(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
粘度指数が１２０以上の潤滑油基油に、ＰＳＳＩが１０以下のポリスチレンブロック−水素化ポリイソプレンブロックを有するスチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤及び／又はＰＳＳＩが１０以下のポリメタクリレート系粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上、かつせん断後の１００℃動粘度低下率が１５％以下となるように配合してなり、組成物の１００℃動粘度が９．３〜１１．０ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度が４０〜６０ｍｍ２／ｓであり、せん断後の１００℃動粘度が９．３ｍｍ２／ｓ以上であり、１００℃ＴＢＳ粘度が７ｍＰａ・ｓ以下であることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
リン含有酸エステルの金属塩を含有することを特徴とする請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
金属系清浄剤、無灰分散剤及び酸化防止剤を含有することを特徴とする請求項１または２に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項４】
組成物の硫酸灰分量が０．１〜２質量％であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、詳しくは潤滑抵抗を低減して潤滑油の省エネルギー性能をより高めることができる潤滑油組成物に関し、さらに詳しくはＳＡＥ  ｘＷ−３０グレードの内燃機関用潤滑油、特にディーゼルエンジン油に好適であり、同一粘度グレードにおいてその潤滑抵抗を低減して省燃費性能をより高めることが可能な潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
エンジン油には炭酸ガス排出量削減等の環境問題の観点から、省燃費性能を向上させることが求められている。そのため、ＭｏＤＴＣ等の摩擦低減剤や高分子量の粘度指数向上剤等の配合（例えば、特許文献１参照。）や、潤滑油の低粘度化・高粘度指数化が進められている。ここで、ＭｏＤＴＣ等の摩擦低減剤は、ディーゼルエンジン油のようなすす混入が多い場合には、摩擦低減効果が著しく阻害されるため、省燃費性能の持続性に劣り、摩擦調整剤に頼らない基本処方、すなわち、潤滑油の低粘度化や粘度指数の向上が重要となる。
しかし、ディーゼルエンジン油のように摺動条件の厳しい中で使用される潤滑油においては、低粘度化は摺動部での摩耗の増大や、蒸発損失の増大による劣化の促進、排気ガス性状の悪化の原因となることから、ＳＡＥ  ｘＷ−２０グレードのような低粘度化（例えば、特許文献２参照。）は難しく、そのためディーゼルエンジン油ではＳＡＥ（ｘＷ−）３０グレード以上の粘度グレードを中心に改良が進められている。
潤滑油の省燃費性能向上には、基油粘度の低粘度化と組成物の高粘度指数化が最も一般的であり、せん断後の動粘度低下を見込み、高分子量のポリメタクリレート系粘度指数向上剤をある程度多量に配合することが最も有効である。しかし、このような場合のせん断後の動粘度低下率は通常２０％程度あるいはそれ以上となるため、せん断後においても同一粘度グレードを維持するために、組成物の動粘度を予め高めに設定しておく必要があった。このような手法を用いた場合、初期から長期使用の全ての過程において省燃費性を改善するには限界があった。
【特許文献１】特開平８−３０２３７８号公報
【特許文献２】特開２００１−１８１６６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の課題は、以上のような事情に鑑み、同一粘度グレードにおいて潤滑抵抗をさらに低減して潤滑油の省エネルギー性能をより高めることができる潤滑油組成物、例えばＳＡＥ  ｘＷ−３０グレードの内燃機関用潤滑油、特にディーゼルエンジン油の潤滑抵抗を低減して省燃費性能をより高めることが可能な潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、同一粘度グレードの潤滑油において、組成物の粘度指数を特定以上に高めるとともに、組成物のせん断後の粘度低下率を一定レベル以下となるように粘度指数向上剤を配合することにより、上記課題を改善できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００５】
すなわち、本発明は、潤滑油基油に、ＰＳＳＩが３０以下の粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上、かつせん断後の１００℃動粘度低下率が１５％以下となるように配合してなることを特徴とする潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、前記粘度指数向上剤が、ＰＳＳＩが３０以下のスチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤であることを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、前記粘度指数向上剤が、ＰＳＳＩが１５以下のポリメタクリレート系粘度指数向上剤であることを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、組成物の１００℃ＴＢＳ粘度が７ｍＰａ・ｓ以下であることを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、組成物の１００℃動粘度が９．３〜１１．０ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度が４０〜６０ｍｍ２／ｓであり、せん断後の１００℃動粘度が９．３ｍｍ２／ｓ以上であることを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、リン含有酸エステルの金属塩を含有することを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、金属系清浄剤、無灰分散剤及び酸化防止剤を含有することを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、組成物の硫酸灰分量が０．１〜２質量％であることを特徴とする前記潤滑油組成物に関する。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の潤滑油組成物は、内燃機関用潤滑油として、同一粘度グレードにおいてその潤滑抵抗を低減して省燃費性能をより高めることが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明について詳述する。
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、通常の潤滑油に使用される鉱油系基油及び／又は合成系基油が使用できる。
【０００８】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいはスラックワックス、フィッシャートロプシュプロセス等により製造されるＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）等のｎ−パラフィンを主成分とするワックスを含有する原料を水素化分解及び／又は異性化して得られるワックス分解／異性化鉱油等の潤滑油基油等が例示できる。
【０００９】
合成油としては、具体的には、ポリα−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）、ポリα−オレフィンの水素化物、イソブテンオリゴマー、イソブテンオリゴマーの水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジオクチルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、トリメチロールプロパンイソステアリネート等のトリメチロールプロパンエステル；ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等のペンタエリスリトールエステル）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、およびポリフェニルエーテル等が挙げられる。
