挙げられる。図８（ａ）において、床暖房用電気加熱手段１ｃは、導線性繊維を備えた発熱層とそれを挟持する絶縁層とで構成される面状発熱体６０を備え、面状発熱体６０の一端には木材あるいは樹脂材からなる結線パネル６５が全幅方向に接着剤等適宜の手段で固定されている。結線パネル６５の側面から前記二次側配線６が延出しており、その先端に二次側コネクタ７が取り付けてある。二次側配線６の他端は面状発熱体６０を構成する発熱層からのリード線に前記結線パネル６５内で結線している。図８（ｂ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｃは、面状発熱体６０は図８（ａ）のものと同じであるが、結線パネル６５の側方、図では上方に前記絶縁層６１のみが所要長さだけ延出している。
【００５４】
図８（ｃ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｄは、面状発熱体が従来知られた面状ＰＴＣヒータ６０ａであり、この例では、その複数枚（図示の例では６枚）が、適宜の隙間ｐをおいて配置しており、各面状ＰＴＣヒータ６０ａは電気的に並列接続となるように、そのリード線を前記二次側配線６に対して前記結線パネル６５内で結線している。この場合、前記隙間ｐは、床暖房用電気加熱手段１ｄを床下地面上に配置し、その上に床仕上げ材を取り付けるときの、接着剤等および釘打ち領域として、利用される。
【００５５】
なお、図８（ｃ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｄにおいて、結線パネル６５の横幅Ｗは面状発熱体６０の横幅ｗよりもわずかに広くされている。床暖房用電気加熱手段（ヒータ付パネル）の床面への配置作業を容易にするために、比較的横幅が小さいものを横方向に必要枚数だけ連続させて配置することが行われる場合があるが、図８（ｃ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｄのように、結線パネル６５の横幅Ｗを面状発熱体６０の横幅ｗよりもわずかに広く設定しておくことにより、その繋ぎ目に、前記した接着剤の塗布領域あるいは釘打ち領域として利用される隙間ｐと同等の隙間を形成することが可能となる。
【００５６】
上記の場合において、隣接する床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄを床面上に配置するときに、各結線パネル６５、６５の端面同士を当接させることとなるが、作業の仕方によっては、該当接面に上下方向のわずかな位置ずれが生じたり、当接面が全面で密着せずに、わずかにハ字上に拡開した状態で、隣接する２枚の床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄが配置されることが起こり得る。それを避けるためには、隣接する床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄを配置すべき床面上に、位置決めのための正確な墨出しを行うことが必要となる。
【００５７】
図８（ｄ）は、墨出し作業をすることなく、所定の位置にかつ所定の状態で隣接する床暖房用電気加熱手段同士を床面上に配置することができる、床暖房用電気加熱手段１ｄを示している。図８（ｄ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｄでは、前記した結線パネル６５の両端に、互いに嵌め合うことができる形状の第１サネ部６８と第２サネ部６９が係合溝として形成されている。図８（ｅ）は、２枚の床暖房用電気加熱手段１ｄを横方向に並置した状態を示しており、隣接する２枚の床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄにおける、一方の結線パネル６５の一方端に形成した第１サネ部６８と、他方の結線パネル６５の他方端に形成した第２サネ部６９とを嵌め合い接合させることによって、作業者は、隣接する床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄ同士を正しい位置にかつ正しい姿勢で配置することが、容易にできるようになる。
【００５８】
