(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
差動制限装置を潤滑するための方法であって、該方法は、該差動制限装置に、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物を供給する工程を包含し、
該ボレート化リン脂質は、該潤滑組成物のうちの０．５重量％〜３重量％において存在し、そして、
該リン酸エステルのアミン塩は、該潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜２重量％において存在する、
方法。
【請求項２】
前記方法は、モリブデン含有添加剤を含まない、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ボレート化リン脂質は、ボレート化レシチンもしくはボレート化ケファリンである、請求項１〜２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４】
前記ボレート化リン脂質は、ボレート化レシチンである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記リン酸エステルのアミン塩は、８〜３０個の炭素原子を各々含むエステル基を有するが、ただし、エステル基の一部もしくは全ては、潤滑粘性の油中で該リン酸エステルのアミン塩を可溶化するに十分長い、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記リン酸エステルのアミン塩は、１２〜２４個の炭素原子を各々含むエステル基を有する、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記リン酸エステルのアミン塩のエステル基は、各々、１６〜２０個の炭素原子を有する、請求項５および６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記リン酸エステルのアミン塩は、前記潤滑組成物のうちの０．２５重量％〜１重量％において存在する、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記リン酸エステルのアミン塩は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの１０重量％〜５０重量％において存在し；前記ボレート化リン脂質は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの５０重量％〜９０重量％において存在する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
粘度調節剤をさらに含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記粘度調節剤は、前記潤滑組成物のうちの１０〜５０重量％において存在する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記粘度調節剤は、（ａ）ポリメタクリレート、（ｂ）（ｉ）ビニル芳香族モノマー；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのコポリマー、（ｃ）（ｉ）α−オレフィン；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのインターポリマー、および（ｄ）これらの混合物からなる群より選択される、請求項１０〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物に関する。本発明は、差動制限装置を潤滑するための潤滑組成物の使用をさらに提供する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
輸送手段における差動制限装置は、代表的には、湿式マルチプレートクラッチを使用し、すなわち、クラッチプレートは、潤滑剤中に浸漬されている。上記差動制限装置は、代表的には、それらの回転速度とは無関係に２つの駆動ホイールに対して均一に駆動トルクを分布させるベベルギアもしくはスパーギア遊星形システム（ｐｌａｎｅｔａｒｙ  ｓｙｓｔｅｍ）を有する。このことは、上記駆動されたホイールが、それらの異なる回転速度にも拘わらず、上記ホイールと道路表面との間の空転（ｓｌｉｐ）なしに曲がる間に回転することを可能にする。上記空転が制御されるように、摩擦性能、分散剤および硫黄含有極圧剤および／もしくはリン含有極圧剤を改善し得る化合物を含む潤滑剤が、使用され得る。このタイプの潤滑剤の例は、米国特許第５，５４７，５８６号；同第４，１８０，４６６号；同第３，８２５，４９５号；および欧州特許出願第０  ３９９  ７６４  Ａ１に開示されている。
【０００３】
（ｉ）沈着物制御（米国特許第３，２８４，４０９号）、および（ｉｉ）摩耗性能に適した化合物を含む潤滑剤は、国際出願ＷＯ  ９６／０３７５８５、米国特許出願第２００２／０１１９８９５号、および米国特許第５，４８７，８３８号に記載されている。
【０００４】
米国特許第５，４８７，８３８号は、ホウ素化合物およびリン脂質の反応生成物を開示する。上記反応生成物は、多くの潤滑剤（オートマチックトランスミッション流体、ギアオイル、もしくはトラクター流体（ｔｒａｃｔｏｒ  ｆｌｕｉｄ）が挙げられる）において使用され得る。
【０００５】
米国特許第５，１３５，６６６号は、水素化リン脂質（水素化レシチンを含む）、抗酸化剤、分散剤、シール膨潤剤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌ  ａｇｅｎｔ）、耐摩耗剤および粘度調節剤を含む潤滑組成物を開示する。上記水素化リン脂質はまた、金属と反応させられ得る。
【０００６】
米国特許出願第２００２／０１１９８９５号は、（Ａ）モリブデン化合物、そして（Ｂ）（ｉ）酸性有機化合物の少なくとも１種のボレート化過塩基化金属塩、（ｉｉ）（ａ）少なくとも１種の有機ポリスルフィドもしくは少なくとも１種の無灰分ジチオカルバメート含有組成物と、（ｂ）金属チオホスフェート、ホスフェート、カルボキシレートのＰ含有化合物、エステルのＰ含有化合物、エーテルのＰ含有化合物もしくはアミドのＰ含有化合物、ボレート化分散剤、アルカリ金属ボレート、ボレート化脂肪アミン、ボレート化リン脂質、およびそれらの混合物のうちの少なくとも１種との組み合わせ、ならびに（ｉｉｉ）（ｉ）と（ｉｉ）との組み合わせから選択される特定の組成物を開示する。上記潤滑組成物は、トランスミッションおよび差動歯車を潤滑するために使用される。
【０００７】
国際出願ＷＯ  ９６／０３７５８５は、（Ａ）耐摩耗を改善する量の少なくとも１種のモリブデン含有組成物、および（Ｂ）（ｉ）酸性有機化合物の少なくとも１種のボレート化過塩基化金属塩（ただし（Ａ）および（Ｂｉ）は、同じではない）、（ｉｉ）（ａ）少なくとも１種の有機ポリスルフィドもしくは少なくとも１種の無灰分ジチオカルバメート含有組成物と、（ｂ）金属チオホスフェート、リン酸エステルもしくはその塩、リン含有カルボン酸、リン含有エステル、リン含有エーテルもしくはリン含有アミド、ボレート化分散剤、アルカリ金属ボレート、ボレート化脂肪アミン、ボレート化リン脂質、ホウ酸エステル、およびこれらの混合物からなる群より選択される少なくとも１種の成分、との組み合わせ、ならびに（ｉｉｉ）（ｉ）と（ｉｉ）との組み合わせからなる群より選択される少なくとも１つのメンバーを含む潤滑組成物を開示している。上記潤滑剤は、８０Ｗギアオイルおよび８０Ｗ−９０ギアオイルを含む。
【０００８】
特許文献１は、炭化水素油ならびに成分（Ａ）５０個より多い炭素原子を有する脂肪族炭化水素によって置換されたコハク酸と、０．５当量より多いアルキレンアミン（エチレンアミン（Ｉ）、ポリエチレンポリアミン）と０．１当量より多いホウ素の酸、それらのエステル、もしくはアンモニウム塩、またはＢ２Ｏ３との反応によって得られる生成物、ならびに成分（Ｂ）脂質ホスファチド（例えば、レシチン）の組成物を含む潤滑剤のための添加剤を開示する。上記潤滑剤は、内燃機関、ギアアセンブリおよび動力伝達ユニット（ｐｏｗｅｒ  ｔｒａｎｓｍｉｔｔｉｎｇ  ｕｎｉｔｓ）に有用であり得る。上記例は、内燃機関における使用を開示する。
