(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被処理対象物を搬送する搬送装置と、
前記被処理対象物に対して投射材を投射する投射装置と、
前記投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側に吹付口が配置され、前記被処理対象物の上面側へ向けて気体の吹き付けが可能な吹付装置と、
前記被処理対象物の搬送通路の下方側に配置されて前記被処理対象物の下面側に投射された投射材が前記被処理対象物の下面側を伝って飛散するのを阻止する飛散阻止部を備えた飛散阻止装置と、
を有する表面処理装置。
【請求項２】
前記吹付装置による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されている請求項１記載の表面処理装置。
【請求項３】
前記投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には、前記吹付装置による気体の吹き付けによって前記被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を収容するための収容部が設けられている請求項１又は請求項２に記載の表面処理装置。
【請求項４】
前記投射された投射材を前記投射装置へ循環させる循環装置と、
前記収容部を含んで構成され、前記吹付装置の気体の吹き付けによって前記被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を前記循環装置へ移送する移送手段と、
を有する請求項３記載の表面処理装置。
【請求項５】
前記吹付装置よりも搬送上流側に配置されて前記被処理対象物の搬送状態における高さを検出する高さ検出センサと、
前記高さ検出センサによる検出結果に応じて前記吹付装置を昇降させる昇降手段と、
を有する請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項６】
前記高さ検出センサの下端の高さ位置が前記吹付装置の下端の高さ位置に対して同じ高さ位置又は低い高さ位置に設定されると共に、前記高さ検出センサの昇降を前記吹付装置の昇降と連動させる連動機構が設けられている請求項５記載の表面処理装置。
【請求項７】
前記投射装置よりも搬送上流側に配置され、前記被処理対象物の搬送方向の端部の通過を検出する端部検出センサと、
前記端部検出センサによる検出結果及び前記搬送装置による搬送速度に基づいて、前記被処理対象物が搬送通路上で搬送方向の所定範囲内にあると判断した場合に前記投射装置及び前記吹付装置を作動させる制御手段と、
を有する請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項８】
前記吹付装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側に吹付口が配置されて前記被処理対象物の上面側へ向けて気体の吹き付けが可能な第二吹付装置が設けられている請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項９】
前記飛散阻止部は、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成されかつ前記被処理対象物の通過時に前記被処理対象物の搬送方向に撓むように設定されている請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項１０】
前記吹付装置よりも搬送上流側に配置されて前記被処理対象物の搬送状態における高さを検出する高さ検出センサ部と、
前記高さ検出センサ部による検出結果に応じて前記飛散阻止装置を昇降させる昇降部と、
を有する請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項１１】
前記投射装置よりも搬送上流側に配置され、前記被処理対象物の搬送方向の端部の通過を検出する端部検出センサ部と、
前記端部検出センサ部による検出結果に基づいて、搬送通路上に前記被処理対象物が存在しない時間が所定値以上に達したと判断した場合に前記搬送装置の作動を停止させる制御部と、
を有する請求項１〜請求項１０のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【請求項１２】
前記投射装置へ投射材を供給すると共に前記投射装置への投射材の供給量を変更可能な供給装置が設けられている請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の表面処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼材等の表面へ投射材を投射して表面処理をする表面処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
表面処理装置においては、例えば、Ｈ形鋼等の長尺部材をブラスト処理するものがある（例えば、特許文献１参照）。このような装置では、Ｈ形鋼の表面処理をする場合、投射後にＨ形鋼上に投射材が残留しないように、Ｉ字姿勢（ウェブ面が縦の姿勢）で搬送させる必要がある。しかし、このような姿勢での搬送は安定性に欠けることとなる。一方、Ｈ形鋼をＨ字姿勢（ウェブ面が横の姿勢）で搬送させると、Ｈ形鋼上に投射材が残留してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許公報第２５４９１３７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記事実を考慮して、被処理対象物上に投射材が残留するのを防止又は抑制することができる表面処理装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載する本発明の表面処理装置は、被処理対象物を搬送する搬送装置と、前記被処理対象物に対して投射材を投射する投射装置と、前記投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側に吹付口が配置され、前記被処理対象物の上面側へ向けて気体の吹き付けが可能な吹付装置と、前記被処理対象物の搬送通路の下方側に配置されて前記被処理対象物の下面側に投射された投射材が前記被処理対象物の下面側を伝って飛散するのを阻止する飛散阻止部を備えた飛散阻止装置と、を有する。
