(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩からなるプロトンポンプ阻害剤。
【化１】
0005590921.tif 000019
（１）
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ３は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。］
【請求項２】
前記一般式（１）に表される化合物が、下記一般式（２）に表される化合物であることを特徴とする、請求項１に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【化２】
0005590921.tif 000020
（２）
［式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ６は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。］
【請求項３】
前記一般式（２）に表される化合物が、下記一般式（３）に表される化合物であることを特徴とする、請求項１又は２に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【化３】
0005590921.tif 000021
（３）
［式中、Ｒ７は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。］
【請求項４】
前記一般式（２）に表される化合物が、下記一般式（４）に表される化合物であることを特徴とする、請求項１又は２に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【化４】
0005590921.tif 000022
（４）
［式中、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。］
【請求項５】
前記一般式（１）〜（４）に表される化合物が、１０−ジンゲロール（１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）、８−ジンゲロール（８−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物２）、６−ジンゲロール（６−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物３）であることを特徴とする、請求項１〜４の何れか１項に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【化５】
0005590921.tif 000023
（１０−ジンゲロール、化合物１）
【化６】
0005590921.tif 000024
（８−ジンゲロール、化合物２）
【化７】
0005590921.tif 000025
（６−ジンゲロール、化合物３）
【請求項６】
前記プロトンポンプ阻害剤が、Ｎａ＋／Ｈ＋交換輸送系に作用するプロトンポンプ阻害剤であることを特徴とする、請求項１〜５の何れか一項に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか一項に記載のプロトンポンプ阻害剤を有効成分として含有する美白用の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なプロトンポンプ阻害剤及び当該成分を含有する皮膚外用剤に関し、詳しくは、下記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩からなるプロトンポンプ阻害剤及び当該成分を含有することを特徴とする皮膚外用剤に関する。
【０００２】
【化１】
0005590921.tif 000002
（１）
[式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ３は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。]
【背景技術】
【０００３】
細胞内外における必要な物質の取り込み、排出・分泌には、生体膜に存在するイオンチャネル（カルシウムチャネル、カリウムチャネル等）、トランスポ−タ−（モノアミントランスポ−タ−、プロトンポンプ等）、輸送体（糖輸送体、アミノ酸輸送体等）等による能動又は受動輸送が深く関与する。この様な生体膜に存在する生体機能分子を介し輸送される物質には、細胞内外における情報伝達、生体分子の機能維持又は調節に重要な役割を果たしている情報伝達物質も数多く存する。特に、水素イオン（プロトン）は、能動又は受動輸送により細胞及び細胞小器官内外等におけるプロトン濃度勾配形成に関与し、生命活動を維持するために必要なエネルギ−生産、生体分子の機能調節などの重要な役割を担っている。
【０００４】
細胞又は細胞小器官内外におけるプロトン濃度勾配の形成には、生体膜上に存在しプロトンを能動輸送する膜タンパク質である膜ATPase（膜H＋-ATPase）、更には、Na＋／K＋−ATPaseと共役的に働きプロトンを受動輸送するNa＋／Ｈ＋交換輸送蛋白質（NHE）などの関与が知られている。プロトンを能動輸送する膜H＋−ATPaseに付いては、ミトコンドリア内膜に存在するF型ATPase群、細胞内の液胞などの細胞膜に存在するV型ATPase群、形質膜に存在するP型ATPase群などが報告されている。一方、Na＋／K＋−ATPaseと共役的に働くことによりプロトンを受動輸送するNa＋／Ｈ＋交換輸送蛋白質は、あらゆる細胞に存在することが確認されており、細胞又は細胞小器官内のプロトンとナトリウムイオンをATP非依存的に交換輸送することにより、プロトン濃度を調整している（例えば、非特許文献１を参照）。細胞又は細胞小器官内におけるプロトン濃度変化は、生体機能を司る様々な生体分子の機能及び活性に大きく影響を与える（例えば、非特許文献２を参照）。このため、膜H＋−ATPase及びNa＋／H＋交換輸送蛋白質（NHE）などのプロトン濃度を調整する生体機能分子は、プロトン濃度により機能及び活性が大きく影響を受ける様々な生体機能分子が関与する疾患、例えば、本態性高血圧、不整脈、狭心症、心肥大、糖尿病、虚血若しくは虚血性再潅流による臓器障害、脳虚血障害等の予防又は治療薬に対する創薬標的分子として注目されている。
【０００５】