なお、図８（ｄ）に示す床暖房用電気加熱手段１ｄは、前記隙間ｐの一方端が閉鎖している点で、図８（ｃ）に図示したものと相違するが、隙間ｐの一方端が開放していても差し支えない。ただし、図８（ｄ）に示すように、隙間ｐの一方端が閉鎖している形状の方が、床面への配置作業が容易化できる利点がある。また、隣接する床暖房用電気加熱手段１ｄ、１ｄを電気的に接続するために、必要に応じて、結線パネル６５の端部にコネクタを形成してもよく、また、各床暖房用電気加熱手段１ｄから、図８（ｃ）に示すように、結線パネル６５の側面から二次側配線６を延出させるようにしてもよい。
【００５９】
いずれの床暖房用電気加熱手段１ｃ、１ｄにおいても、前記結線パネル６５の厚みは、望ましくは、施工時に同時に用いられる床仕上げ材（例えば、木質床材２）と同じ厚みかそれよりも薄くされる。また、その短手方向の幅は、その上に置かれる家具（この実施の形態においてはシステムキッチンＫ）の奥行き幅よりも狭くされる。その理由を、図９を参照して説明する。
【００６０】
図９（ａ）は、前記図８（ｂ）に示した床暖房用電気加熱手段１ｃを用いて電気式床暖房構造とした場合の一例を側面からみて示す概略図であり、床下地面における、システムキッチンＫを配置しようとする位置に前記した結線パネル６５が位置するようにして、床暖房用電気加熱手段１ｃが配置されている。結線パネル６５の図で左方には面状発熱体６０が展開しており、結線パネル６５の図で右方には前記絶縁層６１が展開している。面状発熱体６０の上には床仕上げ材である木質床材２が敷設されており、前記絶縁層６１の上にも同じ木質床材２が敷設されている。
【００６１】
前記システムキッチンＫの前縁部は、面状発熱体６０の上に配置された木質床材群の最も結線パネル６５に近い木質床材２ａの上に乗っており、後縁部は、前記絶縁層６１の上に配置され木質床材２ｂの上に乗っている。この例において、結線パネル６５の厚みは、木質床材２よりも薄く、その短手方向の幅は、システムキッチンＫの奥行き幅よりも狭くされている。そのために、システムキッチンＫは、結線パネル６５の影響を受けることなく、所定の水平姿勢に保った状態で、木質床材の上に置くことができる。なお、図９で１３は、システムキッチンＫに設けられている排給水管立ち上げスペースであり、前記結線パネル６５の側方から延出する二次側配線６は、システムキッチンＫの下方に形成される空間を利用し、容易に前記排給水管立ち上げスペース１３内に容易に引き込むことができ、かつそこから、システムキッチンＫに備えられたコントローラ２０の二次側コネクタ２５に確実に接続することができる。
【００６２】
図９（ｂ）は、他の形態の床暖房用電気加熱手段１ｅを用いる場合での電気式床暖房構造を示している。ここでは、結線パネル６５として、厚みは木質床材２（２ａ）の厚みより薄く、短手方向の幅がシステムキッチンＫの奥行き幅よりわずかに狭いものを用いている。この場合には、システムキッチンＫの前縁部は、木質床材群の最も結線パネル６５に近い木質床材２ａの上に乗った姿勢となるが、後縁部は、結線パネル６５の上に乗る姿勢となりやすい。その場合、図示のように、システムキッチンＫは傾斜が生じるという不都合が生じる恐れがある。結線パネル６５の厚みを木質床材２（２ａ）の厚みと同じにすることにより、傾斜が生じるのを回避することができる。しかし、その場合も、システムキッチンＫには空間が形成されないので、結線パネル６５の側方から延出する二次側配線６を前記した排給水管立ち上げスペース１３にまで引き出すことができず、別途取り出し孔１４等を設けて、前記コントローラまで案内する作業が必要となるという不都合が生じる。それを回避するため、図９（ａ）の構成とすることは、実用上きわめて望ましい。
【００６３】
本発明による電気式床暖房構造を施工するに際して、床面に設置される家具（例えば、前記したシステムキッチンＫ）の間口サイズ、すなわち当該家具の横幅のサイズにあったサイズの床暖房用電気加熱手段１を用いることは、狭い範囲での効率的な電気式床暖房を行うという趣旨からいって、きわめて好ましい。しかし、現在、床暖房に用いる床暖房用電気加熱手段（前記したヒータ付パネル１ａ、フィルムもしくはシート状ヒータ、ヒータ線ユニット１ｂ等）、および床暖房用電気加熱手段を木質床材内に一体に組み込んだヒータ一体型木質床材（前記したヒータ一体型木質床材２ａ等）は、従来使用されてきたフローリング用の木質床材を基準として作られており、主に、１８００ｍｍ，９００ｍｍ，６００ｍｍの長さのものである。一方、家具類にも従来から慣用されてきた間口寸法があり、それは、フローリング用の木質床材の寸法とはほとんどの場合、一致していない。
