(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のディスプレイを有する第１のモジュールおよび第２のディスプレイを有する第２のモジュールを備えるデュアルモジュールポータブルデバイスであって、
前記デュアルモジュールポータブルデバイスは、前記デュアルモジュールポータブルデバイスの決定された位置に関連するユーザインターフェースを前記第１のディスプレイおよび前記第２のディスプレイに表示し、および同時実行される相互に通信可能な異なる実行アプリケーションを前記第１のディスプレイおよび前記第２のディスプレイにそれぞれ表示し、
前記第１のモジュールは、
前記第１のモジュールの第１の動きを検出し、
前記検出された第１の動きに少なくとも部分的に基づいて、第２のモジュールに対する相対的な第１の位置を決定し、
前記第１の位置および前記第１の動きの少なくとも１つに関連する第１の動作を決定し、
前記第１のモジュールにおいて前記第１の動作を実行する
ように構成され、
前記第２のモジュールは、
前記第２のモジュールの第２の動きを検出し、
前記検出された第２の動きに少なくとも部分的に基づいて、前記第１のモジュールに対する相対的な第２の位置を決定し、
前記第２の位置および前記第２の動きの少なくとも１つに関連する第２の動作を決定し、
前記第１のモジュールおよび前記第２のモジュールの少なくとも１つにおいて前記第２の動作を実行する
ように構成され、
前記実行される前記第１の動作が、
前記ユーザインターフェースの第１のディスプレイを拡大表示することと、
前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを縮小表示することと、
前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを回転させることと、
の少なくとも１つを備える、
ことを特徴とするデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項２】
前記第１のディスプレイおよび前記第２のディスプレイは、マルチタッチディスプレイであることを特徴とする請求項１に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項３】
前記第１のモジュールは、ビデオストリームを通信するように構成される音声サービスおよびデータサービスの少なくとも第１の部分を提供するようにさらに構成され、
前記第２のモジュールは、オーディオストリームを通信するように構成される前記音声サービスおよびデータサービスの少なくとも第２の部分を提供するようにさらに構成される
ことを特徴とする請求項１に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項４】
前記第１のモジュールは、少なくとも１つの第１の加速度計を備え、および
前記少なくとも１つの第１の加速度計から第１の読込値を受信し、
前記受信した第１の読込値を前記第２のモジュールに無線で通信するようにさらに構成され、
前記第２のモジュールは、少なくとも１つの第２の加速度計を備え、および
前記少なくとも１つの第２の加速度計から第２の読込値を受信し、
前記受信した第２の読込値を前記第１のモジュールに無線で通信するようにさらに構成される
ことを特徴とする請求項１に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項５】
前記第１のモジュールは、
前記第２のモジュールから前記第２の読込値を無線で受信し、
前記受信した第２の読込値および前記第１の位置に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のモジュールまでの近接距離を算出するようにさらに構成され、
前記第２のモジュールは、
前記第１のモジュールから前記第１の読込値を無線で受信し、
前記受信した第１の読込値および前記第２の位置に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のモジュールまでの近接距離を算出するようにさらに構成されることを特徴とする請求項４に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項６】
前記第１のモジュールは、前記算出された前記第２のモジュールまでの近接距離に基づいて前記第１の動作を決定するように構成され、
前記第２のモジュールは、前記算出された前記第１のモジュールまでの近接距離に基づいて前記第２の動作を決定するように構成される
ことを特徴とする請求項５に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項７】
前記第１のモジュールは、前記算出された前記第２のモジュールまでの近接距離および前記第１の位置の少なくとも１つに基づいて、ユーザインターフェースの少なくとも第１の部分を表示するようにさらに構成され、
前記第２のモジュールは、前記算出された前記第１のモジュールまでの近接距離および前記第２の位置の少なくとも１つに基づいて、前記ユーザインターフェースの少なくとも第２の部分を表示するようにさらに構成される
ことを特徴とする請求項５に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項８】
