(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マグネットを有し軸中心に回転自在に配置されるロータ部と、
前記ロータ部の外周側に軸方向に沿って２組のステータを配置してなるステータ部と、を備え、
前記２組のステータの各々が、環状の支持部の内周縁から起立する複数の極歯を有する一対のヨークと、前記一対のヨークを励磁するコイルと、を含み、
前記一対のヨークが、互いの前記複数の極歯を円周方向に互い違いに配置させてなるステッピングモータにおいて、
前記一対のヨークにおける前記複数の極歯の各々は、その端縁に、先端側ほど間隔が狭小となるように傾く一対の傾斜部を有し、
前記一対のヨークの一方のヨークの極歯における傾斜部の少なくとも一部が、前記一対のヨークの他方のヨークにおける極歯の傾斜部の少なくとも一部と、間隔が前記極歯の厚さの０．７倍以下まで互いに近接しており、
前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．２以上０．８以下であることを特徴とするステッピングモータ。
【請求項２】
前記一対のヨークの一方のヨークの極歯における傾斜部の少なくとも一部が、前記一対のヨークの他方のヨークにおける極歯の傾斜部の少なくとも一部と、間隔が前記極歯の厚さの０．２５倍以下まで互いに近接している請求項１に記載のステッピングモータ。
【請求項３】
前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．４から０．６である請求項２に記載のステッピングモータ。
【請求項４】
前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．２から０．５である請求項２に記載のステッピングモータ。
【請求項５】
前記極歯の各々は、前記支持部から幅が略一定で張り出す基端部と、前記基端部に連接し前記基端部から離れるにしたがい幅狭となる先端部と、を有し、
前記先端部に前記一対の傾斜部が形成されている請求項１から４のいずれか1項に記載のステッピングモータ。
【請求項６】
前記一対の傾斜部の先端同士が円弧状に連結されている請求項１から５のいずれか１項に記載のステッピングモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＭ型ステッピングモータに関し、詳しくは、ＰＭ型ステッピングモータの極歯構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＰＭ（ｐｅｒｍａｎｅｎｔ ｍａｇｎｅｔ）型ステッピングモータは、高い回転精度を実現できることから、各種のアクチュエータに適用されている。ＰＭ型ステッピングモータは、通常、円周方向に多数の磁極が着磁された円筒状のロータマグネットの外周側に、軸方向に沿って一対のステータを配置して構成されるものである。そして、各ステータは、円周方向に櫛歯状に配列された複数の極歯を有する２つのヨーク（いわゆる内ヨークおよび外ヨーク）を、各々の極歯が交互に噛み合うように対向配置させ、各極歯の外周側に励磁用のコイル（ステータコイル）を取り付けることにより構成されている。
【０００３】
このように構成されたＰＭ型ステッピングモータ（以下では、単にステッピングモータという）を、例えば、カーエアコンに搭載されるアクチュエータとして適用する場合には、低振動（低騒音）化が求められている。そこで、カーエアコン用に振動が抑制されたアクチュエータとして、例えば、特許文献１が開示するステッピングモータが提案されている。
【０００４】
