(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端開口側からシール面とシール面の外径よりも大きい外径を有する雄ネジ部が順次形成された内側に流体が通過するホースと、
このホースの前記雄ネジ部と螺合可能なナット部材と、
このナット部材を回転自在、かつ脱落しない状態で装着しており、前記ホースの先端部を前記ナット部材を介して挿入可能な挿入口が形成された管継手本体と、
前記ホース先端側外周面又は前記管継手本体の前記挿入口内周面に配設され前記ホースの前記シール面と前記管継手本体の前記挿入口内周面とをシールする軸シール材と、
を備え、
前記ホースの先端を前記挿入口に挿入させたホース仮嵌装の状態で前記ナット部材を回転させ、このナット部材の雌ネジ部と前記ホースの雄ネジ部とを螺合させることにより、前記軸シール材を介した状態で前記ホースと前記管継手本体とが接続されていることを特徴とする管継手構造。
【請求項２】
前記軸シール材は、前記ホース先端側又は前記管継手本体の挿入口側であって、前記ホース仮嵌装の状態ではシール機能が発揮できない位置に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の管継手構造。
【請求項３】
前記ナット部材の開口始端と前記雌ネジ部の始端との間に、前記ホースの前記雄ネジ部の外径よりも大径のガイド部を形成し、このガイド部により、前記ホースが当該ナット部材及び前記管継手本体の挿入口と同軸となるように、前記ホース仮嵌装の状態におけるホース姿勢を規制可能としたことを特徴とする請求項１又は２に記載の管継手構造。
【請求項４】
前記ホースには環状弾性部材が取付けられており、当該環状弾性部材の取付位置を、前記ナット部材の雌ネジ部と前記ホースの雄ネジ部とを螺合させて行き、前記ホースと前記管継手本体との接続が完了したときに前記ナット部材の開口始端と面一状態となる位置、あるいは当該開口始端から潜り込んだ位置としたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の管継手構造。
【請求項５】
前記ホースの先端部外周面と前記管継手本体の挿入口との間に、それぞれ互いに嵌合する異形部を形成したことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の管継手構造。
【請求項６】
前記ナット部材と前記ホースとの螺合が完了して、前記管継手本体と前記ホースとが接続完了したときにのみ作用する弛み防止機構を備え、
この弛み防止機構は、
前記ホースの先端部分の外周面に形成された溝部及び多角形の面と、
前記ナット部材に形成された雌ネジ部と前記ホースに形成された雄ネジ部とが螺合し、前記ナット部材の回転が停止する位置でのみ前記溝部と嵌合する爪部と、前記多角形の面を回転しないよう規制する立面部と、前記爪部と前記立面部の収縮、拡開を行う弾性平面部と、前記弾性平面部に設けられた支点部とを有するプレート部材と、
このプレート部材を保持するとともに、当該プレート部材の外周端面に当接するカム部が形成され、かつ前記ナット部材と係合して当該ナット部材周りに回転可能としたホルダー部材と、
前記ナット部材に設けられ、前記プレート部材の支点部と嵌合する凹部又は凸部と、を備え、
前記ナット部材に形成された雌ネジ部と前記ホースに形成された雄ネジ部とが螺合完了したときに前記ホルダー部材を回転させると、前記カム部により前記プレート部材の爪部並びに立面部を軸中心方向へ収縮させる一方、前記雄ネジ部と雌ネジ部との螺合を解除するときに逆回転させると、前記カム部により前記プレート部材の爪部並びに立面部を拡開させて当該爪部と前記溝部との嵌合を解除するとともに、前記多角形の面の回転規制についても解除することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の管継手構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体用の管継手構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、湯水を吐出する水栓と、給水配管及び給湯配管に設けられた止水栓とをフレキシブルホースを介して接続するために用いられる管継手があり、かかる管継手において、極めて簡単に結合・離脱を行うことのできる、所謂「ワンタッチカプラー式」の管継手が知られている。