実際、細胞又は細胞小器官内外におけるプロトン濃度を調節するプロトンポンプ阻害作用を有する物質の内、膜H＋−ATPase阻害作用を有するプロトンポンプ阻害剤としては、胃潰瘍治療薬のオメプラゾ−ル、ランソプラゾ−ル等のベンズイミダゾ−ル誘導体がよく知られている。この様な、プロトンポンプ阻害剤は、胃潰瘍等の疾患治療に対する効果が期待されるが、稀にアナフィラキシ−等の副作用を発現する場合が存する。このため、前記プロトンポンプ阻害剤が示すアレルギ−性の副作用に対処する為、治療効果及び安全性の高い別構造の化合物開発が求められている。また、Na＋／H＋交換輸送系を選択的に阻害する物質としては、エチルイソプロピルアミロリド（ＥＩＰＡ）（例えば、非特許文献２を参照）、グアニジン誘導体（例えば、特許文献１を参照）、イソフラボン誘導体又はキサントン誘導体（例えば、特許文献２を参照）が、既に報告されている。しかしながら、この様なプロトンポンプ阻害剤の生物活性は十分に満足のいくものではなく、安全性又は安全性に課題がある化合物も存在するため、より高い活性及び選択性を有し、体内動態に優れ、副作用の少ない新しい骨格の阻害剤が望まれている。一方、プロトンポンプ阻害剤の皮膚への作用は全く知られていなかった。
【０００６】
本出願人は、細胞又は細胞小器官内等のプロトン濃度を調節する働きを担うプロトンポンプ阻害剤が、メラノサイト内の酸性化作用を有し、細胞内酸性化作用によりチロシナーゼ活性を低下させメラニン産生抑制効果を発揮することにより、美白をはじめとする皮膚色素異常関連疾患に有用であることを見出している。また、前記プロトンポンプ阻害剤は、細胞内における環境的な要因、即ち、細胞内酸性化作用によりチロシナーゼ活性を抑制することによりメラニン産生を抑制し美白効果を発揮する点において、従前のメラニン産生抑制剤に属するチロシナーゼの酵素活性を低下させるチロシナーゼ直接阻害剤、チロシナーゼファミリータンパク質を減少させるチロシナーゼファミリータンパク減少剤等とは全く異なる作用機序を有する美白剤であると言える。言い換えれば、従前のメラニン産生抑制剤とプロトンポンプ阻害剤は、メラニン産生抑制作用を有する物質としては共通するが、その作用機作により明確に区別されるものである。加えて、従前のメラニン産生抑制剤とは異なった作用機序によりメラニン産生抑制作用を発揮するので、プロトンポンプ阻害作用を有するメラニン産生抑制剤と、従前のメラニン産生抑制剤との併用は、少なくとも相加的効果を奏する。この様な背景からも、プロトンポンプ阻害剤は、高い効果が期待出来る新たな作用機作を有するメラニン産生抑制剤である。
【０００７】
ショウガ科に属する植物には、ジンゲロール誘導体又はショウガオール誘導体が含有され、該誘導体が、角層修復促進作用（例えば、特許文献３を参照）、皮膚角質層水分量増加作用（例えば、特許文献４を参照）、血行促進作用（例えば、特許文献５を参照）を有することが知られている。また、前記誘導体とは別に、化学合成されたショウガオール及びジンゲロールと類似構造を有する化合物が、チロシナーゼ阻害作用（例えば、特許文献６を参照）を有することも既に知られている。しかしながら、ジンゲロール誘導体が、プロトンポンプ阻害作用を有することは全く知られていなかった。さらに、ジンゲロール誘導体のプロトンポンプ阻害作用に関する構造活性相関は全く明らかにされておらず、プロトンポンプ阻害作用の発現が、ジンゲロール誘導体の化学構造に制約を受けることも知られていなかった。加えて、前記のプロトンポンプ阻害作用を有するジンゲロール誘導体を含有する皮膚外用剤が、プロトンポンプ阻害作用を介し、美白をはじめとする色素異常疾患の予防又は治療に有効であることも全く知られていなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】再表２００４−００４７０１号公報
【特許文献２】特開平１０−２０３９７６号公報
【特許文献３】特開平６−２３９７３６号公報
【特許文献４】特開平６−２３９７２９号公報
【特許文献５】特開平６−１８３９５９号公報
【特許文献６】再公表２００４−０８５３７３号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】蛋白質・核酸・酵素、３４（１０）、１２５１（１９８９）
【非特許文献２】Smith, D. R.; Spaulding, D. T.; Glenn, H. M.; Fuller, B. B., Exp. Cell. Res.、 ２００４、２９８、５２１−５３４．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、この様な状況下において為されたものであり、色素沈着予防又は改善用の皮膚外用剤として好適な、新規なプロトンポンプ阻害剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この様な状況に鑑みて、本発明者等は、美白をはじめとする色素沈着の予防又は改善用の皮膚外用剤として好適な、プロトンポンプ阻害作用を有する新規の素材を求め鋭意研究を行った結果、前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩がプロトンポンプ阻害作用を有することを見出し、本発明を完成させるに至った。
＜１＞  下記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩からなるプロトンポンプ阻害剤。
【００１２】
【化１】
0005590921.tif 000003
（１）
[式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ３は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。]
【００１３】
＜２＞前記一般式（１）に表される化合物が、下記一般式（２）に表される化合物であることを特徴とする、＜１＞に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【００１４】
【化２】
0005590921.tif 000004
（２）
[式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ６は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。]
【００１５】
＜３＞前記一般式（２）に表される化合物が、下記一般式（３）に表される化合物であることを特徴とする、＜１＞又は＜２＞に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【００１６】
【化３】
0005590921.tif 000005
（３）
[式中、Ｒ７は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。]
【００１７】
＜４＞前記一般式（２）に表される化合物が、下記一般式（４）に表される化合物であることを特徴とする、＜１＞又は＜２＞に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【００１８】
【化４】
0005590921.tif 000006
（４）
[式中、R８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。]
【００１９】