【００６４】
例えば、上記したシステムキッチンＫの場合、前記したように、標準品として、例えば７５０ｍｍ幅のボックスと９００ｍｍ幅のボックスのようにモジュール化されたボックスを適宜組み合わせることにより、場合によっては、１５０ｍｍ幅の特注ボックスを組み合わせることにより、間口幅が２７００ｍｍ，２５５０ｍｍ，２４００ｍｍ，２２５０ｍｍとしたものが多く製造されている。図１０に示すように、一例として、間口２５５０ｍｍのシステムキッチンＫａの場合、木質床材の長さを基準とする１８００ｍｍ長さのヒータ付パネル１ｘ（またはヒータ一体型木質床材）を使用すると、図１０（ａ）に示すように、幅７５０ｍｍ（＝２５５０ｍｍ−１８００ｍｍ）のヒータのない領域Ｓ１が残るようになる。その領域Ｓ１を９００ｍｍ長さのヒータ付パネル１ｙ（またはヒータ一体型木質床材）で暖房しようとすると、１８００ｍｍ長さのヒータ付パネル１ｘ（またはヒータ一体型木質床材）における幅１５０ｍｍの部分が、システムキッチンＫａの間口からはみ出るようになり、無駄な加熱スペースが生じる。
【００６５】
それを解消するために、本発明による電気式床暖房構造の好ましい態様では、床暖房用電気加熱手段を一体に組み込んだヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）として、その横幅が共に配置する家具（例えば、システムキッチンＫ）の横幅に合わせた横幅寸法である複数のモジュール化したヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）を用い、そこから選択した１種または複数種のヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）を選択し組み合わせて用いるようにしている。
【００６６】
例えば、システムキッチンＫが、単位モジュールを組み合わせて、２７００ｍｍ，２５５０ｍｍ，２４００ｍｍ，２２５０ｍｍの間口であると仮定し、ヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）として、長さ１３５０ｍｍ（モジュール１），９００ｍｍ（モジュール２），７５０ｍｍ（モジュール３）の３種のモジュールを用意しておく。
【００６７】
図１１（ａ）に示すように、施工現場で設置するシステムキッチンＫ１が間口２２５０ｍｍのものである場合には、前記長さ１３５０ｍｍのモジュール１であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ１と、長さ９００ｍｍのモジュール２であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ２を選択することで、システムキッチンＫ１の間口にぴったり合った電気式床暖房構造を構築することができる。また、長さ９００ｍｍのモジュール２であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ２の２枚と、長さ７５０ｍｍのモジュール３であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）を用いることによっても、システムキッチンＫ１の間口にぴったり合った電気式床暖房構造を構築することができる。
【００６８】
図１１（ｂ）に示すように、システムキッチンＫ２が間口２７００ｍｍのものである場合には、前記長さ１３５０ｍｍのモジュール１であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ１を２枚選択して用いることにより、システムキッチンＫ２の間口にぴったり合った電気式床暖房構造を構築することができる。
【００６９】
図示しないが、システムキッチンＫが間口２４００ｍｍのものである場合には、長さ９００ｍｍのモジュール２であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ２の１枚と、長さ７５０ｍｍのモジュール３であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）２枚とで、システムキッチンＫの間口にぴったり合った電気式床暖房構造を構築することができる。
【００７０】