【０００３】
例えば、内周にシール材嵌め込み用周溝を形成した雌体と、雄プラグ外周の環状溝に嵌まるロック部材を支持するソケットおよびスリーブと、スリーブを付勢するバネ材と、スリーブとバネ材を覆う外筒とを設け、雌体とソケットとバネ材とスリーブとを順に直列に配置し、外筒にバネ材の収縮時および雄プラグの離脱時にロック部材の移動空間を設けることで雄プラグの結合および離脱を可能としたものがあった（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２９５７６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、水栓と止水栓とを接続するフレキシブルホースの長さは一定ではなく、水栓と止水栓との位置関係も様々である。そのため、上述したワンタッチカプラー式の管継手を用いた場合において、例えば、短めのフレキシブルホースを強く曲げての管継手の本体部の接続孔に差し込まねばならない場合などには、ホースに大きな反力が発生し、ホース先端のニップルが接続孔の内周面に強く当接した状態となって差し込み時及び引き抜き時の抵抗が大きくなる。
【０００６】
その場合、ロック未完了であるにも拘わらず、シール部材によるシール機能が生起されてしまうことがあり、そのまま使用されてしまう場合があった。このようなロック未完了のままで使用されると、しばらくは問題なく使用できたとしても、ある日突然に噴水のような漏水が発生する虞がある。
【０００７】
特に、流し台のシンク下などのような狭い空間でフレキシブルホースの接続作業を行う場合、不自然な姿勢とならざるを得ないため、手による差し込み力が十分に加えられず、ロック未完了になってしまう危険性が大きい。
【０００８】
そこで、本発明では、流体用の管部材を確実に連結することができ、しかも、連結されていることを容易に確認することのできる管継手構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明では、先端開口側からシール面とシール面の外径よりも大きい外径を有する雄ネジ部が順次形成された内側に流体が通過するホースと、このホースの前記雄ネジ部と螺合可能なナット部材と、このナット部材を回転自在、かつ脱落しない状態で装着しており、前記ホースの先端部を前記ナット部材を介して挿入可能な挿入口が形成された管継手本体と、前記ホース先端側外周面又は前記管継手本体の前記挿入口内周面に配設され前記ホースの前記シール面と前記管継手本体の前記挿入口内周面とをシールする軸シール材と、を備え、前記ホースの先端を前記挿入口に挿入させたホース仮嵌装の状態で前記ナット部材を回転させ、このナット部材の雌ネジ部と前記ホースの雄ネジ部とを螺合させることにより、前記軸シール材を介した状態で前記ホースと前記管継手本体とが接続されている管継手構造とした。
【００１０】
（２）また、本発明は、上記（１）に記載の管継手構造において、前記軸シール材は、前記ホース先端側又は前記管継手本体の挿入口側であって、前記ホース仮嵌装の状態ではシール機能が発揮できない位置に設けられていることを特徴とする。
【００１１】
（３）また、本発明は、上記（１）又は（２）に記載の管継手構造において、前記ナット部材の開口始端と前記雌ネジ部の始端との間に、前記ホースの前記雄ネジ部の外径よりも大径のガイド部を形成し、このガイド部により、前記ホースが当該ナット部材及び前記管継手本体の挿入口と同軸となるように、前記ホース仮嵌装の状態におけるホース姿勢を規制可能としたことを特徴とする。
【００１２】
