(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤを加硫するタイヤ加硫方法であって、
供給配管を介して前記タイヤの内部空間に不活性ガスを供給する供給工程と、
戻り配管を介して前記タイヤの内部空間から前記不活性ガスを排出する排出工程と、
回転式の循環装置により前記戻り配管を流れる不活性ガスを前記供給配管へ供給する循環工程と、
加熱装置により、前記循環装置を介して循環する前記不活性ガスを加熱する加熱工程と、
出口ガス温度センサにより前記戻り配管を流れる不活性ガスの温度を検出する出口ガス温度検出工程と、
前記出口ガス温度センサの検出温度が第１温度以上の場合、前記出口ガス温度センサの検出温度が前記第１温度未満の場合よりも前記循環装置の回転数をコントローラにより減らす回転数減少工程と、
を備えるタイヤ加硫方法。
【請求項２】
前記コントローラには、前記第１温度よりも小さい第２温度から前記第１温度までの間の範囲である回転数逓減温度範囲が設定され、
前記出口ガス温度センサの検出温度が回転数逓減温度範囲内で上昇するのに伴って、前記循環装置の回転数を前記コントローラにより徐々に減らす回転数逓減工程をさらに備える、請求項１に記載のタイヤ加硫方法。
【請求項３】
前記コントローラには、前記第１温度よりも小さい第２温度が設定され、
入口ガス温度センサにより、前記加熱装置で加熱された前記不活性ガスの温度を検出する入口ガス温度検出工程と、
前記出口ガス温度センサの検出温度が前記第２温度以上の場合、前記入口ガス温度センサの検出温度と前記出口ガス温度センサの検出温度との差が小さくなるのに伴って、前記コントローラにより前記循環装置の回転数を徐々に減らす回転数逓減工程と、
をさらに備える請求項１に記載のタイヤ加硫方法。
【請求項４】
前記循環装置は、軸受部を備え、
冷却配管を介して前記軸受部に冷却媒体を供給する冷却媒体供給工程と、
軸受温度センサにより前記軸受部の温度を検出する軸受温度検出工程と、
流量制御弁により、前記軸受温度センサの検出温度に基づいて前記冷却配管を流れる前記冷却媒体の流量を制御する流量制御工程と、
をさらに備える請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤ加硫方法。
【請求項５】
タイヤを加硫するタイヤ加硫機であって、
前記タイヤの内部空間に供給される不活性ガスが流れる供給配管と、
前記タイヤの内部空間から排出される前記不活性ガスが流れる戻り配管と、
前記戻り配管を流れる前記不活性ガスを前記供給配管へ供給する回転式の循環装置と、
前記循環装置を介して循環する前記不活性ガスを加熱する加熱装置と、
前記戻り配管を流れる前記不活性ガスの温度を検出する出口ガス温度センサと、
前記出口ガス温度センサの検出温度が第１温度以上の場合に、前記出口ガス温度センサの検出温度が前記第１温度未満の場合よりも前記循環装置の回転数を減らすコントローラと、
を備えるタイヤ加硫機。
【請求項６】
前記コントローラには、前記第１温度よりも小さい第２温度から前記第１温度までの間の範囲である回転数逓減温度範囲が設定され、
前記コントローラは、前記出口ガス温度センサの検出温度が前記回転数逓減温度範囲内で上昇するのに伴って前記循環装置の回転数を徐々に減らす、請求項５に記載のタイヤ加硫機。
【請求項７】
前記加熱装置で加熱された前記不活性ガスの温度を検出する入口ガス温度センサをさらに備え、
前記コントローラには、前記第１温度よりも小さい第２温度が設定され、
前記コントローラは、前記入口ガス温度センサの検出温度が前記第２温度以上の場合、前記出口ガス温度センサの検出温度と前記出口ガス温度センサの検出温度との差が小さくなるのに伴って、前記循環装置の回転数を徐々に減らす、請求項５に記載のタイヤ加硫機。
【請求項８】
前記循環装置は、軸受部を備え、
前記軸受部に冷却媒体を供給する冷却配管と、
前記軸受部の温度を検出する軸受温度センサと、
前記軸受温度センサの検出温度に基づいて前記冷却配管を流れる前記冷却媒体の流量を制御する流量制御弁と、
をさらに備える請求項５〜７のいずれか１項に記載のタイヤ加硫機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤを加熱及び加圧してタイヤを加硫するタイヤ加硫方法、及びタイヤ加硫機に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１に従来のタイヤ加硫方法及びタイヤ加硫機が記載されている。タイヤ加硫機は、モールドと、モールド内に設けられたブラダと、ブラダの内部空間に加熱加圧媒体を供給等する配管類とを備える。このタイヤ加硫機では、モールド内に未加硫のグリーンタイヤ（以下、単に「タイヤ」という）が入れられ、ブラダがタイヤ内面に沿わされ、ブラダの内部に加熱加圧媒体が導入される。そして、モールド及びブラダがタイヤを加熱加圧する。これによりタイヤ内で加硫反応が進行する。このタイヤ加硫方法により、タイヤのトレッドのパターンが成型される。
【０００３】
特許文献１に記載のタイヤ加硫方法では、ブラダの内部空間に供給される加熱加圧媒体は、蒸気及び不活性ガス（窒素ガス）である。特許文献２に記載のタイヤ加硫方法では、加熱加圧媒体は、不活性ガスのみである。また、特許文献２に記載のタイヤ加硫機は（特許文献２の図１参照）、不活性ガスを循環させる循環装置（６）と、不活性ガスを加熱する加熱装置（８）とを備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平４−１４４１３号公報
【特許文献２】特開２００８−１６２２６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載の技術では、加熱加圧媒体として蒸気を用いている。そのため、特許文献１に記載の技術には、ドレーンによる温度差の問題（課題１）と、ドレーンによりタイヤの生産性が低下する問題（課題２）と、エネルギー消費量が大きい問題（課題３）とがある。また、特許文献２に記載の技術には省エネルギー化の余地がある（課題４）。
【０００６】
（課題１）
特許文献１に記載の技術には、ドレーンによりタイヤ上下に温度差が生じる問題がある。この技術では、加熱加圧媒体である蒸気は、タイヤの加熱により熱を奪われて凝縮し、ドレーンとしてタイヤの下部にたまる。一方、高温の蒸気は、不活性ガス（窒素ガス）よりも比重が小さいので、タイヤの上部に集まる。よって、タイヤ上部に比べ、タイヤ下部の温度が低くなる。特許文献１の明細書中の表では、最もドレーンの影響の出る点（同文献の表中の（２ｅ））が、その周りの点よりも２度〜７度程度低くなったことが示されている。このようにタイヤの上部よりも下部の温度が低いと、タイヤの上部よりも下部で加硫が遅くなる。よって、タイヤ上下で物性（詳細後述）の低下の速さが変わる。よって、この技術で製造されたタイヤの品質は、タイヤ上下の温度差の少ない加硫方式で製造されたタイヤよりも劣る。
【０００７】
特許文献１に記載の技術では、上記の問題の抑制を図っているものの、十分に上記問題を抑制できない。詳しくは次の通りである。この技術では、加硫装置内に不活性ガスを間歇的に注入することで、加硫装置内の水蒸気と不活性ガスとを攪拌している。これによりタイヤ内の温度の平準化を図っている。しかし、上記の攪拌をしたとしても、ドレーンがなくなるわけではないので、タイヤ内の温度の平準化は不十分である。