特許文献１が開示するステッピングモータは、図６に示すように、ステータの磁極歯（極歯）１４２の外形形状が、「基部1４３に対して直角をなして磁極歯１４２の根元から延びる辺１４４ａ，１４４ｂと、磁極歯１４２の根元に対して平行する先端部の辺１４４ｃと、この辺の両端部と先の辺１４４ａ，１４４ｂの端部をつなぐ直線の辺１４４ｄ，１４４ｅとから形成され」ている。そして、「先端部１４４ｃの幅ａの根元部分の幅ｂに対する割合が６５％以上で、かつ、高さｈの根元幅ｂに対する割合が９０％以上１１０％以下となるように磁極歯１４２が形成されて」いる。
【０００５】
このように、「磁極歯１４２の形状を所定の寸法とすることで、ステータコイルに鎖交する磁束量を変えて、ステータコイルの誘起電圧波形を振動発生の要因となるようなトルクの発生が抑制されるような形状とすることができ、そのため、従来と異なり、電子回路に何ら新たな電子部品を付加したり、新たな部品配置のための空間を確保することなく、回転の際の振動を確実に抑圧し、静寂性が極めて高いステッピングモータを供給することができる」というものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−３１１７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１が開示するステッピングモータには、上記のように、磁極歯１４２の先端部１４４ｃの幅ａの根元部分の幅ｂに対する割合、および高さｈの根元部分の幅ｂに対する割合が制約されるという問題がある。具体的には、高さｈの根元部分の幅ｂに対する割合を９０％以上１１０％以下とする必要があることから、磁極歯１４２の平面視形状が概ね正方形状となり、根元部分の幅ｂを所定の値に維持した状態で、磁極歯１４２の高さｈのみを任意に大きくすることはできない。
【０００８】
このため、磁極歯１４２の表面積、すなわち、ステータコイルまたはロータマグネットからの磁束が鎖交する磁極歯１４２の面積の上限が制限され、起動トルクを所定値以上に大きくすることができない。仮に、高さｈを大きくするために根元部分の幅ｂも同時に大きくした場合には、必然的にヨークの径、ひいてはモータの外径を大きくせざるを得なくなるという問題が発生する。
【０００９】
また、特許文献１が開示するステッピングモータは、先端部１４４ｃの幅ａの根元部分の幅ｂに対する割合を、６５％以上にする必要がある。このため、一般的に採用されている三角形状の極歯と比較すると、円周方向の幅が狭小な部分が存在しないことから、モータの位置決め精度が低下することが懸念される。
【００１０】
また、平板状の磁性部材を用いてプレス打ち抜き加工（特許文献１の段落「００１６」参照）によりヨークを作製する場合には、三角形状の極歯と比較すると、廃材となる量が多くなるという問題もある。
【００１１】
また、一般的に、振動を抑制するにはディテントトルクを小さくする必要があるが、例えば、カーエアコンに搭載されるステッピングモータでは、モータの停止時において風圧によってモータが回転してしまうことがないように、ディテントトルクを所定の値または所定値以上の値にする必要があるという問題もある。
【００１２】
そこで、本発明は係る課題に鑑みてなされたものであり、主な目的とするところは、低振動で設計の自由度の大きいステッピングモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明の特徴は、マグネットを有し軸中心に回転自在に配置されるロータ部と、前記ロータ部の外周側に軸方向に沿って２組のステータを配置してなるステータ部と、を備え、前記２組のステータの各々が、環状の支持部から起立する複数の極歯を有する一対のヨークと、前記一対のヨークを励磁するコイルと、を含み、前記一対のヨークが、互いの前記複数の極歯を円周方向に互い違いに配置させてなるステッピングモータにおいて、前記一対のヨークにおける前記複数の極歯の各々は、その端縁に、先端側ほど間隔が狭小となるように傾く一対の傾斜部を有し、前記一対のヨークの一方のヨークの極歯における傾斜部の少なくとも一部が、前記一対のヨークの他方のヨークにおける極歯の傾斜部の少なくとも一部と、互いに近接していることである。