さらに、システムキッチンＫが間口２２５０ｍｍのものである場合には、長さ１３５０ｍｍのモジュール１であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ１の１枚と、長さ９００ｍｍのモジュール２であるヒータ付パネル（または、ヒータ一体型木質床材）１ａ２の１枚とで、システムキッチンＫの間口にぴったり合った電気式床暖房構造を構築することができる。
【００７１】
そのようにして施工したシステムキッチンＫの間口にぴったり合った電気式床暖房構造の周囲に従来から用いられている木質床材を敷設することにより、意匠的にも優れたフローリングを得ることができる。ヒータ一体型木質床材ではなく、ヒータ付パネル１ａのみをシステムキッチンＫの足元に配置する場合には、その上に敷設する木質床材には、従来用いられてきた寸法の木質床材を用いることができる。なお、上記図１０および図１１に基づき説明した態様は、第２形態の電気式床暖房構造のみでなく、第１形態の電気式床暖房構造にも適用できることは、当然である。
【００７２】
図１２〜図１４は、本発明による第２形態の電気式床暖房構造のさらに他の態様を示す。ここでも、床下地面の上に床仕上げ材の一例である木質床材２が配置されて床面が形成され、その上の適所に、床暖房用のコントローラ２０を備えた前記したシステムキッチンＫが設置される。ただし、システムキッチンＫに近接した床暖房を施そうとする領域には、木質床材２が配置されないか、配置した後、所定の面積だけ木質床材２が切除されて、木質床材２がない領域７０が形成される。そして、この形態では、前記木質床材２がない領域７０内に入り込む大きさである、裏面に断熱材を備えた床暖房用電気加熱手段７２が用いられる。
【００７３】
図１３に示すように、床暖房用電気加熱手段７２は、例えば発泡樹脂体である所要厚さの断熱材７３と、その表面に貼り付けた例えばカーボンヒータやＰＴＣヒータのような面状の発熱体７４とからなる。なお、発熱体７４は面状発熱体に限ることはなく、コード状ヒータであってもよい。なお、裏面に断熱材７３を備えた床暖房用電気加熱手段７２の厚さは、周囲に配置されている木質床材２の厚さよりも薄い。
【００７４】
施工に当たっては、図１４（ａ）に示すように、前記木質床材２がない領域７０内に前記床暖房用電気加熱手段７２を、断熱材７３を下面側として配置し、木ねじなどの手段で、床下地に固定する。床暖房用電気加熱手段７２として周囲に見切り部材７５を取り付けたものを用いることもできる。床暖房用電気加熱手段７２を床下地に固定した後、図１４（ｂ）に示すように、床仕上げ材７６をその上に配置し、接着剤あるいは両面粘着テープなどを用いて、または、接着剤と接着剤硬化までの仮固定手段として両面粘着テープと双方を用いて、両者を一体に固定する。なお、床仕上げ材７６には、木質床材、タイル、クッションシート材、不燃板、人工大理石、畳等を用いることができる。また、床暖房用電気加熱手段７２の上に床仕上げ材７６を積層した状態で、その厚さが周囲の木質床材２と同じ厚さとなるように、床暖房用電気加熱手段７２および床仕上げ材７６の厚さを設定する。一例として、周囲の木質床材２の厚さが１２ｍｍの場合、強度的な面から、床仕上げ材７６の厚さは３〜５ｍｍ程度が好適である。
【００７５】
なお、前記見切り部材７５は、木質床材２がない領域７０と床暖房用電気加熱手段７２および床仕上げ材７６との間に形成される隙間を埋めるために用いられるが、見切り部材７５は床暖房用電気加熱手段７２にではなく、床仕上げ材７６の周囲に取り付けられていてもよい。また、図１４（ｃ）に示すように、独立した見切り部材７５を、見切り材を有しない床暖房用電気加熱手段７２および床仕上げ材７６を取り付けた後で、隙間に埋め込むようにしてもよい。
【００７６】
また、この例において、発熱体７４に接続する二次側配線６は、図１３に示すように、木質床材２に形成した通路を通過して、システムキッチンＫに取り付けた二次側コネクタ２５に接続しているが、発熱体７４に接続する二次側配線６をシステムキッチンＫに備えられたコントローラ２０に接続する態様は、これに限ることはない。
【００７７】
この態様の電気式床暖房構造では、例えば図８に示したような、面状発熱体６０を床下地面に配置し、その上に、床仕上げ材として、例えば厚さ１２ｍｍの木質床材２を配置する形態の電気式床暖房構造と比べて、床仕上げ材７６の厚さを薄くすることができる。また、発熱体７４の裏面には断熱材７３が位置している。そのために、床仕上げ材７６の表面の昇温速度を速くすることができ、熱効率が大きく向上する。