【０００６】
請求項１に記載する本発明の表面処理装置によれば、被処理対象物は、搬送装置によって搬送され、投射装置によって投射材が投射されて表面処理加工が施される。ここで、投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には吹付装置の吹付口が配置されており、この吹付装置は被処理対象物の上面側へ向けて気体を吹き付けられるので、被処理対象物上の投射材は吹き飛ばされて除去される。
また、被処理対象物の搬送通路の下方側には飛散阻止装置の飛散阻止部が配置されており、飛散阻止部は、被処理対象物の下面側に投射された投射材が被処理対象物の下面側を伝って飛散するのを阻止する。
【０００７】
請求項２に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１記載の構成において、前記吹付装置による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されている。
【０００８】
請求項２に記載する本発明の表面処理装置によれば、吹付装置による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されているので、被処理対象物の上面に残留した投射材が搬送される方向とは装置平面視で逆の方向へ気体が吹き付けられる。このため、被処理対象物の上面の投射材は、効率的に吹き飛ばされる。
【０００９】
請求項３に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１又は請求項２に記載の構成において、前記投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には、前記吹付装置による気体の吹き付けによって前記被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を収容するための収容部が設けられている。
【００１０】
請求項３に記載する本発明の表面処理装置によれば、投射装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には、吹付装置による気体の吹き付けによって被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を収容するための収容部が設けられているので、吹き上げられた投射材が被処理対象物の上面に戻ってしまうのを防止又は抑制することができる。
【００１１】
請求項４に記載する本発明の表面処理装置は、請求項３記載の構成において、前記投射された投射材を前記投射装置へ循環させる循環装置と、前記収容部を含んで構成され、前記吹付装置の気体の吹き付けによって前記被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を前記循環装置へ移送する移送手段と、を有する。
【００１２】
請求項４に記載する本発明の表面処理装置によれば、投射された投射材は循環装置によって投射装置へ循環させられる。また、吹付装置の気体の吹き付けによって被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材は、収容部を含んで構成された移送手段によって循環装置へ移送させられる。
【００１３】
請求項５に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の構成において、前記吹付装置よりも搬送上流側に配置されて前記被処理対象物の搬送状態における高さを検出する高さ検出センサと、前記高さ検出センサによる検出結果に応じて前記吹付装置を昇降させる昇降手段と、を有する。
【００１４】
請求項５に記載する本発明の表面処理装置によれば、吹付装置よりも搬送上流側に配置された高さ検出センサによって、被処理対象物の搬送状態における高さが検出される。この高さ検出センサによる検出結果に応じて、吹付装置は昇降手段により昇降させられる。このため、吹付装置は、被処理対象物の高さに応じた高さ位置に設定される。
【００１５】
請求項６に記載する本発明の表面処理装置は、請求項５記載の構成において、前記高さ検出センサの下端の高さ位置が前記吹付装置の下端の高さ位置に対して同じ高さ位置又は低い高さ位置に設定されると共に、前記高さ検出センサの昇降を前記吹付装置の昇降と連動させる連動機構が設けられている。
【００１６】
請求項６に記載する本発明の表面処理装置によれば、高さ検出センサの下端の高さ位置が吹付装置の下端の高さ位置に対して同じ高さ位置又は低い高さ位置に設定されると共に、高さ検出センサの昇降は、連動機構によって吹付装置の昇降と連動させられる。このため、高さ検出センサの下端が被処理対象物と衝突しない位置に設定されれば、吹付装置と被処理対象物との衝突が回避される。
【００１７】
請求項７に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の構成において、前記投射装置よりも搬送上流側に配置され、前記被処理対象物の搬送方向の端部の通過を検出する端部検出センサと、前記端部検出センサによる検出結果及び前記搬送装置による搬送速度に基づいて、前記被処理対象物が搬送通路上で搬送方向の所定範囲内にあると判断した場合に前記投射装置及び前記吹付装置を作動させる制御手段と、を有する。
【００１８】
請求項７に記載する本発明の表面処理装置によれば、投射装置よりも搬送上流側に配置された端部検出センサによって、被処理対象物の搬送方向の端部の通過が検出される。また、端部検出センサによる検出結果及び搬送装置による搬送速度に基づいて被処理対象物が搬送通路上で搬送方向の所定範囲内にあると判断された場合に投射装置及び吹付装置は制御手段によって作動させられる。
【００１９】
請求項８に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の構成において、前記吹付装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側に吹付口が配置されて前記被処理対象物の上面側へ向けて気体の吹き付けが可能な第二吹付装置が設けられている。
【００２０】