＜５＞前記一般式（１）〜（４）に表される化合物が、１０−ジンゲロール（１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）、８−ジンゲロール（８−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物２）、６−ジンゲロール（６−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物３）であることを特徴とする、＜１＞〜＜４＞の何れか１項に記載のプロトンポンプ阻害剤。
【００２０】
【化５】
0005590921.tif 000007
（１０−ジンゲロ−ル、化合物１）
【００２１】
【化６】
0005590921.tif 000008
（８−ジンゲロ−ル、化合物２）
【００２２】
【化７】
0005590921.tif 000009
（６−ジンゲロ−ル、化合物３）
【００２３】
＜６＞  前記プロトンポンプ阻害剤が、Ｎａ＋／Ｈ＋交換輸送系に作用するプロトンポンプ阻害剤であることを特徴とする、＜１＞〜＜５＞の何れか一項に記載のプロトンポンプ阻害剤。
＜７＞  ＜１＞〜＜６＞の何れか一項に記載のプロトンポンプ阻害剤を有効成分として含有する美白用の皮膚外用剤。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明のプロトンポンプ阻害剤（化合物１）のメラノサイト内酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示す図である。
【図２】本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物のメラノサイト内酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
＜本発明のプロトンポンプ阻害剤＞
本発明のプロトンポンプ阻害剤は、前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩からなることを特徴とする。本発明におけるプロトンポンプ阻害剤は、細胞又は細胞小器官内外のプロトン濃度を調節する生体機能分子に作用し、プロトン濃度を調節する（細胞又は細胞小器官内を酸性化する）作用を有する物質を意味し、具体的には、生体膜に存在し能動的なプロトン輸送を担う膜H＋−ATPaseに加え、Na＋／K＋−ATPase等のイオンポンプと共役的に働き受動的なプロトン輸送を担うNa＋／H＋交換輸送体等の生体機能分子に作用しプロトン濃度を調節する物質を意味する。本発明のプロトンポンプ阻害剤の内、好ましいものとしては、後述するメラノサイト内の酸性化を指標とする「メラサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討」において、メラノサイト内の酸性化作用を有するプロトンポンプ阻害剤が好適に例示出来る。尚、本発明のメラノサイト内の酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を有する物質とは、後述するメラノサイト内の酸性化を指標とする「メラノソ−ム内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討」において、蛍光顕微鏡による目視観察により、pH感受性蛍光色素の発色強度の増強が認められる物質を意味する。
【００２６】
ここで一般式（１）に表される化合物に付いて述べれば、式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ３は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。前記Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基を表す。さらに、Ｒ１及びＲ２の両置換基の置換位置に付いては、特段の限定はないが、芳香族環上におけるＲ３を有する置換基に対し、メタ位及びパラ位がより好ましい。前記Ｒ３は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基が好適に例示出来、より好ましくは、ペンチル基、ヘプチル基、ノニル基が好適に例示出来る。前記一般式（１）に表される化合物の内、好ましいものとしては、一般式（２）又は一般式（４）に表される化合物が好適に例示出来る。また、前記一般式（２）に表される化合物の内、より好ましいものとしては、一般式（３）に表される化合物が好適に例示出来る。前記一般式（１）〜（４）に表される化合物の内、好ましい化合物を具体的に挙げれば、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−デカノン（６−ジンゲロール、化合物３）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ドデカノン（８−ジンゲロール、化合物２）、（５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン（１０−ジンゲロール、１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）が好適に例示出来る。また、前記一般式（１）〜（４）に表される化合物は、その化学構造中に不斉炭素原子を有するためラセミ化合物、光学活性体及び／又はその混合物等の様々な形態として存在し得るが、かかる化合物のプロトンポンプ阻害作用、生体内における安定性及び安全性等を考えた場合、（Ｓ）体であることが好ましい。かかる化合物は、優れたプロトンポンプ阻害作用、並びに、プロトンポンプ阻害作用に基づくメラニン産生抑制作用を有する。また、製剤化における溶剤等への溶解性に優れ、皮膚外用剤等への製剤化が容易であり、更に、製剤中の安定性、皮膚貯留性に優れ、色素沈着予防又は改善等の美白作用を発揮する。
【００２７】
ここで前記一般式（２）に表される化合物に付いて述べれば、式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、Ｒ６は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。前記Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが好適に例示出来、これらの内、好ましいものとしては、水素原子又はメチル基が好適に例示出来る。前記Ｒ６は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基が好適に例示出来、より好ましくは、ペンチル基、ヘプチル基、ノニル基が好適に例示出来る。