【０００９】
特許文献２は、オートマチックトランスミッション流体において使用される摩擦調節物質として適切な、水素化されたリン脂質化合物を開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許第３，２８４，４０９号明細書
【特許文献２】米国特許第５，１３５，６６９号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（発明の要旨）
本発明の発明者らは、本明細書で開示される潤滑組成物および方法が、（ｉ）潤滑熱安定性、（ｉｉ）潤滑酸化安定性、（ｉｉｉ）高い静止摩擦係数、（ｉｖ）燃料経済性、（ｖ）沈着物制御、（ｖｉ）シール適合性、ならびに（ｖｉｉ）しばしば、機械のガタガタする音（ｃｈａｔｔｅｒ）（すなわち、特に、高速コーナリング運動の間の異常騒音（代表的には、低周波数「うなり音（ｇｒｏｗｌ）」および「ぎしぎしいう音（ｇｒｏａｎ）」といわれる））として現れる、騒音、振動および不快音（ＮＶＨ）に対する低い傾向のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供し得ることを発見した。本発明者らはまた、予測外にも、本明細書で開示される潤滑組成物および方法がまた、１種異常の別個のプレート物質を有する空転制御システム（ｌｉｍｉｔｅｄ  ｓｌｉｐ  ｓｙｓｔｅｍ）に適切であり得ることを発見した。例えば、上記プレート物質は、鋼、紙、セラミック、炭素線維、およびプレートタイプの混合物（例えば、セラミック上の鋼、紙中の炭素繊維もしくは紙上の鋼）を使用するシステムであり得る。
【００１２】
一実施形態において、本発明は、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物を提供する。
【００１３】
一実施形態において、本発明は、差動制限装置を潤滑するための方法を提供し、上記方法は、差動制限装置に、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【００１４】
一実施形態において、本発明は、（ｉ）潤滑熱安定性、（ｉｉ）潤滑酸化安定性、（ｉｉｉ）摩擦係数、（ｉｖ）燃料経済性、（ｖ）沈着物制御、（ｖｉ）シール適合性、および（ｖｉｉ）機械のガタガタ音（異常騒音）のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供するための、差動制限装置における、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物の使用を提供する。
本発明は、例えば以下の項目を提供する。
（項目１）
潤滑組成物であって、該組成物は、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む、組成物。
（項目２）
前記潤滑組成物は、モリブデン含有添加剤を含まない、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目３）
前記ボレート化リン脂質は、ボレート化レシチンもしくはボレート化ケファリンである、項目１〜２のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目４）
前記ボレート化リン脂質は、ボレート化レシチンである、項目１〜３のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目５）
前記ボレート化リン脂質は、前記潤滑組成物の０．５重量％〜３重量％において存在する、項目１〜４のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目６）
前記リン酸エステルのアミン塩は、８〜３０個、１２〜２４個もしくは１６〜２０個の炭素原子を各々含むエステル基を有するが、ただし、エステル基の一部もしくは全ては、潤滑粘性の油中で該リン酸エステルのアミン塩を可溶化するに十分長い、項目１〜５のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目７）
前記リン酸エステルのアミン塩のエステル基は、各々、１６〜２０個の炭素原子を有する、項目６に記載の潤滑組成物。
（項目８）
前記リン酸エステルのアミン塩は、Ｃ１２−２０アルキル化リン酸と、三級Ｃ１１−２２アルキル一級アミンとの反応生成物である、項目１〜７のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目９）
前記リン酸エステルのアミン塩は、前記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜２重量％、もしくは０．２５重量％〜１重量％において存在する、項目１〜８のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１０）
前記リン酸エステルのアミン塩は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの１０重量％〜５０重量％において存在し；前記ボレート化リン脂質は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの５０重量％〜９０重量％において存在する、項目１〜９のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１１）
前記リン酸エステルのアミン塩は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの２５重量％〜４０重量％において存在し；前記ボレート化リン脂質は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの６０重量％〜７５重量％において存在する、項目１〜１０のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１２）
粘度調節剤をさらに含む、項目１〜１１のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１３）
前記粘度調節剤は、前記潤滑組成物のうちの１０〜５０重量％において存在する、項目１２に記載の潤滑組成物。
（項目１４）
前記粘度調節剤は、（ａ）ポリメタクリレート、（ｂ）（ｉ）ビニル芳香族モノマー；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのコポリマー、（ｃ）（ｉ）α−オレフィン；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのインターポリマー、および（ｄ）これらの混合物からなる群より選択される、項目１２〜１３のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１５）
前記潤滑組成物は、トップ処理濃縮物である、項目１〜１４のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１６）
前記潤滑組成物は、完全に調合された流体である、項目１〜１５のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
（項目１７）
差動制限装置を潤滑するための方法であって、該方法は、該差動制限装置に、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
（項目１８）
（ｉ）潤滑熱安定性、（ｉｉ）潤滑酸化安定性、（ｉｉｉ）高い静止摩擦係数、（ｉｖ）燃料経済性、（ｖ）沈着物制御、（ｖｉ）シール適合性、ならびに（ｖｉｉ）騒音、振動および不快音（ＮＶＨ）に対する低い傾向のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供するための、差動制限装置における、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、および（ｃ）潤滑粘性の油を含む潤滑組成物の使用。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上記で開示される潤滑組成物および方法を提供する。
【００１６】
（ボレート化リン脂質）