【００１０】
本発明では、潤滑油基油として、鉱油系基油、合成系基油又はこれらの中から選ばれる２種以上の潤滑油の任意混合物等が使用できる。例えば、１種以上の鉱油系基油、１種以上の合成系基油、１種以上の鉱油系基油と１種以上の合成系基油との混合油等を挙げることができる。
【００１１】
潤滑油基油の粘度指数は、特に制限はないが、９０以上であることが好ましく、１１５以上であることがより好ましく、１２０以上であることがさらに好ましい。粘度指数の高い基油を使用することにより、より酸化安定性が高く、省燃費性、低温粘度特性に優れた組成物を得ることができる。また、潤滑油基油の粘度指数は、通常２５０以下、好ましくは２００以下である。なお、鉱油系潤滑油基油の場合は、その入手性や製造コスト、低温粘度特性に優れる点で１６０以下であることが望ましい。
【００１２】
潤滑油基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、通常２０質量％以下、好ましくは１６質量％、さらに好ましくは１０〜１５質量％である。ＮＯＡＣＫ蒸発量が２０質量％を超えると潤滑油の蒸発損失量が多くなる傾向にあり、粘度増加や添加剤濃縮を起こしやすく省燃費性能を長期間維持しにくくなり、１０質量％未満では、省燃費性能を高めにくい傾向にある。
【００１３】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は、特に制限はないが、１〜２０ｍｍ2／ｓであることが好ましく、より好ましくは３．５〜６ｍｍ2／ｓ、さらに好ましくは３．７〜４．５ｍｍ2／ｓであり、最も好ましくは３．８〜４．２ｍｍ2／ｓである。潤滑油基油の１００℃における動粘度が１ｍｍ2／ｓ未満では、内燃機関から発生する熱による基油の蒸発損失が多くなり、粘度増加や排気ガスへの悪影響が懸念され、一方、２０ｍｍ2／ｓを超える場合には、粘性抵抗による動力損失が大きくなり、省燃費性能を最大限発揮しにくくなる傾向にある。
【００１４】
潤滑油基油の４０℃における動粘度は、特に制限はないが、１０〜１００ｍｍ2／ｓであることが好ましく、１３〜２５ｍｍ2／ｓであることがより好ましく、１５〜２０ｍｍ2／ｓであることがさらに好ましく、１６〜１９ｍｍ2／ｓであることが特に好ましい。４０℃における動粘度を１００ｍｍ２／ｓ以下とすることによって組成物の粘度指数をより高めることができ、また省燃費性に優れる。一方、摩耗防止、蒸発損失抑制の観点から、４０℃での動粘度は１０ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましい。
【００１５】
潤滑油基油の％ＣＰは、特に制限はないが、ＮＯｘ存在下における酸価増加及び粘度増加の抑制効果により優れる点で、好ましくは６０以上、より好ましくは７０以上、さらに好ましくは８０以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として９５〜１００でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で９５以下が好ましい。
【００１６】
また、潤滑油基油の％ＣＮは、特に制限はないが、ＮＯｘ存在下における酸価増加及び粘度増加の抑制効果により優れる点で、好ましくは４０以下であり、より好ましくは３０以下、さらに好ましくは２０以下、特に好ましくは１５以下である。
【００１７】
また、潤滑油基油の％ＣＡは、特に制限はないが、ＮＯｘ存在下における酸価増加及び粘度増加の抑制効果により優れる点で５以下が好ましく、より好ましく２以下、さらに好ましくは１以下、最も好ましくは０．５以下である。
【００１８】
また、潤滑油基油の％ＣＰ／％ＣＮは、特に制限はないが、ＮＯｘ存在下における酸価増加及び粘度増加の抑制効果により優れる点で、好ましくは１以上、より好ましくは３以上であり、さらに好ましくは５以上、特に好ましくは６以上であり、その上限に特に制限はないが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下、さらに好ましくは１０以下、特に好ましくは８以下である。
なお、ここでいう％ＣＡ、％ＣＰ及び％ＣＮとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率及びナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率をそれぞれ意味する。
【００１９】
また、潤滑油基油の硫黄分は特に制限はないが、０．３質量％以下であることが好ましく、０．２質量％以下であることがより好ましく、０．１質量％以下であることがさらに好ましく、０．０１質量％以下が最も好ましい。
【００２０】
本発明において、潤滑油基油としては、鉱油系基油及び／又はポリα−オレフィン系基油が好ましい。鉱油系基油としては、特に、水素化分解鉱油またはワックス異性化鉱油が好ましく、ポリα−オレフィン系基油としては、炭素数６〜１８のα−オレフィン、特に炭素数６〜１２のα−オレフィンの共重合体又はその水素化物が好ましい。
【００２１】
本発明において用いられる（Ａ）粘度指数向上剤としては、非分散型あるいは分散型の粘度指数向上剤が挙げられる。具体的には、非分散型又は分散型ポリメタクリレート類、分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエンコポリマー、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等が挙げられ、中でも重量平均分子量が好ましくは１万以上、より好ましくは２万以上、さらに好ましくは５万以上、特に好ましくは８万以上、通常１００万以下、好ましくは４０万以下、より好ましくは３０万以下、さらに好ましくは２０万以下、特に好ましくは１５万以下の非分散型粘度指数向上剤及び／または分散型粘度指数向上剤が好ましく用いられ、特に分散型粘度指数向上剤が最も好ましく用いられる。
【００２２】
非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（１）、（２）及び（３）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（以下、「モノマー（Ｍ−１）」という。）の単独重合体又はモノマー（Ｍ−１）の２種以上の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。
一方、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（４）及び（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（以下、「モノマー（Ｍ−２）」という。）の２種以上の共重合体又はその水素化物や、一般式（１）〜（３）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｍ−１）の１種又は２種以上と一般式（４）及び（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｍ−２）の１種又は２種以上との共重合体、あるいはその水素化物等が例示できる。
【００２３】
【化１】
0005565999.tif 000002
【００２４】
上記一般式（１）中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ２は水素原子又は炭素数１〜１８のアルキル基を示す。
Ｒ２で表される炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
【００２５】
【化２】
0005565999.tif 000003
【００２６】