ここで、前記一般式（２）に表される化合物の内、前記一般式（３）に含まれない化合物を具体的に例示すれば、５−ヒドロキシ−１−（３−エトキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−プロピルオキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ブチルオキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−エトキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−プロピルオキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ブチルオキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−デカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−エトキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−プロピルオキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ブチルオキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−エトキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−プロピルオキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ブチルオキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−ドデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）テトラデカ−３−オン、５−ヒドロキシ−１−（４−エトキシ−３−ヒドロキシフェニル）テトラデカ−３−オン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−プロピルオキシフェニル）テトラデカ−３−オン、５−ヒドロキシ−１−（４−ブチルオキシ−３−ヒドロキシフェニル）テトラデカ−３−オン、５−ヒドロキシ−１−（３，４−ジメトキシフェニル）テトラデカ−３−オンが好適に例示出来る。また、前記一般式（２）に表される化合物は、その化学構造中に不斉炭素原子を有するためラセミ化合物、光学活性体及び／又はそれらの混合物等の様々な形態として存在し得るが、かかる化合物のプロトンポンプ阻害作用、生体内における安定性及び安全性等を考えた場合、（Ｓ）体であることが好ましい。前記一般式（２）に表される化合物の内、より好ましいものを挙げれば、前記一般式（３）に表される化合物が好適に例示出来る。さらに好ましい化合物としては、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−デカノン（６−ジンゲロール、化合物３）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ドデカノン（８−ジンゲロール、化合物２）、（５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン（１０−ジンゲロール、１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）が好適に例示出来る。かかる化合物は、優れたプロトンポンプ阻害作用、並びに、プロトンポンプ阻害作用に基づくメラニン産生抑制作用を有する。また、製剤化における溶剤等への溶解性に優れ、皮膚外用剤等への製剤化が容易であり、更に、製剤中の安定性、皮膚貯留性に優れ、色素沈着予防又は改善等の美白作用を発揮する。
【００２８】
ここで前記一般式（３）に表される化合物に付いて述べれば、式中、Ｒ７は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。前記Ｒ７は、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、具体例を挙げれば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基が好適に例示出来、より好ましくは、ペンチル基、ヘプチル基、ノニル基が好適に例示出来る。前記一般式（３）に表される化合物に関し、具体例を挙げれば、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ヘキサノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ヘプタノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−オクタノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ノナノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−デカノン（６−ジンゲロール、化合物３）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ウンデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ドデカノン（８−ジンゲロール、化合物２）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−トリデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン（１０ジンゲロール、化合物１）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ペンタデカノン）テトラデカ−３−オン、５−ヒドロキシ−１−（３−ブチルオキシ−４−ヒドロキシフェニル）テトラデカ−３−オンが好適に例示出来る。また、前記一般式（３）に表される化合物は、その化学構造中に不斉炭素原子を有するためラセミ化合物、光学活性体及び／又はその混合物等の様々な形態存在し得るが、かかる化合物のプロトンポンプ阻害作用、生体内における安定性及び安全性等を考えた場合、（Ｓ）体であることが好ましい。また、前記一般式（３）に表される化合物の内、より好ましい化合物としては、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−デカノン（６−ジンゲロール、化合物３）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ドデカノン（８−ジンゲロール、化合物２）、（５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン（１０−ジンゲロール、１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）が好適に例示出来る。かかる化合物は、優れたプロトンポンプ阻害作用、並びに、プロトンポンプ阻害作用に基づくメラニン産生抑制作用を有する。また、製剤化における溶剤等への溶解性に優れ、皮膚外用剤等への製剤化が容易であり、更に、製剤中の安定性、皮膚貯留性に優れ、色素沈着予防又は改善等の美白作用を発揮する。
【００２９】