上記リン脂質は、リン酸（例えば、レシチンもしくはケファリン）、またはその誘導体を含む任意の脂質であり得る。リン脂質の例としては、ホスファチジルコリン、ホスファチジルセリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジン酸およびこれらの混合物が挙げられる。上記リン脂質は、グリセロリン脂質、リン脂質の上記リストのグリセロ誘導体であり得る。代表的には、上記グリセロリン脂質は、１個もしくは２個のアシル、アルキルもしくはアルケニル基を、グリセロ残基上に有する。上記アルキルもしくはアルケニル基は、８〜３０個、もしくは８〜２５個、もしくは１２〜２４個の炭素原子を含み得る。適切なアルキルもしくはアルケニル基の例としては、オクチル、ドデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、ドコサニル、オクテニル、ドデセニル、ヘキサデセニルおよびオクタデセニルが挙げられる。一実施形態において、上記リン脂質は、レシチン、もしくはその誘導体である。
【００１７】
上記グリセロリン脂質上のアシル基は、脂肪酸に由来し得る。上記脂肪酸は、８〜３０個、もしくは１２〜２４個、もしくは１２〜１８個の炭素原子を含み得る。脂肪酸の例としては、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキン酸、アラキドン酸、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００１８】
一実施形態において、上記脂肪酸は、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、もしくはこれらの混合物であり得る。
【００１９】
リン脂質の誘導体は、アシル化もしくはヒドロキシル化されたリン脂質であり得る。例えば、レシチンならびにアシル化およびヒドロキシル化されたレシチンは、本発明において使用され得る。アシル化レシチンは、アシル化剤とレシチンとを反応させることによって調製され得る。アシル化剤としては、酢酸が挙げられる。市販のアシル化レシチンの例は、Ｔｈｅｒｍｏｌｅｃ  ２００ＴＭ  アシル化ダイズレシチン（Ｄｅｃａｔｕｒ，ＩｌｌのＲｏｓｓ  ＆  Ｒｏｗｅ，Ｉｎｃ．から入手可能）である。ヒドロキシル化レシチンもまた、使用され得る。ヒドロキシル化レシチンは、酸性加水分解もしくは酵素的加水分解によって調製され得る。ヒドロキシル化レシチンの例は、Ｔｈｅｒｍｏｌｅｃ  １０１８ＴＭ  ヒドロキシル化レシチン（Ｒｏｓｓ  ＆  Ｒｏｗｅ，Ｉｎｃ．から市販されている）である。
【００２０】
リン脂質は、合成によって調製される得か、または天然供給源に由来し得る。合成リン脂質は、当業者に公知の方法によって調製され得る。天然に由来するリン脂質は、しばしば、当業者に公知の手順によって抽出される。リン脂質は、動物供給源もしくは植物供給源に由来し得る。上記動物供給源としては、魚類、魚油、甲殻類、ウシの脳もしくは任意の卵、または鶏卵が挙げられる。植物供給源としては、菜種、ひまわり種子、落花生、パーム核、ウリ科植物の種子（ｃｕｃｕｒｂｉｔ  ｓｅｅｄ）、小麦、大麦、米、オリーブ、マンゴー、アボカド、ハナモツヤクノキ（ｐａｌａｓｈ）、パパイヤ、ジャングリ（ｊａｎｇｌｉ）、ボダニ（ｂｏｄａｎｉ）、ニンジン、ダイズ、トウモロコシ、および綿実、ならびに一般には、ダイズ、トウモロコシ、ヒマワリおよび綿実が挙げられる。リン脂質は、微生物（藍藻類（ｂｌｕｅ−ｇｒｅｅｎ  ａｌｇａｅ）、緑藻類（ｇｒｅｅｎ  ａｌｇａｅ）、メタノールもしくはメタン上で増殖される細菌、およびアルカン上で増殖される酵母が挙げられる）に由来し得る。
【００２１】
有用なリン脂質は、ヒマワリ種子に由来する。上記リン脂質は、代表的には、３５％〜６０％  ホスファチジルコリン、２０％〜３５％  ホスファチジルイノシトール、１％〜２５％  ホスファチジン酸、および１０％〜２５％  ホスファチジルエタノールアミンを含み、ここで上記パーセンテージは、総リン脂質に基づいて重量単位である。上記脂肪酸含有量は、２０重量％〜３０重量％  パルミチン酸、２重量％〜１０重量％  ステアリン酸、１５重量％〜２５重量％  オレイン酸、および４０重量％〜５５重量％  リノール酸であり得る。
【００２２】
一実施形態において、上記リン脂質は、高オレイン酸含有量のヒマワリ種子に由来する。これら種子は、代表的には、７５重量％より多くの、もしくは８０重量％以上、もしくは８５重量％以上のオレイン酸含有量を有するリン脂質を生産する。高オレイン酸含有量のヒマワリ種子に由来するリン脂質の上記脂肪酸含有量は、一般に、３．５重量％〜４．５重量％  パルミチン酸、３重量％〜５．５重量％  ステアリン酸、７５重量％〜９５重量％  オレイン酸、および５重量％〜１５重量％  リノール酸を含む。
【００２３】
リン脂質およびレシチンは、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｃｉａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｋｉｒｋ  ａｎｄ  Ｏｔｈｍｅｒ，第３版において、「Ｆａｔｓ  ａｎｄ  Ｆａｔｔｙ  Ｏｉｌｓ」，第９巻，７９５−８３１頁において、および「Ｌｅｃｉｔｈｉｎｓ」，第１４巻，２５０−２６９頁において詳細に記載されている。
【００２４】
上記リン脂質のホウ素化は、ホウ素化合物との反応によって行われ得る。上記ホウ素化合物としては、酸化ホウ素（ｂｏｒｏｎ  ｏｘｉｄｅ）、酸化ホウ素（ｂｏｒｏｎ  ｏｘｉｄｅ）水和物、三酸化ホウ素（ｂｏｒｏｎ  ｔｒｉｏｘｉｄｅ）、三フッ化ホウ素、三臭化ホウ素、三塩化ホウ素、ホウ素の酸（ｂｏｒｏｎ  ａｃｉｄ）（例えば、ホウ素酸（ｂｏｒｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）（すなわち、アルキル−Ｂ（ＯＨ）２もしくはアリール−Ｂ（ＯＨ）２）、ホウ酸（すなわち、Ｈ３ＢＯ３）、テトラホウ酸（すなわち、Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、メタホウ酸（すなわち、ＨＢＯ２）、ホウ素無水物、ホウ素アミドおよびこのようなホウ素の酸の種々のエステルが挙げられる。ホウ素トリハライドとエーテル、有機酸、無機酸、もしくは炭化水素との複合体の使用はまた、ホウ素反応物を、反応混合物に導入する従来からの手段として利用され得る。このような複合体は公知であり、ホウ素−トリフルオリド−トリエチルオルトエステル、ホウ素トリフルオリド−リン酸、ホウ素トリクロリド−クロロ酢酸、ホウ素トリブロミド−ジオキサン、およびホウ素トリフルオリドメチルエチルエーテル複合体によって例示される。
【００２５】
ホウ素酸の例としては、メチルホウ素酸、フェニル−ホウ素酸、シクロヘキシルホウ素酸、ｐ−ヘプチルフェニルホウ素酸およびドデシルホウ素酸、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００２６】
ボレート化リン脂質の調製のためのより詳細な説明および方法は、米国特許第５，４８７，８３８号において記載されている。米国特許第５，４８７，８３８号の第２０欄第６４行目〜第２２欄第５１行目に開示される実施例１〜７は、ボレート化リン脂質の調製を例示する。
【００２７】
（リン酸エステルのアミン塩）
上記リン酸エステルのアミン塩は、各々が１〜３０個、６〜３０個、８〜３０個、１０〜２４個もしくは１２〜２０個、もしくは１６〜２０個の炭素原子を有するエステル基を含み得るが、ただし、エステル基の一部もしくは全ては、潤滑粘性の油中に上記リン酸エステルのアミン塩を可溶化するに十分長い。代表的には、４個以上の炭素原子を含むエステル基は、特に有用である。
【００２８】
適切なエステル基の例としては、イソプロピル、メチル−アミル（４−メチル−２−ペンチルともいわれ得る）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ドデシル、ブタデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、もしくはこれらの混合であり得る。
【００２９】
一実施形態において、上記エステル基は、イソプロピル、メチル−アミル（４−メチル−２−ペンチルともいわれ得る）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、およびこれらの混合からなる群より選択される。