上記一般式（２）中、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は水素原子又は炭素数１〜１２の炭化水素基を示す。
Ｒ４で表される炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である。）；ビニル基（エテニル基）、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である。）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２のアルキルアリール基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である。）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
【００２７】
【化３】
0005565999.tif 000004
【００２８】
上記一般式（３）中、Ｚ１及びＺ２は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルコキシ基（−ＯＲ５：Ｒ５は炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミノ基（−ＮＨＲ６：Ｒ６は炭素数１〜１８のアルキル基）を示す。
【００２９】
【化４】
0005565999.tif 000005
【００３０】
上記一般式（４）中、Ｒ７は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ８は炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｅ１は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、ａは０又は１である。
Ｒ８で表される炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
また、Ｅ１で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００３１】
【化５】
0005565999.tif 000006
【００３２】
上記一般式（５）中、Ｒ９は水素原子又はメチル基を示し、Ｅ２は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。
Ｅ２で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００３３】
モノマー（Ｍ−１）の好ましい例としては、具体的には、炭素数１〜１８のアルキルアクリレート、炭素数１〜１８のアルキルメタクリレート、炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。
【００３４】
モノマー（Ｍ−２）の好ましい例としては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００３５】
モノマー（Ｍ−１）とモノマー（Ｍ−２）との共重合体の共重合モル比については特に制限はないが、モノマー（Ｍ−１）：モノマー（Ｍ−２）＝８０：２０〜９５：５程度が好ましい。また共重合方法も任意であり、例えば、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下でモノマー（Ｍ−１）とモノマー（Ｍ−２）をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体を得ることができる。
【００３６】
本発明において用いる粘度指数向上剤のＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）は、３０以下であることが必要であり、好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下であり、さらに好ましくは１２以下ある。一方、低すぎると組成物の粘度指数向上効果が小さく、省燃費性向上効果が小さいため、３以上であることが好ましく、５以上がより好ましい。
なお、ここでいうＰＳＳＩとは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６０２２−０１（Standard Practice for Calculation of Permanent Shear Stability Index）に準拠し、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６２７８−０２（Test  Metohd  for  Shear Stability of Polymer Containing Fluids Using a European Diesel Injector Apparatus)により測定されたデータに基づき計算された、ポリマーの永久せん断安定性指数（Permanent Shear Stability Index）を意味する。
【００３７】
本発明の潤滑油組成物における上記粘度指数向上剤の含有量は、組成物全量基準で通常１〜３０質量％であり、好ましくは５〜２５質量％、さらに好ましくは８〜２０質量％、特に好ましくは１２〜１８質量％である。
【００３８】
本発明においては、ＰＳＳＩが３０以下の粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１６０以上となる量を配合する。好ましくは組成物の粘度指数が１７０以上、より好ましくは１８０以上となる量を配合することが望ましく、上限については特に制限はないが通常３００以下であり、好ましくは２５０以下、より好ましくは２００以下、さらに好ましくは１９０以下である。組成物の粘度指数が１６０以上となる量の粘度指数向上剤を配合することにより、実行温度領域における粘度を下げ、省燃費性を高めることができる。本発明においては、粘度指数を高める場合には、粘度指数向上剤の配合量と組成物の動粘度が高くなり過ぎないように考慮することが好ましく、粘度指数向上剤の配合量を、組成物の粘度指数が２００以下となるように配合することが特に好ましい。この場合、高温清浄性にもより優れた組成物を得ることができる。
【００３９】
また本発明においては、せん断後の１００℃における動粘度低下率が１５％以下となるように、ＰＳＳＩが３０以下の粘度指数向上剤を配合する。なお、ここでいうせん断後の１００℃における動粘度低下率は、上記ＡＳＴＭ  Ｄ  ６２７８−０２（Test  Metohd  for  Shear Stability of Polymer Containing Fluids Using a European Diesel Injector Apparatus) に準拠し、せん断試験後に測定された１００℃における動粘度（Ｖ２）と、せん断試験前の１００℃における動粘度（Ｖ１）に基づき計算されたデータ（（Ｖ１−Ｖ２）／Ｖ１×１００）（％）を意味する。
【００４０】
本発明において粘度指数向上剤としては、粘度指数を高め、省エネルギー性向上効果に優れる観点から、ポリメタクリレート系粘度指数向上剤を用いるのが好ましい。本発明で用いるポリメタクリレート系粘度指数向上剤のＰＳＳＩは３０以下であり、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下、特に好ましくは８以下であり、好ましくは１以上、より好ましくは３以上である。特にＰＳＳＩが１５以下のポリメタクリレート系粘度指数向上剤を用いるのが好ましい。
【００４１】