ここで前記一般式（４）に表される化合物に付いて述べれば、式中、R８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表す。前記Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜４の直鎖又は分岐のアルキル基を表し、具体例を挙げれば、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基が好適に例示出来、より好ましくは、水素原子、メチル基が好適に例示出来る。前記一般式（４）に表される化合物に関し、具体例を挙げれば、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン（１０−ジンゲロール、化合物１）、５−ヒドロキシ−１−（３−エトキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−プロピルオキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ブチルオキシ−４−ヒドロキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−エトキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３−ヒドロキシ−４−プロピルオキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（４−ブチルオキシ−３−ヒドロキシフェニル）−３−テトラデカノン、５−ヒドロキシ−１−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−テトラデカノンが好適に例示出来る。また、前記一般式（１）〜（４）に表される化合物は、その化学構造中に不斉炭素原子を有するためラセミ化合物、光学活性体及び／又はその混合物等の様々な形態として存在し得るが、かかる化合物のプロトンポンプ阻害作用、生体内における安定性及び安全性等を考えた場合、（Ｓ）体であることが好ましい。前記一般式（４）に表される化合物の内、より好ましいものとしては、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）テトラデカ−３−オン（１０−ジンゲロール、１０−ｇｉｎｇｅｒｏｌ、化合物１）が好適に例示出来る。かかる化合物は、優れたプロトンポンプ阻害作用、並びに、プロトンポンプ阻害作用に基づくメラニン産生抑制作用を有する。また、製剤化における溶剤等への溶解性に優れ、皮膚外用剤等への製剤化が容易であり、更に、製剤中の安定性、皮膚貯留性に優れ、色素沈着予防又は改善等の美白作用を発揮する。
【００３０】
斯くして得られた前記一般式（１）に表される化合物は、そのまま使用することも出来るし、アルカリと共に処理するなどして、塩の形態として使用することも出来る。前記一般式（１）に表される化合物の塩としては、薬理学的に許容される塩であれば特に限定されない。薬理学的に許容される塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属、カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属、トリエチルアミン塩、トリエタノ−ルアミン塩、アンモニウム塩、モノエタノ−ルアミン塩、ピペリジン塩等の有機アミン塩、リジン塩、アルギン酸塩等の塩基性アミノ酸塩などが好適に例示出来る。
【００３１】
本出願人により出願された特願２００９−２１９２９２号公報によれば、プロトンポンプ阻害作用を有する成分が細胞又は細胞小器官内の酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）によりメラニン産生を抑制することが見出されている。さらに、前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩がプロトンポンプ阻害作用を有すること、更には、ジンゲロ−ル誘導体のプロトンポンプ阻害作用に関する構造活性相関は、これまで全く知られていなかった。
【００３２】
前記一般式（１）に表される化合物は、天然にも存在していることから、天然物より抽出し、精製を行い得ることも出来るし（例えば、薬学雑誌，１１３、３０７（１９９３））、文献記載の方法に従い合成する（例えば、Bioorg．Med．Chem．Lett．，１９，３９０９−３９１１（２００９）を参照）ことも出来るし、DALTON  Pharma  Services社より市販されている試薬として使用することも出来る。前記一般式（１）に表される化合物としては、例えば、前記の５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）テトラデカ−３−オン（１０−ジンゲロ−ル、１０−gingerol、化合物１）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−ドデカノン（８−ジンゲロ−ル、化合物２）、５−ヒドロキシ−１−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−３−デカノン（６−ジンゲロ−ル、化合物３）が好適に例示出来、該化合物は、ショウガ科の植物、好ましくは、ショウガ科ショウガ属の植物、より好ましくは、ショウガ科ショウガ属ショウガの植物体より得られる植物抽出物に含有される。本発明のショウガ科ショウガ属ショウガの抽出物作製に用いる植物部位としては、特段の限定はないが、より好ましくは、根茎（ショウキョウ）が好適に例示出来る。ショウガ科ショウガ属ショウガは、熱帯アジア原産の世界中で栽培される多年草であり、日本においては、静岡、愛知、岡山等で食用又は生薬等として生産されており、生薬又は抽出物等の形態で市販されている。このため、前記一般式（１）に表される化合物を含有するショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物は、ショウガの根茎（ショウキョウ）を溶媒抽出により得ることも出来る。本発明の実施例においては、株式会社ウチダ和漢薬より日本国産のショウガの根茎（ショウキョウ）を購入し用い、後記製造例１に記載の方法に従い製造されたショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物を使用した。
【００３３】