請求項８に記載する本発明の表面処理装置によれば、吹付装置よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には第二吹付装置の吹付口が配置されており、この第二吹付装置は、被処理対象物の上面側へ向けて気体の吹き付けが可能となっているので、仮に被処理対象物上の投射材が吹付装置による気体の吹き付けだけでは除去しきれない場合であっても、除去しきれない投射材は、第二吹付装置による気体の吹き付けによって除去可能となっている。
【００２３】
請求項９に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の構成において、前記飛散阻止部は、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成されかつ前記被処理対象物の通過時に前記被処理対象物の搬送方向に撓むように設定されている。
【００２４】
請求項９に記載する本発明の表面処理装置によれば、飛散阻止部は、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成されかつ被処理対象物の通過時に被処理対象物の搬送方向に撓むように設定されているので、被処理対象物の幅が変わっても、投射材の飛散が阻止される。
【００２５】
請求項１０に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の構成において、前記吹付装置よりも搬送上流側に配置されて前記被処理対象物の搬送状態における高さを検出する高さ検出センサ部と、前記高さ検出センサ部による検出結果に応じて前記飛散阻止装置を昇降させる昇降部と、を有する。
【００２６】
請求項１０に記載する本発明の表面処理装置によれば、吹付装置よりも搬送上流側に配置された高さ検出センサ部によって、被処理対象物の搬送状態における高さが検出される。この高さ検出センサ部による検出結果に応じて、飛散阻止装置は昇降部によって昇降させられる。このため、飛散阻止装置は被処理対象物の高さに応じた高さ位置に設定される。
【００２７】
請求項１１に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項１０のいずれか１項に記載の構成において、前記投射装置よりも搬送上流側に配置され、前記被処理対象物の搬送方向の端部の通過を検出する端部検出センサ部と、前記端部検出センサ部による検出結果に基づいて、搬送通路上に前記被処理対象物が存在しない時間が所定値以上に達したと判断した場合に前記搬送装置の作動を停止させる制御部と、を有する。
【００２８】
請求項１１に記載する本発明の表面処理装置によれば、投射装置よりも搬送上流側に配置された端部検出センサ部によって、被処理対象物の搬送方向の端部の通過が検出される。この端部検出センサ部による検出結果に基づいて、搬送通路上に被処理対象物が存在しない時間が所定値以上に達したと判断された場合には搬送装置の作動が制御部によって停止させられる。
【００２９】
請求項１２に記載する本発明の表面処理装置は、請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の構成において、前記投射装置へ投射材を供給すると共に前記投射装置への投射材の供給量を変更可能な供給装置が設けられている。
【００３０】
請求項１２に記載する本発明の表面処理装置によれば、投射装置へ供給装置によって投射材が供給される。供給装置は投射装置への投射材の供給量を変更可能となっているので、投射装置へは適量の投射材が供給可能となっている。
【発明の効果】
【００３１】
以上説明したように、本発明に係る請求項１に記載の表面処理装置によれば、被処理対象物上に投射材が残留するのを防止又は抑制することができるという優れた効果を有する。また、この表面処理装置によれば、被処理対象物の下面側に投射された投射材が被処理対象物の下面側を伝って飛散するのを阻止することができるという優れた効果を有する。
【００３２】
請求項２に記載の表面処理装置によれば、被処理対象物の上面の投射材を効率的に吹き飛ばすことができるという優れた効果を有する。
【００３３】
請求項３に記載の表面処理装置によれば、吹き上げられた投射材が被処理対象物の上面に戻ってしまうのを防止又は抑制することができるという優れた効果を有する。
【００３４】
請求項４に記載の表面処理装置によれば、吹付装置の気体の吹き付けによって被処理対象物の上面側から吹き上げられた投射材を循環利用することができるという優れた効果を有する。
【００３５】
請求項５に記載の表面処理装置によれば、吹付装置を被処理対象物の高さに応じて適切な高さ位置に設定することができるという優れた効果を有する。
【００３６】
請求項６に記載の表面処理装置によれば、吹付装置と被処理対象物との衝突を容易に回避することができるという優れた効果を有する。
【００３７】
請求項７に記載の表面処理装置によれば、投射装置及び吹付装置の作動タイミングを適切に制御することができるという優れた効果を有する。
【００３８】
請求項８に記載の表面処理装置によれば、被処理対象物上に投射材が残留するのを一層効果的に防止又は抑制することができるという優れた効果を有する。
【００４０】
請求項９に記載の表面処理装置によれば、被処理対象物の幅が変わっても投射材の飛散を阻止することができるという優れた効果を有する。
【００４１】
請求項１０に記載の表面処理装置によれば、飛散阻止装置を被処理対象物の高さに応じて適切な高さ位置に設定することができるという優れた効果を有する。
【００４２】
請求項１１に記載の表面処理装置によれば、搬送装置の作動を適切に制御することができるという優れた効果を有する。
【００４３】
請求項１２に記載の表面処理装置によれば、投射装置への投射材の供給を適切に行うことができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の一実施形態に係るショットブラスト装置を概略的に示す側面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るショットブラスト装置を概略的に示す正面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るショットブラスト装置の一部を示す斜視図である。
【図４】図１の４−４線に沿った拡大断面に相当する断面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るショットブラスト装置内の昇降機構を模式的に示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