【００３０】
上記アミン塩として使用するのに適切であり得るアミンとしては、一級アミン、２級アミン、三級アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。上記アミンとしては、少なくとも１個のヒドロカルビル基、もしくは特定の実施形態において、２個もしくは３個のヒドロカルビル基を有するものが挙げられる。上記ヒドロカルビル基は、２〜３０個の炭素原子、または他の実施形態において、８〜２６個、もしくは１０〜２０個、もしくは１３〜１９個の炭素原子を含み得る。
【００３１】
一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびに直鎖状アミン（例えば、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン）が挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン（例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓから市販されている製品）（例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ（ここで文字による名称は、脂肪基（例えば、ココ、オレイル、タロウ、もしくはステアリル基に関する）））が挙げられる。
【００３２】
適切な二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、およびエチルアミルアミンが挙げられる。上記二級アミンは、環式アミン（例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリン）であり得る。
【００３３】
上記アミンはまた、三級脂肪族一級アミンであり得る。この場合の上記脂肪族基は、２〜３０個、もしくは６〜２６個、もしくは８〜２４個の炭素原子を含むアルキル基であり得る。三級アルキルアミンとしては、モノアミン（例えば、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【００３４】
リン酸エステル（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ  ｅｓｔｅｒ）の上記アミン塩は、Ｃ１２−２０アルキル化リン酸と、三級Ｃ１１−２２アルキル一級アミンとの反応生成物であり得る。
【００３５】
一実施形態において、リン酸エステルの上記アミン塩としては、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級基を有するアミンもしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、リン化合物の上記アミン塩としては、Ｃ１４〜Ｃ１８三級アルキル一級アミンを有するアミンもしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、リン化合物の上記アミン塩としては、Ｃ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンを有するアミンもしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００３６】
一実施形態において、リン酸エステルの上記アミン塩としては、オクタデセニルリン酸と、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物が挙げられる。
【００３７】
アミンの混合物がまた、本発明において使用され得る。一実施形態において、アミンの有用な混合物は、「ＰｒｉｍｅｎｅＴＭ  ８１Ｒ」および「ＰｒｉｍｅｎｅＴＭ  ＪＭＴ」である。ＰｒｉｍｅｎｅＴＭ  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅＴＭ  ＪＭＴ（ともに、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓが製造および販売）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物およびＣ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンの混合物である。
【００３８】
一実施形態において、リン酸エステルの上記アミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓが製造および販売）との反応生成物である。
【００３９】
リン酸エステルの上記アミン塩の例としては、イソプロピルジチオリン酸、メチル−アミルジチオリン酸（４−メチル−２−ペンチルジチオリン酸もしくはこれらの混合物）、２−エチルヘキシルジチオリン酸、ヘプチルジチオリン酸、オクチルジチオリン酸、ノニルジチオリン酸もしくはデシルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリン、もしくはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００４０】
リン酸エステルの上記アミン塩の例としては、ブタデシルジチオリン酸、ペンタデシルジチオリン酸、ヘキサデシルジチオリン酸、ヘプタデシルジチオリン酸、オクタデシルジチオリン酸、ノナデシルジチオリン酸もしくはエイコシルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリン、もしくはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物、およびこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、リン酸エステルの上記アミン塩としては、オクタデセニルジチオリン酸と、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物が挙げられる。
【００４１】
（リン酸エステルのアミン塩およびボレート化リン脂質の重量範囲）
上記ボレート化リン脂質は、上記潤滑組成物のうちの０．０５重量％〜６重量％、もしくは０．５重量％〜３重量％において存在し得る。
【００４２】
リン酸エステルの上記アミン塩は、上記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜５重量％、もしくは０．０１重量％〜２重量％、もしくは０．２５重量％〜１重量％において存在し得る。
【００４３】
一実施形態において、上記リン酸エステルのアミン塩は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの１０重量％〜５０重量％において存在し；上記ボレート化リン脂質は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの５０重量％〜９０重量％において存在する。
【００４４】
一実施形態において、上記リン酸エステルのアミン塩は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの２５重量％〜４０重量％において存在し；上記ボレート化リン脂質は、（ａ）および（ｂ）の合計組み合わせ量のうちの６０重量％〜７５重量％において存在する。
【００４５】
（潤滑粘性の油）
上記潤滑組成物は、潤滑粘性の油を含む。このような油としては、天然油および合成油、水素化分解、水素化、および水素仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）に由来する油、未精製の、精製した、および再精製した油、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００４６】
未精製油は、一般にはさらなる精製処理をせずに（もしくはほとんどせずに）、天然供給源もしくは合成供給源から直接得られるものである。
【００４７】