前記第１のモジュールおよび前記第２のモジュールは、磁力を介して結合モジュールを形成するために、互いに物理的に結合されるように設計されていることを特徴とする請求項１に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項９】
前記結合モジュールは、前記第１のディスプレイおよび前記第２のディスプレイから成る連続的なディスプレイを形成することを特徴とする請求項８に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項１０】
前記結合モジュールは、前記結合モジュールのフロントサイドに前記第１のディスプレイを備え、前記結合モジュールのバックサイドに前記第２のディスプレイを備えることを特徴とする請求項８に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項１１】
前記第１のモジュールは、少なくとも１つのオブジェクトを表示するようにさらに構成され、前記第２のモジュールは、前記少なくとも１つのオブジェクトに対する文脈データを表示するように構成されることを特徴とする請求項８に記載のデュアルモジュールポータブルデバイス。
【請求項１２】
第１のディスプレイを有する第１のモジュールおよび第２のディスプレイを有する第２のモジュールを備えるデュアルモジュールデバイスを動作させる方法であって、
前記方法は、
ユーザインターフェースを前記第１のディスプレイおよび前記第２のディスプレイに表示するステップであって、前記ユーザインターフェースは、前記デュアルモジュールデバイスの決定された位置に関連し、および同時実行される相互に通信可能な異なる実行アプリケーションを備える、ステップと、
前記デュアルモジュールデバイスの前記第２のモジュールに相対する、前記デュアルモジュールデバイスの前記第１のモジュールの第１のポジションを決定するステップと、
前記第１のポジションに関連する前記ユーザインターフェースの第１のセグメントを提供するために、前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを修正するステップと、
前記デュアルモジュールデバイスの前記第１のモジュールに相対する、前記デュアルモジュールデバイスの前記第２のモジュールの第２のポジションを決定するステップと、
前記第２のポジションに関連する前記ユーザインターフェースの第２のセグメントを提供するために、前記ユーザインターフェースの前記第２のディスプレイを修正するステップと、
を備え、
前記デュアルモジュールデバイスの前記第２のモジュールに相対する前記デュアルモジュールデバイスの前記第１のモジュールの動きを検出するステップと、
前記動きを検出することに応答して前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを操作するステップと、
をさらに備え、
前記動きを検出することに応答して前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを操作するステップは、
前記ユーザインターフェースの第１のディスプレイを拡大表示することと、
前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを縮小表示することと、
前記ユーザインターフェースの前記第１のディスプレイを回転させることと、
の少なくとも１つを備えることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デュアルモジュール型ポータブルデバイスに関連する。
【背景技術】
【０００２】
マルチタッチ方式は、携帯型デバイスと相互に作用する一般的な方法となってきている。しかしながら、携帯型デバイスで機能することが困難な相互作用の種類が、まだ多く存在する。その主な原因は、制限された画面領域であること及び小さなデバイス形態であることである。例えば、ドラッグアンドドロップ操作は、ほとんどの携帯型デバイスでは、困難又は不可能である。１人より多い人が、１つのデバイス上の情報を同時に見ることも、困難である。
【発明の概要】
【０００３】
この「発明の概要」は、下記の詳細な説明においてさらに詳述される概念のうちの選択された幾つかを、簡易化した形態で説明するために、提供される。この「発明の概要」は、「特許請求の範囲」に記載された発明の重要な特徴や本質的な特徴を特定することを意図しない。この「発明の概要」はまた、「特許請求の範囲」に記載された発明の範囲を制限するのに用いられることも、意図していない。
【０００４】
デュアルモジュール型ポータブルデバイスが、提供される。デュアルモジュール型ポータブルデバイスの第１のモジュールの動きが検出される。検出された動きの少なくとも部分的に基づき、前記第１のモジュールのポジションが、ポータブルデバイスの第２のモジュールに対して決定される。第１のモジュールの相対的なポジションが決定されると、その相対的なポジションに関連するユーザインターフェースの一部が、第１のモジュールに表示される。
【０００５】
上記の概略的な説明と下記の詳細な説明は共に、例示的なものであり、及び説明の都合上記載したものである。従って、上記概略的な説明と下記の詳細な説明（発明を実施するための形態）は、限定的なものと解釈されるべきではない。また、幾つかの特徴や変形例を、本明細書に記載された特徴や変形例に加えてもよい。例えば、実施形態は、下記の詳細な説明に記載された様々な特徴の組み合わせ（コンビネーション）やサブコンビネーションに向けることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