なお、本発明における「近接している」とは、わずかな隙間を介して対向している場合と、直接接触している場合を含むものである。隙間（間隔）は、前記極歯の厚さの０．７倍以下、好ましくは、前記極歯の厚さの０．２５倍以下である。
【００１４】
かかる発明によれば、各ステータを構成する一対（２組）のヨーク（内ヨークおよび外ヨーク）は、それぞれの極歯の端縁（外縁）に一対の傾斜部を有し、互いに対向して隣接する内ヨークおよび外ヨークの極歯の傾斜部同士が近接するように配置されている。これにより、ステッピングモータの振動を抑制することが可能となる。また、従来技術のような極歯形状の制約が少ないことから、ヨークの径、ひいてはモータ径を大きくすることなく極歯の表面積を大きくすることができる。これにより、低振動でありながら起動トルクの大きいモータを実現することが可能となる。
【００１５】
また、本発明の他の特徴は、前記極歯の各々は、前記支持部から幅が略一定で張り出す基端部と、前記基端部に連接し前記基端部から離れるにしたがい幅狭となる先端部と、を有し、前記先端部に前記一対の傾斜部が形成されていることにある。
【００１６】
かかる発明によれば、各極歯が、幅が略一定の基端部、および、基端部から離れるにしたがい幅狭となる先端部から構成されている。したがって、基端部の端縁は、隣接する極歯とは近接することはなく、先端部のみにおいて対向して隣接する極歯と近接する。すなわち、基端部を設けることにより、隣接する極歯との間で近接する部分の長さを小さくすることが可能となる。これにより、振動を抑制しつつ、ディテントトルクを大きくすることができる。また、基端部の幅を可変することにより、端縁のうち対向して隣接する極歯と接触する部分の割合を任意に可変することが可能となる。これにより、ディテントトルクの値を任意に制御することができる。
【００１７】
この場合、前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．２以上０．８以下であるのが好ましい。
また、前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．４から０．６であることにより、より低振動でありながら従来のレベルのディテントトルクを得ることができる。
また、前記傾斜部が取り得る最大長さに対する隣接する極歯同士が対面する部分の長さの比が、０．２から０．５であることにより、従来技術に比べて、低振動で高ディテントトルクを達成することができる。
また、前記一対の傾斜部の先端同士が円弧状に連結されている。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るステッピングモータを示す分解縦断面図である。
【図２】同ステッピングモータにおける一対のヨークを示す拡大平面展開図である。
【図３】同一対のヨークの極歯間ギャップと振動およびディテントトルクとの関係を示すグラフである。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るステッピングモータにおける一対のヨークを示す拡大平面展開図である。
【図５】同一対のヨークの隣接する極歯間の重なり率と振動およびディテントトルクとの関係を示すグラフである。
【図６】従来技術のヨークの極歯を示す拡大正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。
【００２０】
〔第１の実施形態〕
本発明の第１の実施形態に係るステッピングモータ１０は、図１に示すように、回転軸（軸）中心に配置される円柱状のロータ部１１と、ロータ部１１の外周面側に配置される円筒状のステータ部２１と、を備えている。
【００２１】