（実施形態の構成）
本発明の一実施形態に係る表面処理装置としてのショットブラスト装置１０について図１〜図５を用いて説明する。図１には、本発明の一実施形態に係るショットブラスト装置１０の概略構成が側面図にて示され、図２には、ショットブラスト装置１０の概略構成が正面図にて示されている。また、図３には、ショットブラスト装置１０の一部及び被処理対象物としてのＨ形鋼１２を示す斜視図である。なお、図３に示されるように、Ｈ形鋼１２は、長尺部材とされてウェブ１２Ａ及びフランジ１２Ｂを備えており、本実施形態では、Ｈ字姿勢（ウェブ１２Ａの面が横の姿勢）で搬送される。このようなＨ形鋼１２の搬送状態では、ウェブ１２Ａの一方側の面が上方側へ向けられた上面１１２Ａとなる。
【００４６】
図１に示されるように、ショットブラスト装置１０は、キャビネット１４を備えている。キャビネット１４の内部は、Ｈ形鋼１２の搬送方向（矢印Ｘ方向）に長い処理室を構成している。キャビネット１４は、搬入側（図中右側）に製品搬入部１６が形成され、搬出側（図中左側）に製品搬出部１８が形成されている。
【００４７】
キャビネット１４内には、Ｈ形鋼１２を搬送する搬送装置２０が設けられている。図３に示されるように、搬送装置２０は、搬送幅方向両側に設けられたコンベヤ基台２０Ａに複数のコンベヤローラ２０Ｂが回転可能に支持されている。複数のコンベヤローラ２０Ｂは、搬送方向（矢印Ｘ方向）に沿って適宜間隔で配列され、図１に示されるように、駆動モータＭ（図中左側に模式的に示す）に接続されており、駆動モータＭの駆動力によって回転するようになっている。すなわち、このコンベヤローラ２０Ｂ上にＨ形鋼１２が載せられて搬送される構造となっている。駆動モータＭには、制御手段としてのかつ制御部としてのＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）２２が接続されている。なお、ＥＣＵ２２は、図中ではブロック化して示す。
【００４８】
図１及び図２に示されるように、キャビネット１４の天井部の両サイド及び両側の側部下部には、投射装置２４Ａ、２４Ｂが配置されている。本実施形態の投射装置２４Ａ、２４Ｂは、それぞれ投射材（ショット）を遠心力で加速して所定方向に投射する遠心式ショット投射装置（インペラーユニット）とされている。図３に示されるように、上側の投射装置２４Ａは、搬送通路の両サイド側の上方側に設置され、Ｈ形鋼１２に対して投射材を斜め上方側から投射するようになっている。また、下側の投射装置２４Ｂは、搬送通路の両サイド側の下方側に設置され、Ｈ形鋼１２に対して投射材を斜め下方側から投射するようになっている。なお、図３では、投射装置２４Ａ、２４Ｂを模式化して示している。これらの投射装置２４Ａ、２４Ｂは、図１に示されるＥＣＵ２２に接続されている（図示省略）。
【００４９】
図１に示されるように、投射装置２４Ａ、２４Ｂには、ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂが連結されている。ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂは、投射装置２４Ａ、２４Ｂへ投射材を供給する装置であり、投射材の供給部に開閉可能なゲート（図示省略）を備えている。ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂは、前記ゲートの開度を変更することによって投射装置２４Ａ、２４Ｂへの投射材の供給量を多段階（本実施形態では二段階）で変更可能（調整可能）となっている。なお、ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂによる投射材の供給量の変更は無段階でなされてもよい。
【００５０】
また、投射装置２４Ａ、２４Ｂには、ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂを介して循環装置２６が連結されている。循環装置２６は、投射装置２４Ａ、２４Ｂによって投射された投射材を搬送して投射装置２４Ａ、２４Ｂへ循環させる装置であり、キャビネット１４の底部側の両サイドに配置されたスクリュウコンベヤ２６Ａ及び装置上下方向に延びるバケットエレベータ２６Ｂを備えている。スクリュウコンベヤ２６Ａは、Ｈ形鋼１２の搬送方向（矢印Ｘ方向）を軸方向として延在しており、軸部がキャビネット１４側に回転可能に支持されている（図示省略）。このスクリュウコンベヤ２６Ａは、駆動モータ２６Ｃに接続されて駆動モータ２６Ｃの駆動力によって回転するようになっており、投射材を図中の左右両側から中央側へ搬送可能な左右対称のネジ部を備えている。スクリュウコンベヤ２６Ａの中央部側の上方には、バケットエレベータ２６Ｂの下端部側が臨むように配置されている。バケットエレベータ２６Ｂは、公知構造であるため詳細説明を省略するが、ショットブラスト装置１０の上下に配置されたプーリ（図示省略）に無端ベルト（図示省略）が巻き掛けられると共に、無端ベルトに多数のバケット（図示省略）が取り付けられている。これにより、バケットエレベータ２６Ｂは、スクリュウコンベヤ２６Ａで回収した投射材を前記バケットで掬い上げると共に、前記プーリをモータで回転させることによって、前記バケット内の投射材を装置上方側へ向けて搬送するようになっている。
【００５１】
また、図２に示されるように、循環装置２６は、バケットエレベータ２６Ｂ（図１参照）の上部側に、水平方向への搬送用の上部スクリュウコンベヤ２６Ｄの一端側が設けられ、上部スクリュウコンベヤ２６Ｄの下方側には、投射材貯蔵用のショットタンク２６Ｅが設けられている。ショットタンク２６Ｅは、ショット供給装置２８Ａ、２８Ｂ（図１参照）に連結されている。
【００５２】
また、図１及び図３に示されるように、投射装置２４Ａ、２４Ｂよりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には、吹付装置としてのエアブロア装置３０の吹付口３０Ａが配置されている。図１に示されるように、エアブロア装置３０は、キャビネット１４の上方部に設けられたブロアファン３０Ｂを備えている。ブロアファン３０Ｂは、図示しない駆動モータの駆動力によって作動可能とされており、ダクト３０Ｃに接続されている。ダクト３０Ｃの下部側は昇降可能な可動部とされており、ダクト３０Ｃの下部先端側に吹付口３０Ａを備えたノズル部１３０が形成されている。エアブロア装置３０は、前記駆動モータの駆動により吹付口３０ＡからＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側へ向けて気体（エア）の吹き付けが可能となっている。