添付図面は、本開示の中に組み込まれており、及び本開示の一部の構成をしており、本発明の様々な実施形態を示している。
【０００７】
【図１】１つのオペレーティング環境を示す図である。
【図２】他のオペレーティング環境を示す図である。
【図３】さらに他のオペレーティング環境を示す図である。
【図４】デュアルモジュール型ポータブルデバイスのオペレーティング方法を示すフローチャートを示す図である。
【図５】コンピューティングデバイスを含むシステムのブロック図を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
下記の詳細な説明は、添付図面を参照して説明される。同一又は類似の要素を表すために、添付図面と下記の詳細な説明では可能な限り同じ参照番号が使用される。本発明の実施形態を説明するが、変形、調節、その他の実装もまた可能である。例えば、置換、追加又は変形が図示された要素になされてもよいし、本明細書に記載された方法は、当該開示された方法のステージの置換、ステージの並び替え、又はステージの追加によって変形されてもよい。従って、下記の詳細な説明は本発明を限定しない。代わりに、本発明の適切な範囲は特許請求の範囲によって定義される。
【０００９】
図１は、１つのオペレーティング環境を示した図である。図１に示されているように、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂとを含むことができる。第１のモジュール１００Ａ又は第２のモジュール１００Ｂは、図５に基づいて下記により詳細に説明されるコンピューティングデバイス５００を含んでいてよい。第１のモジュール１００Ａ又は第２のモジュール１００Ｂは、限定されるものではないが、米国特許出願第１２／４０７，０５８号、発明の名称「Projected Way-Finding」の図１に関連して少なくとも説明されているポータブルデバイス１００に関連した様々な実施形態に従って、動作可能にすることができる。加えて、第１のモジュール１００Ａ又は第２のモジュール１００Ｂは、米国特許出願第１２／４０７，００９号、発明の名称「Tear-Drop Way-Finding」の図１に関連して少なくとも説明されているユーザインターフェース１００の様々な実施形態を、提供できる。
【００１０】
また、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、コミュニケーションデバイス、携帯型コミュニケーションデバイス、カメラ及びスピーカから成る携帯型デバイス、ＰＤＡ（Personal digital assistant）、固定電話、携帯電話、スマートフォン、コンピュータ又はハンドヘルドコンピュータを含むことができるが、これらに限定されない。さらに、第１のモジュール１００Ａ又は第２のモジュール１００Ｂは、音声サービス及びデータサービスの少なくとも一部を提供することが可能であってもよい。このように、図１に示されているように、ユーザ１０５を、第２のモジュール１００Ｂに提供されるデータサービスと相互作用する一方で、第１のモジュール１００Ａにおいて、音声サービスを提供することができる。同様に、第１のアプリケーションと通信している第２のアプリケーションを、第２のモジュール１００Ｂで実行している間に、第１のアプリケーションを、第１のモジュール１００Ａにおいて、同時に実行することができる。本発明の実施形態によれば、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、図５に関連して、下記により詳細に説明されるコンピューティングデバイス５００を含むか、当該コンピューティングデバイス５００から成るか、さもなければ、当該コンピューティングデバイス５００を利用してよい。
【００１１】
図２は、他のオペレーティング環境を示す図である。図２に示されているように、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂを、様々な手法によりお互いに磁気的に接続することができる。例えば、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂは、磁気帯を各端部に有し、これによりユーザ１０５が、モジュールの端部同士を接続することを可能にする。このように、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂが、端部同士で接続されると、ユーザ１０５は、第１のモジュール１００Ａの第１のマルチタッチ式のフルスクリーンディスプレイ２００に表示された対象物を、第２のモジュール１００Ｂの第２のマルチタッチ式のフルスクリーンディスプレイ２０５へ、ドラッグアンドドロップ操作することができる。他の実施形態では、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂが、背中合わせで磁気的に接続されてもよい（図示せず）。従って、第２のディスプレイ２０５が対象物２１０を表示することができる一方で、第１のディスプレイ２００は、当該表示された対象物２１０に関連した文脈情報２１５を表示することができる。
【００１２】