精製油は、１つ以上の精製工程においてさらに処理されて、１つ以上の特性を改善したことを除いて、上記未精製油と類似である。精製技術は、当該分野で公知であり、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出もしくは塩基抽出、濾過、パーコレーションなどが挙げられる。
【００４８】
再精製油はまた、改善された油もしくは再処理油として公知であり、精製油を得るためのものと類似のプロセスによって得られ、しばしば、消費された添加剤および油分解生成物の除去に関連する技術によって、さらに処理される。
【００４９】
本発明の潤滑剤を作製するにおいて有用な天然油としては、動物性油、植物性油（例えば、ひまし油、ラード油）、ミネラル潤滑油（例えば、流動パラフィン油（ｌｉｑｕｉｄ  ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ｏｉｌ）および溶媒処理もしくは酸処理したパラフィンタイプ、ナフテンタイプ、もしくはパラフィン−ナフテン混合タイプのミネラル潤滑油）ならびに石炭もしくは頁岩由来の油、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００５０】
合成潤滑油は有用であり、これらとしては、炭化水素油（例えば、ポリマー化およびインターポリマー化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびこれらの混合物））；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにこれらの誘導体、アナログおよびホモログまたはこれらの混合物が挙げられる。
【００５１】
他の合成潤滑油としては、ポリオールエステル（例えば、Ｐｒｏｌｕｂｅ（登録商標）３９７０）、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル）、ならびにデカンホスホン酸のジエチルエーテル））、もしくはポリマーテトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって生成され得、代表的には、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅｄ）Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素もしくはワックスであり得る。一実施形態において、油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−ＴｒｏｐｓｃｈのＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成手順、ならびに他のＧＴＬオイルによって調製され得る。
【００５２】
潤滑粘性の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓにおいて特定されるように定義され得る。５つの基油群は、以下のとおりである：グループＩ（硫黄含有量＞０．０３重量％、および／もしくは＜９０重量％  飽和物、粘性指数８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％  飽和物、粘性指数８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄含有量≦０．０３重量％、および≧９０重量％  飽和物、粘性指数≧１２０）；グループＩＶ（ポリαオレフィン（ＰＡＯ）全て）；ならびにグループＶ（グループＩにも、ＩＩにも、ＩＩＩにも、ＩＶにも含まれない他のもの全て）。上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶの油もしくはこれらの混合物を含む。しばしば、上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩ  グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶの油もしくはこれらの混合物である。あるいは、上記潤滑粘性の油は、しばしば、ＡＰＩ  グループＩＩ、グループＩＩＩもしくはグループＩＶの油もしくはこれらの混合物である。
【００５３】
存在する上記潤滑粘性の油の量は、代表的には、１００重量％から、上記ボレート化リン脂質、上記リン酸エステルのアミン塩、および他の性能添加剤の量の合計を差し引いた後に残っている差である。
【００５４】
上記潤滑組成物は、濃縮物および／もしくは完全に調合された潤滑剤の形態で存在し得る。本明細書で開示される潤滑組成物が、濃縮物（これは、さらなる油と合わされて、全体的にもしくは部分的に最終の潤滑剤を形成し得る）の形態で存在する場合、上記潤滑組成物の成分  対  上記潤滑粘性の油および／もしくは  対  希釈油の比は、重量単位で１：９９〜９９：１、もしくは重量単位で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。濃縮物の形態において存在する場合、本発明は、完全な潤滑組成物の一部であってもよいし、補足的添加パッケージもしくは「トップ処理（ｔｏｐ  ｔｒｅａｔ）」であり得る。
【００５５】
（他の性能添加剤）
本発明の組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の他の性能添加剤をさらに含む。上記他の性能添加剤としては、分散剤、金属不活性化剤、界面活性剤、粘度調節剤、極圧剤（代表的には、ホウ素含有および／もしくは硫黄含有および／もしくはリン含有）、耐摩耗剤、抗酸化剤（例えば、ヒンダードフェノール、アミン系抗酸化剤（ａｍｉｎｉｃ  ａｎｔｉｏｘｉｄａｎｔ）もしくはモリブデン化合物）、腐食抑制剤、発泡抑制剤（ｆｏａｍ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、解乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびこれらの混合物が挙げられる。
【００５６】
油非含有ベースに存在する上記他の性能添加剤（上記粘度調節剤を除く）の合計組み合わせ量は、上記組成物のうちの０重量％〜２５重量％、もしくは０．０１重量％〜２０重量％、もしくは０．１重量％〜１５重量％、もしくは０．５重量％〜１０重量％、もしくは１〜５重量％の範囲を含み得る。上記他の性能添加剤のうちの１種以上が存在し得るが、上記他の性能添加剤が、互いに関して異なる量で存在することは、通常である。
【００５７】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、モリブデン含有添加剤を含まない。
【００５８】
（粘度調節剤）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、１種以上の粘度調節剤をさらに含む。
【００５９】
存在する場合、上記粘度調節剤は、上記潤滑組成物のうちの０．５重量％〜７０重量％、もしくは１重量％〜６０重量％、もしくは５重量％〜５０重量％、もしくは１０重量％〜５０重量％の量において存在し得る。
【００６０】
粘度調節剤は、（ａ）ポリメタクリレート、（ｂ）（ｉ）ビニル芳香族モノマーと、（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのエステル化コポリマー、（ｃ）（ｉ）α−オレフィンと；（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのエステル化インターポリマー、または（ｄ）スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、（ｅ）エチレン−プロピレンコポリマー、（ｆ）ポリイソブテン、（ｇ）水素化スチレン−イソプレンポリマー、（ｈ）水素化イソプレンポリマー、あるいは（ｉ）これらの混合物を含む。
【００６１】
一実施形態において、上記粘度調節剤は、（ａ）ポリメタクリレート、（ｂ）（ｉ）ビニル芳香族モノマー；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのエステル化コポリマー、（ｃ）（ｉ）α−オレフィン；と（ｉｉ）不飽和カルボン酸、無水物、もしくはその誘導体とのエステル化インターポリマー、または（ｄ）これらの混合物を含む。
【００６２】
（極圧剤）
極圧剤は、ホウ素および／もしくは硫黄および／もしくはリンを含む化合物を含む。