ロータ部１１は、金属製の丸棒状のシャフト１２と、シャフト１２の外周面に固着され円周方向に多極着磁（本実施形態では、１０極着磁）された円筒状のマグネット１３（本実施形態では、フェライトボンド磁石）と、から構成されている。なお、シャフト１２は、図示しない一対の軸受によって回転自在に支持されている。
【００２２】
次に、ステータ部２１は、マグネット１３の外周面側に一定の間隙を置いてそれぞれ同軸状に配置される円筒状の一対（２組）のステータ２２Ａ，２２Ｂから構成されている。図示上側に配置されるステータ（第１のステータ）２２Ａおよび図示下側に配置されるステータ（第２のステータ）２２Ｂは、後述する極歯の円周方向位置を互いにずらした（位相を電気角で９０度ずらした）状態で、軸方向に背合わせに対称配置されている点を除いて、基本的な構成は同様である。そこで、以下では、ステータ２２Ａ，２２Ｂを区別することなくステータ２２と総称して説明する。
【００２３】
ステータ２２は、軸方向に沿って配置される一対のヨーク２３，２８と、一対のヨーク２３，２８を励磁するためのコイル部３３と、から構成されている。以下では、軸方向の内側（前記の背合わせ側）に位置するヨーク２３を内ヨーク２３と称し、軸方向外側に位置するヨーク２８を外ヨーク２８と称する。
【００２４】
内ヨーク２３は、軟磁性材（本実施形態では、電磁鋼板）からなり、軸に垂直で円環状をなす支持部（内ヨークの支持部）２４と、支持部２４の内周縁２４ａから起立して軸方向外側に延びる複数（本実施形態では、マグネット１３の磁極の数の半分の５つ）の極歯（内ヨークの極歯）２５と、から構成されている。複数の極歯２５は、円周方向に沿って櫛歯状に等間隔に並んでいる。
【００２５】
極歯２５の各々は、図２の平面展開図に示すように、平面視して、円周方向に対して対称な三角形状、すなわち二等辺三角形状をなしている。具体的に説明すれば、極歯２５は、その端縁（外縁）が、支持部２４から離れ先端側に向かうほど対称中心側に傾く平面視直線状の一対の傾斜側端面２５ａ（本発明の傾斜部に相当）と、一対の傾斜側端面２５ａの先端同士を連結する平面視円弧状の円弧先端面２５ｂと、から構成されている。一対の傾斜側端面２５ａがなす角度は、本実施形態では５５度である。
【００２６】
一方、外ヨーク２８は、軟磁性材（本実施形態では、電磁鋼板）からなり、軸に垂直で円環状をなす支持部（外ヨークの支持部）２９と、支持部２９の内周縁２９ａから起立し軸方向内側に延びる複数（内ヨークの極歯２５と同数）の極歯（外ヨークの極歯）３０と、支持部２９の外周縁から起立し複数の極歯３０の外周側を一定の間隔を置いて覆う外周側壁部３２と、から構成されている（図１参照）。
【００２７】
複数の極歯３０は、円周方向に沿って櫛歯状に等間隔に並んでいる。極歯３０の各々は、内ヨーク２３の極歯２５と厚みを含めて同一形状である。すなわち、極歯３０は、その端縁が、支持部２９から離れ先端側に向かうほど対称中心側に傾く平面視直線状の一対の傾斜側端面３０ａ（本発明の傾斜部に相当）と、一対の傾斜側端面３０ａの先端同士を連結する円弧面状の円弧先端面３０ｂと、から構成されている。
【００２８】
外ヨーク２８は、その複数の極歯３０を、内ヨーク２３の複数の極歯２５と交互に噛み合わせた状態で、内ヨーク２３と対向しながら同軸状に配置されている。すなわち、外ヨーク２８は、その複数の極歯３０を、内ヨーク２３の複数の極歯２５と同一仮想円周面上において相補的な対をなすように配置させている。この仮想円周面の内側に、前記のロータ部１１（マグネット１３）が同軸状に配置される。なお、内ヨーク２３と外ヨーク２８との位置決めは、本実施形態では、外ヨーク２８の外周側壁部３２に形成された位置決め段部３２ａに、内ヨーク２３の支持部２４の対応する部位を配置させることにより行なっている。
【００２９】