また本発明において粘度指数向上剤としては、高温高せん断条件下における実効粘度を低下させ、省エネルギー性に優れるとともに高温清浄性により優れる観点から、スチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤を用いるのが好ましい。本発明で用いるスチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤のＰＳＳＩは３０以下であり、好ましくは１５以下、より好ましくは１２以下であり、好ましくは１以上、より好ましくは３以上、さらに好ましくは５以上、特に好ましくは８以上である。スチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤としては、スチレン、ポリスチレン及びそれらの水素化物から選ばれる１種又は２種以上のスチレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーと、ジエン類、ポリジエン類及びそれらの水素化物から選ばれる１種又は２種以上のジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマーとの共重合体又はその水素化物が挙げられ、ジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマーとしては、ブタジエン、ポリブタジエン及びそれらの水素化物のようなブタジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマー、イソプレン、ポリイソプレン及びそれらの水素化物のようなイソプレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーから選ばれることが好ましく、前記イソプレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーから選ばれることがさらに好ましい。これらのスチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤は、スチレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーと、ジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマーとの交互共重合体であっても、ランダム共重合体であっても、ブロック重合体であっても良い。これらの中でもスチレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーと、ジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマーとのブロック共重合体であることがより好ましく、スチレン系モノマー若しくは（コ）ポリマーと、ジエン系モノマー若しくは（コ）ポリマーとのブロック共重合体であることがより好ましく、ポリスチレンブロックと水素化ポリイソプレンブロックを有するブロックコポリマーが特に好ましい。
【００４２】
ポリスチレンブロックと水素化ポリイソプレンブロックを有するブロックコポリマーとしては、例えば、構造式ＥＰ−Ｓ（式中、ＥＰは、水素化前の数平均分子量（Ｍｎ）が２０，０００〜１５０，０００である水素化ポリイソプレンブロックであり、Ｓは、数平均分子量（Ｍｎ）が１０，０００〜６０，０００であるポリスチレンブロックである）の構造を有するブロックコポリマーが挙げられ、本発明においては特に好ましいものである。
【００４３】
また、ポリスチレンブロックと水素化ポリイソプレンブロックを有するブロックコポリマーの他の例としては、例えば、構造式ＥＰ’−Ｓ−ＥＰ”（式中、ＥＰ’は、水素化前の数平均分子量（Ｍｎ）が４０，０００〜１５０，０００である第１の水素化ポリイソプレンブロックであり、Ｓは、数平均分子量（Ｍｎ）が２５，０００〜６０，０００であるポリスチレンブロックであり、ＥＰ”は水素化前の数平均分子量（Ｍｎ）が２，５００〜３０，０００である第２の水素化ポリイソプレンブロックであり、ＥＰ’／ＥＰ”の分子量比は少なくとも４である）で表される不斉トリブロックコポリマーが挙げられる。
【００４４】
また、他の例としては、（ＥＰ’−Ｓ−ＥＰ”）ｎ−Ｘで示される構造（ＥＰ’は水素化前の数平均分子量（Ｍｎ）が１０，０００〜１００，０００である第１のポリイソプレン（Ｉ’）の水素化ブロックであり、Ｓは数平均分子量（Ｍｎ）が６，０００〜５０，０００のポリスチレンのブロックであり、ＥＰ”は水素化前の数平均分子量（Ｍｎ）が２，５００〜５０，０００である第２のポリイソプレン（Ｉ”）の水素化ブロックであり、Ｉ’／Ｉ”の分子量比（Ｍｗ）が少なくとも１．４であり、Ｘはポリアルケニルカップリング剤からなる核であり、ｎは、（ＥＰ’−Ｓ−ＥＰ”）アーム１モル当たり２モル以上のポリアルケニルカップリング剤を反応させることによって形成される星状分子１分子当たりの平均アーム数である）を持つ星状ポリマーが挙げられる。
【００４５】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｂ）リン含有化合物を含有することが好ましい。
リン含有化合物としては、リンを分子中に含有する化合物であれば特に制限はないが、例えば、一般式（６）で表されるリン化合物、一般式（７）で表されるリン化合物、それらの金属塩、それらのアミン塩、及びこれらの誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましい。
【００４６】
【化６】
0005565999.tif 000007
【００４７】
式（６）において、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基、またはＮ、Ｓ、Ｏ等のヘテロ元素を含有する炭素数１〜３０の置換基を示す。
【００４８】
【化７】
0005565999.tif 000008
【００４９】
式（７）において、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子（Ｘ４、Ｘ５及びＸ６の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）を示し、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１５は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基、またはＮ、Ｓ、Ｏ等のヘテロ元素を含有する炭素数１〜３０の置換基を示す。
【００５０】
上記Ｒ１０〜Ｒ１５で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができ、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数３〜１８、更に好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。これら炭化水素基は酸素原子、窒素原子、硫黄原子のいずれかを分子中に含んでいても良いが、炭素と水素からなる炭化水素が望ましい。
【００５１】
一般式（６）で表されるリン化合物としては、例えば、亜リン酸、モノチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル、トリチオ亜リン酸トリエステル；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００５２】
一般式（７）で表されるリン化合物としては、例えば、リン酸、モノチオリン酸、ジチオリン酸、トリチオリン酸、テトラチオリン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル、モノチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸モノエステル、トリチオリン酸モノエステル、テトラチオリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル、モノチオリン酸ジエステル、ジチオリン酸ジエステル、トリチオリン酸ジエステル、テトラチオリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル、モノチオリン酸トリエステル、ジチオリン酸トリエステル、トリチオリン酸トリエステル、テトラチオリン酸トリエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１〜３つ有するホスホン酸、ホスホン酸モノエステル、ホスホン酸ジエステル；炭素数１〜４の（ポリ）オキシアルキレン基を有する上記リン化合物；β−ジチオホスホリル化プロピオン酸やジチオリン酸とオレフィンシクロペンタジエン又は（メチル）メタクリル酸との反応物等の上記リン化合物の誘導体；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００５３】