本発明におけるショウガ科に属する植物より得られる植物抽出物は、日本においては、自生又は生育された植物、漢方生薬原料等として販売される日本産のものを用い抽出物を作製することも出来るし、丸善株式会社などの植物抽出物を取り扱う会社より販売されている市販の植物抽出物を購入し、使用することも出来る。前記植物より得られる抽出物の作製に用いる植物部位には、特段の限定がなされず、全草を用いることが出来るが、勿論、植物体、地上部、根茎部、木幹部、葉部、茎部、花穂、花蕾等の部位のみを使用することも出来、より好ましくは、根茎が好適に例示出来る。抽出に際し、植物体などの抽出に用いる部位は、予め、粉砕或いは細切して抽出効率を向上させるように加工することが好ましい。抽出物製造においては、植物体等の抽出に用いる部位乃至はその乾燥物１質量に対して、溶媒を１〜３０質量部加え、室温であれば数日間、沸点付近の温度であれば数時間浸漬する。浸漬後は、室温まで冷却し、所望により不溶物を除去した後、溶媒を減圧濃縮するなどにより除去することが出来る。しかる後、シリカゲルやイオン交換樹脂を充填したカラムクロマトグラフィ−などで分画精製し、所望の抽出物を得ることが出来る。ここで、本発明の植物より得られる抽出物とは、抽出物自体、抽出物の分画、精製した分画、抽出物乃至は分画、精製物の溶媒除去物の総称を意味する
【００３４】
前記抽出溶媒としては、ショウガ科に属する植物に含有される脂溶性成分を溶解することが出来る溶媒であれば、特段の限定なく適応することが出来、特に好ましくは、脂質可溶性溶媒である、メタノ−ル、エタノ−ル、イソプロピルアルコ−ル、ブタノ−ルなどのアルコ−ル類、１，３−ブタンジオ−ル、ポリプロピレングリコ−ルなどの多価アルコ−ル類、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジエチルエ−テル、テトラヒドロフランなどのエ−テル類、ヘキサン、ペンタン等の炭化水素類等のから選択される１種乃至は２種以上が好適に例示出来る。さらに、ジンゲロ−ル等の脂溶性成分の抽出効率の点からは、５〜４０％（溶量）エタノ−ルが好ましく例示出来る。
【００３５】
本発明のプロトンポンプ阻害剤は、生体膜に存在しプロトンを能動輸送する膜H＋−ATPase、及び／又は、イオンポンプであるNａ＋／K＋−ATPaseと共役的に働きプロトンを受動輸送するNa＋／Ｈ＋交換輸送系等に作用し、細胞又は細胞小器官内におけるプロトン濃度を調節する生体機能分子に作用し、プロトン輸送を阻害することにより細胞又は細胞小器官内における酸性化を誘引するプロトンポンプ阻害作用に優れる。この様な作用は、pH依存的に働くイオンチャネル、酵素（例えば、チロシナ−ゼ等）などの生体機能分子の生物活性又は機能に大きな影響を与える。本発明のプロトンポンプ阻害剤は、細胞又は細胞小器官内を酸性化することによりチロシナ−ゼ酵素活性を低下させ、メラニン産生を抑制するため、美白をはじめとする色素沈着の予防又は改善用に有用である。
【００３６】
本発明のプロトンポンプ阻害剤は、プロトンポンプ阻害作用（細胞又は細胞小器官内における酸性化作用）、並びに、プロトンポンプ阻害作用によるメラニン産生抑制作用、標的部位への集積性及び選択性に優れ、高い安全性及び安定性を有するために、化粧料（但し、医薬部外品を含む）などへの使用が好ましい。この様な効果を奏するためには、本発明のプロトンポンプ阻害剤を皮膚外用剤に配合する場合の含有量としては、前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩から選択される１種乃至は２種以上を、総量として皮膚外用剤全量に対し、０．０００００１質量％〜１０質量％、より好ましくは、０．００００１質量％〜５質量％、さらに好ましくは、０．００１質量％〜３質量％含有されることが好ましい。これは、プロトンポンプ阻害作用を有する前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩、さらには、ショウガ科に属する植物より得られる抽出物の含有量が少なすぎると、細胞内又は細胞小器官内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）によるチロシナ−ゼ酵素の活性低下及びメラニン産生抑制作用を奏さない場合が存し、多すぎても、プロトンポンプ阻害作用が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。
【００３７】
＜本発明のプロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤＞
本発明の皮膚外用剤は、前記一般式（１）に表される化合物、その異性体及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩からなるプロトンポンプ阻害剤を含有することを特徴とする。本発明のプロトンポンプ阻害剤としては、細胞又は細胞小器官内においてプロトン濃度を調節する生体機能分子に作用することによりプロトン濃度を調節する（細胞又は細胞小器官内を酸性化する）作用を有する物質であれば、特段の限定なく適応することが出来る。具体的には、生体膜に存在し能動的なプロトン輸送を担う膜H＋−ATPaseのみならず、Na＋／K＋−ATPase等のイオンポンプと共役的に働き受動的なプロトン輸送を担うNa＋／H＋交換輸送体等の生体機能分子に作用しプロトン濃度を調節する物質を包含する。本発明のプロトンポンプ阻害剤の内、特に好ましいものとしては、後述するメラノサイト内の酸性化度を指標とする「メラノサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討」において、メラノサイト内の酸性化作用を有するプロトンポンプ阻害剤が好適に例示出来る。尚、本発明のメラノサイト内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を有する物質とは、後述するメラノサイト内の酸性化を指標とする「メラノサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討」において、蛍光顕微鏡による目視観察により、pH感受性蛍光色素の発色強度の増強が認められる物質を意味する。また、本発明のプロトンポンプ阻害剤は、単純な化学物質、生薬及び動植物からの抽出物とその分画精製物などの混合組成物のいずれでもよい。本発明の皮膚外用剤には、前記プロトンポンプ阻害剤を、唯１種を含有させることも出来るし、２種以上を組み合わせて含有させることも出来る。本発明の皮膚外用剤は、前記のプロトンポンプ阻害剤を配合することにより、美白、しみ、くすみをはじめとする色素関連異常疾患に関する予防又は治療効果を発揮する。
【００３８】
本発明の皮膚外用剤においては、前記必須成分以外に、通常化粧料で使用される任意成分を含有することが出来る。この様な任意成分としては、スクワラン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックスなどの炭化水素類、ホホバ油、カルナウバワックス、オレイン酸オクチルドデシルなどのエステル類、オリ−ブ油、牛脂、椰子油などのトリグリセライド類、ステアリン酸、オレイン酸、レチノイン酸などの脂肪酸、オレイルアルコ−ル、ステアリルアルコ−ル、オクチルドデカノ−ル等の高級アルコ−ル、スルホコハク酸エステルやポリオキシエチレンアルキル硫酸ナトリウム等のアニオン界面活性剤類、アルキルベタイン塩等の両性界面活性剤類、ジアルキルアンモニウム塩等のカチオン界面活性剤類、ソルビタン脂肪酸エステル、脂肪酸モノグリセライド、これらのポリオキシエチレン付加物、ポリオキシエチレンアルキルエ−テル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤類、ポリエチレングリコ−ル、グリセリン、１，３−ブタンジオ−ル等の多価アルコ−ル類、増粘・ゲル化剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、色剤、防腐剤、粉体等を含有することができる。製造は、常法に従い、これらの成分を処理することにより、困難なく、為しうる。