【００６３】
上記極圧剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜２０重量％、もしくは０．０５重量％〜１０重量％、もしくは０．１重量％〜８重量％において、上記潤滑組成物中に存在し得る。
【００６４】
一実施形態において、上記極圧剤は、硫黄含有化合物である。一実施形態において、上記硫黄含有化合物は、硫化オレフィン、ポリスルフィド、もしくはこれらの混合物である。
【００６５】
上記硫化オレフィンの例としては、プロピレン、イソブチレン、ペンテン、有機スルフィドおよび／もしくはポリスルフィド（ベンジルジスルフィド；ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド；ジブチルテトラスルフィド；ジ−三級ブチルポリスルフィド；およびオレイン酸の硫化メチルエステルが挙げられる）、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物、アルキルスルフェニルＮ’Ｎ−ジアルキルジチオカルバメート；またはこれらの混合物に由来するオレフィンが挙げられる。一実施形態において、上記硫化オレフィンは、プロピレン、イソブチレン、ペンテンもしくはこれらの混合物に由来するオレフィンを含む。
【００６６】
一実施形態において、上記極圧剤である硫黄含有化合物は、ジメルカプトチアジアゾールまたはその誘導体もしくは混合物を含む。ジメルカプトチアジアゾールの例としては、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール、もしくはこれらのオリゴマーが挙げられる。上記ヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールのオリゴマーは、代表的には、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールユニット間に硫黄−硫黄結合を形成して、上記チアジアゾールユニットのうちの２個以上の誘導体もしくはオリゴマーを形成することによって形成する。適切な２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール由来化合物としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールもしくは２−ｔｅｒｔ−ノニルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。
【００６７】
上記ヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールの上記ヒドロカルビル置換基上の炭素原子数としては、代表的には、１〜３０個、もしくは２〜２０個、もしくは３〜１６個が挙げられる。
【００６８】
一実施形態において、上記極圧剤は、ホウ素含有化合物を含む。上記ホウ素含有化合物としては、ホウ酸エステル、ホウ酸アルコール（ｂｏｒａｔｅ  ａｌｃｏｈｏｌ）、ボレート化分散剤もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００６９】
一実施形態において、上記ホウ素含有化合物は、ホウ酸エステルもしくはホウ酸アルコールである。上記ホウ酸エステルもしくはホウ酸アルコール化合物は、上記ホウ酸アルコールが少なくとも１個のエステル化されないヒドロキシル基を有することを除いて、実質的に同じである。従って、本明細書で使用される場合、用語「ホウ酸エステル」とは、ホウ酸エステルもしくはホウ酸アルコールのいずれかに言及するために使用される。
【００７０】
上記ホウ酸エステルは、ホウ素化合物と、エポキシ化合物、ハロヒドリン化合物、エピハロヒドリン化合物、アルコールおよびこれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物との反応によって、調製され得る。上記アルコールとしては、二価アルコール、三価アルコール、もしくは高級アルコールが挙げられるが、ただし、一実施形態に関しては、上記ヒドロキシル基は、隣接する炭素原子上に存在する（すなわち、ビシナルである）。本明細書中以降「エポキシ化合物」とは、「エポキシ化合物、ハロヒドリン化合物、エピハロヒドリン化合物およびこれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物」に言及する場合に使用される。
【００７１】
上記ホウ酸エステルを調製するために適したホウ素化合物としては、ホウ酸（メタホウ酸、ＨＢＯ２、オルトホウ酸、Ｈ３ＢＯ３、およびテトラホウ酸、Ｈ２Ｂ４Ｏ７が挙げられる）、酸化ホウ素、三酸化ホウ素（ｂｏｒｏｎ  ｔｒｉｏｘｉｄｅ）およびホウ酸アルキルからなる群より選択される種々の形態が挙げられる。上記ホウ酸エステルはまた、ホウ素ハライドから調製され得る。
【００７２】
一実施形態において、適切なホウ酸エステル化合物としては、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸トリブチル、ホウ酸トリペンチル、ホウ酸トリヘキシル、ホウ酸トリヘプチル、ホウ酸トリオクチル、ホウ酸トリノニル、およびホウ酸トリデシルが挙げられる。
【００７３】
一実施形態において、上記ホウ酸エステル化合物としては、ホウ酸トリブチル、トリ−２−エチルヘキシルボレートもしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００７４】
一実施形態において、上記ホウ素含有化合物は、代表的には、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドから得られるボレート化分散剤である。一実施形態において、上記ボレート化分散剤としては、ポリイソブチレンスクシンイミドが挙げられる。ボレート化分散剤は、米国特許第３，０８７，９３６号；および同第３，２５４，０２５号により詳細に記載されている。
【００７５】
一実施形態において、上記ボレート化分散剤は、硫黄含有化合物もしくはボレート化エステルとの組み合わせにおいて使用される。
【００７６】
一実施形態において、上記極圧剤は、ボレート化分散剤以外のものである。
【００７７】
上記長鎖アルケニル基が由来した炭化水素の数平均分子量は、３５０〜５０００、もしくは５００〜３０００、もしくは５５０〜１５００の範囲を包含する。上記長鎖アルケニル基は、５５０、もしくは７５０、もしくは９５０〜１０００の数平均分子量を有し得る。
【００７８】
上記Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドは、上記式（Ｉ）〜（ＶＩ）において記載されるホウ酸（例えば、メタホウ酸、ＨＢＯ２、オルトホウ酸、Ｈ３ＢＯ３、およびテトラホウ酸、Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、酸化ホウ素（ｂｏｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ）、三酸化ホウ素（ｂｏｒｏｎ  ｔｒｉｏｘｉｄｅ）、およびホウ酸アルキルを含む種々の薬剤を使用して、ボレート化される。一実施形態において、上記ボレート化薬剤は、ホウ酸であり、これは、単独で、または他のボレート化薬剤との組み合わせにおいて使用され得る。
【００７９】
上記ボレート化分散剤は、上記ホウ素化合物および上記Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドをブレンドし、これらを、適切な温度において（例えば、８０℃〜２５０℃、もしくは９０℃〜２３０℃、もしくは１００℃〜２１０℃）で所望の反応が起こるまで加熱することによって調製され得る。上記ホウ素化合物  対  上記Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドのモル比は、１０：１〜１：４、もしくは４：１〜１：３、もしくは１：２を含む範囲を有し得る。不活性液体が、上記反応を行うことにおいて使用され得る。上記液体としては、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ジメチルホルムアミドもしくはこれらの混合物が挙げられ得る。
【００８０】