一般式（６）又は（７）で表されるリン化合物の塩としては、リン化合物に金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等の金属塩基、アンモニア、炭素数１〜３０の炭化水素基又はヒドロキシル基含有炭化水素基のみを分子中に有するアミン化合物等の窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩を挙げることができる。
【００５４】
上記金属塩基における金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン、モリブデン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛が好ましい。
【００５５】
上記窒素化合物としては、具体的には、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられる。
これら窒素化合物の中でもデシルアミン、ドデシルアミン、ジメチルドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する脂肪族アミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい。）が好ましい例として挙げることができる。
【００５６】
リン含有化合物としては、以下の（Ｂ１）〜（Ｂ３）から選ばれる少なくとも１種を主成分として本発明の潤滑油組成物に含有させることが特に望ましい。
（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれるセカンダリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれるプライマリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ３）硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩
【００５７】
上記（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分としては、下記の一般式（８）で表されるもの等が例示できる。
【００５８】
【化８】
0005565999.tif 000009
【００５９】
上記式（８）中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ１９は同一でも、異なっていても良く、それぞれ個別に、炭素数３〜８のセタンダリーアルキル基又はプライマリーアルキル基、好ましくは炭素数３〜６のセカンダリーアルキル基又は炭素数６〜８のプライマリーアルキル基を示し、同一分子中に異なる炭素数のアルキル基、異なる構造のアルキル基（セカンダリー、プライマリー）を有していても良い。
【００６０】
本発明においては、低濃度であってもすす混入下における摩耗を抑制しやすい点で（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれるセカンダリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、酸化安定性をより向上でき、塩基価維持性能を格段に高めることができる点で（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれるプライマリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、すす混入下における摩耗の抑制性能と塩基価維持性能を高いレベルでバランス良く向上できる点で、（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分を併用することが最も好ましい。
【００６１】
また、上記（Ｂ３）成分は、硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩であり、前記一般式（６）におけるＸ１〜Ｘ３の全てが酸素原子（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩、前記一般式（７）におけるＸ４〜Ｘ７の全てが酸素原子（Ｘ４、Ｘ５及びＸ６の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩が代表的な例として挙げられる。これら（Ｂ３）成分は、高温清浄性や酸化安定性、塩基価維持性などのロングドレイン性能を格段に高めることができる点で好ましく使用することができる。
【００６２】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されない。例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２モルを反応させた場合、下記一般式（９）で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００６３】
【化９】
0005565999.tif 000010
【００６４】
また、例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１モルとを反応させた場合、下記一般式（１０）で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００６５】
【化１０】
0005565999.tif 000011
【００６６】
これらの（Ｂ３）成分の中では、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有する亜リン酸ジエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を１個有するリン酸のモノエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有するリン酸のジエステルと亜鉛との塩、炭素数１〜１８のアルキル基又はアリール基を２つ有するホスホン酸モノエステルと亜鉛との塩であることが好ましい。これらの成分は、１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。
【００６７】
本発明の潤滑油組成物に含有させるリン含有化合物としては、特にリン含有酸エステルの金属塩が好ましく用いられ、Ｓ／Ｐ（モル比）が１．５以下のものが好ましく、より好ましくは１以下、最も好ましくは０である。
【００６８】
本発明の潤滑油組成物におけるリン含有化合物の含有量は、高温清浄性や塩基価維持性の観点から、リン量として、０．２質量％以下が好ましく、より好ましくは０．１質量％以下である。一方、すす混入下における摩耗を抑制しやすい点で、リン量として、０．００５質量％以上が好ましく、より好ましくは０．０１質量％以上、さらに好ましくは０．０２質量％以上、特に好ましくは０．０４質量％以上である。
【００６９】
本発明の潤滑油組成物には、さらに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）無灰分散剤及び（Ｅ）酸化防止剤からなる群より選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有させることが好ましい。  
【００７０】
（Ｃ）金属系清浄剤としては、より具体的には、スルホネート系清浄剤、フェネート系清浄剤、サリシレート系清浄剤を挙げることができる。
【００７１】
スルホネート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられ、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。  
【００７２】