（４）また、本発明は、上記（１）〜（３）のいずれかに記載の管継手構造において、前記ホースには環状弾性部材が取付けられており、当該環状弾性部材の取付位置を、前記ナット部材の雌ネジ部と前記ホースの雄ネジ部とを螺合させて行き、前記ホースと前記管継手本体との接続が完了したときに前記ナット部材の開口始端と面一状態となる位置、あるいは当該開口始端から潜り込んだ位置としたことを特徴とする。
【００１３】
（５）また、本発明は、上記（１）〜（４）のいずれかに記載の管継手構造において、前記ホースの先端部外周面と前記管継手本体の挿入口との間に、それぞれ互いに嵌合する異形部を形成したことを特徴とする。
【００１４】
（６）また、本発明は、上記（１）〜（５）のいずれかに記載の管継手構造において、前記ナット部材と前記ホースとの螺合が完了して、前記管継手本体と前記ホースとが接続完了したときにのみ作用する弛み防止機構を備え、この弛み防止機構は、前記ホースの先端部分の外周面に形成された溝部及び多角形の面と、前記ナット部材に形成された雌ネジ部と前記ホースに形成された雄ネジ部とが螺合し、前記ナット部材の回転が停止する位置でのみ前記溝部と嵌合する爪部と、前記多角形の面を回転しないよう規制する立面部と、前記爪部と前記立面部の収縮、拡開を行う弾性平面部と、前記弾性平面部に設けられた支点部とを有するプレート部材と、このプレート部材を保持するとともに、当該プレート部材の外周端面に当接するカム部が形成され、かつ前記ナット部材と係合して当該ナット部材周りに回転可能としたホルダー部材と、前記ナット部材に設けられ、前記プレート部材の支点部と嵌合する凹部又は凸部と、を備え、前記ナット部材に形成された雌ネジ部と前記ホースに形成された雄ネジ部とが螺合完了したときに前記ホルダー部材を回転させると、前記カム部により前記プレート部材の爪部並びに立面部を軸中心方向へ収縮させる一方、前記雄ネジ部と雌ネジ部との螺合を解除するときに逆回転させると、前記カム部により前記プレート部材の爪部並びに立面部を拡開させて当該爪部と前記溝部との嵌合を解除するとともに、前記多角形の面の回転規制についても解除することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
第１の発明によれば、ホースの先端を前記挿入口に挿入させたホース仮嵌装の状態で前記ナット部材を回転させ、このナット部材の雌ネジ部と前記ホースの雄ネジ部とを螺合させることにより、軸シール材を介した状態でホースと継手本体とが接続された構造となっているため、ホースを差込んでロックに至るまでの間、ホースを保持する作業者の握力と差込みの力を、螺合による強力な推進力でアシストすることができ、例えばフレキシブルホースに反力が生じても、その反力の影響を低減して、小さな力で接続することが可能となる。このように、作業者が自身の手でナット部材を回転させて接続するので、ホースを継手本体の挿入孔に仮嵌装した状態、すなわち、ロック未完了の状態で接続を完了することがない。しかも、 ナット部材の締め付けを容易にできる。さらに、ナット部材の締め付けが不完全の場合でも、シール力は一定であり、軸シール材の応力緩和による漏水が発生することもない。
【００１６】
また、第２の発明によれば、軸シール材は、ホース仮嵌装の状態ではシール機能が発揮できない位置に設けられているため、ホースの雄ネジ部がナット部材に形成された雌ネジ部と螺合し始めて軸シール材が機能することになる。したがって、この時点で通水された場合は継手本体から漏水するため、漏水の有無によって接続状態を確認する竣工前の耐圧検査などにおいて、ロック未完了の不具合を容易に発見することが可能となる。
【００１７】
また、第３の発明によれば、ガイド部によって、ホースがナット部材及び管継手本体の挿入口と同軸となるように、ホース仮嵌装の状態におけるホース姿勢を規制可能としているため、ホースを差込んだときにはホースの雄ネジ部とナット部材の雌ネジ部とが円滑に螺合でき、しかも、ホース先端部をガイド部と継手本体の挿通孔の２個所で保持することになるため、螺合時の抵抗を減じてホースと継手本体との接続が楽に行えるようになる。
【００１８】