さらに、この温度の平準化は、加硫時間が短い場合に特に不十分となる。特許文献１の明細書中には１時間程度の加硫時間が例示されている（同文献の明細書中に記載の例は大型のトラックバスタイヤのものと推測される）。一方、市場で最も多量に使われている乗用車用やライトトラック用のタイヤでは、加硫時間は１０〜２０分である。このように短い加硫時間の場合、上記の攪拌をしてもタイヤ内の温度は十分に平準化されない。
【０００８】
（課題２）
特許文献１に記載の技術には、ドレーンが再蒸発することによりタイヤの生産性が低下する問題がある。ドレーンの再蒸発には、（ａ）圧力低下によるものと、（ｂ）ブラダへの接触によるものとがある。
（ａ）タイヤ内の加熱加圧媒体（蒸気および不活性ガス）は、加硫終了時にタイヤから排気される。すると、タイヤ内の圧力が下がり、飽和蒸気温度が下がるので、タイヤ内のドレーンが再蒸発する。よって、タイヤ内の加熱加圧媒体の排気に長時間がかかる。
特に、タイヤ内の圧力が大気圧近くまで低下したときは、タイヤ内（及び配管）とタイヤ加硫機外部との圧力差が小さいので、加熱加圧媒体が排出されにくい。このときにドレーンが再蒸発すると、排気にかかる時間がより長くなる。
（ｂ）タイヤ内から加熱加圧媒体を排気した後、タイヤをモールドから取り出す。このとき、ブラダが伸長されて（ブラダが動いて）、ブラダの１００℃以上に加熱された箇所にドレーンが接触する。すると、ドレーンが再蒸発し、ブラダが膨張する。この膨張が、タイヤの取り出し不良の原因になる場合もある。なお、ブラダ膨張による問題の抑制を図るため、タイヤ加硫機に新たに真空ラインを設け、ブラダ内を真空状態にする技術もある。しかし、現実的には、真空ラインを設けても加熱加圧媒体を排気する時間が少し短縮されるだけで、排気時間は効果的に短くはならない。また、真空ポンプの追加によりコストが増える。また、真空ポンプを作動させるための消費エネルギーが増える。
【０００９】
（課題３）
特許文献１に記載の技術には、エネルギー消費量が大きい問題がある。
この技術では、加硫に使用した蒸気は、不活性ガスと混合されているので、蒸気の熱エネルギーを有効に再利用することが困難である。実際には、不活性ガスと蒸気との混合ガスを冷却し、不活性ガスとドレーンとを分離して、不活性ガスを再利用している。すなわち蒸気の熱エネルギーは再利用されていない。
【００１０】
（課題４）
特許文献２に記載の技術には、省エネルギー化の余地がある。
上述したように、同文献に記載のタイヤ加硫機は、不活性ガスを循環させる循環装置を備える。そして、タイヤの加熱加圧時に、この循環装置を常時回転させている。よってこの技術には省エネルギー化の余地がある。
なお、特許文献２には、タイヤの加熱加圧開始後から一定時間経過後に循環装置を停止しても良いとの記載もある（特許文献２の［００７４］）。しかし、循環装置を停止させると、タイヤ加硫機全体の温度が放熱により低下する。その結果、次のサイクルの加硫開始時点のブラダの初期温度が下がり、タイヤの温度上昇が遅くなることが考えられる。また、特許文献２には、循環装置の停止のタイミングについては記載されていない。
【００１１】
そこで本発明は、不活性ガスを循環させるタイヤ加硫方法およびタイヤ加硫機であって、消費エネルギーを減らすことができ、かつ、タイヤの生産性を高くできる、タイヤ加硫方法およびタイヤタイヤ加硫機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
第１の発明は、タイヤを加硫するタイヤ加硫方法であって、供給配管を介してタイヤの内部空間に不活性ガスを供給する供給工程と、戻り配管を介して前記タイヤの内部空間から前記不活性ガスを排出する排出工程と、回転式の循環装置により前記戻り配管を流れる不活性ガスを前記供給配管へ供給する循環工程と、加熱装置により前記循環装置を介して循環する前記不活性ガスを加熱する加熱工程と、出口ガス温度センサにより前記戻り配管を流れる不活性ガスの温度を検出する出口ガス温度検出工程と、回転数減少工程とを備える。前記回転数減少工程は、前記出口ガス温度センサの検出温度が第１温度以上の場合、前記出口ガス温度センサの検出温度が前記第１温度未満の場合よりも前記循環装置の回転数をコントローラにより減らす工程である。
【００１３】
第２の発明は、タイヤを加硫するタイヤ加硫機であって、前記タイヤの内部空間に供給される不活性ガスが流れる供給配管と、前記タイヤの内部空間から排出される前記不活性ガスが流れる戻り配管と、前記戻り配管を流れる前記不活性ガスを前記供給配管へ供給する回転式の循環装置と、前記循環装置を介して循環する前記不活性ガスを加熱する加熱装置と、前記戻り配管を流れる前記不活性ガスの温度を検出する出口ガス温度センサと、コントローラと、を備える。前記コントローラは、前記出口ガス温度センサの検出温度が第１温度以上の場合に、前記出口ガス温度センサの検出温度が前記第１温度未満の場合よりも前記循環装置の回転数を減らす。
【発明の効果】
【００１４】
本発明では、消費エネルギーを減らすことができ、かつ、タイヤの生産性を高くできる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】タイヤ加硫機の模式図である。
【図２】タイヤの断面図であり、実験での温度測定点の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１〜図２を参照してタイヤ加硫機１の実施形態、及び、タイヤ加硫方法の実施形態について説明する。
【００１７】
タイヤ加硫機１は、タイヤＴを加硫する装置である。タイヤ加硫機１は、タイヤＴのトレッドパターンを形成する工程で用いられる。タイヤ加硫機１は、通常、一工場に数十台から数百台設置される。タイヤ加硫機１には、タイヤ加硫機１外部の配管が接続され、ユーティリティ（不活性ガス等）が供給及び排出される。以下「接続」とは、不活性ガス等が流通可能に接続されることを意味する。
【００１８】
このタイヤ加硫機１では、タイヤＴをその内側から加熱及び加圧（以下「加熱加圧」）する媒体は、不活性ガスである。この不活性ガスは、タイヤＴの加硫温度（タイヤＴを加硫するときの温度）で安定なガスであり、例えば窒素ガスである。この不活性ガスには水蒸気は原則含まれない。ただし、この不活性ガスには、微量（体積比で約１％未満）の水蒸気が混入していても良い。以下、不活性ガスを単に「ガス」とも言う。
【００１９】
このタイヤ加硫機１は、タイヤＴが配置される加硫装置１０と、加硫装置１０に接続された配管類２０と、配管類２０に設けられたセンサ類（センサＰＴ２１、ＴＣ３１、ＰＴ５１、ＴＣ５１、及びＴＣ６０）と、コントローラ７０と、を備える。
【００２０】
（加硫装置）
加硫装置１０は、タイヤＴが内側に配置されるモールド１１と、タイヤＴの内面に沿うブラダ１４と、ブラダ１４へ供給するガスの入口である内圧入口１２と、ブラダ１４から排出されたガスの出口である内圧出口１３とを備える。モールド１１及びブラダ１４を交換することにより、加硫するタイヤＴのサイズを変更することができる。
【００２１】
モールド１１は、タイヤＴにトレッドパターンを形成するための金型である。モールド１１は、加熱されることでタイヤＴを外面から加熱することができる。