【００５３】
本実施形態では、エアブロア装置３０の気体の吹き付け方向は、ノズル部１３０の傾斜角度によって設定されている。エアブロア装置３０による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されている。また、ブロアファン３０Ｂの駆動モータ（図示省略）は、ＥＣＵ２２に接続されている（図示省略）。
【００５４】
エアブロア装置３０の搬送上流側には、エアブロア装置３０と連結されて一体化された移送手段としての移送機構４２が配置されている。移送機構４２は、エアブロア装置３０寄りの下部が開口されたハウジング部１４２を備えている。すなわち、ハウジング部１４２の下部開口は搬送通路に臨んでいる。なお、図１においては、ハウジング部１４２は、その下部開口を含む断面形状が模式的に図示されている。ハウジング部１４２には下部開口に対して搬送上流側で隣接する位置に受板部４２Ｃが形成されている。受板部４２Ｃは、エアブロア装置３０の吹付口３０Ａと略等しい高さ位置に設定されている。
【００５５】
また、図１及び図３に示されるように、移送機構４２は、受板部４２Ｃの上方側に近接するスクリュウコンベヤ４２Ａを備えている。本実施形態では、受板部４２Ｃ及びスクリュウコンベヤ４２Ａが、投射装置２４Ａ、２４Ｂよりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側に設けられた投射材回収用の収容部を構成しており、これらは、エアブロア装置３０による気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材（すなわち、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａを反射した気体と共に上昇した投射材）を収容するための構成部とされている。スクリュウコンベヤ４２Ａは、搬送幅方向（図１の紙面に直角な方向）を軸方向として延在している。
【００５６】
図４には、図１の４−４線に沿った拡大断面図が示されている。図４に示されるように、スクリュウコンベヤ４２Ａは、軸部が両サイドのブラケット４４に回転可能に支持されている。なお、このブラケット４４は、エアブロア装置３０（図１参照）の一部に連結されている。
【００５７】
スクリュウコンベヤ４２Ａは、駆動モータ４２Ｂに接続されて駆動モータ４２Ｂの駆動力によって回転するようになっており、受板部４２Ｃ上の投射材を図中の中央側から左右両側（矢印Ｗ１、Ｗ２方向）へ搬送可能な左右対称のネジ部を備えている。受板部４２ＣにおいてＨ形鋼１２よりも搬送幅方向外側には、投射材の下方側への落下を許容する排出部１４２が形成されている。この排出部１４２は、図１に示されるキャビネット１４の底部側のスクリュウコンベヤ２６Ａの上方側に配置されている。これにより、移送機構４２は、エアブロア装置３０の気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材を循環装置２６へ移送するようになっている。
【００５８】
図１及び図３に示されるように、エアブロア装置３０よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側には、第二吹付装置としてのファイナルブロア装置４６の吹付口４６Ａが配置されている。この吹付口４６Ａは、ファイナルブロア装置４６のノズル部１４６の先端側に形成されている。また、本実施形態では、ファイナルブロア装置４６の下部側（可動部）は、エアブロア装置３０の下部側（可動部）と一体に変位可能とされ、ファイナルブロア装置４６の吹付口４６Ａは、エアブロア装置３０の吹付口３０Ａよりも若干高い位置に設定されている。ファイナルブロア装置４６の吹付口３０ＡからＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側へ向けて圧縮空気（気体）の吹き付けが可能な構造となっている。ファイナルブロア装置４６による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されている。
【００５９】
一方、図１に示されるように、エアブロア装置３０及び投射装置２４Ａ、２４Ｂよりも搬送上流側には、高さ検出センサ（高さ検出センサ部）３２（「衝突防止用装置」としても把握される要素である）が配置されている。高さ検出センサ３２は、Ｈ形鋼１２の搬送状態における高さ（フランジ上端位置）を検出するセンサとされている。
【００６０】
図５に示されるように、高さ検出センサ３２には、ＥＣＵ２２を介して昇降手段としての昇降装置３６が接続されている。昇降装置３６は、ウインチを含んで構成され、高さ検出センサ３２による検出結果に応じてＥＣＵ２２からの指令により、エアブロア装置３０がＨ形鋼１２（図１参照）に当らない位置へエアブロア装置３０の吹付口３０Ａ側の可動部を昇降させると共に、ファイナルブロア装置４６の可動部も一体に昇降させるようになっている。
【００６１】
また、高さ検出センサ３２の下端の高さ位置は、エアブロア装置３０の下端の高さ位置に対して同じ高さ位置に設定されている。なお、高さ検出センサ３２の下端の高さ位置は、エアブロア装置３０の下端の高さ位置に対して若干低い高さ位置に設定されてもよい。高さ検出センサ３２とエアブロア装置３０とは、連動機構３８によって連結されている。連動機構３８は、プーリ３８Ａに巻き掛けられたワイヤ３８Ｂ及びチェーン３８Ｃを備えて高さ検出センサ３２とエアブロア装置３０とを連結しており、高さ検出センサ３２の昇降（上下変位）をエアブロア装置３０の昇降（上下変位）と連動させるようになっている。
【００６２】
図１に示されるように、投射装置２４Ａ、２４Ｂよりも搬送上流側には、製品搬入部１６の近接位置に端部検出センサ（端部検出センサ部）４０が配置されている。端部検出センサ４０は、Ｈ形鋼１２の先端及び後端の通過を検出するようになっており、ＥＣＵ２２に接続されている（図示省略）。ＥＣＵ２２は、端部検出センサ４０による検出結果及びコンベヤローラ２０Ｂの設定速度（搬送装置２０による搬送速度）に基づいて、Ｈ形鋼１２が搬送通路上で搬送方向（矢印Ｘ方向）の所定範囲内にあると判断した場合に投射装置２４Ａ、２４Ｂ及びエアブロア装置３０を作動させるようになっている。また、ＥＣＵ２２は、端部検出センサ４０による検出結果に基づいて、搬送通路上にＨ形鋼１２が存在しない時間が所定値以上に達したと判断した場合に駆動モータＭの駆動を停止することで搬送装置２０の作動を停止させるようになっている。