また、第４の発明によれば、ホースに取付けられた環状弾性部材による摩擦力でホースの抜け防止になるとともに、環状弾性部材が見えなくなったところが接続完了の位置となるため、接続が完了したことを目視により容易に確認することができる。
【００１９】
また、第５の発明によれば、例えばローレットやスプライン加工などの異形部によって、ナット部材による螺合作業の際にもホースが捩じれたりすることがないため、継手本体とホースとの接続作業の作業性を向上させることができる。
【００２０】
さらに、第６の発明によれば、ナット部材とホースとの螺合が完了して、継手本体とホースとが接続完了したときにのみ作用する弛み防止機構により、継手本体とホースとが接続完了した後は、ホースは外れることがなく安全性が高まる。しかも、ナット部材とホースとの螺合が完了しない状態では、ホースの先端部分の外周面に形成された溝部にはプレート部材の爪部が嵌合しないため、ホース接続が未完了であることを容易に認識することができる。さらに、多角形の面でナット部材とホースとの相対運動を停止させることにより、ネジ部による摩擦によらずにネジ弛み防止が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の１実施形態に係る管継手構造を備えた水栓の説明図である。
【図２】同管継手構造の断面視による説明図である。
【図３】同管継手構造におけるガイド部の説明図である。
【図４】同管継手構造におけるホースの連結手順を示す説明図である。
【図５】本発明の変形例に係る管継手構造を示す説明図である。
【図６】本発明の他の実施形態に係る管継手構造を示す説明図である。
【図７】弛み防止機構の解放状態を示す説明図である。
【図８】弛み防止機構のロック状態を示す説明図である。
【図９】ホルダープレートの説明図である。
【図１０】ホルダープレートの説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本実施形態に係る管継手１は、図１に示すように、湯や水を操作レバー５１の操作に応じて吐出可能とした水栓５０と、給水配管５２及び給湯配管５３に設けられた止水栓５４，５４とを、フレキシブルホース２，２を介して接続するために用いられており、フレキシブルホース２の一端と止水栓５４との間に介設されている。図中、符号５５で示すものは水栓本体であり、先端に吐水口を設けたスパウト５６を備えている。
【００２３】
管継手１は、図２及び図３に示すように、実質的には管継手本体４と、これに装着されたナット部材３とから構成されるが、管継手構造としては、接続対象となるフレキシブルホース２（以下、単に「ホース２」とする。）の先端部に形成した雄ネジ部２１と、ホース２の先端側外周面又は管継手本体４の挿入口４１内周面に配設される軸シール材としての第１のＯリング（オーリング）５の存在が重要となっている。
【００２４】
すなわち、図示するように、本実施形態に係る管継手構造は、先端部となるニップル２０に雄ネジ部２１が形成された前述のホース２と、このホース２の雄ネジ部２１と螺合可能なナット部材３と、このナット部材３を回転自在、かつ脱落しない状態で装着しており、ホース２の先端部をナット部材３を介して挿入可能な挿入口４１が形成された管継手本体４と、管継手本体４の挿入口４１の内周面に配設された軸シール材である第１のＯリング５とを備えている。
【００２５】
そして、ホース２の先端をナット部材３に挿通しながら管継手本体４の挿入口４１に挿入させた状態、すなわち、ホース仮嵌装の状態でナット部材３を回転させ、このナット部材３の雌ネジ部３１とホース２の雄ネジ部２１とを螺合させることにより、第１のＯリング５を介した状態でホース２と管継手本体４とが接続される構造となっている。
【００２６】
以下、管継手構造をなす各構成要素について詳述する。ホース２は、可撓性を有するもので、三次元方向へ自由に屈曲可能であり、端部には筒状のニップル２０が取り付けられている。このニップル２０は、テーパ部２２が形成された先端開口側から、管継手本体４に設けられた２つの第１のＯリング５，５に摺接するシール面２３が所定長さで形成されて、このシール面２３に続いて雄ネジ部２１が形成され、この雄ネジ部２１に隣接して環状弾性部材である第２のＯリング２４が取付けられている。なお、この第２のＯリング２４も本実施形態の特徴をなすものであり、これについては後に詳述する。