そして、対向して隣接する位置関係にある内ヨーク２３の極歯２５と外ヨーク２８の極歯３０とは、極歯２５の一方の傾斜側端面２５ａと、極歯３０の一方の傾斜側端面３０ａとが互いに平行に近接した状態で配置されている。具体的に説明すると、極歯２５の傾斜側端面２５ａと同傾斜側端面２５ａに対面する極歯３０の傾斜側端面３０ａとの間隔Ｇ（図２参照、以下、「極歯間ギャップＧ」という）が、極歯２５，３０の厚さの略０．２倍の値となるように、複数の極歯２５と複数の極歯３０とがそれぞれ近接されている。なお、極歯２５，３０の厚さは、本実施形態では、いずれも０．８ｍｍである。
【００３０】
次に、コイル部３３は、軸方向両端に鍔部を有する円筒状のボビン３４と、ボビン３４にマグネットワイヤを巻回してなるコイル３５と、から構成されている。コイル部３３は、極歯２５，３０により構成される仮想円周面と外ヨーク２８の外周側壁部３２との間に形成される円筒状のスペースに配置される。
【００３１】
上記のように構成されたステッピングモータ１０は、一対のコイル３５に所定の電流をそれぞれ通電することにより、ロータ部１１（シャフト１２）を所定方向に所定の角度だけ回転させることができる。また、ステッピングモータ１０は、内ヨーク２３の各極歯２５と、各極歯２５のそれぞれに対向して隣接する外ヨーク２８の各極歯３０とを、極歯２５の傾斜側端面２５ａと、極歯３０の傾斜側端面３０ａとが近接した状態で配置させていることから、振動特性（低騒音化）が向上する。
【００３２】
以下では、この振動特性の向上効果を実施例に基づいて説明する。
【００３３】
図３は、極歯間ギャップＧが振動特性に及ぼす影響を調べた結果を示すグラフである。なお、グラフに示す振動とは、ステッピングモータを一定方向に回転させた時に円周方向に対して発生する振動の大きさの相対値である。また、グラフの横軸は、極歯間ギャップＧを極歯２５，３０の厚さ（０．８ｍｍ）で除した値である。
【００３４】
図３から明らかなように、「極歯間ギャップＧ／厚さ」が１．２より小さくなるほど振動が小さくなる。したがって、振動をより可及的に小さくして低騒音化を図るという観点からは、隣接する極歯の傾斜部を互いに接触させるレベルまで近接させるのが好ましいことになる。しかし、極歯を前記のプレス打ち抜き加工で形成する場合には、その加工精度を考慮すると、隣接する極歯を安定して互いに接触させることは困難であることが懸念される。したがって、極歯をプレス打ち抜き加工で形成する場合には、極歯間ギャップＧを極歯の厚さで除した値が０．２５以下、さらには０．１５から０．２５の範囲で、隣接する極歯同士を近接させることが好ましく、この場合であっても、振動の低減効果を十分に奏することができる。
【００３５】
また、同図から、極歯間ギャップＧを小さくするほどディテントトルクが小さくなることが分かる。したがって、極歯間ギャップＧを小さくすることにより、振動とともにディテントトルクを小さくすることができる。また、極歯間ギャップＧを制御することにより、ディテントトルクを任意の値に制御することが可能である。
【００３６】
〔第２の実施形態〕
次に、本発明の第２の実施形態に係るステッピングモータについて説明する。第２の実施形態に係るステッピングモータが、第１の実施形態に係るステッピングモータ１０と相違する点は、内ヨークおよび外ヨークにおける極歯の形状である。そこで、以下では、極歯の形状についての説明を中心にして、その他の説明は適宜省略する。
【００３７】
図４に示すように、内ヨーク４３の支持部４４から起立する極歯４５の各々は、平面視して、円周方向に対して対称な五角形状をなしている。具体的に説明すれば、極歯４５は、その端縁が、支持部４４から互いに平行に延びる平行側端面４５ａと、平行側端面４５ａの端部から先端側に向かうほど対称中心側に傾く平面視直線状の一対の傾斜側端面４５ｂ（本発明の傾斜部に相当）と、一対の傾斜側端面４５ｂの先端部同士を連結する平面視円弧状の円弧先端面４５ｃと、から構成されている。言い換えれば、極歯４５の各々は、支持部４４から一定の幅で張り出す基端部４６と、基端部４６に連接し基端部４６から離れるにしたがい幅狭となる先端部４７と、から構成されている。