【００６３】
図１及び図３に示されるように、Ｈ形鋼１２の搬送通路の下方側には、飛散阻止装置４８、５０が配置されている。飛散阻止装置４８、５０は、Ｈ形鋼１２の搬送通路に沿って水平に配置される保持ブラケット４８Ａ、５０Ａを備えると共に、この保持ブラケット４８Ａ、５０Ａ上に搬送方向（矢印Ｘ方向）に沿って複数設けられた飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂを備えている。飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、樹脂等の弾力性が高い（所謂コシが強い）材料が適用されて保持ブラケット４８Ａ、５０Ａに下端部が固定されている。図４に示されるように、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成され、かつＨ形鋼１２の通過時にＨ形鋼１２の搬送方向に撓むように設定されている。これにより、図１に示される飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、Ｈ形鋼１２の下面２１２Ａ側に投射された投射材がＨ形鋼１２の下面２１２Ａ側を伝って飛散するのを阻止するようになっている。
【００６４】
図５に示されるように、飛散阻止装置４８、５０は、昇降部としての昇降装置５２に接続されている。また、昇降装置５２は、ＥＣＵ２２を介して高さ検出センサ３２に接続されている。昇降装置５２は、ウインチを含んで構成され、高さ検出センサ３２による検出結果に応じてＥＣＵ２２からの指令により、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂの上端が図４に示されるＨ形鋼１２の下面２１２Ａに接する高さ位置へ飛散阻止装置４８、５０（図５参照）を昇降させるようになっている。
【００６５】
なお、本実施形態では、図５に示されるように、搬送下流側の飛散阻止装置４８と搬送上流側の飛散阻止装置５０とは、同期機構５４によって連結されている。同期機構５４は、プーリ５４Ａに巻き掛けられたワイヤ５４Ｂ及びチェーン５４Ｃを備えて飛散阻止装置４８と飛散阻止装置５０とを連結しており、飛散阻止装置４８の昇降（上下変位）と飛散阻止装置５０の昇降（上下変位）とを同期させるようになっている。
【００６６】
（ショットブラスト装置の動作及び実施形態の作用・効果）
次に、ショットブラスト装置１０の動作について説明しながら、上記実施形態の作用及び効果について説明する。
【００６７】
図１に示されるように、製品搬入部１６側からＨ字姿勢（ウェブ面が横の姿勢）で搬入されるＨ形鋼１２は、端部検出センサ４０によってＨ形鋼１２の搬送方向の端部（先端及び後端）の通過が検出され、搬送装置２０のコンベヤローラ２０Ｂが回転することによって搬送方向（矢印Ｘ方向）に搬送される。端部検出センサ４０による検出結果及びコンベヤローラ２０Ｂの設定速度（搬送装置２０による搬送速度）に基づいてＨ形鋼１２が搬送通路上で搬送方向（矢印Ｘ方向）の所定範囲内にあるとＥＣＵ２２が判断した場合、投射装置２４Ａ、２４Ｂ及びエアブロア装置３０はＥＣＵ２２の指令によって作動させられる。
【００６８】
具体的には、投射装置２４Ａ、２４Ｂは、Ｈ形鋼１２が投射エリアに到着する直前に作動を開始すると共に、Ｈ形鋼１２が投射エリアを通過した直後に作動を終了し、エアブロア装置３０は、Ｈ形鋼１２がブロアエリアに到着する直前に作動を開始すると共に、Ｈ形鋼１２がブロアエリアを通過した直後に作動を終了する。これらにより無駄な作動が抑えられる。
【００６９】
投射装置２４Ａ、２４Ｂが作動すると、Ｈ形鋼１２は、投射装置２４Ａ、２４Ｂによって投射材を投射され、研掃される。これによって、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａには投射材の一部が残留することになる。このような状態のＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側へ向けてエアブロア装置３０は気体を吹き付ける。その結果、Ｈ形鋼１２上の投射材は吹き飛ばされて除去される。つまり、Ｈ形鋼１２に対して清掃部材を接触させなくても投射材が除去される。
【００７０】
ここで、エアブロア装置３０による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されているので、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａに残留した投射材が搬送される方向とは装置平面視で逆の方向へ気体が吹き付けられる。このため、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａの投射材は、効率的に吹き飛ばされる。
【００７１】
また、投射装置２４Ａ、２４Ｂよりも搬送下流側であってエアブロア装置３０よりも搬送上流側でかつ搬送通路の上方側には、エアブロア装置３０による気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材を収容するための受板部４２Ｃ及びスクリュウコンベヤ４２Ａが設けられているので、吹き上げられた投射材がＨ形鋼１２の上面１１２Ａに戻ってしまうのを防止又は抑制することができる。
【００７２】
これらにより、本実施形態に係るショットブラスト装置１０によれば、Ｈ形鋼１２をＨ字姿勢で搬送しながらブラスト処理（表面処理）した場合にも、Ｈ形鋼１２上に投射材が残留するのを防止又は抑制することができる。
【００７３】
なお、Ｈ形鋼１２上の投射材を除去するために回転ブラシ・固定スクレーパ等を用いる対比構造も考えられるが、このような対比構造では、回転ブラシ・固定スクレーパ等に代表される接触式の投射材除去装置が摩耗すると投射材を十分に除去できないうえ、Ｈ形鋼１２との距離をその都度微調整する必要があり、さらに、回転ブラシ等の摩耗によって余計な粉塵が発生するというデメリットがある。これらに対して本実施形態に係るショットブラスト装置１０では、このようなデメリットは生じない。また、本実施形態に係るショットブラスト装置１０を適用すれば、Ｈ形鋼１２上の投射材を作業者が手作業で除去する作業も不要又は極めて短時間にすることができる。