【００２７】
管継手本体４は、金属製としており、上端面にホース２を挿通するための挿入口４１が形成されるとともに、内側周面には上下２段に第１のＯリング５，５が設けられた上側筒部４ａと、この上側筒部４ａより大径で、止水栓５４側との接続部となるネジ部４２が形成された下側筒部４ｂと、上側筒部４ａと下側筒部４ｂとを繋ぎ、内部に図示しない逆止弁などを収納配設する中間筒部４ｃとから構成されている。なお、ここでは第１のＯリング５を２本設けているが、シール性能を十分に発揮できるのであれば本数を限定するものではない。
【００２８】
また、ナット部材３は、これも金属製であって、管継手本体４の上側筒部４ａを微小の間隙をもって内包できる内径を有し、かつ手回しが可能な程度の外形を有する筒状の胴部３ａと、この胴部３ａに連接され、内周面にホース２の雄ネジ部２１と螺合する雌ネジ部３１が刻設された螺合部３ｂとから形成されている。さらに、管継手本体４の上側筒部４ａの下端近傍に設けられた溝部４ｄに、略Ｃ状に形成した弾性を有する脱落防止金具４３が嵌合し、ナット部材３が管継手本体４から離れる方向に移動しようとすると、脱落防止金具４３が胴部３ａの下端近傍の内側に設けられた座ぐり溝３ｄに当接することによってナット部材３の脱落を防止し、かつ、ナット部材３が管継手本体４の周りを回転自在となるようにしている（図２参照）。
【００２９】
このナット部材３の螺合部３ｂの先端面に形成された開口側には、ホース２を案内するガイド部３２が形成されている。
【００３０】
すなわち、図３に示すように、ナット部材３の開口始端３３と雌ネジ部３１の始端３１ａとの間をなす内周面を、ホース２の雄ネジ部２１の外径ｄよりも微小量だけ大径としたガイド部３２としている。図中、符号Ｄはガイド部３２の直径を示している。
【００３１】
つまり、開口始端３３から、ガイド部３２が形成されるだけの所定の間隔をあけてネジを刻設して雌ネジ部３１が形成されている。かかるガイド部３２により、ホース２の先端を管継手本体４の挿入口４１に挿入させた状態であるホース仮嵌装時には、ホース２は、ナット部材３と管継手本体４の挿入口４１と同軸となるようにその姿勢が規制されることになる。
【００３２】
図４にホース２を管継手１に連結する手順を示しており、以下、実際に本実施形態に係る管継手１にホース２を連結する手順について説明する。
【００３３】
すなわち、図４（ａ）に示すように、先ず、ホース２の先端を、ナット部材３の開口始端３３側から挿通しながら管継手本体４の挿入口４１に挿入してホース仮嵌装状態とする。このとき、ナット部材３の開口始端３３と雌ネジ部３１の始端３１ａとの間には前述したガイド部３２が形成されているため、一般的なナットのように、開口始端からいきなりネジが切られている構造に比べ、ホース２の先端が斜め向きになったりすることなく真っすぐに挿入することができる。
【００３４】
しかも、ホース２を差し込み、ホース２の雄ネジ部２１の始端２１ａがナット部材３の雌ネジ部３１の始端３１ａと当接したときには、ホース２の先端は図示するように、管継手本体４の挿入口４１の開口始端によって支持されている。すなわち、ホース２の先端部をなすニップル２０は、先端が管継手本体４の挿入口４１に、中途部がナット部材３のガイド部３２によって２点支持されて安定した姿勢に保持されている。
【００３５】
そして、この姿勢において、ホース２は、ナット部材３及び管継手本体４の挿入口４１と同軸となっており、ナット部材３を手で回す際にネジの締め付け抵抗が減じられてホース２の雄ネジ部２１とナット部材３の雌ネジ部３１との螺合が極めて円滑になされることになる。
【００３６】
このように、ナット部材３の締め付けが容易に行えるので、ホース２を管継手本体４の挿入口４１に仮嵌装されただけのロック未完了の状態で接続を完了してしまうミスを可及的に減じることができる。
【００３７】