【００７８】
また、床暖房用電気加熱手段が木質床材に一体に組み込まれているヒータ一体型木質床材を用いる場合には、周囲の木質床材とヒータ一体型木質床材との色柄合わせを考慮して、ヒータ一体型木質床材を製造することが必要となるが、上記した形態の電気式床暖房構造では、床仕上げ材７６の色柄合わせするだけであり、コストの低減も期待できる。見切り部材７５を用いる場合には、見切り部材７５によって色柄の連続性を積極的に遮断することも考えられ、色柄合わせに対する考慮を一層軽減することができる。
【００７９】
［主に第１形態の電気式床暖房構造について］
図１５〜図１７は、本発明による第１形態の電気式床暖房構造の一態様を示す。上記した第２形態の電気式床暖房構造では、床下地１７の上に床暖房用電気加熱手段１が配置され、その上に、木質床材２などの床仕上げ材を配置するようにしたが、ここでは、床仕上げ材の上に床暖房用電気加熱手段１が配置される。
【００８０】
図１５において、２は床下地面に配置される床仕上げ材としての木質床材であり、従来公知のものである。木質床材２により床面が形成され、その上の適所に、床暖房用のコントローラ２０を備えた前記したシステムキッチンＫが設置される。床暖房用電気加熱手段１は、この態様において、電気ヒータ式のホットカーペットやキッチンマットとして知られている、マット状の床暖房用電気加熱手段１ｆであり、床暖房が必要なときに、システムキッチンＫの近くの床面上に置かれるとともに、その二次側配線６がシステムキッチンＫの蹴込み部に取り付けた二次側コネクタ２５に接続される。二次側コネクタ２５はシステムキッチンＫに備えられたコントローラ２０に接続している。また、床暖房を必要としないときには、マット状の床暖房用電気加熱手段１ｆは、システムキッチンＫから取り外される。
【００８１】
ここで用いるマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆは、図１６（ａ）に示すように、面状ＰＴＣヒータ６０ａを樹脂シート６６と不織布６７とで包み込んだもの、あるいは図１６（ｂ）に示すように、前記したコード状のヒータ線４５を樹脂シート６６と不織布６７とで挟み込むようにしたもの、など、従来ホットカーペットやキッチンマットとして知られているなどとして知られているものを適宜用いることができる。ただし、マット状の床暖房用電気加熱手段１ｆは、コントローラ部を備える必要はない。
【００８２】
このマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆは、前記のように、コントローラ部を備えないので、従来のマット状の床暖房用電気加熱手段のようにコントローラ部に起因する凸部がなく、床仕上げ面上に配置したときに、全体として平坦な面となる。そのために、歩行時の違和感をなくすことができる。
【００８３】
さらに、マット状の床暖房用電気加熱手段１ｆは使用しないときに、折りたたむことあるいは丸め込むことで、小さな形とすることができる。図１７（ａ）に示すように、システムキッチンＫの一部に収納用引き出し１５を形成することにより、使用しないときのマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆをその中に収容しておくことができ、システムキッチンＫの周囲をすっきりとした状態に保っておくことができる。
【００８４】
図１７（ｂ）は、収納部の他の例であり、ここでは、根太１６の上に合板のような床下地材１７を設置し、その上に床仕上げ材（例えは、木質床材２）を配置した床構成である。そして、床暖房時にマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆが配置される位置に、図示のように、床仕上げ材（例えは、木質床材２）と床下地材１７とを貫通する開口１８を形成し、その開口１８に、前記したマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆを収容できる大きさの収納袋１９を取り付けている。１８ａは、前記開口１８を閉じる蓋であり、通常は、開口１８は蓋１８ａにより閉じられている。この態様でも、使用しないときのマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆを収納袋１９内に収容しておくことができ、システムキッチンＫの周囲をすっきりとした状態に保っておくことができる。