【００７４】
また、図４に示されるように、受板部４２Ｃ上に吹き上げられた投射材は、スクリュウコンベヤ４２Ａが回転することによってスクリュウコンベヤ４２Ａの軸方向の中央側から左右両側（矢印Ｗ１、Ｗ２方向）へ搬送されて両側の排出部１４２から図１に示されるキャビネット１４の底部のスクリュウコンベヤ２６Ａ側に落下させられる。これにより、エアブロア装置３０の気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材が循環装置２６へ移送される。
【００７５】
循環装置２６では、スクリュウコンベヤ２６Ａによってバケットエレベータ２６Ｂの下部側に搬送された投射材がバケットエレベータ２６Ｂによって装置上方側へ向けて搬送され、図２に示される上部スクリュウコンベヤ２６Ｄ及びショットタンク２６Ｅを経てショット供給装置２８Ａ、２８Ｂ（図１参照）から投射装置２４Ａ、２４Ｂに供給される。すなわち、投射された投射材は循環装置２６によって投射装置２４Ａ、２４Ｂへ循環させられる。また、図１に示されるショット供給装置２８Ａ、２８Ｂは、ゲートの開度を変更することによって投射装置２４Ａ、２４Ｂへの投射材の供給量を変更可能となっているので、投射装置２４Ａ、２４Ｂへは適量の投射材が供給される。
【００７６】
また、本実施形態では、製品搬入部１６側に設けられた高さ検出センサ３２によって、Ｈ形鋼１２の搬送状態における高さが検出される。この高さ検出センサ３２による検出結果に応じて、図５に示されるエアブロア装置３０は昇降装置３６により昇降させられる。このため、エアブロア装置３０は、Ｈ形鋼１２（図１参照）の高さに応じて適切な高さ位置に設定され、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａ（図１参照）の投射材を吹き飛ばす。
【００７７】
また、高さ検出センサ３２の下端の高さ位置は、エアブロア装置３０の下端の高さ位置に対して同じ高さ位置に設定されると共に、高さ検出センサ３２の昇降は、連動機構３８によってエアブロア装置３０の昇降と連動させられる。このため、高さ検出センサ３２の下端がＨ形鋼１２（図１参照）と衝突しない位置に設定されれば、エアブロア装置３０とＨ形鋼１２との衝突が回避される。
【００７８】
また、図１に示されるように、本実施形態では、エアブロア装置３０よりも搬送下流側でかつ搬送通路の上方側にファイナルブロア装置４６の吹付口４６Ａが配置されており、ファイナルブロア装置４６は、Ｈ形鋼１２の上面１１２Ａ側へ向けて気体の吹き付けが可能となっているので、仮にＨ形鋼１２上の投射材がエアブロア装置３０による気体の吹き付けだけでは除去しきれない場合であっても、除去しきれない投射材は、ファイナルブロア装置４６による気体の吹き付けによって除去可能となっている。
【００７９】
一方、Ｈ形鋼１２の搬送通路の下方側には飛散阻止装置４８、５０の飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂが配置されており、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、Ｈ形鋼１２の下面２１２Ａ側に投射された投射材がＨ形鋼１２の下面２１２Ａ側を伝って装置外等へ飛散するのを阻止する。すなわち、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成されかつＨ形鋼１２の通過時にＨ形鋼１２の搬送方向（矢印Ｘ方向）に撓むように設定されているので、Ｈ形鋼１２がＨ字姿勢で搬送される場合に、Ｈ形鋼１２の幅が変わっても、投射材の飛散が阻止される。図５に示されるように、飛散阻止装置４８、５０は、高さ検出センサ３２による検出結果に応じて、昇降装置５２によって昇降させられる。このため、飛散阻止装置４８、５０は、Ｈ形鋼１２（図１参照）の高さに応じた適切な高さ位置に設定される。
【００８０】
また、図１に示されるＨ形鋼１２が搬出され、端部検出センサ４０による検出結果に基づいて、搬送通路上にＨ形鋼１２が存在しない時間が所定値以上に達したと判断された場合は、ＥＣＵ２２からの指令によって駆動モータＭが停止することで搬送装置２０の作動が停止させられる。
【００８１】
（実施形態の補足説明）
なお、上記実施形態では、エアブロア装置３０による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向上流側に傾斜する方向となるように設定されており、Ｈ形鋼１２（被処理対象物）の上面１１２Ａの投射材を効率的に吹き飛ばす観点からはこのような設定が好ましいが、吹付装置による気体の吹き付け方向は、これに限定されない。すなわち、吹付装置による気体の吹き付けは、吹き出された気体の流線方向が下向きとなるように設定してもよいし、吹き出された気体の流線方向が下方へ向けて搬送方向下流側に傾斜する方向となるように設定されてもよい。
【００８２】
また、上記実施形態では、エアブロア装置３０のノズル部１３０の傾斜角度によってエアブロア装置３０による気体の吹き付け方向を設定しているが、吹付装置による気体の吹き付け方向の設定は、例えば、吹付装置の吹付口に隣接して偏向板を設けると共にこの偏向板の姿勢によって設定する等のように、他の構造で設定してもよい。
【００８３】
また、上記実施形態では、エアブロア装置３０による気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材を収容するために収容部としての受板部４２Ｃ及びスクリュウコンベヤ４２Ａが設けられており、吹き上げられた投射材がＨ形鋼１２（被処理対象物）の上面１１２Ａに戻ってしまうのを防止又は抑制する観点からはこのような構成がより好ましいが、前記収容部を設けない構成とすることも可能である。
【００８４】
また、上記実施形態では、エアブロア装置３０の気体の吹き付けによってＨ形鋼１２の上面１１２Ａ側から吹き上げられた投射材を移送機構４２が循環装置２６へ移送しており、Ｈ形鋼１２（被処理対象物）の上面側から吹き上げられた投射材を循環利用する観点からはこのような構成がより好ましいが、移送機構４２を備えない構成とすることも可能である。なお、ショットブラスト装置１０（表面処理装置）は、循環装置２６を備えた構成とするのが好ましいが、循環装置を備えない表面処理装置も成り立ち得る。
【００８５】