さらに、本発明の実施形態によると、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂの各々は、米国特許出願第１２／４０７，０５８号、発明の名称「Projected Way-Finding」に説明されるように、ポジション検出装置、動き検出装置及び方向検出装置を含むことができる。例えば第１のモジュール１００Ａは、第１のモジュール１００Ａの動きを検出するための加速度計を少なくとも１つ含んでよい。また、第１のモジュール１００Ａの検出された動きを、第２のモジュール１００Ｂへ伝達することができる。同様に、第２のモジュール１００Ｂもまた、その対応する加速度計の読込値（検出値）を、第１のモジュール１００Ａへ伝達することができる。このように、第１のモジュール１００Ａは、第２のモジュール１００Ｂの相対的な動きを認識することができ、その逆もまた同様である。
【００１３】
本発明の実施形態では、第１のモジュール１００Ａは、自身の第２のモジュール１００Ｂに対する動きに関連した動作を実行するように動作する。例えば、第２のモジュール１００Ｂに対して第１のモジュール１００Ａを前方へ動かすと、第１のディスプレイ２００は、表示された第１のユーザインターフェース部分を縮小表示し、一方第２のディスプレイ２０５は、表示された第２のユーザインターフェース部分を拡大表示する。従って、様々な動きが検出されると、米国特許出願第１２／４０７，１２８号、発明の名称「Gesture Operated User Interfaces」に開示されたような、様々なユーザインターフェース操作が引き起こされる。
【００１４】
図３は、さらに他のオペレーティング環境を示す図である。本発明の実施形態によると、第１のモジュール１００Ａを、自身の第２のモジュール１００Ｂに対する近接距離３００を計算するよう動作する。例えば、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール２００Ｂは、距離較正点を設定するために最初は接続されている（図２に示されているように）。図３に示されているように、ユーザ１０５が第２のモジュール１００Ｂから第１のモジュール１００Ａを分離すると、モジュールはそれぞれの動きの検出を互いに相互通信できる。通信された動きの検出に基づき、及び最初の距離較正点を考慮し、モジュールは近接距離３００を計算することが可能である。このように、各モジュールが、例えば最初の距離較正点から正反対に６インチ（１５．２４ｃｍ）の変位を検出し通信すると、近接距離３００を１２インチ（３０．４８ｃｍ）の値に算出することができる。他の実施形態では、近接距離３００を、モジュールの動きではなくモジュールのポジションを相互通信することによって決定することができる。
【００１５】
本発明の実施形態によれば、第１のモジュール１００Ａと第２のモジュール１００Ｂはそれぞれ、ユーザインターフェースの一部を表示してよい。ユーザインターフェースは、例えば米国特許出願第１２／４０７，００９号、発明の名称「Tear-Drop Object Indication」に詳細に記載されているユーザインターフェース１００のように、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の位置に対応する。例えば第１のモジュール１００Ａは、地図の第１の部分を表示する一方で、第２のモジュール１００Ｂは、地図の第２の部分を表示してよい。このように、ユーザ１０５が、例えば第２のモジュール１００Ｂに対して第１のモジュール１００Ａの位置を変えると、地図の異なった部分が第１のモジュール１００Ａに表示され、それはあたかもユーザ１０５が静止した地図を見ているかのようである。同様に、ユーザ１０５が、第２のモジュール１００Ｂの位置を変えると、地図の異なった部分を、第２のモジュール１００Ｂに表示することができる。ユーザ１０５に対するモジュールの相対位置が変更されたことを検出するために、図１及び図２に関連して上記に説明したように、情報の相互通信を採用できる。さらに、上記のように、モジュールの動きが検出されると、米国特許出願第１２／４０７，１２８号、発明の名称「Gesture Operated User Interfaces」に開示されたユーザインターフェース操作に従って、地図表示を操作することができる。
【００１６】
図４は、デュアルモジュール型ポータブルデバイスを動作させるための本発明の実施形態を表す方法４００に含まれる、主なステージを示すフローチャートである。方法４００は、図５に基づいて下記においてより詳細に説明されるように、コンピューティングデバイス５００を使用して実装される。方法４００のステージをどのように実装するかは、下記においてより詳細に説明される。
【００１７】
方法４００は、スタートブロック４０５において開始し、ステージ４１０に進み、そこで、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００が現在位置を決定する。例えばデュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の少なくとも１つのモジュールは、米国特許出願第１２／４０７，０５８号、発明の名称「Projected Way-Finding」に開示された位置検出装置を含むことができる。位置検出装置は、グローバルポジショニングシステム又はローカルポジショニングシステムと通信可能であり、現在位置を検出するために、三角測量技術を使用できる。このように、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、位置検出装置から提供される座標情報を読み込むことによって、自身の現在位置を決定する。