【００３８】
一方、外ヨーク４８の支持部４９から起立する極歯５０の各々は、内ヨーク４３の極歯４５と厚みを含めて同一形状であり、その端縁が、支持部４９から互いに平行に延びる平行側端面５０ａと、平行側端面５０ａの端部から先端側に向かうほど対称中心側に傾く平面視直線状の一対の傾斜側端面５０ｂ（本発明の傾斜部に相当）と、一対の傾斜側端面５０ｂの先端部同士を連結する円弧面状の円弧先端面５０ｃと、から構成されている。言い換えれば、極歯５０の各々は、支持部４９から一定の幅で張り出す基端部５１と、基端部５１に連接し基端部５１から離れるにしたがい幅狭となる先端部５２と、から構成されている。
【００３９】
内ヨーク４３の極歯４５および外ヨーク４８の極歯５０を上記のように形成した場合には、極歯４５の傾斜側端面４５ｂの一部（平行側端面４５ａ寄りの部分）と、極歯５０の傾斜側端面５０ｂの一部（平行側端面５０ａ寄りの部分）と、が互いに平行に対面することになる。極歯４５と極歯５０との対面する部分の円周方向長さは、図４に示すＷ２である。
【００４０】
そして、対向して隣接する位置関係にある内ヨーク４３の極歯４５と外ヨーク４８の極歯５０とは、極歯４５の一方の傾斜側端面４５ｂと、極歯５０の一方の傾斜側端面５０ｂとが近接した状態で配置されている。具体的に説明すると、本実施形態では、極歯４５の傾斜側端面４５ｂと同傾斜側端面４５ｂに対面する極歯５０の傾斜側端面５０ｂとの間隔Ｇ（極歯間ギャップＧ）が極歯４５，５０の厚さの略０．２倍の値となるように、複数の極歯４５と複数の極歯５０とがそれぞれ近接されている。また、極歯４５，５０の厚さは、本実施形態では、第１の実施形態と同様に、いずれも０．８ｍｍである。
【００４１】
上記のように、第２の実施形態においても、内ヨーク４３の各極歯４５と、各極歯４５のそれぞれに隣接する外ヨーク４８の各極歯５０とを、極歯４５の傾斜側端面４５ｂの一部と、極歯５０の傾斜側端面５０ｂの一部とを近接させた状態で配置させることにより、振動特性を向上させることが可能となる。それに加えて、第２の実施形態においては、基端部４６，５１（平行側端面４５ａ，５０ａ）を設けたことから、隣接する極歯４５，５０の端縁における対面（近接）する部分の長さを第１の実施形態と比較して小さくすることができる。これにより、低振動特性を維持しつつ、ディテントトルクを大きくすることが可能となる。
【００４２】
また、基端部５１の幅を可変することにより、端縁のうち隣接する極歯４５，５０と対面する部分の長さの割合を任意に可変することが可能となり、ディテントトルクの値を任意に制御することができる。
【００４３】
以下では、極歯４５，５０に基端部４６，５１を設けたことによって奏する効果を実施例に基づいて説明する。
【００４４】
図５は、隣接する極歯間の重なり率（Ｗ２／Ｗ１）が振動特性に及ぼす影響を調べた結果を示すグラフである。ここで、Ｗ１は、傾斜側端面４５ｂ，５０ｂが取り得る円周方向長さ（支持部４４，４９上に投影した幅）の最大値であり、基端部４６，５１を設けないと仮定した場合（平行側端面４５ａ，５０ａの長さが０（ゼロ）と仮定した場合）の傾斜側端面４５ｂ，５０ｂの円周方向長さである（図４参照）。また、Ｗ２は、上記のように、極歯４５と隣接する極歯５０とが対面する部分の円周方向長さである。したがって、Ｗ２／Ｗ１が１の場合が、第１の実施形態の極歯２５，３０に相当する。ここで、傾斜側端面４５ｂ，５０ｂの傾斜角度が一定であることから、Ｗ２／Ｗ１は、傾斜側端面４５ｂ，５０ｂの取り得る最大長さに対する極歯４５と隣接する極歯５０とが対面する部分の長さの比である。なお、極歯間ギャップＧを極歯の厚さで除した値は、略０．２とした。
【００４５】