また、スルホネート系清浄剤としては、上記のアルキル芳香族スルホン酸を直接、マグネシウム及び／またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、または一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性アルカリ土類金属スルホネートだけでなく、上記中性アルカリ土類金属スルホネートと過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性アルカリ土類金属スルホネートや、炭酸ガス及び／又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性アルカリ土類金属スルホネートをアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、ホウ酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネートも含まれる。
本発明においては、スルホネート系清浄剤として、上記の中性アルカリ土類金属スルホネート、塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ土類金属スルホネート及びこれらの混合物等を用いることができる。
【００７３】
サリシレート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、炭素数１〜４０のアルキル基を１〜２個有するサリチル酸の金属塩、好ましくはアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、低温粘度特性により優れる点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が高い方が好ましく、例えば、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜１００ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が０〜１５ｍｏｌ％であって、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が４０〜１００ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩であることが好ましい。また、本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、高温清浄性や塩基価維持性により優れる点でジアルキルサリチル酸金属塩を含むものが好ましい。
【００７４】
サリシレート系清浄剤を構成するアルキルサリチル酸金属塩におけるアルキル基としては、炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜１９又は炭素数２０〜３０、さらに好ましくは炭素数１４〜１８又は炭素数２０〜２６のアルキル基、特に好ましくは炭素数１４〜１８のアルキル基である。炭素数１０〜４０のアルキル基としては、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、及びトリアコンチル基等の炭素数１０〜４０のアルキル基が挙げられる。これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、プライマリーアルキル基、セカンダリーアルキル基、ターシャリーアルキル基であっても良いが、本発明においては上記所望のサリチル酸金属塩を得やすい点で、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。  
また、アルキルサリチル酸金属塩における金属としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属等が挙げられ、カルシウム、マグネシウムであることが好ましく、カルシウムであることが特に好ましい。
【００７５】
本発明において、サリシレート系清浄剤は、アルカリ金属又はアルカリ土類金属サリシレート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
【００７６】
フェネート系清浄剤としては、具体的には、炭素数４〜４０、好ましくは炭素数６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノールと硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩等が好ましく用いられる。
本発明で用いるフェネート系清浄剤には、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金フェネート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
【００７７】
本発明において、金属系清浄剤としては、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属の清浄剤が好ましく、特にスルホネート系清浄剤が好ましい。
【００７８】
本発明で用いる金属系清浄剤の塩基価は任意であるが、優れた清浄性を達成するために、通常塩基価が０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのものが使用可能であるが、塩基価維持特性及び高温清浄性に優れ、かつ特に磨耗防止性に優れた性能の組成物とするためにはその塩基価は、好ましくは１５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、更に好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇのものを用いる。
なお、塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１の「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
金属系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的にその金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いる。
【００７９】
本発明の潤滑油組成物における金属系清浄剤の含有量は任意であるが、通常、組成物全量基準で、金属量として、０．００５質量％以上が好ましく、より好ましくは０．０５質量％以上、さらに好ましくは０．０８質量％以上であり、好ましく１質量％以下、より好ましくは０．５質量％以下、さらに好ましくは０．２５質量％以下であり、特に好ましくは０．１５質量％以下である。含有量が０．００５質量％未満の場合には、高温清浄性、摩耗防止性が劣化しやすくなり、１質量％を超える場合は、ＤＰＦ等の排出ガス後処理装置の劣化を促進しやすくなる。
【００８０】
（Ｄ）無灰分散剤としては、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤を用いることができ、例えば、炭素数４０〜４００の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は４０〜４００、好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下し、一方、その炭素数が４００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
無灰分散剤の１例として挙げた含窒素化合物の窒素含有量は任意であるが、塩基価維持特性、高温清浄性、及び磨耗防止性等の点から、通常その窒素含有量が０．０１〜１０質量％、好ましくは０．１〜１０質量％のものが用いられる。
【００８１】
無灰分散剤の具体的としては、例えば、下記の化合物が挙げられる。これらのの中から選ばれる１種又は２種以上の化合物を用いることができる。
（Ｄ１）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体
（Ｄ２）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、あるいはその誘導体
（Ｄ３）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、あるいはその誘導体
【００８２】