【００１８】
ステージ４１０においてデバイス１００が自身の現在位置を検出すると、方法４００は、ステージ４２０へ進み、ここでデバイス１００は当該位置に関連したユーザインターフェースを決定する。例えば現在位置に対応した地図が提供される。当該地図は、米国特許出願第１２／４０７，００９号、発明の名称「Tear-Drop Object Indication」に開示された表示物、ティアドロップ型のアイコン及び任意のユーザインターフェースの特徴、又は動作とすることができる。
【００１９】
デバイス１００がステージ４２０において関連するユーザインターフェースを決定すると、方法４００はステージ４３０へ進み、ここでデバイス１００は、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の第１のモジュール１００Ａの第１のポジションを決定する。例えば第１のモジュール１００Ａは、米国特許出願第１２／４０７，０５８号、発明の名称「Projected Way-Finding」に開示された、動き検出モジュールに基づく少なくとも１つの加速度計を含むことができ、それを使用してモジュール１００Ａの動きを検出する。さらに第１のモジュール１００Ａは、第２のモジュール１００Ｂから無線で加速度計の読込値を受信する。このように、第１のモジュール１００Ａの加速度計の読込値と第２のモジュール１００Ｂの加速度計の読込値の少なくとも部分的に基づき、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、第１のモジュール１００Ａの第２のモジュール１００Ｂに対する相対的なポジションを決定する。
【００２０】
ステージ４３０においてデバイス１００が第１のモジュール１００Ａの第１のポジションを決定した後、方法４００はステージ４４０へ進み、ここでデバイス１００は、第１のモジュール１００Ａに第１のディスプレイを提供する。例えば決定された第１のモジュール１００Ａの相対的なポジションに少なくとも部分的に基づき、対応する第１のユーザインターフェース部分を、第１のモジュール１００Ａの第１のディスプレイ２００における表示のために提供することができる。本発明の他の様々な実施形態において、対応する第１のユーザインターフェース部分を、算出された第２のモジュール１００Ｂまでの近接距離、検出されたポジション、検出された動きの少なくとも部分的に基づき、又は、第１のモジュール１００Ａ若しくは第２のモジュールＢのユーザインターフェースイベントの少なくとも部分的に基づき、第１のモジュール１００Ａに提供することができる。例えば、第１のユーザインターフェース部分は、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の位置に関連する地図の第１の部分を含む。ユーザ１０５が、第１のポジションから離れるように第１のモジュール１００Ａの位置を変えると、地図の対応する異なった部分を、第１のモジュール１００Ａに表示することができる。
【００２１】
ステージ４４０においてポータブルデバイス１００が第１のモジュール１００Ａに第１のディスプレイを提供すると、方法４００はステージ４５０へ進み、ここでデバイス１００は、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の第２のモジュール１００Ｂの第２のポジションを決定する。例えば第２のモジュール１００Ｂは、米国出特許願番号１２／４０７，０５８、発明の名称「Projected Way-Finding」に開示された、動き検出モジュールに従う少なくとも１つの加速度計を含むことができ、それを使用し、モジュール１００Ａの動きを検出する。さらに、第２のモジュール１００Ｂは、第２のモジュール１００Ｂから無線で加速度計の読込値を受信する。このように、第２のモジュール１００Ｂの加速度計の読込値と第１のモジュール１００Ａの加速度計の読込値の少なくとも部分的に基づき、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００は、第２のモジュール１００Ｂの第１のモジュール１００Ａに対する相対的なポジションを決定する。
【００２２】
一旦デバイス１００がステージ４５０において第２のモジュール１００Ｂの第２のポジションを決定すると、方法４００はステージ４６０へ進み、ここでデバイス１００は、第２のモジュール１００Ｂへ第２のディスプレイを提供する。一旦デバイス１００がステージ４５０において第２のモジュール１００Ｂの第２のポジションを決定すると、方法４００はステージ４６０へ進み、ここでデバイス１００は、第２のモジュール１００Ｂへ第２のディスプレイを提供することができる。例えば決定された第２のモジュール１００Ｂの相対的なポジションに少なくとも部分的に基づき、対応する第２のユーザインターフェース部分を、第２のモジュール１００Ｂの第２のディスプレイ２００における表示のために提供することができる。本発明の他の様々な実施形態において、対応する第２のユーザインターフェース部分を、算出された第１のモジュール１００Ａまでの近接距離、検出されたポジション、検出された動きの少なくとも部分的に基づき、又は第１のモジュール１００Ａ若しくは第２のモジュール１００Ｂのユーザインターフェースイベントの少なくとも部分的に基づき、第２のモジュール１００Bに提供することができる。第２のユーザインターフェース部分は、例えばデュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の位置に関連する地図の第２の部分を含むことができる。ユーザ１０５が第１のポジションから離れるように第２のモジュール１００Ｂの位置を変えると、地図の対応する異なった部分を第２のモジュール１００Ｂに表示することができる。デバイス１００がステージ４６０において第２のモジュール１００Ｂへ第２のディスプレイを提供した後、方法４００はステージ４７０で終了する。