摩擦調節剤（（ａ）ボレート化リン脂質、および（ｂ）リン酸エステルのアミン塩以外）としては、脂肪アミン（例えば、エステル（例えば、ボレート化グリセロールエステル））、脂肪ホスファイト、脂肪酸アミド、脂肪エポキシド、ボレート化脂肪エポキシド、アルコキシル化脂肪アミン、ボレート化アルコキシル化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、もしくは脂肪イミダゾリン、カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。
【００８１】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、上記のリン酸エステルのアミン塩の極圧剤として記載される化合物以外の、リン含有耐摩耗剤もしくは硫黄含有耐摩耗剤を含み得る。上記耐摩耗剤の例としては、非イオン性リン化合物（代表的には、＋３もしくは＋５の酸価状態のリン原子を有する化合物）、金属ジアルキルジチオホスフェート（代表的には、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート）、金属モノアルキルホスフェートもしくは金属ジアルキルホスフェート（代表的には、リン酸亜鉛）、またはこれらの混合物が挙げられ得る。
【００８２】
上記非イオン性リン化合物としては、亜リン酸エステル、リン酸エステル、もしくはこれらの混合物が挙げられる。上記非イオン性リン化合物のより詳細な説明は、米国特許第６，１０３，６７３号の第９欄第４８行目〜第１１欄第８行目を含む。
【００８３】
一実施形態において、上記で開示されるもの以外のリン化合物の上記アミン塩は、米国特許第３，１９７，４０５号に記載されている。一実施形態において、上記で開示されるもの以外のリン化合物の上記アミン塩は、米国特許第３，１９７，４０５号の実施例１〜２５のいずれか１つによって調製され得る。
【００８４】
一実施形態において、上記で開示されるもの以外のリン化合物の上記アミン塩は、ジチオリン酸から調製される反応生成物であり、これは、エポキシドもしくはグリコールと反応する。この反応生成物は、リンの酸、無水物、もしくは低級エステル（ここで「低級」とは、上記エステルのアルコール由来部分において１〜８個、もしくは１〜６個、もしくは１〜４個、もしくは１〜２個の炭素原子を表す）とさらに反応させられる。上記エポキシドは、脂肪族エポキシドもしくはスチレンオキシドを含む。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態において、上記エポキシドは、プロピレンオキシドである。上記グリコールは、１〜１２個、２〜６個、もしくは２〜３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールを含む。上記ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびこれを反応させるための方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られた酸は、アミンで塩形成される。
【００８５】
適切なジチオリン酸ベースの生成物の例は、五酸化リン（約６４ｇ）を５８℃において４５分間の期間にわたって、５１４ｇのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（１，３−ジメチルブチル）ホスホロジチオエート（ジ（１，３−ジメチルブチル）−ホスホロジチオ酸と１．３モルのプロピレンオキシドとを２５℃において反応させることによって調製される）に添加することによって、調製される。上記混合物を、７５℃において２．５時間にわたって加熱し、珪藻土と混合し、７０℃において濾過する。上記濾液は、１１．８重量％  リン、１５．２重量％  硫黄、および酸価８７（ブロモフェノール・ブルー）を含む。
【００８６】
一実施形態において、本発明の潤滑組成物は、分散剤をさらに含む。上記分散剤は、スクシンイミド分散剤（例えば、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミド）、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤と、アミンもしくはアンモニアとの縮合生成物、アルキルアミノフェノール分散剤、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤もしくはポリエーテルアミン分散剤であり得る。
【００８７】
一実施形態において、上記スクシンイミド分散剤は、ポリイソブチレン−置換されたスクシンイミドを含み、ここで上記ポリイソブチレン−置換基は、４００〜５０００の数平均分子量を有する。
【００８８】
スクシンイミド分散剤およびこれらの調製法は、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号により詳細に記載されている。
【００８９】
適切なエステル含有分散剤は、代表的には、高分子量エステルである。これら物質は、米国特許第３，３８１，０２２号においてより詳細に記載されている。
【００９０】
一実施形態において、上記分散剤は、ボレート化分散剤を含む。代表的には、上記ボレート化分散剤は、ポリイソブチレンスクシンイミドを含む、スクシンイミド分散剤を含む。ここで上記ポリイソブチレンは、４００〜５０００の数平均分子量を有する。ボレート化分散剤は、上記極圧剤の説明の中で上記でより詳細に記載されている。
【００９１】
分散粘度調節剤（しばしば、ＤＶＭといわれる）は、官能化ポリオレフィン（例えば、マレイン酸無水物とアミンとの反応生成物で官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー、アミンで官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応させられたスチレン−マレイン酸無水物コポリマーを含み、これらはまた、本発明の組成物において使用され得る。
【００９２】
腐食抑制剤としては、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸もしくは無水物および／もしくは脂肪酸（例えば、オレイン酸）と、ポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。
【００９３】
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾールの誘導体（代表的には、トリルトリアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールもしくは２−アルキルジチオベンゾチアゾール）が挙げられる。上記金属不活性化剤または、腐食抑制剤としても記載され得る。
【００９４】
発泡抑制剤としては、アクリル酸エチルおよび２−エチルヘキシルアクリレートおよび必要に応じてビニルアセテートのコポリマーが挙げられる。
【００９５】
解乳化剤としては、トリアルキルホスフェート、ならびにエチレングリコール、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、もしくはこれらの混合物の種々のポリマーおよびコポリマーが挙げられる。
【００９６】
流動点降下剤としては、マレイン酸無水物−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートもしくはポリアクリルアミドが挙げられる。
【００９７】
シール膨潤剤としては、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７ＴＭ（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  ＯｉｌＴＭ（ＦＮ  ３２００）が挙げられる。
【００９８】
（産業的適用）
上記差動制限装置は、代表的には、差動ハウジング（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｈｏｕｓｉｎｇ）もしくはキャリア中に沈着した潤滑剤から分離された自給式潤滑剤供給と一体化する。上記差動制限装置の自給式潤滑剤は、一般に、マニュアルトランスミッションもしくはオートマチックトランスミッション流体に供給される潤滑剤とは異なる。差動制限装置を含まないマニュアルトランスミッションシステムおよびオートマチックトランスミッションシステムの両方において、潤滑剤は、上記トランスミッション構成要素の全てを潤滑するのに十分である。