ところで、かかるホース仮嵌装状態では、図４（ａ）に示すように、シール機能は決して発揮されないようになっている。すなわち、第１のＯリング５は、管継手本体４の挿入口４１の近傍において、ホース仮嵌装の状態ではホース２のシール面２３とは当接しない位置に取り付けられているのである。
【００３８】
したがって、ホース接続時に、仮にこのようなホース仮嵌装状態で放置されてしまった場合でも、漏水の有無によって接続状態を確認する竣工前の耐圧検査などにおいて、この時点で通水すると管継手本体４から必ず漏水する（破線参照）ため、ロック未完了という不具合を容易に発見することが可能となる。つまり、あえて漏水させることでロック状態を検知することができるのである。
【００３９】
次いで、ナット部材３を手で回していくと、図４（ｂ）に示すように、ホース２とナット部材３との螺合が進行するが、この状態ではまだシールが完全になされていない。すなわち、ホース２の先端部をなすニップル２０の先端には、摺動時に第１のＯリング５を傷つけたり、大きな抵抗とならないようにテーパ部２２が形成されているが、この状態では、第１のＯリング５はテーパ部２２に接しているだけで、ホース２のシール面２３には十分に当接していないからである。よって、この場合も図４（ａ）と同様に、耐圧検査などにおいて漏水するため、ロック未完了という不具合を発見できる（破線参照）。
【００４０】
さらにホース２とナット部材３との螺合が進み、図４（ｃ）の状態になると、２つの第１のＯリング５，５がいずれもしっかりとホース２のシール面２３と当接しており、十分なシール機能が発揮される。よって、このままでも、現状のシール性だけを考えれば特に問題となることはない。
【００４１】
しかし、この状態では、未だネジ弛みのおそれがあるため、本実施形態では、確実な接続完了となったことを、作業者に視認できるようにしている。
【００４２】
すなわち、ホース２の雄ネジ部２１に隣接して設けた第２のＯリング２４を接続完了の目安となる目印として機能させている。つまり、第２のＯリング２４を、ホース２と管継手本体４との接続が完了したときにナット部材３の開口始端３３と面一状態となる位置、あるいは当該開口始端３３から潜り込んだ位置に設けているのである。
【００４３】
したがって、図４（ｃ）の状態では、未だ第２のＯリング２４がナット部材３の上端から覗いているため、未だ接続完了状態ではないことが分かる。他方、ナット部材３の雌ネジ部３１とホース２の雄ネジ部２１とを螺合させて行き、図４（ｄ）の状態のように、第２のＯリング２４がナット部材３に隠れて見えなくなったときには、ホース２の管継手本体４との接続が完了したことが分かる。そして、この図４（ｄ）の状態では、第２のＯリング２４の弾性でホース２のＯリング溝底面２５とガイド部３２の両方に摩擦力を生じさせてナット部材３の雌ネジ部３１とホース２の雄ネジ部２１との弛みも防止することができる。
【００４４】
ところで、ホース接続作業は、例えば、台所などのシンク下の暗所などで行われることも多いため、ここでは、第２のＯリング２４として、例えば、ピンク色の蛍光材料が配合されたものを用いている。したがって、作業者は、暗所での作業であっても、接続完了状態であることを視認することができる。
【００４５】
次に、図５〜図１０を参照しながら本発明の変形例及び他の実施形態に係る管継手構造について説明する。なお、以下の説明では、上述してきた実施形態と同一の構成要素については同一の符号を用いてその説明は省略する。
【００４６】
図５に示す変形例では、ホース２の先端部分と管継手本体４の挿入口４１との間に、それぞれ互いに嵌合する異形部９を形成している。ここでは、異形部９として、複数の溝が形成されたスプライン加工を施している。したがって、ナット部材３によるネジ締めの際に、ホース２は溝同士が噛合して直進していくことになり、ホース２が捩れたりすることがなく、ホース２と管継手本体４との接続作業における作業性を向上させることができる。なお、スプライン加工に代えてローレット加工を施しても構わない。
【００４７】