【００２３】
本発明に基づく実施形態は、デュアルモジュール型ポータブルデバイスを提供するためのシステムを含むことができる。システムは、メモリストレージと、当該メモリストレージに接続されるプロセッシングユニットとを含む。プロセッシングユニットは、デュアルモジュール型ポータブルデバイスの各モジュールの動きを検出するよう動作する。検出された動きの少なくとも部分的に基づき、プロセッシングユニットは、それぞれモジュールの一方の他方に対する相対的なポジションを決定するための処理を行い、それらの相対的なポジションに関連する処理を実行することができる。この処理をデュアルモジュール型ポータブルデバイスのどちらか一方のモジュールのプロセッシングユニットによって実行することができる。
【００２４】
本発明に基づく他の実施形態は、２つの独立したモジュールを有するモバイルコミュニケーションデバイスを提供するためのシステムを含んでいてよい。システムは、メモリストレージとメモリストレージに接続されたプロセッシングユニットとを２つの独立したモジュールのそれぞれに有している。各プロセッシングユニットは、それぞれ対応したモジュールに関連する加速度計の読込値を無線で相互送信するよう動作できる。相互送信された読込値に基づき、プロセッシングユニットは、２つのモジュールの間の近接距離を決定することができる。各プロセッシングユニットは、２つのモジュールの間の近接距離の少なくとも部分的に基づき、それぞれの対応するモジュールで表示すべきユーザインターフェースの一部を決定できる。
【００２５】
本発明に基づくさらに他の実施形態は、デュアルモジュール型デバイスを動作するためのシステムを含んでいてよい。システムは、メモリストレージと当該メモリストレージに接続されたプロセッシングユニットとを含む。プロセッシングユニットは、デュアルモジュール型デバイスの位置を決定し、その位置に関連するユーザインターフェースを表示するよう動作することができる。プロセッシングユニットはさらに、各モジュールの一方の他方に対する相対的なポジションを決定し、それぞれの他方のモジュールに対する相対的なポジションに基づき、それぞれのモジュールにユーザインターフェースの対応する部分を提供するよう動作することもできる。
【００２６】
図５は、コンピューティングデバイス５００を含むシステムを示すブロック図である。本発明の実施形態によると、前述のメモリストレージ及びプロセッシングユニットを、例えば図５のコンピューティングデバイス５００のようなコンピューティングデバイス内に実装することができる。ハードウェア、ソフトウェア又はファームウェアのあらゆる適切な組み合わせを、メモリストレージ及びプロセッシングユニットを実装するために使用できる。例えばメモリストレージ及びプロセッシングユニットを、コンピューティングデバイス５００に実装することができ、又はコンピューティングデバイス５００と組み合わされる他のコンピューティングデバイス５１８のいずれかに実装することができる。前述のシステム、デバイス及びプロセッサは例示であり、他のシステム、デバイス及びプロセッサは本発明の実施形態による前述のメモリストレージ及びプロセッシングユニットを含むことができる。さらにコンピューティングデバイス５００は、上記に説明されたように、システム１００のためのオペレーティング環境を含むことができる。システム１００は、他の環境で動作することができ、コンピューティングデバイス５００に限定されない。
【００２７】
図５を参照すると、本発明の実施形態によるシステムは、コンピューティングデバイス５００のような、デュアルモジュール型ポータブルデバイス１００の各モジュールのためのコンピューティングデバイスを含むことができる。基本的な構成において、コンピューティングデバイス５００は、少なくとも１つのプロセッシングユニット５０２とシステムメモリ５０４を有している。コンピューティングデバイスの構成及び種類に応じて、システムメモリ５０４は、揮発性メモリ（例えばＲＡＭ）、非揮発性メモリ（例えばＲＯＭ）、フラッシュメモリ又はこれらの任意の組み合わせを含むことができるが、これらに限定されない。システムメモリ５０４は、オペレーティングシステム５０５と、１つ又は複数のプログラミングモジュール５０６とを含み、及びプログラムデータ５０７を含んでいてもよい。オペレーティングシステム５０５は、例えばコンピューティングデバイス５００の動作を制御するのに適している。１つの実施形態において、プログラミングモジュール５０６は、デュアルモジュール型ユーザインターフェースアプリケーション５２０を含むことができる。さらに本発明の実施形態を、グラフィックライブラリ、他のオペレーティングシステム又は他の任意のアプリケーションプログラムと共に実施することができ、いかなる特定のアプリケーション若しくはシステムにも限定されない。この基本的な構成は、破線５０８内の当該コンポーネントによって図５に示されている。