【００３９】
これらの必須成分、任意成分を常法に従って処理し、ロ−ション、乳液、エッセンス、クリ−ム、パック化粧料、洗浄料などに加工することにより、本発明の皮膚外用剤は製造できる。皮膚に適応させることの出来る剤型であれば、いずれの剤型でも可能であるが、有効成分が皮膚に浸透して効果を発揮することから、皮膚への馴染みの良い、ロ−ション、乳液、クリ−ム、エッセンスなどの剤型がより好ましい。
【００４０】
以下に、実施例をあげて、本発明について更に詳細に説明を加えるが、本発明がかかる実施例にのみ、限定されないことは言うまでもない。
【実施例１】
【００４１】
＜製造例１： 本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物、及び、前記一般式（１）に表される化合物（化合物１、化合物２、化合物３）の単離精製方法＞
本発明のショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）より得られる植物抽出物の製造方法を示す。本抽出物は、ショウガZingiber officinale Roscoe( Zingiberaceae ) の根茎をエタノールに浸漬し製造した。具体的には、ショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）を粗粉末にしたもの２００ｇに、薄めたエタノール（３７〜５０％）約６００ｍLを加え、時々かき混ぜながら可溶性成分が充分に溶けるまで放置し、布ごしし、残留物を薄めたエタノール（３７〜５０％）少量で洗い、圧搾し、浸出液及び洗液をあわせ、２日間放置し、濾過し、さらに薄めたエタノール（３７〜５０％）を加え、本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物全量１０００ｍLを製造した。本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物は、上記の製造例に記載の方法に準じ製造することも出来るし、丸善株式会社、一丸ファルコス株式会社などにより市販されている抽出物を購入し、使用することも出来る。
前記一般式（１）に表される化合物の内、化合物１〜３に関し単離精製を行った。市販のショウキョウ（乾燥品、刻み、ウチダ和漢薬）１．８ｋｇを９リットルのメタノール中で２時間加熱還流抽出を２回行い、ろ過後２回分の濾液をあわせたものを減圧下濃縮、乾燥し、ショウキョウメタノールエキス１５９ｇを得た。ショウキョウメタノールエキス１５９ｇを１０％の水を含んだメタノール溶液に溶解させ、ｎ−ヘキサンで液液分配抽出を行い、得られたｎ−ヘキサン画分を減圧下濃縮・乾燥し、ｎ−ヘキサンエキス６１．８ｇを得た。ｎ−ヘキサンエキス６１．８ｇをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（Fuji Silysia PSQ100B、６００ｇ）に付し、ｎ−ヘキサンと酢酸エチルの混合溶液の比率を変えながら溶出させ、２８のフラクションに分画した。このうち２０番目のフラクション４ｇをさらにTSK-gel ODS-80Ts（東ソー株式会社）カラムを装着した分取ＨＰＬＣにて分画、精製を行い、化合物１〜３を得た。さらに、前記化合物１〜３に関しては、試薬メーカーより購入した１０−ジンゲロール（化合物１、ChromaDex Inc.）、８−ジンゲロール（化合物２、ChromaDex Inc.）及び６−ジンゲロール（化合物３、和光純薬工業株式会社）を標準品として用い、例えば、Journal of Cromatography B，８５６，４１−４７（２００７）に記載の高速液体クロマトグラフィーにより保持時間を比較し、化合物１〜３であることを確認した。
【実施例２】
【００４２】
＜試験例１：  メラノサイト内酸性化検出（プロトンポンプ阻害作用）検討＞
前記の方法に従い得られた化合物１〜３、本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物に関し、以下に記載の手順に従い、メラノサイト内酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）検出を行った。ヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を４ウェルLab-Tek chamber slide（Thormo Fisher Scientific社）に１００００cells／cm２播種し、翌日、評価物質（最終濃度：  化合物１  １×１０−３（w/v％）、ショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物  ０．００１（v/v％））を含有する培地  ０．５ｍＬ／wellに交換し、３０分培養した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製した。その後、Lysosensor１８９（モレキュラ−プロ−ブ社：最終濃度１μM）を加え、１５分間培養した。培養終了後、PBSにて洗浄し、４％パラホルムアルデヒドで室温１５分固定を行った。その後、スライドガラスでサンプルを封入し、蛍光顕微鏡（カ−ルツァイツ社）にて観察した。結果を図1および図２に示す。評価物質無処理のコントロ−ルに比較し、評価物質処理によりLysosensor１８９の蛍光強度（緑色）が増強していれば、ヒト正常メラノサイト内の酸性化が亢進したと考えられる。
【００４３】
図１及び図２の結果より、コントロ−ルでは、酸性化度を示す蛍光発色強度は弱く、一方、化合物１及び本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物は、いずれも蛍光強度は増強している。図１及び図２の結果より、化合物１、本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる抽出物は、顕著なメラノサイト内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示すことがわかった。
【実施例３】
【００４４】
＜試験例２：  本発明のプロトンポンプ阻害剤である植物抽出物、化合物１〜３のメラニン産生抑制作用の検討＞