また、他の実施形態に係る管継手構造として、図６〜図８に示すように、ナット部材３とホース２との螺合が完了して、管継手本体４とホース２とが接続完了したときにのみ作用する弛み防止機構６を備えた構成とすることができる。なお、図７は図６（ａ）のＩ−Ｉ線における断面図であり、図８は図６（ｂ）のＪ−Ｊ線における断面図である。そして、図６（ａ）及び図７は弛み防止機構６の解放状態（アンロック状態）を示し、図６（ｂ）及び図８は弛み防止機構６のロック状態を示している。
【００４８】
弛み防止機構６は、プレート部材７と、プレート部材７の弾性による収縮、拡開の際の支点部としてプレート部材７の中央に設けられた凸部７４と、ナット部材３に設けられ前記凸部７４と嵌合する凹部３４と、このプレート部材７を保持するホルダー部材８と、ホース２の先端部分の外周面に形成された溝部６１及び六角面６２とから構成されており、ナット部材の凹部３４に凸部７４を嵌合させたプレート部材７をホルダー部材８に保持させた状態で、ナット部材３の上部にホース２の周りに回動自在に装着している。なお、六角面６２は前記多角形の面の一例として提示したものである。また、本実施形態では、支点部を凸部として、支点部と嵌合する箇所を凹部としたが、支点部を凹部、支点部と嵌合する箇所を凸部としてもよい。
【００４９】
プレート部材７は、弾性を有する金属材料により形成され、図７及び図８に示すように、弾性平面部７１，７１を有し、この弾性平面部７１の中央にはプレート部材７の弾性変形の際の支点として凸部７４が設けられ、これら弾性平面部７１，７１に続く部分には、それぞれ立面部７３が立設され、さらにその先には糸切り鋏のように爪部７２，７２が設けられている。そして、ホース２とナット部材３との螺合が完了し、ナット部材３の回転が停止した状態（図６（ｂ）及び図８）において、ホルダー部材８のカム部８２によって外から内に向かう外力が加えられると、ナット部材３に支点を置くプレート部材７がこれら左右一対の立面部７３，７３を、前記六角面６２の左右から挟むように当接させて、ホース２を回転しないよう規制する。（図８）。しかも、各爪部７２は、ナット部材３に形成された雌ネジ部３１とホース２に形成された雄ネジ部２１とが螺合し、ナット部材３の回転が停止する位置でのみ、前記溝部６１と高さ方向の位置が合致して嵌合するようにしている。
【００５０】
一方、ホルダー部材８は、合成樹脂材で形成されており、ナット部材３と係合して当該ナット部材３の周り、すなわちホース２の周りに回転可能に形成されている。また、プレート部材７を収納保持できるように、ホルダー部材８の内部にはプレート保持空間８１が形成されるとともに、このプレート保持空間８１を形成する周壁に、プレート部材７の外周端面７５に外側から当接する三日月状のカム部８２，８２が対向状態に形成されている。
【００５１】
すなわち、本実施形態では、ホース２の先端部分の外周面に形成された溝部６１及び六角面６２と、ナット部材３に形成された雌ネジ部３１とホース２に形成された雄ネジ部２１とが螺合し、ナット部材３の回転が停止する位置でのみ溝部６１と嵌合する爪部７２，７２と、六角面６２を回転しないよう規制する立面部７３，７３とを有するプレート部材７と、このプレート部材７を保持するとともに、外周端面７５、７５に当接するカム部８２，８２が形成され、かつナット部材３と係合して当該ナット部材３の周りに回転可能としたホルダー部材８とを備え、ナット部材３に形成された雌ネジ部３１とホース２に形成された雄ネジ部２１とが螺合完了したときにホルダー部材８を回転させると、カム部８２，８２によりプレート部材７の弾性平面部７１，７１に弾性エネルギーを溜めながら、外周端面７５を押して爪部７２並びに立面部７３を軸中心方向へ収縮させる一方、雄ネジ部２１と雌ネジ部３１との螺合を解除するために逆回転させると、カム部８２，８２が弾性平面部７１，７１の弾性エネルギーを解放させてプレート部材７の爪部７２並びに立面部７３を拡開させることにより当該爪部７２，７２と溝部６１との嵌合を解除するとともに、六角面６２の回転規制についても解除するようにしている。
【００５２】