【００２８】
コンピューティングデバイス５００は、さらなる特徴や機能を有することができる。例えば、コンピューティングデバイス５００は、例えば磁気ディスク、光学式ディスク又はテープのような追加のデータストレージデバイス（取り外し可能なデバイス及び／又は固定式のデバイス）をさらに含んでいてもよい。そのような追加のストレージは、取り外し可能なストレージ５０９と固定式のストレージ５１０によって図５に示されている。コンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール又は他のデータ等の情報の記憶のための任意の方法や技術で実装される、揮発性媒体及び不揮発性媒体、取り外し可能な媒体及び固定式の媒体を含むことができる。システムメモリ５０４、取り外し可能なストレージ５０９、及び固定式のストレージ５１０は全て、コンピュータ記憶媒体の例（すなわちメモリストレージ）である。コンピュータ記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ若しくは他のメモリ手段、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ又は他の光学式ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージ若しくは他の磁気ストレージデバイス、又は情報を保管するのに使用でき、及びコンピューティングデバイス５００によってアクセス可能な他のあらゆる媒体を含むことができるが、これに限定されない。そのようなコンピュータ記憶媒体は、デバイス５００の一部とすることができる。コンピューティングデバイス５００はまた、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、接触式入力デバイス等のような入力デバイス５１２を有することができる。ディスプレイ、スピーカ、プリンタ等のような出力デバイス５１４も含むことができる。上述のデバイスは例示的なものであり、他のものを使用することもできる。
【００２９】
コンピューティングデバイス５００は、通信接続部５１６を有することができ、通信接続部５１６を使用すると、コンピューティングデバイス５００は、例えばイントラネット又はインターネットのような分散型コンピューティング環境のネットワークを介して他のコンピューティングデバイス５１８と通信することができる。通信接続部５１６は、通信媒体の一例である。通信媒体は典型的に、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、又は、例えば搬送波若しくは他の伝達手段等の変調されたデータ信号における他のデータによって具現化されており、あらゆる情報配信媒体を含んでいる。「変調されたデータ信号」という用語は、信号において情報を符号化するような方法に設定又は変更された１又はそれより多くの特性を持つ信号を意味する。例として、これに限定されないが、通信媒体は、有線ネットワーク又は直接配線接続のような有線媒体、並びに、音声媒体、無線（ＲＦ）媒体、赤外線媒体その他の無線媒体を含む。本明細書に使用されている用語「コンピュータ可読媒体」は、記憶媒体及び通信媒体の両方を含む。
【００３０】
上記したように、多くのプログラムモジュール及びデータファイルを、オペレーティングシステム５０５を含むシステムメモリ５０４に格納することができる。プロセッシングユニット５０２上で実行される際に、プログラミングモジュール５０６（例えばデュアルモジュール型ユーザインターフェースアプリケーション５２０）は、例えば１又はそれより多くの上記方法４００のステージを含むプロセスを実行することができる。前述のプロセスは一例であり、プロセッシングユニット５０２は他のプロセスを実行することができる。本発明の実施形態により使用され得る他のプログラミングモジュールは、電子メール及びコンタクトアプリケーション、文書処理アプリケーション、表計算アプリケーション、データベースアプリケーション、スライドプレゼンテーションアプリケーション、製図アプリケーション又はコンピュータ支援アプリケーションプログラム等を含む。
【００３１】
一般的に、本発明の実施形態によると、プログラムモジュールは、ルーティン、プログラム、コンポーネント、データ構造及び特定のタスクを実行し、又は特定の抽象データタイプを実装する他の構造を含む。さらに本発明の実施形態を、ハンドヘルドデバイス、マルチプロセッサシステム、マイクロプロセッサを用いた家電製品又はプログラム可能な家電製品、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ等の他のコンピュータシステムを用いて実施することができる。本発明の実施形態はまた、タスクが通信ネットワークを通してリンクされたリモートプロセッシングデバイスによって実行されるような分散型コンピューティング環境において実施することができる。分散型コンピューティング環境では、プログラムモジュールを、ローカル及びリモート両方のメモリストレージデバイスに配置することができる。
【００３２】