上記（Ｄ１）コハク酸イミドとしては、より具体的には、下記の式（１１）及び（１２）で示される化合物等が例示できる。
【００８３】
【化１１】
0005565999.tif 000012
【００８４】
上記式（１１）において、Ｒ２０は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｂは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００８５】
【化１２】
0005565999.tif 000013
【００８６】
上記式（１２）において、Ｒ２１及びＲ２２は、それぞれ個別に炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ポリブテニル基であることが好ましい。ｃは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。
なお、コハク酸イミドは、イミド化に際しては、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した、式（１１）のようないわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した、式（１２）のようないわゆるビスタイプのコハク酸イミドがあるが、本発明で用いる化合物は、そのいずれでも、またこれらの混合物でもよい。
これらのコハク酸イミドの製法は特に制限はないが、例えば炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得たアルキル又はアルケニルコハク酸をポリアミンと反応させることにより得ることができる。ポリアミンとしては、具体的には、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等が例示できる。
【００８７】
上記（Ｄ２）ベンジルアミンとしては、より具体的には、下記の式（１３）で表せる化合物等が例示できる。
【００８８】
【化１３】
0005565999.tif 000014
【００８９】
上記式（１３）において、Ｒ２３は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｄは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
このベンジルアミンの製造方法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、及びエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンをフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンをマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００９０】
上記（Ｄ３）ポリアミンとしては、より具体的には、下記の式（１４）で表せる化合物等が例示できる。
【００９１】
【化１４】
0005565999.tif 000015
【００９２】
上記式（１４）において、Ｒ２４は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｅは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
このポリアミンの製造法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、及びエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させることにより得ることができる。
【００９３】
また、（Ｄ）無灰分散剤の１例として挙げた含窒素化合物の誘導体としては、具体的には例えば、前述の含窒素化合物に炭素数１〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述の含窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合せた変性化合物；等が挙げられる。これらの誘導体の中でもアルケニルコハク酸イミドのホウ酸変成化合物は耐熱性、酸化防止性に優れ、本発明の潤滑油組成物においても塩基価維持性等をより高めるために有効である。
【００９４】
本発明の潤滑油組成物において（Ｄ）無灰分散剤を含有させる場合、その含有量は特に限定されないが、通常潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜２０質量％であり、より好ましくは０．１〜１０質量％である。（Ｄ）成分の含有量が０．０１質量％未満の場合には、塩基価維持特性、高温清浄性及び磨耗防止性等をより高めることができず、一方、２０質量％を越える場合には、潤滑油組成物の低温流動性が大幅に悪化するため、それぞれ好ましくない。なお、本発明においては、（Ｄ）成分として、ホウ素含有コハク酸イミド系無灰分散剤を含有させる場合、高温清浄性により優れた組成物を得ることができ、その含有量は、組成物全量基準で、ホウ素量として、好ましくは０．００１〜０．１質量％、より好ましくは０．００５〜０．０４質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０２質量％である。
【００９５】
（Ｅ）酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の無灰酸化防止剤、モリブデン系酸化防止剤等の金属系酸化防止剤など、潤滑油に一般的に使用されている酸化防止剤を使用することができる。酸化防止剤の添加により、潤滑油組成物の酸化防止性をより高められるため、塩基価維持性をより高めることができる。
フェノール系酸化防止剤としては、特に下記の化合物が好ましい具体例として挙げられる。４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート。これらは二種以上を混合として使用してもよい。
【００９６】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。
【００９７】
モリブデン系酸化防止剤としては、硫化オキシモリブデン又はオキシモリブデンのアルキルアミン錯体、硫化オキシモリブデン又はオキシモリブデンのアルケニルコハク酸イミド錯体、硫化オキシモリブデンジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジチオホスフェート等の有機モリブデン系酸化防止剤が挙げられ、これらを１種又は２種以上配合しても良い。これらの中でも、粘度増加を抑制して長期に渡り省燃費性を維持しやすい点及び高温清浄性にもより優れる点で、硫化オキシモリブデン又はオキシモリブデン−ジトリデシルアミン錯体、硫化オキシモリブデン又はオキシモリブデン−アルケニルコハク酸イミド錯体から選ばれる１種又は２種以上を配合することが特に好ましい。
【００９８】
上記フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤及びモリブデン系酸化防止剤は適宜組み合せて配合しても良い。
【００９９】
本発明の潤滑油組成物において（Ｅ）酸化防止剤を含有させる場合、潤滑油組成物全量基準で、５質量％以下が好ましく、３質量％以下が好ましく、より好ましくは２質量％以下である。５質量％を超えて配合しても、配合量に見合った十分な酸化防止性が得られないため好ましくない。一方、塩基価維持性、高温清浄性等をより高める観点から、潤滑油組成物全量基準で、０．０１質量％以上配合することが好ましく、より好ましくは０．１質量％以上、さらに好ましくは０．８質量％以上である。
なお、モリブデン系酸化防止剤を配合する場合、その配合量は、潤滑油組成物全量基準で、モリブデン量として０．００１〜０．２質量％、好ましくは０．００５〜０．１質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０４質量％、特に好ましくは０．０１〜０．０３質量％である。
【０１００】