【００２２】
ブラダ１４は、タイヤＴを内面から加熱加圧するゴム製部材である。ブラダ１４の内部空間に（タイヤＴの内部空間に）ガスが導入される。なお、ブラダ１４は一定期間使用後に交換が必要である。また、ブラダ１４はなくても良い。すなわち、加硫装置１０（タイヤ加硫機１）は、ブラダレスのものでも良い。
【００２３】
（配管類）
配管類２０は、加硫装置１０に対してガスを供給及び排出する配管と、この配管に設けられた循環装置６０と、この配管に設けられた弁等とで構成される。配管類２０の詳細は次の通りである。
配管類２０は、加硫装置１０にそれぞれ接続された供給配管２１と戻り配管３１とを備える（なお、供給配管２１を単に「配管２１」とも言い、戻り配管３１を単に「配管３１」とも言う。以下に述べる各配管についても同様）。配管類２０は、供給配管２１に接続された低圧配管２２と、戻り配管３１に接続された排気配管３２とを備える。
配管類２０は、供給配管２１と循環装置６０とを接続する、供給側接続配管２８及び供給側循環配管５１を備える。配管類２０は、戻り配管３１と循環装置６０とを接続する、戻り側接続配管３８及び戻り側循環配管４１を備える。配管類２０は、循環装置６０を基点として、配管５１、２８、２１、加硫装置１０、配管３１、３８、及び４１で閉回路Ｃ１を構成する。
配管類２０は、供給側循環配管５１と戻り側循環配管４１とに接続されたバイパス配管５６を備える。配管類２０は、循環装置６０を基点として、配管５１、５６、及び４１で閉回路Ｃ２を構成する。
配管類２０は、戻り側循環配管４１にそれぞれ接続された、大気開放配管４２及び高圧配管４６を備える。配管類２０は、循環装置６０にそれぞれ設けられた、供給側冷却配管６１（冷却配管）及び排出側冷却配管６６を備える。配管類２０は、上記各配管に設けられた弁等を備える。なお、配管類２０の各構成要素の接続や配置は、各構成要素の各機能を発揮できる範囲内で適宜変更しても良い。
【００２４】
供給配管２１は、タイヤＴの内部空間にガスを供給する（供給工程）配管である。供給配管２１は、内圧入口１２を介して、タイヤＴの内部空間に連通する。
【００２５】
低圧配管２２は、タイヤＴの内部空間に低圧（後述）のガスを供給する配管である。低圧配管２２には、上流側から順に、低圧ガス入口２３と、手動弁２４と、圧力制御弁２５と、チェック弁２６と、切換弁２７とが設けられる。
低圧ガス入口２３は、タイヤ加硫機１の外部から内部へのガスの入口である。
手動弁２４は、タイヤ加硫機１の保守時に使用する手動の切換弁である。
圧力制御弁２５は、低圧ガス入口２３からタイヤＴの内部空間に供給するガスの圧力を制御（調整）する弁である。
チェック弁２６は、配管２１・２８側から低圧ガス入口２３側へのガスの逆流を防止する弁である。
切換弁２７は、配管２１・２８と低圧ガス入口２３との連通及び遮断を切り換える弁である。切換弁２７は、外部信号に応じて開閉できる弁である（後述する切換弁２９、３３、３９、４３、及び５７も同様）。切換弁２７（２９、３３、３９、４３及び５７）は、例えば、空気式自動切換弁である（電動式自動切換弁などでも良い）。
【００２６】
供給側接続配管２８には、切換弁２９が設けられる。切換弁２９は、配管５１・５６と配管２２・２１との連通及び遮断を切り換える弁である。
【００２７】
戻り配管３１は、タイヤＴの内部空間からガスを排出する（排出工程）配管である。戻り配管３１は、内圧出口１３を介して、タイヤＴの内部空間に連通する。
【００２８】
排気配管３２は、タイヤ加硫機１の外部にガスを排気する配管である。排気配管３２には、上流側（配管３１側）から順に、切換弁３３と、チェック弁３４と、排気口３５とが設けられる。切換弁３３は、配管３１・３８と排気口３５との連通及び遮断を切り換える弁である。チェック弁３４は、排気口３５側から配管３１・３８側へのガスの逆流を防止する弁である。排気口３５は、タイヤ加硫機１の外部にガスを排気する部分である。
【００２９】
戻り側接続配管３８には、切換弁３９が設けられる。切換弁３９は、配管４１・５６と配管３１・３２との連通及び遮断を切り換える弁である。
【００３０】
戻り側循環配管４１には、チェック弁４４が設けられる。チェック弁４４は、高圧配管４６及び循環装置６０側から、配管３８・４２・５６側へのガスの逆流を防止する弁である。
【００３１】
大気開放配管４２は、戻り側循環配管４１内のガスを大気に開放させる配管である。大気開放配管４２には、切換弁４３が設けられる。切換弁４３は、配管４１と大気との連通及び遮断を切り換える弁である。
【００３２】
高圧配管４６は、タイヤＴの内部空間に充填される高圧のガス（後述）を、配管４１に（閉回路Ｃ１及びＣ２に）供給する配管である。高圧配管４６には、上流側から順に、高圧ガス入口４７と、手動弁４８、圧力制御弁４９とが設けられる。
高圧ガス入口４７は、タイヤ加硫機１の外部から内部へのガスの入口である。高圧ガス入口４７から供給される「高圧のガス」の圧力は、低圧ガス入口２３から供給される「低圧のガス」の圧力よりも高い。
手動弁４８は、タイヤ加硫機１の保守時に使用する手動の切換弁である。
圧力制御弁４９は、高圧ガス入口４７から配管４１へ供給されるガスの圧力を制御（調整）する弁である。
【００３３】
供給側循環配管５１には、加熱装置５２が設けられる。加熱装置５２（ヒータ）は、循環装置６０により循環するガスを加熱する（加熱工程）。
【００３４】
バイパス配管５６は、配管５１・２８と配管４１・３８とを接続する配管である。バイパス配管５６には、切換弁５７が設けられる。切換弁５７は、バイパス配管５６の連通及び遮断を切り換える弁である。
【００３５】
循環装置６０は、ガスを循環させる装置である。循環装置６０は、戻り配管３１を流れるガスを供給配管２１へ供給する（循環工程）。循環装置６０は、例えば圧縮機であり、例えばポンプ（ブロワ）である。循環装置６０は、ガスを循環させたときに生じる圧力損失よりも大きい加圧能力を有するものである。
【００３６】
この循環装置６０は回転式である。循環装置６０は軸受部６０ｓを備える。循環装置６０が循環させるガスが高温であるため、循環装置６０が回転駆動すると、軸受部６０ｓが高温になる。循環装置６０の駆動源は、モータ６０ｍである。モータ６０ｍの回転速度を変えると、循環装置６０の回転数が変わる。
【００３７】
供給側冷却配管６１（冷却配管）は、軸受部６０ｓに冷却媒体を供給する（冷却媒体供給工程）配管である。この冷却媒体は、例えば冷却水である。供給側冷却配管６１には、上流側から順に、冷却媒体入口６２と、手動弁６３と、流量制御弁６４とが設けられる。冷却媒体入口６２は、タイヤ加硫機１の外部から内部へ冷却媒体を供給する部分である。手動弁６３は、タイヤ加硫機１の保守時に使用する手動の切換弁である。流量制御弁６４は、供給側冷却配管６１を流れる冷却媒体の流量を制御する弁である。
【００３８】
排出側冷却配管６６は、循環装置６０から冷却媒体を排出する配管である。排出側冷却配管６６には、上流側から順に、チェック弁６７と、冷却媒体出口６８とが設けられる。チェック弁６７は、冷却媒体出口６８側から循環装置６０側への冷却媒体の逆流を防止する弁である。冷却媒体出口６８は、タイヤ加硫機１の内部から外部へ冷却媒体を排出する部分である。
【００３９】
（センサ類およびコントローラ）