前記の化合物１〜３、本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物に関し、以下に記載の方法に従い、メラニン産生抑制作用を評価した。同時に、陽性対象としてハイドロキノンを用い、メラニン産生抑制作用を評価した。２４穴プレ−トにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５００（cells/ｃｍ２）播種する。翌日、評価物質を含有する培地  ０．５（mL／well）に交換し、０．２５（μCi）２−[２−１４C]チオウラシル（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を添加し培養を継続した。播種４日後、培地を除去しPBSで１回プレ−トを洗浄した後、細胞生存率を評価するため生細胞数測定試薬SF（ナカライテスク社）溶液を添加した培地に交換し、３７℃、３時間呈色反応を行った。反応後、４５０（nm）の吸光度をマイクロプレ−トリ−ダ−Benchmark  Plus（Bio-Rad Laboratories）を用い測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する評価物質を含むサンプルの吸光度の百分率を求め細胞生存率とした。  メラニン量測定のため吸光度測定後、PBSで１回プレ−トを洗浄し、TCAを添加し、細胞を溶解した後、蒸留水  を加え溶液をバイアルに移した。氷上に放置後、１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。再度、各バイアルに１０％ＴＣＡ  ５００（μＬ）を添加し、氷上１５分間放置した。１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。残渣にアクアゾ−ル−２（パ−キンエルマ−社）  １（ｍＬ）を添加し、液体シンチレ−ションカウンタ−  ＬＳＣ−６１００（アロカ社製）にて放射線量を測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する評価物質を含むサンプルの放射線量の百分率を求めメラニン量（％）とした。メラニン産生量の５０％阻害濃度（ＩＣ５０値）は、細胞毒性の認められない範囲でＳＡＳ software version 9.1.3（SAS  Institute Inc.）を用い算出した。結果を表１及び表２に示す。
【００４５】
【表１】
0005590921.tif 000010
【００４６】
【表２】
0005590921.tif 000011
【００４７】
本発明の前記一般式（１）に表される化合物（化合物１〜３）及びショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物は、細胞毒性を示さない濃度において顕著なメラニン産生抑制作用を示した。前記化合物１〜３及びショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物のメラニン産生抑制作用は、プロトンポンプ阻害作用を介し発現するものであることが判った。また、本発明の前記一般式（１）に表される化合物（化合物１〜３）及びショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物が示すメラニン産生抑制作用は、前記のメラノサイト内酸性化検出（プロトンポンプ阻害作用）に特異的に作用することによるものであると考えられる。
【実施例４】
【００４８】
＜製造例２：  本発明のプロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤の製造＞
表３及び表４に示す処方に従って、本発明の皮膚外用剤である、エッセンス化粧料を作製した。即ち、イ、ロ及びハの成分をそれぞれ７５℃に加熱し、イにロを徐々に加え乳化し、更に、ハを加え中和、増粘させ、攪拌冷却してエッセンスエマルション（化粧料）を得た。また、表３の処方成分中、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」を「アルブチン」に置換した比較例１、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」を水に置換した比較例２を作製した。
【００４９】
【表３】
0005590921.tif 000012
【００５０】
【表４】
0005590921.tif 000013
【実施例５】
【００５１】
＜製造例３： 本発明の皮膚外用剤の製造例２＞
表５及び表６に示す処方に従って、本発明の皮膚外用剤であるエッセンス化粧料を作製した。即ち、イ、ロ及びハの成分をそれぞれ７５℃に加熱し、イにロを徐々に加え乳化し、更に、ハを加え中和、増粘させ、攪拌冷却してエッセンスエマルション（化粧料）を得た。
【００５２】
【表５】
0005590921.tif 000014
【００５３】
【表６】
0005590921.tif 000015
【実施例６】
【００５４】
表７及び表８に示す処方に従って、本発明のプロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤（ロ−ション化粧料）を作製した。即ち、処方成分を８０℃で攪拌し、可溶化し、しかる後に、攪拌下冷却して、ロ−ション化粧料を得た。
【００５５】
【表７】
0005590921.tif 000016
【００５６】
【表８】
0005590921.tif 000017
【実施例７】
【００５７】
＜試験例３：  ヒトにおける紫外線による色素沈着抑制効果＞
前記実施例に従い製造された化粧料１〜４、比較例１及び比較例２の化粧料を用いて、色素沈着抑制効果を調べた。自由意思で参加したパネラ−の両上腕内側部に１．５ｃｍ×１．５ｃｍの部位を上下２段に分け、合計７ヶ所設け、最少紅斑量（１ＭＥＤ）の紫外線照射を１日１回、３日連続して３回照射した。照射終了後１日より、１日１回２８日連続してサンプル５０μLを塗布した。１部位は無処置部位とした。塗布終了２４時間後に色彩色差計（ＣＲ-３００、コニカミノルタ株式会社）にて各試験部位の皮膚明度（Ｌ＊値）を測定し、無処置部位のＬ値に対するΔＬ＊値を算出した。Ｌ＊値は、色素沈着の程度が強いほど低い値となる。従って、ΔＬ＊値が大きい程、色素沈着が抑制されたと判断することができる。結果を表９に示す。これにより、本発明の皮膚外用剤である化粧料１〜４及び比較例１は、色素沈着抑制効果を示すことが分かる。また、化粧料１〜４の色素沈着抑制効果は、アルブチンを配合した比較例１に比べ優れていた。これは、化粧料１〜４に含有される前記プロトンポンプ阻害剤のメラニン産生抑制作用によると考えられる。
【００５８】
【表９】
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【産業上の利用可能性】
【００５９】
本発明は、美白用の化粧料などに応用出来る。
【図１】
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【図２】
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