本発明の潤滑油組成物は、本発明の潤滑油組成物の性能を著しく悪化させない範囲で、潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤をその目的に応じて配合することができる。このような添加剤としては、例えば、摩耗防止剤、摩擦調整剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、着色剤等の添加剤等を挙げることができる。
【０１０１】
摩耗防止剤としては、潤滑油に用いられる任意の摩耗防止剤が使用できる。例えば、硫黄系の極圧剤等が使用でき、具体的には、ジチオカーバメート、ジサルファイド類、ポリサルファイド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物において、これらの摩耗防止剤を使用する場合、その含有量は、特に制限はないが、組成物全量基準で、０．０１〜５質量％が好ましい。
【０１０２】
摩擦調整剤としては、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル、ヒドラジド（オレイルヒドラジド等）、セミカルバジド、ウレア（オレイルウレア等）、ウレイド、ビウレット等の無灰摩擦調整剤、モリブデンジチオカーバメート、モリブデンジチオホスフェート等の金属系摩擦調整剤等が挙げられる。
【０１０３】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等が挙げられる。
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、グリセリンモノオレエートやソルビタンモノオレエート等の多価アルコールエステル、及びアミン類等が挙げられる。
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、及びβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコール、及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【０１０４】
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合には、その含有量は潤滑油組成物全量基準で、摩擦調整剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．０１〜５質量％、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、消泡剤では０．０００５〜１質量％の範囲で通常選ばれる。
【０１０５】
本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、特に制限はないが、好ましくは４．０〜２７．０ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは５．６〜１６．３ｍｍ２／ｓであり、さらに好ましくは９．３〜１２．５ｍｍ２／ｓであり、特に好ましくは９．３〜１１．０ｍｍ２／ｓである。
また４０℃における動粘度は、特に制限はないが、好ましくは１４．０〜２００ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは２０〜１１０ｍｍ２／ｓであり、さらに好ましくは４０〜６０ｍｍ２／ｓであり、特に好ましくは４５〜５５ｍｍ２／ｓである。
また本発明の潤滑油組成物は、せん断後の１００℃における動粘度が９．３ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましい。
本発明の潤滑油組成物の粘度グレードは、好ましくはＳＡＥ２０、３０、４０、５０の範囲であり、より好ましくはＳＡＥ２０、３０の範囲であり、特にＳＡＥ３０、０Ｗ−３０、５Ｗ−３０、１０Ｗ−３０であることが好ましい。
【０１０６】
本発明の潤滑油組成物の粘度指数は、粘度−温度特性と省燃費性が向上する点から、通常１６０以上であり、好ましくは１７０以上、より好ましくは１８０以上であり、せん断安定性と高温清浄性や塩基価維持性能に優れる点から、好ましくは２５０以下、より好ましくは２２０以下、さらに好ましくは２００以下、特に好ましくは１９０以下である。
【０１０７】
本発明の潤滑油組成物のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、通常２０質量％以下、好ましくは１６質量％、さらに好ましくは１０〜１５質量％である。ＮＯＡＣＫ蒸発量が２０質量％を超えると潤滑油の蒸発損失量が多くなるため好ましくない。
【０１０８】
本発明の潤滑油組成物の１５０℃におけるＴＢＳ粘度は、例えばＳＡＥ（ｘＷ−）３０グレードでは、十分な油膜保持性と流体潤滑領域における摩擦低減効果とのバランスで、２．９ｍＰａ・ｓ以上、３．７ｍＰａ・ｓ未満であることが好ましく、より好ましくは３．２ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは３ｍＰａ・ｓ以下である。
本発明の潤滑油組成物の１００℃におけるＴＢＳ粘度は、例えばＳＡＥ（ｘＷ−）３０グレードでは、十分な油膜保持性と流体潤滑領域における摩擦低減効果とのバランスで、７ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましく、６．６ｍＰａ・ｓ以下がより好ましく、６．３ｍＰａ・ｓ以下がさらに好ましく、また５ｍＰａ・ｓ以上であることが好ましく、６ｍＰａ・ｓ以上がより好ましい。
なお、ここでいうＴＢＳ（Taperd bearing simulator）粘度とは、高温高せん断下における実効粘度を示し、ＡＳＴＭ  Ｄ４６８３（Standard Test Method for Measuring Viscosity at High Shear Rate and High Temperature by Tapered Bearing Simulator）に準拠した方法により測定される、せん断速度１０６／ｓにおける粘度（但し、温度条件は１５０℃又は１００℃とした。）のことである。
【０１０９】
本発明の潤滑油組成物の硫酸灰分量は０．１〜２質量％であることが好ましく、より好ましくは０．２〜１質量％であり、さらに好ましくは０．４〜０．８質量％である。
【０１１０】
本発明の潤滑油組成物は、二輪車、四輪車、発電用、舶用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関用潤滑油として好ましく使用することができ、特に自動車用、特にディーゼルエンジン用として好ましく使用することができる。またその他摩耗防止性能及びロングドレイン性能が要求される潤滑油、例えば自動又は手動変速機等の駆動系用潤滑油、湿式ブレーキ、油圧作動油、タービン油、圧縮機油、軸受け油、冷凍機油等の潤滑油としても好適に使用することができる。
【実施例】
【０１１１】
以下に実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１１２】
（実施例１〜２、比較例１〜２）
表１に示すように、各種潤滑油を調製し、摩擦トルク低減率について測定した。その結果を表１に示す。
【０１１３】
（摩擦トルク低減率の測定）
摩擦トルク低減率の測定は、エンジンモータリング摩擦試験を用いて以下の条件にて摩擦トルクを測定した。
エンジン：２Ｌクラスの直列４気筒ローラー型動弁系エンジン
エンジン回転数：７５０〜３０００ｒ／ｍｉｎ
油温：６０、８０、１００℃
基準油：市販の５Ｗ３０油
なお、摩擦トルク低減率の評価にあたっては、測定した各条件における摩擦トルクの平均値を算出し、基準油を用いた場合と比較して摩擦トルク低減率を算出した。
【０１１４】
表１に示すように、潤滑油基油にＰＳＳＩが１０のスチレン−ジエンコポリマー系粘度指数向上剤を配合した実施例１およびＰＳＳＩが５のポリメタクリレート系粘度指数向上剤を配合した実施例２は、基準油である市販５Ｗ−３０油に対し摩擦トルク低減率が向上していることが分かる。この効果は、従来の技術思想に基づき、ＰＳＳＩが高いポリメタクリレート系粘度指数向上剤を配合した比較例１〜２と比べ、大幅な摩擦トルク低減率であることが分かる。
【０１１５】
【表１】
0005565999.tif 000016