配管類２０には、下記のセンサが設けられる。
内圧入口ガス圧力センサＰＴ２１は、供給配管２１を流れるガスの圧力を検出する。以下では、内圧入口ガス圧力センサＰＴ２１を単に「センサＰＴ２１」とも言う（他のセンサについても同様である）。センサＰＴ２１は、内圧入口１２の近傍に設けられる。
内圧出口ガス温度センサＴＣ３１（出口ガス温度センサ）は、戻り配管３１を流れるガスの温度を検出する（出口ガス温度検出工程）。センサＴＣ３１は、内圧出口１３の近傍に設けられる。
加熱装置出口温度センサＴＣ５１（入口ガス温度センサ）は、加熱装置５２で加熱されたガスの温度を検出する（入口ガス温度検出工程）。センサＴＣ５１は、配管５１のうち、加熱装置５２の出口側（下流側）に設けられる。なお、センサＴＣ５１の検出温度は、内圧入口１２でのガスの温度とほぼ等しい。
加熱装置出口圧力センサＰＴ５１は、加熱装置５２で加熱されたガスの圧力を検出する。センサＰＴ５１は、供給側循環配管５１のうち、加熱装置５２の出口側（下流側）に設けられる。
軸受温度センサＴＣ６０は、循環装置６０の軸受部６０ｓの温度を検出する（軸受温度検出工程）。
【００４０】
コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１から入力された検出温度に応じて、モータ６０ｍの回転数を変える（詳細は後述）。なお、コントローラ７０には、センサＴＣ５１など、センサＴＣ３１以外のセンサを接続しても良い。
【００４１】
（動作）
次に、タイヤ加硫機１の動作（タイヤ加硫方法）を説明する。タイヤ加硫機１の動作の概略は次の通りである。まず、タイヤ加硫機１が予熱（加熱）される。次に、モールド１１内にタイヤＴを搬入するとともに、低圧のガスでブラダ１４を膨張させて、ブラダ１４をタイヤＴの内面に沿わせる（タイヤＴの装着）。このとき、高圧のガスが閉回路Ｃ２を循環しながら予熱される。次に、高圧のガスがタイヤＴに導入されてタイヤＴを加熱加圧する。タイヤＴの加硫中に、循環装置６０の回転数が減らされる。タイヤＴの加硫中に、軸受部６０ｓが冷却される。以下、各工程を詳細に説明する。
【００４２】
（タイヤ加硫機１の予熱）
タイヤ加硫機１の予熱は、モールド１１及び配管類２０を加熱して行う。タイヤ加硫機１の予熱は、モールド１１にタイヤＴを配置する前に行う。モールド１１は、タイヤ加硫機１外部の熱源で加熱される。配管類２０の加熱は次のように行われる。
まず、予熱用の短絡手段（図示なし）が内圧入口１２と内圧出口１３とを短絡させる。これにより閉回路Ｃ１が、ブラダ１４内の空間に連通しない回路（系）となる。次に、切換弁２９及び３９が開かれる。加熱装置５２がガスを加熱しながら、循環装置６０がガスを閉回路Ｃ１（ブラダ１４内の空間に連通しない閉回路Ｃ１）内で循環させる。このとき循環装置６０の回転数は、最高回転数よりも低い回転数（例えば１０００ＲＰＭ）とする。これは、循環装置６０の過負荷を防ぐためである。なお、閉回路Ｃ１はモールド１１よりも熱容量が小さい。よって、循環装置６０の回転数が上記のように低く設定されても、閉回路Ｃ１はモールド１１に比べてはるかに短時間で加熱される。なお、予熱に用いるガスは、上述した不活性ガスである必要はない。また、モールド１１やブラダ１４の交換直後にも予熱が行われる。
【００４３】
（タイヤＴの装着）
次に、タイヤＴをブラダ１４に装着する。この工程は次のように行われる。
未加硫のタイヤＴ（グリーンタイヤ）がタイヤ加硫機１の外部から搬入される。このタイヤＴは、モールド１１内に（下部モールド上に）配置される。次に、切換弁２９、３３及び３９が閉じられ、切換弁２７が開かれる。次に、低圧ガス入口２３から、配管２２・２１を介して、タイヤＴの内部空間（ブラダ１４の内部空間）に、低圧のガスが供給される。このガスの圧力は、圧力制御弁２５で調整される。例えば、低圧ガス入口２３において約０．１ＭＰａのガスが、圧力制御弁２５の出口において約０．０１ＭＰａに減圧される。ブラダ１４は、内部空間にガスが供給されて膨張する。そして、ブラダ１４はタイヤＴの内面に沿う。これにより、タイヤＴは、ブラダ１４に装着されて加硫装置１０に対して保持される。
【００４４】
（高圧ガスの予熱）
タイヤＴの装着と並行して、高圧のガスが次のように予熱される。
切換弁２９、３９、及び４３が閉じられるとともに、切換弁５７が開かれる。すなわち、閉回路Ｃ２が連通される。高圧ガス入口４７から配管４６を介して閉回路Ｃ２に、高圧のガスが供給される。加熱装置５２がガスを加熱しながら、循環装置６０がガスを閉回路Ｃ２内で循環させる。このとき循環装置６０は、例えば定速（５００ＲＰＭなど）で回転する。なお、加熱装置出口圧力センサＰＴ５１の検出圧力が設計圧力以上になった場合は、切換弁４３を開くことにより、閉回路Ｃ２内のガスを大気に放出する。
このように、タイヤＴを加熱加圧する前に、高圧のガスが予熱される。よって、タイヤＴの加熱加圧の初期から、高温高圧のガスをタイヤＴの内部空間に供給できる。その結果、タイヤＴを加硫温度まで上昇させる時間が短縮され、タイヤＴの生産性を向上させることができる。
【００４５】
（タイヤＴの加硫）
次に、タイヤＴが加熱加圧されて、タイヤＴが加硫される。モールド１１は、タイヤＴの外面側からタイヤＴを加熱する。ブラダ１４は、タイヤＴの内面側からタイヤＴを加熱加圧する。ブラダ１４によるタイヤＴの加熱加圧は次のように行われる。
まず、モールド１１が閉じられる（上部モールドと下部モールドを締め付ける）。
次に、切換弁２７、３３及び４３が閉じられる。切換弁２９及び３９が開かれ、その後直ちに切換弁５７が閉じられる。すなわち、ブラダ１４内にガスを循環させるように閉回路Ｃ１が連通される。そして次のように、高圧のガスの供給、循環、及び加熱が行われる。
【００４６】
（高圧ガスの供給）
連通された閉回路Ｃ１に、高圧のガスが次のように供給される。
閉回路Ｃ１が連通した直後に、供給配管２１の圧力が一旦低下する。内圧入口ガス圧力センサＰＴ２１は、この圧力低下を検出する。この検出結果に応じて、圧力制御弁４９が開かれる。そして、高圧のガスが閉回路Ｃ１に供給される。すると、供給配管２１の圧力は（後述する温度に比べ）短時間で復帰する。
圧力制御弁４９は、この高圧のガスの圧力を調整する。例えば、タイヤＴが乗用車用（大型のトラック用等でなく、一般的な乗用車用）の場合、供給配管２１での圧力が例えば約２ＭＰａになるように、圧力制御弁４９がガスの圧力を調整する。なお、圧力制御弁４９はガスの圧力を調整しなくても良い（圧力制御弁４９はなくても良い）。すなわち、高圧ガス入口４７におけるガスの圧力のまま、ガスが配管４１に供給されても良い。
【００４７】
（高圧ガスの循環）
循環装置６０はガスを閉回路Ｃ１内で循環させる。この工程は次のように行われる。
ガスは、供給配管２１を介してタイヤＴの内部空間に供給される（供給工程）。ガスは、戻り配管３１を介してタイヤＴの内部空間から排出される（排出工程）。回転式の循環装置６０は、戻り配管３１を流れるガスを供給配管２１へ供給する（循環工程）。このとき循環装置６０の回転速度は、最大速度（例えば１７５０ＲＰＭなど）に設定される。これは、ガス及びタイヤＴを急速に加熱させるためである。なお、閉回路Ｃ１を循環するガスの圧力は適切に調整されても良い。例えば、センサＰＴ２１の検出圧力に応じて、圧力制御弁４９がこのガスの圧力を制御しても良い。また例えば、センサＰＴ２１の検出圧力が所定圧以上になった場合に、切換弁４３を開くことにより、閉回路Ｃ１のガスを大気に開放しても良い。