さらに、本発明の実施形態は、離散的な電子素子から成る電気回路、パッケージ化された若しくは集積された論理ゲートを含む電子チップ、マイクロプロセッサを利用する回路又は電子素子若しくはマイクロプロセッサを含む単一チップ上で実施することができる。本発明の実施形態はまた、例えば機械的手段、光学的手段、流体的手段及び量子的手段を含むがこれらに限定されない、ＡＮＤ、ＯＲ及びＮＯＴのような論理演算を実行することが可能な他の手段を使用し実施することができる。加えて本発明の実施形態は、汎用コンピュータ又は他の任意の回路若しくはシステム内で実施することができる。
【００３３】
本発明の実施形態を、例えばコンピュータプロセス（方法）、コンピューティングシステム、又はコンピュータプログラム製品若しくはコンピュータ可読媒体のような製品として実装することができる。コンピュータプログラム製品は、コンピュータシステムによって読取り可能であり及びコンピュータプロセスを実行するための命令から成るコンピュータプログラムを符号化するコンピュータ記憶媒体とすることができる。コンピュータプログラム製品はまた、コンピューティングシステムによって可読及びコンピュータプロセスを実行するための命令から成るコンピュータプログラムを符号化する搬送波上の伝播信号であってもよい。従って、本発明を、ハードウェア内及び／又はソフトウェア（ファームウェア、レジデントソフトウェア、マイクロコード等を含む）内で具現化することができる。換言すると、本発明の実施形態は、命令実行システムによる、又はこれに関連する使用のための媒体において具現化されたコンピュータ使用可能プログラムコード若しくはコンピュータ可読プログラムコードを有する、コンピュータ使用可能記憶媒体上若しくはコンピュータ可読記憶媒体上のコンピュータプログラム製品の形態を取ることができる。コンピュータ使用可能媒体又はコンピュータ可読媒体は、命令実行システム、命令実行装置若しくは命令実行デバイスによる、又はこれに関連する使用のためのプログラムを保有、格納、通信、伝播若しくは移送することが可能な任意の媒体とすることができる。
【００３４】
コンピュータ使用可能媒体若しくはコンピュータ可読媒体は、例えば、電子、磁気、光学、電磁気、赤外線、半導体のシステム、装置又は伝送媒体とすることができるが、これに限定されない。コンピュータ可読媒体のさらに具体的な例（限定列挙ではない）として、コンピュータ可読媒体は以下のものを含む。１又はそれより多くの配線を有する電気接続部、ポータブルコンピュータディスケット、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ（リードオンリーメモリ）、消去プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ若しくはフラッシュメモリ）、光ファイバ及びＣＤ−ＲＯＭ（ポータブルコンパクトディスクリードオンリーメモリ）。コンピュータ使用可能媒体若しくはコンピュータ可読媒体はプログラムを印刷することができる紙媒体若しくは他の適切な媒体であってもよい。なぜなら、プログラムは、例えば当該紙若しくは他の媒体を光学走査することにより電子的に読み取り、コンパイルし、翻訳し、さもなければ適切な手法で処理することができ、さらに必要ならばコンピュータメモリに格納することができるからである。
【００３５】
本発明の実施形態は、例えば、本発明の実施形態による方法、システム及びコンピュータプログラム製品のブロック図及び／又は動作説明図を参照して上記に記載されている。ブロック図内に示されている機能／行為は、フローチャートに示されている以外の順序でも起こり得る。例えば、連続して図示されている２つのブロックを事実上、実質的に同時に実行することができ、又は、２つのブロックを時々、関連する機能／行為に応じて逆の順序で実行することができる。
【００３６】
本発明のいくつかの実施形態が記載されたが、他の実施形態も存在することができる。さらに、本発明の実施形態はメモリ及び他の記憶媒体に格納されたデータに関連して記載されたが、データを、ハードディスク、フロッピーディスク若しくはＣＤ−ＲＯＭ、インターネットからの搬送波、又はＲＡＭ若しくはＲＯＭの他の形態等の、二次的な記憶デバイスのような他の形態のコンピュータ可読媒体に格納し、及び他の形態のコンピュータ可読媒体から読み込むことができる。さらに、ここに開示された方法のステージを、本発明から離れない範囲で、ステージの並び替え、及び／又はステージの挿入若しくはステージの削除を含むあらゆる形態で変更することができる。
【００３７】
本明細書に含まれるコードの著作権を含む全ての権利は、本出願人に帰属し及び出願人の所有物である。本出願人は、本明細書に含まれるコードにおける全ての権利を維持及び保有し、付与される特許（権）の複製に関してのみ複製権を付与し他の目的のための複製については複製権を付与しない。
【００３８】
本明細書は実施形態を含んでいるが、本発明の範囲は「特許請求の範囲」に示されている。さらに、本明細書は構造上の特徴及び／又は方法の行為に適した用語を用いて記載されているが、「特許請求の範囲」は上記されている特徴又は行為に限定されない。そうではなく、上記された特定の特徴及び行為は、本発明の実施形態のための例示的なものとして開示されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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