【００８５】
図１８は、本発明による第１形態の電気式床暖房構造の他の態様をその施工手順とともに示している。この態様では、図１８（ａ）に示すように、最初に、例えば木質床材２である床仕上げ材が床下地材１７の上に貼り付けられている床面の所定位置に、キッチン施工位置ａを確定する。また、図１８（ｂ）に示すように、表面化粧シートと面ヒータとからなる暖房シート（ヒータパネル）１ｇの配置位置を設定する。この例で、暖房シート１ｇは、裏面に電源線接続ボックス８０を突出させており、そこに二次側配線である電源ケーブル６を接続している（図１８（ｆ）も参照）。なお、暖房シート（ヒータパネル）１ｇとして、表面化粧シートと面ヒータとの間に熱伝導性の良好な材料からなる補強シートを介在させたものを用いることもできる。
【００８６】
次に、図１８（ｃ）に示すように、電源線接続ボックス８０および電源線６を納めるための切り欠き８１を木質床材２の適所に切り欠く。そして、図１８（ｄ）に示すように、その切り欠き８１に電源線接続ボックス８０および電源ケーブル６を納めながら、暖房シート１ｇを前記設定した位置に両面粘着テープを用いて、または粘着テープと接着剤とを併用して、固定するとともに、電源ケーブル６を給排水管の立ち上げ位置８２まで配線する。
【００８７】
その状態で、図１８（ｅ）に示すように、システムキッチンＫを仮置きし、必要な場合には、段差調整プレート８３を用いて、システムキッチンＫの水平レベルを調整する。そして、図１８（ｆ）に示すように、システムキッチンＫを所定位置に配置し、電源ケーブル６をシステムキッチンＫ内に引き込み、システムキッチンＫ内に備えられた床暖房用のコントローラ２０のＯＮ／ＯＦＦスイッチ２１から出ているヒータ側電源ケーブルのコネクタ２５と前記電源ケーブル６のコネクタ７とを接続する。また、必要に応じて、暖房シート１ｇの周囲を見切り材８４を取り付ける。最後に、図１８（ｇ）に示すように、前記ＯＮ／ＯＦＦスイッチ２１から出ている一次側電源ケーブルのコンセントプラグ２４を適所にある１００Ｖコンセントに接続する。それにより、図１８（ｈ）に示す、本発明による第１形態の電気式床暖房構造が完成する。
【００８８】
上記形態の電気式床暖房構造は、図１５〜図１７に基づき説明したホットカーペットのようなマット状の床暖房用電気加熱手段１ｆを用いる電気式床暖房構造と比較して、マットの床の間にごみが溜まることや、夏場での収納スペースを要しないことなどで利点がある。図示のように、電源ケーブル等はすべてシステムキッチンＫの下に納められていて、見た目にすっきりした電気式床暖房構造が得られる。好ましくは、暖房シート（ヒータパネル）１ｇは、例えば厚さ０．１〜０．５ｍｍ程度のカーボン繊維ヒータ（面ヒータ）をエポキシ樹脂（基材シート）でサンドイッチした構造のものが好ましく、暖房シート１ｇとしての全体厚みは、床面との間の段差を小さくするために、３ｍｍ程度以下であることが望ましい。
【００８９】
図１９は、本発明による第１形態の電気式床暖房構造のさらに他の態様を説明している。ここでは、暖房シート１ｈとして、図１８に基づき説明した暖房シート１ｇと同様のものを用いているが、図１９（ａ）に示すように、面ヒータ１ｉが基材シート１ｊの一方辺側に偏位した場所に取り付けてある点で、異なっている。また、電源線接続ボックス８０は、前記基材シート１ｊにおける面ヒータ１ｉが偏在している側とは反対側の縁部８５の裏面側に設けてある。なお、図示される暖房シート１ｈは、面ヒータ１ｉの一方面側にのみ基材シート１ｊが取り付けてあるが、実際は、両面側に基材シート１ｊが取り付けられる。
【００９０】
施工手順は、図１８に基づき説明したものと同様であってよいが、暖房シート１ｈの位置決めに際しては、図１９（ｂ）（ｃ）に示すように、前記した暖房シート１ｈにおける面ヒータ１ｉが存在しない基材シート１ｊの領域の全部または一部が、設置しようとするシステムキッチンＫの下に入り込むようにして位置決めする。その際に、前記した電源線接続ボックス８０は、暖房シート１ｈの一方の側縁に近接して位置しているので、木質床材２に電源線接続ボックス８０が入り込むための切り込み８１を形成するときの作業が容易となる。ちなみに、図１８に示した暖房シート１ｇのように、電源線接続ボックス８０が暖房シート１ｇの辺にではなく、内側に設けられている場合には、電源線接続ボックス８０が入り込むための切り込み８１を木質床材２に形成するのに、寸法出し（墨だし）が必要であり、やや作業手間がかかる場合が起こる。