【００４８】
（高圧ガスの加熱）
加熱装置５２は、循環装置６０を介して閉回路Ｃ１を循環するガスを加熱する（加熱工程）。この工程は次のように行われる。
上記のように、低圧のガスがブラダ１４を膨張させた後、閉回路Ｃ１に高圧のガスが供給される。高圧のガスの閉回路Ｃ１への供給を開始すると、供給配管２１等のガスの温度が下がる。そこで、ガスの温度の低下に応じて、加熱装置５２はガスを加熱する。加熱装置５２は、加熱装置出口温度センサＴＣ５１の検出温度に基づいて出力を調整する。例えば、センサＴＣ５１の検出温度が所定値に維持されるように、加熱装置５２は出力を調整する。なお、加熱装置５２がガスを加熱すると、センサＴＣ５１の検出温度の上昇よりも遅れて、センサＴＣ３１の検出温度が上昇する。
【００４９】
（循環装置６０の回転数減少）
タイヤＴの加硫中に、コントローラ７０は循環装置６０の回転数を減らす。この工程は次のように行われる。
コントローラ７０には、回転数減少温度Ｔ１（第１温度）が予め設定されている。回転数減少温度Ｔ１は、タイヤＴで加硫反応が進行する温度以上である。回転数減少温度Ｔ１は、例えば２００℃である。
内圧出口ガス温度センサＴＣ３１は、戻り配管３１を流れるガスの温度を検出する（出口ガス温度検出工程）。センサＴＣ３１の検出結果は、コントローラ７０に入力される。内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度は、タイヤＴの加熱加圧の開始から徐々に上昇していき、回転数減少温度Ｔ１に達する。
コントローラ７０は、センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１以上の場合、センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１未満の場合よりも、循環装置６０（モータ６０ｍの）の回転数を減らす（回転数減少工程）。具体的には例えば、コントローラ７０は、循環装置６０の回転数を、最高回転数である１７５０ＲＰＭから５００ＲＰＭに低下させる。タイヤＴの加熱加圧の開始（タイヤＴの内部空間への高圧のガスの供給開始）から、センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１に達するまでの時間は、例えば約５分３０秒である。なお、この時間は、ブラダ１４の交換の直後にはブラダ１４が充分加熱されていないため長くかかる。この時間は、同一条件で加硫サイクル（１本のタイヤＴの加熱加圧開始〜終了を１サイクルとする）を繰り返すにつれて短くなる。これは、タイヤ加硫機１の温度が平衡状態に近づいていくからである。
【００５０】
（循環装置６０の軸受部６０ｓの冷却）
循環装置６０の回転中には、軸受部６０ｓが冷却される。この工程は次のように行われる。
供給側冷却配管６１は、軸受部６０ｓに冷却媒体を供給する（冷却媒体供給工程）。軸受温度センサＴＣ６０は、軸受部６０ｓの温度を検出する（軸受温度検出工程）。流量制御弁６４は、センサＴＣ６０の検出温度に基づいて、供給側冷却配管６１を流れる冷却媒体の流量を制御する（流量制御工程）。例えば、センサＴＣ６０の検出温度が一定値に維持されるように、流量制御弁６４は冷却媒体の流量を制御する。また例えば、上述したように、コントローラ７０が循環装置６０の回転数を減らすと、循環装置６０の軸受部６０ｓの温度は下がり、センサＴＣ６０の検出温度が下がる。このとき、流量制御弁６４は、冷却媒体の流量を減らす。
【００５１】
（タイヤＴの加硫の終了）
タイヤＴの加熱加圧の開始から所定時間（例えば８分３０秒）経過後に、タイヤ加硫機１はタイヤＴの加熱加圧を終了する。この工程は次のように行われる。
切換弁２９及び３９が閉じられ、その後直ちに切換弁３３が開かれる。すると、排気口３５からタイヤ加硫機１外部にガスが排気される。ガスの排気の開始からある時間経過すると、内圧入口ガス圧力センサＰＴ２１の検出圧力が所定圧まで低下する。次に、モールド１１が開かれ、加硫済みのタイヤＴが取り出され、取出されたタイヤＴが次の工程（タイヤ加硫機１外）に運ばれる。これでタイヤＴの加硫の１サイクルが終了し、次のタイヤＴ（生タイヤ）の加硫のサイクルが開始可能となる。なお、加硫のサイクルを連続的に継続する場合には、タイヤ加硫機１の予熱は不要である。
【００５２】
上記のようにガスが排気されるのと同時に、閉回路Ｃ２内の高圧のガスを予熱しても良い。この工程は次のように行われる。上記のように切換弁２９及び３９が閉じられ、さらに切換弁５７が開かれる。すなわち、閉回路Ｃ２が連通される。そして、加熱装置５２がガスを加熱しながら、循環装置６０がガスを閉回路Ｃ２内で循環させる。
【００５３】
タイヤＴの加硫時間（タイヤＴの加熱加圧の開始から終了までの時間）は、タイヤＴのうち加硫の進行が最も遅い部分の温度履歴（加硫時の温度の履歴）に基づいて決定される。タイヤＴの加硫時間の決定についての詳細は次の通りである。
一般にゴムの加硫においては、物性（タイヤの品質に影響を及ぼす物性）の低下度は、加硫の進行度に依存する。加硫不足の場合には物性は極端に低下する。加硫過度の場合には物性は徐々に低下する。この加硫の進行度は、タイヤＴ内部の位置によって相違する。これは、タイヤＴ内部の位置によって温度履歴が相違するからである。例えば、一般的な乗用車やライトトラック用のタイヤＴでは、タイヤＴ内部のベルトエッジ８３及び８４（図２参照）近傍で加硫の進行が最も遅れる。このことは実験及び解析によって知られている。そこで、タイヤＴのうち、最も昇温の遅い部分（最も加硫の進行が遅い部分）の温度履歴に基づいて「必要な加硫時間」が決定される。さらに、実際の加硫時間は、この「必要な加硫時間」よりも長くする。これは、タイヤＴの寸法や温度履歴がばらつくことを考慮したものである。
【００５４】
また、タイヤＴの加硫時間の決定についての更なる詳細は以下の通りである。必要な加硫時間は、タイヤＴの内部各点の温度履歴が分かれば求められる。タイヤＴの内部各点の温度履歴は、境界条件を設定できれば解析により求められる。しかし、この境界条件を設定することは難しい。これは、ブラダ１４及びモールド１１の温度分布が均一ではないからである。そこで、タイヤＴ内部に温度センサーを組み込んだ試験用のグリーンタイヤを用いて、タイヤＴの内部各点の温度履歴を測定する。そして、解析結果と測定結果とを比較検討することで、後述するｔｅｑ（Ｔｏ）を算出し、タイヤＴの必要な加硫時間を算出する。以下、ｔｅｑ（Ｔｏ）の算出を説明する。
一般にゴムの加硫反応の反応速度の温度依存性は次のアレニウスの式に従う。
ｋ＝Ａ・ｅｘｐ［−Ｅａ／（Ｒ・Ｔ）］  （１）
ｋは温度Ｔにおける反応速度定数である。Ａは温度に無関係な反応の頻度の定数である。Ｅａは活性化エネルギーである。Ｒは気体定数である。Ｔは絶対温度である。式（１）から、２温度間の反応速度比を得ることができ、温度Ｔ（ｔ）と基準温度Ｔｏとの反応速度比を得ることができる。温度Ｔ（ｔ）は時間とともに変化する温度である。基準温度Ｔｏは一定の温度である。そして、温度Ｔ（ｔ）と基準温度Ｔｏとの反応速度比を、加熱開始時間ｔ１から加熱終了時間ｔ２まで積分する。すると、次式のように保持時間ｔｅｑ（Ｔｏ）が求まる。