かかる構成により、ナット部材３に形成された雌ネジ部３１とホース２に形成された雄ネジ部２１とが螺合完了したときに、ホルダー部材８を９０度回転させたロック位置にすると、カム部８２，８２によりプレート部材７の爪部７２並びに立面部７３を軸中心方向へ収縮させる一方、雄ネジ部２１と雌ネジ部３１との螺合を解除するときにやはり９０度逆回転させたアンロック位置にすると、カム部８２，８２によりプレート部材７の爪部７２並びに立面部７３を拡開させて各爪部７２とホース２の溝部６１との嵌合を解除するとともに、六角面６２の回転規制についても解除することで前記ねじの螺合解除ができる状態となる。
【００５３】
このように、弛み防止機構６を備えたことにより、管継手本体４とホース２とが接続完了した後は、ホース２は外れることがないので安全性が高まる。他方、ナット部材とホースとの螺合が完了しない状態では、ホルダー部材８をロック方向に回転させても、ホース２の先端部分の外周面に形成された溝部６１にはプレート部材７の爪部７２，７２が嵌合しないため、ホルダー部材８がロック位置まで到達せず、ホース接続が未完了であることを容易に認識することができる。さらに、六角面６２でナット部材３とホース２との相対運動を停止させているため、ホース２の雄ネジ部２１及びナット部材３の雌ネジ部３１による摩擦によらずにネジ弛み防止が可能となる。
【００５４】
また、図７〜図１０に示すように、ホルダー部材８の周壁に、片持ち支持されるとともに、先端に凸部８３が形成された爪体８４を形成する一方、ナット部材３の上側外周面には、ロック位置とアンロック位置とで前記凸部８３が入り込む凹部３４を少なくとも２個以上形成している。したがって、ホルダー部材８を手で回転させたときに、そのクリック感で９０度回したことを容易に認識することができる。
【００５５】
しかも、ここでは、浅い凹部３４ａと深い凹部３４ｂとを９０度ずらして設け、ホース２の管継手本体４への接続作業が完了してホルダー部材８をロック位置まで回転させると、ホルダー部材８の周壁に形成された爪体８４の凸部８３はナット部材３の浅い凹部３４ａに入り込み、一方、アンロック位置では深い凹部３４ｂに入り込むようにしている。
【００５６】
そのため、図８に示すように、ロック位置では凸部８３が所定の高さだけ周壁から突き出ることになり、ホルダー部材８がアンロック位置にある場合は、図７に示すように、凸部８３はナット部材３の深い凹部３４ｂに入り込むため、周壁から突き出ることがない。よって、作業者は、爪体８４がホルダー部材８の外周面から突き出ているか否かを指先による触覚で、あるいは目による視覚で認識することにより、ホース接続作業の完了を確認することができる。
【００５７】
なお、凹部３４の深さと、ホルダー部材８のロック位置とアンロック位置との対応関係は必ずしも上述した通りに限定されず、ロック位置に深い凹部３４ｂを、アンロック位置には浅い凹部３４ａを対応させてもよい。また、必ずしもクリック感が必要でない場合は、凹部３４を浅いものと深いものとに区分せず、ロック位置あるいはアンロック位置のいずれかのときに凹部３４に爪体８４の凸部８３が入り込むようにしてもよい。
【００５８】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上述してきた各実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
【符号の説明】
【００５９】
１    管継手
２    フレキシブルホース
３    ナット部材
４    管継手本体
５    第１のＯリング（軸シール材）
６    弛み防止機構
７    プレート部材
８    ホルダー部材
２１    雄ネジ部
２４    第２のＯリング（環状弾性部材）
３１    雌ネジ部
３２    ガイド部
６１    溝部
６２    六角面
７１    弾性平面部
７２    爪部
７３    立面部
７５    外周端面
８２    カム部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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