図５から明らかなように、振動は、極歯間の重なり率（Ｗ２／Ｗ１）が１より小さくなるほど緩やかな勾配で増加する傾向にあるが、三角形状の極歯を使用した従来技術（Ｇが１．２以上）と比べて、いずれのＷ２／Ｗ１においても小さい。一方、ディテントトルクは、Ｗ２／Ｗ１が０．８よりも小さくなると急激に増大し、Ｗ２／Ｗ１が約０．５で従来技術と同等の値に達し、Ｗ２／Ｗ１が約０．２で極大値（従来技術の約４０％増）になる。
【００４６】
したがって、Ｗ２／Ｗ１が０．２から０．８の範囲で、低振動を維持しつつ、ディテントトルクを任意の値に制御することができる。そして、Ｗ２／Ｗ１を０．２から０．５の範囲に設定することにより、従来技術に比べて、低振動で高ディテントトルクを達成することができる。また、Ｗ２／Ｗ１が０．４から０．６の範囲に設定することにより、より低振動でありながら従来技術レベルのディテントトルクを得ることができる。
【００４７】
なお、本実施形態においても、極歯間ギャップＧを極歯の厚さで除した値が０．２５程度以下、好ましくは０．１５から０．２５の範囲にすることにより、上記効果を安定して奏することができる。
【００４８】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、実施の形態については上記に限定されるものではなく、種々の変更および組み合わせが可能である。
【００４９】
たとえば、上記実施形態では、極歯２５，３０（４０，５０）の傾斜側端面２５，３０（４０，５０）同士を、所定の間隔を置いて近接させたが、これに限定されない。例えば、プレス打ち抜き加工以外の方法を採用して配置極歯２５，３０（４０，５０）を精度よく加工できる場合には、傾斜側端面２５，３０（４０，５０）同士を接触させるようにしてもよい。すなわち、本発明における「近接」には、傾斜側端面２５，３０（４０，５０）同士がわずかな隙間を介して対向している場合と、直接接触している場合を含むものである。
【００５０】
また、上記実施形態では、極歯２５，３０（４０，５０）を円周方向に対して対称形状としたが、これに限定されない。傾斜側端面の一部を近接させることが可能な形状であればよく、例えば、第２の実施形態において、一対の平行側端面４５ａ，５０ａの長さが互いに異なるように構成してもよい。この場合、短い方の平行側端面４５ａ，５０ａの長さを０（ゼロ）としてもよい。
【００５１】
また、一対の平行側端面４５ａ，５０ａは、互いに正確に平行である必要はなく、「極歯間ギャップＧ／厚さ」が１．２以上となる範囲で、軸方向（対称形状の場合の対称軸方向）に対する傾斜角度を、傾斜側端面４５ｂ，５０ｂの傾斜角度よりも小さくしてもよい。また、平面視形状も直線である必要はなく、例えば曲線であってもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１０  ステッピングモータ
１１  ロータ部（ロータアッセンブリ）
１２  シャフト
１３  マグネット
２１  ステータ部（ステータアッセンブリ）
２２（２２Ａ，２２Ｂ）  ステータ
２３  内ヨーク（第１の実施形態）
２４  支持部
２４ａ  内周縁
２５  極歯
２５ａ  傾斜側端面（傾斜部）
２８  外ヨーク（第１の実施形態）
２９  支持部
３０  極歯
３０ａ  傾斜側端面（傾斜部）
３２  外周側壁部
３３  コイル部
３４  ボビン
３５  コイル
４３  内ヨーク（第２の実施形態）
４４  支持部
４５  極歯
４５ａ  平行側端面
４５ｂ  傾斜側端面（傾斜部）
４６  基端部
４７  先端部
４８  外ヨーク（第２の実施形態）
４９  支持部
５０  極歯
５０ａ  平行側端面
５０ｂ  傾斜側端面（傾斜部）
５１  基端部
５２  先端部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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