ｔｅｑ（Ｔｏ）＝∫ｅｘｐ［Ｅａ／｛Ｒ（１／Ｔｏ−１／Ｔ（ｔ））｝］ｄｔ  （２）
ただし、ｔｅｑ（Ｔｏ）は、次の条件を満たす。加熱開始時間ｔ１から加熱終了時間ｔ２の間に温度履歴Ｔ（ｔ）で加硫反応が進行した場合と、保持時間ｔｅｑ（Ｔｏ）の間に基準温度Ｔｏで加硫反応が進行した場合と、で加硫反応の進行度が等価である。
【００５５】
（実験）
上述したタイヤ加硫機１及びタイヤ加硫方法でタイヤＴを加熱加圧した（実施例）。また、従来のタイヤ加硫機およびタイヤ加硫方法でタイヤＴを加熱加圧した（比較例１及び２）。そして、タイヤＴの温度および消費動力を比較した。
【００５６】
（実験条件）
実施例の実験条件は次の通りである。供給配管２１に供給するガス（高圧の不活性ガス）の圧力は２．０ＭＰａである。加熱装置５２の設定温度は２２０℃である。循環装置６０は、最大０．１４ＭＰａの差圧を発生させる能力があるブロワである。循環装置６０の最大回転数は１７５０ＲＰＭである。タイヤＴの加熱加圧開始後、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が２００℃になった時点で、循環装置６０の回転数を１７５０ＲＰＭから５００ＲＰＭに減らした。
【００５７】
比較例１の実験条件は、原則、上記実施例と同じである。ただし、タイヤＴの加硫中は循環装置６０を１７５０ＲＰＭで回し続けた。
【００５８】
比較例２の実験条件は次の通りである。特許文献１に記載の発明と同様に、蒸気及び窒素ガスによりタイヤＴを加熱加圧した。タイヤＴの加硫当初は、１．４ＭＰａの飽和蒸気をタイヤＴの内部空間に入れた。そして、飽和蒸気の凝縮熱でブラダ１４を加熱させた。飽和蒸気とドレーンでブラダ１４内を充満させた後、１〜２分後に窒素ガスをタイヤＴの内部空間に入れた。この窒素ガスは、２．１ＭＰａの常温のガスである。
【００５９】
（温度の測定）
図２に、タイヤＴの断面を示す。タイヤＴの温度の測定点は、上側のインナーサイドウォール８１表面、下側のインナーサイドウォール８２表面、上側のベルトエッジ８３近傍、及び、下側のベルトエッジ８４近傍である。インナーサイドウォール８１及び８２は、タイヤＴの内部空間の流体の影響を受けやすい位置である（特に比較例２）。ベルトエッジ８３及び８４近傍は、タイヤＴの中で加硫の最も遅れる位置である。温度の測定は、タイヤＴの加硫前（成形時）にタイヤＴに埋め込んだ熱電対により行った。
【００６０】
表１〜３に、温度の測定結果を示す。表１〜３には、タイヤＴの加熱加圧開始から５分３０秒後、及び、同８分３０秒後の結果を示す。表１には実施例の結果、表２には比較例１の結果、表３には比較例２の結果を示す。
【００６１】
【表１】
0005502040.tif 000002
【表２】
0005502040.tif 000003
【表３】
0005502040.tif 000004
【００６２】
実施例の結果は以下のようになった。
内圧出口１３のガスの温度（単に「ガス温度」ともいう）は、加熱加圧開始約１分後に１８０℃に到達した。ガス温度は、その後徐々に上昇し、加熱加圧開始５分３０秒後に２００℃になった。加熱加圧開始８分３０秒後に加硫を終了した。
加熱加圧開始５分３０秒後から同８分３０秒後までのタイヤＴ内部各点の温度上昇（単に「温度上昇」ともいう）は、次のようになった。インナーサイドウォール８１及び８２の平均の温度上昇は４．３５度だった。ベルトエッジ８３及び８４の平均の温度上昇は１１．６度だった。
【００６３】
比較例１（循環装置６０の回転数減少なし）の結果は以下のようになった。
加熱加圧開始５分３０秒後から同８分３０秒後のタイヤＴ内部各点の温度上昇は以下のようになった。インナーサイドウォール８１及び８２の平均の温度上昇は６．９度だった。ベルトエッジ８３及び８４の平均の温度上昇は１４度だった。これらのように、タイヤＴ内部各点の温度上昇は、実施例よりも比較例１の方が大きくなった。これは、比較例１では循環装置６０の回転数を減少させず、実施例に比べ多くの熱をタイヤＴに与えたからである。
インナーサイドウォール８１及び８２の温度上昇が、実施例（及び比較例２）に比べ比較例１では大幅に大きくなった。その結果、インナーサイドウォール８１及び８２が、ベルトエッジ８３及び８４に比べてより過加硫になった。
【００６４】
なお、比較例１と実施例との条件の相違点は、加熱加圧開始５分３０秒後に循環装置６０の回転数を減らすか減らさないかである。すなわち、加熱加圧開始５分３０秒後の時点では、比較例１と実施例とで実験条件は同一である。よって、加熱加圧開始５分３０秒後の結果は、比較例１と実施例とで同一になるはずである。しかし、表１及び表２に示すように、結果は比較例１と実施例とで異なった。この結果の相違は、熱電対の貼り付け位置のずれや、タイヤＴの初期温度（加硫前の温度）の相違など、タイヤ加硫機１外部の要因に起因していると考えられる。
【００６５】
比較例２（蒸気及び窒素ガスによる加熱加圧）の結果は以下のようになった。
加熱加圧開始５分３０秒後から同８分３０秒後のタイヤＴ内部各点の温度上昇は次のようになった。インナーサイドウォール８１及び８２の平均の温度上昇は４．０５度だった。ベルトエッジ８３及び８４の平均の温度上昇は９．８度だった。これらのように、タイヤＴ内部各点の温度上昇は、比較例１、実施例、比較例２の順で小さくなった。
また、比較例２では、上側のインナーサイドウォール８１よりも、下側のインナーサイドウォール８２の温度が低かった。上側のインナーサイドウォール８１と下側のインナーサイドウォール８２との温度差は、実施例（及び比較例１）よりも比較例２の方が大きかった。この温度差は、ドレーンの影響によるものである。
【００６６】
（消費動力の測定）
実施例および比較例１の消費動力を比較した。この消費動力の測定は、加熱装置５２及び循環装置６０（図１参照）の電源の消費動力（消費電力）を測定することで行った。実施例では、加熱加圧開始５分３０秒後から同８分３０秒後までの間の消費動力を測定した、すなわち、循環装置６０の回転数を減らした後かつ加熱加圧終了前の消費動力を測定した。比較例１では、加熱加圧開始から同８分３０秒後までの間の消費動力を測定した。表４に消費動力の測定結果を示す。
【００６７】
【表４】
0005502040.tif 000005
【００６８】
比較例１の消費動力は３．４１ｋＷだった。実施例の消費動力は２．４８ｋＷだった。この結果は、１台のタイヤ加硫機あたり（タイヤ１本あたり）の結果である。上述したように、通常は１工場あたり数十台から数百台のタイヤ加硫機１が設置される。よって、１工場あたりで考えれば、実施例は比較例１に比べ数十ｋＷ〜数百ｋＷ消費動力を減らせることになる（効果の詳細は後述）。
【００６９】
（実施例と比較例２との加硫時間の比較）
上述したように、タイヤＴ内部各点の温度上昇は、実施例よりも比較例２の方が小さかった。よって、実施例の方が比較例２よりも加硫時間を短縮できる。ここで、実施例の加硫時間を、ベルトエッジ８３及び８４が必要な加硫度に到達するまでの時間に基づいて求める。また、比較例２の加硫時間を、下側のベルトエッジ８４が必要な加硫度に到達するまでの時間に基づいて求める。すると、実施例では比較例２よりも加硫時間を約１０％短縮できることが分かった。
【００７０】