なお、上記実施形態では、図５に示される昇降装置３６がエアブロア装置３０の吹付口３０Ａ側の可動部、ファイナルブロア装置４６の可動部及び高さ検出センサ３２を昇降させており、昇降装置５２が飛散阻止装置４８、５０を昇降させているが、昇降装置３６、５２による昇降に代えて、手動によって昇降を行う構成にしてもよい。
【００８６】
また、上記実施形態では、高さ検出センサ３２による検出結果に応じてＥＣＵ２２からの指令により、エアブロア装置３０の吹付口３０Ａ側の可動部を昇降装置３６が自動的に昇降させているが、例えば、高さ検出センサによる検出結果に応じて作業者が検出結果情報をＥＣＵ（２２）に繋がる端末にデータ入力をし、この入力データに基づいて吹付装置の吹付口側の可動部を昇降手段が昇降させるような構成としてもよい。
【００８７】
また、上記実施形態では、高さ検出センサ３２による検出結果に応じてエアブロア装置３０等を昇降させているが、例えば、高さ検出センサによる検出結果に基づいてＥＣＵ２２（制御部）がエアブロア装置３０とＨ形鋼１２との衝突を予知した場合に、図１に示されるコンベヤローラ２０Ｂの駆動モータＭを停止させ、作業者に対して昇降装置３６（図５参照）による高さ再設定を促す警告（例えば、アラーム音やディスプレイ表示等）を発するような構成にしてもよい。
【００８８】
また、上記実施形態では、端部検出センサ４０による検出結果及びコンベヤローラ２０Ｂの設定速度（搬送装置２０による搬送速度）に基づいて、Ｈ形鋼１２が搬送通路上で搬送方向（矢印Ｘ方向）の所定範囲内にあるとＥＣＵ２２が判断した場合にＥＣＵ２２が投射装置２４Ａ、２４Ｂ及びエアブロア装置３０を作動させるようになっているが、例えば、被処理対象物の搬送方向の端部を検出する端部検出センサによる被処理対象物の先端部の検出結果、予め入力された被処理対象物の搬送方向長さの情報、及び搬送装置による搬送速度に基づいて、被処理対象物が搬送通路上で搬送方向の所定範囲内にあるとＥＣＵ（２２）が判断した場合に投射装置及び吹付装置をＥＣＵ（２２）が作動させるような構成にしてもよい。
【００８９】
また、上記実施形態では、ファイナルブロア装置４６（第二吹付装置）が設けられており、Ｈ形鋼１２（被処理対象物）上に投射材が残留するのを一層効果的に防止又は抑制する観点からはこのような構成がより好ましいが、第二吹付装置を設けない構成とすることも可能である。
【００９０】
また、上記実施形態では、飛散阻止装置４８、５０が設けられており、Ｈ形鋼１２（被処理対象物）の下面２１２Ａ側に投射された投射材がＨ形鋼１２（被処理対象物）の下面２１２Ａ側を伝って飛散するのを阻止する観点からはこのような構成が好ましいが、本発明の実施形態ではない参考例として、飛散阻止装置を設けない構成とすることも可能である。
【００９１】
また、上記実施形態では、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂは、可撓性を備えて自立した複数の長尺材で構成され、かつＨ形鋼１２の通過時にＨ形鋼１２の搬送方向に撓むように設定されており、種々の幅のＨ形鋼１２（被処理対象物）に対応する観点からはこのような構成が好ましいが、例えば、搬送される被処理対象物の形状及び当該被処理対象物の搬送幅方向の載置位置が予め決められているような場合等においては、飛散阻止部は、予め想定される飛散軌跡を塞ぐ位置に配設される遮蔽板部等で構成されてもよい。
【００９２】
また、上記実施形態では、高さ検出センサ３２による検出結果に応じてＥＣＵ２２からの指令により、飛散阻止部４８Ｂ、５０Ｂの上端がＨ形鋼１２（図１参照）の下面２１２Ａに接する高さ位置へ飛散阻止装置４８、５０を昇降装置５２が昇降させているが、例えば、高さ検出センサ部による検出結果に応じて作業者が検出結果情報をＥＣＵ（２２）に繋がる端末にデータ入力をし、この入力データに基づいて飛散阻止装置を昇降部が昇降させるような構成としてもよい。
【００９３】
また、上記実施形態では、ＥＣＵ２２は、端部検出センサ４０による検出結果に基づいて、搬送通路上にＨ形鋼１２が存在しない時間が所定値以上に達したと判断した場合に駆動モータＭの駆動を停止することで搬送装置２０の作動を停止させるようになっており、搬送装置２０の作動を適切に制御する観点からはこのような構成が好ましいが、端部検出センサ部による検出結果に基づいて、搬送通路上に前記被処理対象物が存在しない時間が所定値以上に達したと制御部が判断した場合に作業者に対して搬送装置の作動の停止を促す警告（例えば、アラーム音やディスプレイ表示等）を発するような構成にしてもよい。
【００９４】
また、上記実施形態には、投射装置２４Ａ、２４Ｂへの投射材の供給量を変更可能なショット供給装置２８Ａ、２８Ｂが設けられており、投射装置２４Ａ、２４Ｂへの投射材の供給を適切に行う観点からはこのような構成が好ましいが、投射装置への投射材の供給量を変更できない供給用装置が適用される構成とすることも可能である。
【００９５】
さらに、上記実施形態では、表面処理装置は、ショットブラスト装置１０とされているが、表面処理装置は、例えば、ショットピーニング装置に適用されてもよい。
【００９６】
さらにまた、上記実施形態では、被処理対象物がＨ形鋼とされているが、被処理対象物は、例えば、Ｕ形鋼やＪ形鋼等の他の被処理対象物であってもよく、例えば、Ｕ形鋼をＵ字姿勢で搬送する場合やＪ形鋼をＪ字姿勢で搬送する場合等にも適用できる。
【００９７】
なお、上記実施形態及び上述の複数の変形例は、適宜組み合わされて実施可能である。
【符号の説明】
【００９８】
１０    ショットブラスト装置（表面処理装置）
１２    Ｈ形鋼（被処理対象物）
２０    搬送装置
２２    ＥＣＵ（制御手段、制御部）
２４Ａ  投射装置
２４Ｂ  投射装置
２６    循環装置
３０    エアブロア装置（吹付装置）
３０Ａ  吹付口
３２    高さ検出センサ（高さ検出センサ部）
３８    連動機構
４０    端部検出センサ（端部検出センサ部）
４２    移送機構（移送手段）
４２Ａ  スクリュウコンベヤ（収容部）
４２Ｃ  受板部（収容部）
４６    ファイナルブロア装置（第二吹付装置）
４６Ａ  吹付口
４８    飛散阻止装置
４８Ｂ  飛散阻止部
５０    飛散阻止装置
５０Ｂ  飛散阻止部
５２    昇降装置（昇降部）
【図１】
0005471944.tif 000002
【図２】
0005471944.tif 000003
【図３】
0005471944.tif 000004
【図４】
0005471944.tif 000005
【図５】
0005471944.tif 000006