【００９１】
さらに、この態様では、図１９（ｃ）に示すように、暖房シート１ｈにおける面ヒータ１ｉが配置されていない領域が、他の領域と比較して薄くなっている場合には、特に高さ調節のために調整プレート８３等を配置しなくても、システムキッチンＫの安定した設置姿勢が得られる。また、人が入り込まない箇所（すなわち、ステムキッチンＫの下となる領域）を加熱することがない分だけ、熱エネルギーの無駄を無くすことができる。さらに、この態様では、暖房シート１ｈの一部を家具の下に入り込ませることで、床仕上げ材２の上に配置した暖房シート１ｈの姿勢を、見切り材を用いなくても、不用意に移動しないように安定させることができる。もちろん、図示のように、同時に見切り材８１を用いることは、より好ましい。
【００９２】
図２０（ａ）（ｂ）は、本発明による第１形態の電気式床暖房構造のさらに他の態様を説明している。ここでは、図１８に基づき説明した暖房シート１ｇを、その一部をシステムキッチンＫの下方に入り込ませることなく、縁部がシステムキッチンＫに接するようにして配置している点に特徴がある。図２０（ａ）に示す例においては、その点を除いて、施工手順は図１８に示したものと同じであってよい。この態様では、システムキッチンＫを据え付けるときに、高さ調整がまったく不要になる利点がある。また、暖房シート１ｇ側に不具合が生じたときに、簡単な手順で暖房シート１ｇを交換できる利点もある。
【００９３】
図２０（ｂ）に示す例では、暖房シート１ｇの一部がシステムキッチンＫの下方に入り込んでいないことに加えて、電源線６が床下地材１７の下方を通過して、システムキッチンＫ側に引き込まれている点で、図１８に示した電気式床暖房構造と相違する。この態様でも、暖房シート１ｇ側に不具合が生じたときに、簡単な手順で暖房シート１ｇを交換できる利点がある。また、木質床材２に、電源ケーブル６を埋め込むための切り込みを形成する作業を省略することができる。ただし、木質床材２に電源線接続ボックス８０収容用の切り込みを形成すること、床下地材１７に電源ケーブル通過孔を形成する作業は必要となる。
【００９４】
なお、上記の説明において、システムキッチンＫは、本発明でいう「家具」の一例であって、床暖房用電気加熱手段への電力供給を制御するコントローラを備える家具の種類がこれに限らないことは、前記したとおりである。
【符号の説明】
【００９５】
Ｋ…家具の一例としてのシステムキッチン
１…床暖房用電気加熱手段、
１ａ…ヒータ付パネル、
１ｂ…並列に配置した複数本のヒータ線が一方端側で電源線に並列接続されている構成を備えたヒータ線ユニット
１ｅ、１ｄ…面状ヒータと結線パネルを備えた床暖房用電気加熱手段
１ｆ…マット状の床暖房用電気加熱手段、
１ｇ，１ｈ…薄手のマット状の床暖房用電気加熱手段である暖房シート、
１ｉ…暖房シートを構成する面ヒータ、
１ｊ…暖房シートを構成する基材シート、
２…木質床材、
２ａ…ヒータ一体型木質床材、
５…一次側配線、
６…二次側配線、
１５…収納用引き出し、
１６…根太、
１７…床下地材、
１８…開口、
１８ａ…開口を閉じる蓋、
１９…収納袋、
２０…家具に備えられた床暖房用のコントローラ、
２１…ＯＮ／ＯＦＦスイッチ
２２…温度表示部
２３…床温設定キー、
２４…一次側コンセントプラグ、
２５…二次側コネクタ、
５０…ヒータ線ユニットと共に用いる受けパネル、
６０…面状発熱体、
６０ａ…面状ＰＴＣヒータ、
６１…面状発熱体の絶縁層、
６５…結線パネル、
７０…木質床材がない領域、
７２…床暖房用電気加熱手段、
７３…断熱材、
７４…発熱体、
７５…見切り部材、
７６…床仕上げ材、
８０…電源線接続ボックス、
８１…木質床材に形成した切り込み、
８２…給排水管の立ち上げ位置、
８３…段差調整用プレート、
８４…見切り材、
８５…基材シートにおける面ヒータが偏在している側とは反対側の縁部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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