（実施例と比較例２とのその他の比較）
なお、比較例２のような技術（上記の特許文献１参照）では、通常、工場のユーティリティエリアから長い配管を通って、タイヤ加硫機内に高温の蒸気が供給される。よって、蒸気の熱が配管から放熱されることで、エネルギーが消費されてしまう。
一方、タイヤ加硫機１（実施例）では、タイヤ加硫機１内の加熱装置５２がガスを加熱する。よって、加熱装置５２を備えない加硫機（比較例２のような技術）に比べ、タイヤ加硫機１ではエネルギー消費を減らせる。
【００７１】
（効果）
次に、図１に示すタイヤ加硫機１及びタイヤ加硫方法の効果を説明する。
【００７２】
（効果１）
タイヤＴを加硫するタイヤ加硫方法は、供給配管２１を介してタイヤＴの内部空間にガス（不活性ガス）を供給する供給工程と、戻り配管３１を介してタイヤＴの内部空間からガスを排出する排出工程と、回転式の循環装置６０により戻り配管３１を流れるガスを供給配管２１へ供給する循環工程と、循環装置６０を介して循環するガスを加熱装置５２により加熱する加熱工程と、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１（出口ガス温度センサ）により戻り配管３１を流れるガスの温度を検出する出口ガス温度検出工程と、を備える。
【００７３】
このタイヤ加硫方法は、回転数減少工程をさらに備える。回転数減少工程は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１（第１温度）以上の場合、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１未満の場合よりも、循環装置６０の回転数をコントローラ７０により減らす工程である。
（ａ）循環装置６０の回転数が減らされるので、循環装置６０を回転させるためのエネルギーを減らせる。（ｂ）また、循環装置６０の回転数が減ると、循環装置６０自体の発熱が減る。よって、循環装置６０の発熱分のエネルギーを減らせる。（ｃ）また、循環装置６０の回転数が減ると、循環装置６０により循環するガスの流速が下がり、ガスが流れる配管類２０での圧力損失が減る。ガスの圧力損失が減るので、循環装置６０で消費されるエネルギーを減らせる。上記（ａ）〜（ｃ）より、循環装置６０の回転数を減らすと、循環装置６０で消費されるエネルギーは、累乗で減少する（指数関数的に減る）。
また、循環装置６０の回転数が減ると、循環装置６０により循環するガスの流速が小さくなり、ガスが流れる配管類２０からタイヤ加硫機１外部への発熱が減る。よって、ガスを加熱する加熱装置５２で消費されるエネルギーを減らせる。
【００７４】
また、このタイヤ加硫方法は、タイヤＴの内部空間にガスを供給することでタイヤＴを加硫する方法である。すなわち、タイヤＴを加硫するためにタイヤＴの内部空間に蒸気を供給する必要がない。よって、タイヤＴの加熱加圧媒体として蒸気を用いることによる課題（課題１）〜（課題３）が生じない。上記（課題１）が生じないので、タイヤＴの品質を向上させることができる。上記（課題２）が生じないので、タイヤＴの生産性を高くできる。上記（課題３）が生じないので、加熱加圧媒体として蒸気を用いることによるエネルギー消費を抑制できる。
【００７５】
（効果４）
このタイヤ加硫方法に用いられる循環装置６０は、軸受部６０ｓを備える。このタイヤ加硫方法は、供給側冷却配管６１（冷却配管）を介して軸受部６０ｓに冷却媒体を供給する冷却媒体供給工程と、軸受温度センサＴＣ６０により軸受部６０ｓの温度を検出する軸受温度検出工程と、流量制御工程とを備える。流量制御工程は、流量制御弁６４により、軸受温度センサＴＣ６０の検出温度に基づいて供給側冷却配管６１を流れる冷却媒体の流量を制御する工程である。
【００７６】
軸受部６０ｓを冷却媒体で冷却すると、軸受部６０ｓが冷却された分、循環装置６０により循環されるガスが冷却される。ガスが冷却されると、加熱装置５２がガスを加熱する必要が生じ得る。加熱装置５２がガスを加熱した場合は、加熱装置５２でエネルギーが消費されることになる。一方、流量制御工程では、流量制御弁６４が、軸受温度センサＴＣ６０の検出温度に基づいて供給側冷却配管６１を流れる冷却媒体の流量を制御する。よって、軸受部６０ｓは必要最小限に冷却される。したがって、加熱装置５２で消費されるエネルギーを減らせる。
【００７７】
（効果５）
タイヤＴを加硫するタイヤ加硫機１は、タイヤＴの内部空間に供給されるガスが流れる供給配管２１と、タイヤＴの内部空間から排出されるガスが流れる戻り配管３１と、戻り配管３１を流れるガスを供給配管２１へ供給する回転式の循環装置６０と、循環装置６０を介して循環するガスを加熱する加熱装置５２と、戻り配管３１を流れるガスの温度を検出する内圧出口ガス温度センサＴＣ３１と、コントローラ７０とを備える。コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１以上の場合に、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１未満の場合よりも、循環装置６０の回転数を減らす。このタイヤ加硫機１では、上記（効果１）と同様の効果が得られる。
【００７８】
（効果８）
タイヤ加硫機１の循環装置６０は軸受部６０ｓを備える。タイヤ加硫機１は、軸受部６０ｓに冷却媒体を供給する供給側冷却配管６１と、軸受部６０ｓの温度を検出する軸受温度センサＴＣ６０と、軸受温度センサＴＣ６０の検出温度に基づいて供給側冷却配管６１を流れる冷却媒体の流量を制御する流量制御弁６４と、を備える。このタイヤ加硫機１では、上記（効果４）と同様の効果が得られる。
【００７９】
（変形例１）
上記実施形態では、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１以上になった場合に、コントローラ７０は循環装置６０の回転数を言わば突然に（例えば１７５０ＲＰＭから５００ＲＰＭに）減らした。しかし、コントローラ７０は、循環装置６０の回転数を徐々に減らしても良い（変形例１）。以下、上記実施形態と変形例１との相違点を説明する。
【００８０】
コントローラ７０には、回転数逓減開始温度Ｔ２（第２温度）から回転数減少温度Ｔ１までの間の範囲である回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１が設定される。回転数逓減開始温度Ｔ２は、回転数減少温度Ｔ１よりも小さい。回転数逓減開始温度Ｔ２は、回転数減少温度Ｔ１よりも、例えば１０度小さい、また例えば２０度や３０度小さい。例えば、回転数逓減開始温度Ｔ２は１９０℃、回転数減少温度Ｔ１は２００℃である。
【００８１】
コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１内で上昇するのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らす（回転数逓減工程）。「徐々に」とは、連続的に、または、複数段階に分けて、という意味である。この工程の詳細（具体例）は次の通りである。
タイヤＴの加熱加圧当初（センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減開始温度Ｔ２未満の時）に、循環装置６０の回転数が最高回転数（１７５０ＲＰＭ）であるとする。タイヤＴの加熱加圧を続けると、センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減開始温度Ｔ２（１９０℃）に達する。その後、センサＴＣ３１の検出温度は、回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１（１９０℃〜２００℃の範囲内）で徐々に上昇する。これに伴い、コントローラ７０は、循環装置６０の回転数を最高回転数（１７５０ＲＰＭ）から例えば５００ＲＰＭまで徐々に減らす。
【００８２】
循環装置６０の回転数を徐々に減らす理由を説明する。上述した実験では、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度は、加熱加圧開始から約１分後に１８０℃に到達し、その後徐々に２００℃まで上昇した。このことから、センサＴＣ３１の検出温度が約１９０℃〜約２００℃の範囲内では、循環装置６０の回転数を徐々に減らしても、十分にタイヤＴを加熱できると考えられる。そこで、タイヤ加硫機１では循環装置６０の回転数を徐々に減らすこととした。なお、センサＴＣ３１の検出温度の上昇量と、循環装置６０の回転数の減少量との関係は、実験を繰り返し行うこと等により適切に設定できる。
【００８３】
（効果２）
次に変形例１のタイヤ加硫機１及びタイヤ加硫方法の効果を説明する。
このタイヤ加硫方法に用いるコントローラ７０には、回転数逓減開始温度Ｔ２（第２温度）から回転数減少温度Ｔ１までの間の範囲である回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１が設定される。回転数逓減開始温度Ｔ２は、回転数減少温度Ｔ１よりも小さい。このタイヤ加硫方法は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１内で上昇するのに伴って、コントローラ７０により循環装置６０の回転数を徐々に減らす回転数逓減工程をさらに備える。
よって、タイヤＴの加熱加圧開始時から、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数減少温度Ｔ１になるまでの間、循環装置６０を一定の回転数で回転させる場合に比べ、循環装置６０の回転で消費されるエネルギーをより減らせる。
【００８４】
（効果６）
タイヤ加硫機１のコントローラ７０には、回転数逓減開始温度Ｔ２（第２温度）から回転数減少温度Ｔ１までの間の範囲である回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１が設定される。回転数逓減開始温度Ｔ２は、回転数減少温度Ｔ１よりも小さい。コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減温度範囲Ｔ２〜Ｔ１内で上昇するのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らす。このタイヤ加硫機１では、上記（効果２）と同様の効果が得られる。
【００８５】
（変形例２）
変形例１では、コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が上昇するのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らした。しかし、コントローラ７０は、センサＴＣ５１の検出温度と、センサＴＣ３１の検出温度との差が小さくなるのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らしても良い（変形例２）。以下、変形例１と変形例２との相違点を説明する。
【００８６】
上述したように、加熱装置出口温度センサＴＣ５１（入口ガス温度センサ）は、加熱装置５２で加熱されたガスの温度を検出する（入口ガス温度検出工程）。なお、この「入口ガス温度センサ」は、加熱装置５２の出口近傍に設ける必要はなく、例えば供給配管２１に設けても良い。
【００８７】
コントローラ７０は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１検出温度が回転数逓減開始温度Ｔ２以上の場合、加熱装置出口温度センサＴＣ５１の検出温度と内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度との差が小さくなるのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らす（回転数逓減工程）。
【００８８】
センサＴＣ５１の検出温度とセンサＴＣ３１の検出温度との差に基づいて循環装置６０の回転数を減らすことについて説明する。上述したように、タイヤＴの加熱加圧当初は、センサＴＣ３１の検出温度の温度上昇は、センサＴＣ５１の温度上昇よりも遅れる。そしてタイヤＴの加熱加圧を続けると、センサＴＣ３１の検出温度とセンサＴＣ５１の検出温度との差が徐々に小さくなる。そこで、この検出温度の差が小さくなるのに伴って、コントローラ７０が循環装置６０の回転数を徐々に減らす。
【００８９】
（効果３）
次に変形例２のタイヤ加硫機１及びタイヤ加硫方法の効果を説明する。
このタイヤ加硫方法に用いるコントローラ７０には、回転数減少温度Ｔ１よりも小さい回転数逓減開始温度Ｔ２が設定される。このタイヤ加硫方法は、加熱装置５２で加熱されたガスの温度を加熱装置出口温度センサＴＣ５１（入口ガス温度センサ）で検出する入口ガス温度検出工程と、変形例２の回転数逓減工程とをさらに備える。変形例２の回転数逓減工程は、内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度が回転数逓減開始温度Ｔ２以上の場合、加熱装置出口温度センサＴＣ５１の検出温度と内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度との差が小さくなるのに伴って、コントローラ７０により循環装置６０の回転数を徐々に減らす工程である。このタイヤ加硫方法では、上記（効果２）と同様の効果が得られる。
【００９０】
（効果７）
タイヤ加硫機１は、加熱装置５２で加熱されたガスの温度を検出する加熱装置出口温度センサＴＣ５１をさらに備える。コントローラ７０には、回転数減少温度Ｔ１よりも小さい回転数逓減開始温度Ｔ２が設定される。コントローラ７０は、加熱装置出口温度センサＴＣ５１の検出温度が回転数逓減開始温度Ｔ２以上の場合、加熱装置出口温度センサＴＣ５１の検出温度と内圧出口ガス温度センサＴＣ３１の検出温度との差が小さくなるのに伴って、循環装置６０の回転数を徐々に減らす。このタイヤ加硫機１では、上記（効果３）と同様の効果が得られる。
【符号の説明】
【００９１】
１    タイヤ加硫機
２１  供給配管
３１  戻り配管
５２  加熱装置
６０  循環装置
６０ｓ  軸受部
６１  供給側冷却配管（冷却配管）
６４  流量制御弁
７０  コントローラ
Ｔ    タイヤ
ＴＣ３１  内圧出口ガス温度センサ（出口ガス温度センサ）
ＴＣ５１  加熱装置出口温度センサ（入口ガス温度センサ）
ＴＣ６０  軸受温度センサ
【図１】
0005502040.tif 000006
【図２】
0005502040.tif 000007