【００９９】
上記差動制限装置に適した潤滑組成物は、０．３重量％〜５重量％、もしくは０．５重量％〜５重量％、もしくは０．５重量％〜３重量％、もしくは０．８重量％〜２．５重量％、もしくは１重量％〜２重量％の範囲中の硫黄含有量を有し得る。
【０１００】
一実施形態において、上記差動制限装置に適した潤滑組成物は、完全に調合された流体である。
【０１０１】
一実施形態において、上記差動制限装置に適した潤滑組成物は、トップ処理濃縮物である。
【０１０２】
上記潤滑組成物が、トップ処理濃縮物の形態において存在する場合、上記濃縮物は、差動制限装置中の潤滑剤の量に対して、０．２重量％〜１０重量％、もしくは０．５重量％〜７重量％において添加され得る。
【０１０３】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、（ａ）ボレート化リン脂質、（ｂ）リン酸エステルのアミン塩、（ｃ）潤滑粘性の油、および必要に応じて、粘度調節剤からなるか、またはこれらから本質的になる。代表的には、このタイプの潤滑組成物は、トップ処理濃縮物であるに過ぎない。
【０１０４】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これら実施例は、網羅的ではなく、本発明の範囲を限定するとは意図されない。
【実施例】
【０１０５】
比較実施例１（ＣＥ１）：差動制限装置に適した市販の７５Ｗ−９０ギアオイルであり、これは、０重量％のボレート化レシチン（もしくは他のボレート化リン脂質）、および０重量％の、Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ（もしくは他のリン酸エステルのアミン塩）との反応生成物に由来するリン酸エステルのアミン塩を含む。
【０１０６】
比較実施例２（ＣＥ２）：上記ギアオイルが、２．５重量％のボレート化レシチンでトップ処理されていることを除いて、ＣＥ１と同様である。
【０１０７】
比較実施例３（ＣＥ３）：上記ギアオイルが、Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する、２．２５重量％のリン酸エステルのアミン塩でトップ処理されていることを除いて、ＣＥ１と同様である。
【０１０８】
比較実施例４（ＣＥ４）：上記ギアオイルが、３．３８重量％のリン含有耐摩耗剤でトップ処理されていることを除いて、ＣＥ１と同様である。上記耐摩耗剤は、（ｉ）Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する、２．２５重量％のリン酸エステルのアミン塩、および（ｉｉ）１．１３重量％のＣ１６−１８アルキルホスファイトを含む。
【０１０９】
実施例１（ＥＸ１）：ＣＥ１に類似の市販のギアオイル（差動制限装置に適している）を、（ｉ）１．７５重量％のボレート化レシチン、および（ｉｉ）Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する０．５重量％のリン酸エステルのアミン塩を含む流体でトップ処理する。
【０１１０】
比較実施例５（ＣＥ５）：ＣＥ１に対して異なる添加剤パッケージを含む市販のギアオイルである。上記ギアオイルは、０重量％のボレート化レシチン（もしくは他のボレート化リン脂質）、およびＣ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する、０重量％のリン酸エステルのアミン塩（もしくは他のリン酸エステルのアミン塩）を含み、差動制限装置に適している。
【０１１１】
比較実施例６（ＣＥ６）：上記ギアオイルを、（ｉ）Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する、２．２５重量％のリン酸エステルのアミン塩、および（ｉｉ）１．１３重量％のＣ１６−１８アルキルホスファイトを含む流体でトップ処理することを除いて、ＣＥ５に類似である。
【０１１２】
実施例６（ＥＸ６）：上記ギアオイルを、（ｉ）１．７５重量％のボレート化レシチン、および（ｉｉ）Ｃ１８アルキル化リン酸とＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒとの反応生成物に由来する、０．５重量％のリン酸エステルのアミン塩を含む流体でトップ処理することを除いて、ＣＥ５に類似である。
【０１１３】
各実施例の酸化安定性を、ＣＥＣ−Ｌ−４８−Ａ−００の方法論を使用することによって決定する。
【０１１４】
各実施例（ＥＸ１〜ＥＸ３、およびＣＥ１〜ＣＥ６）に対する動粘性率を、ＡＳＴＭ方法Ｄ４４５の方法論を使用することによって、１００℃において決定する。報告された結果は、単位ｍｍ２／ｓ（もしくはｃＳｔ）を有する。
【０１１５】
各実施例（ＥＸ１〜ＥＸ３およびＣＥ１〜ＣＥ６）に関する総酸価（すなわち、ＴＡＮ（１ｍｇにおけるＫＯＨ／ｇの単位を有する））の変化を、ＡＳＴＭ  Ｄ６６４−０６ａの方法論によって決定する。
【０１１６】
調製された実施例（ＥＸ１〜ＥＸ３およびＣＥ１〜ＣＥ６）を、Ｌｏｗ  Ｓｐｅｅｄ  ＳＡＥ  ＃２試験器でμ−ＰＶＴ（μ，種々の圧力、速度および温度で得られる摩擦係数）摩擦スクリーン試験を使用して評価する。この摩擦スクリーン試験は、以下のプレート配置（Ｓ−Ｆ−Ｓ−Ｆ−Ｓ−Ｆ−Ｓ−Ｆ−Ｓ（ここでＳは鋼プレートであり、Ｆは、摩擦プレートである）を備えるＭｉｂａ  ＭＣ−６３１摩擦物質を備えるＤａｎａ  Ｍｏｄｅｌ  ８０プレート配置を利用し、それによって、８つの活動摩擦表面（ａｃｔｉｖｅ  ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｓｕｒｆａｃｅ）を生成する。上記試験を、種々の印加圧およびプレート差動速度の関数（ｍａｐ）を介して、温度を５０℃で一定に維持しながら実施する。１９０ｋＰａ、３８０ｋＰａ、５７０ｋＰａ、７６０ｋＰａ、９５０ｋＰａおよび１０７５ｋＰａの６つの印加圧設定がある。各印加圧設定において、１５ｒｐｍ、５０ｒｐｍ、８５ｒｐｍおよび１２０ｒｐｍの４つの異なるプレート差動速度を利用する。各プレート差動速度において、２５回の反復サイクルを行う。各試験は、合計６００サイクル（６つの圧力×４つの速度×２５サイクル）を有する。６００サイクル  μ−ＰＶＴもしくは摩擦関数を、耐久性サイクルの前後に行って、摩擦性能における変化を評価する。上記耐久性サイクルは、流体温度８０℃における一定印加圧５７０ｋＰａおよび１２０〜０ｒｐｍの間のプレート差動速度サイクルからなる。１つの完全なサイクルは、０ｒｐｍにおいて５秒および１２０ｒｐｍにおいて５秒からなる。これを、合計２５００サイクル反復する。主な測定は、各別個の速度事象の間のトルク信号におけるバリエーション、もしくは上記事象の間に得られる最小摩擦係数と最大摩擦係数との間の差異を示すＮＶＨ評価付けである。この測定は、数値を、以下の表に従うトルク信号バリエーションの大きさに割り当てる：
トルク信号バリエーション                  ＮＶＨ評価付け
０〜０．０２の間の摩擦係数単位                ０
０．０２〜０．０４の間の摩擦係数単位          １
０．０４〜０．０６の間の摩擦係数単位          ２
０．０６〜０．０８の間の摩擦係数単位          ３
０．０８〜０．１０の間の摩擦係数単位          ４
０．１０〜０．１２の間の摩擦係数単位          ５
０．１２〜０．１４の間の摩擦係数単位          ６
０．１４〜０．１６の間の摩擦係数単位          ７
０．１６より大きい                                  ８。
【０１１７】
これら評価付けは、１つの印加圧および速度設定において完了した全てのサイクルについて、次いで、試験全体について合計する。最大ＮＶＨ評価付けは、９６００ポイント（６つの圧×４つの速度×２５反復×８  ＮＶＨ評価付け＝４８００、×２（耐久前（ｐｒｅ  ｄｕｒａｂｉｌｉｔｙ）評価および耐久後（ｐｏｓｔ  ｄｕｒａｂｉｌｉｔｙ）評価に対して）＝９６００）である。これは、非常に不十分な摩擦性能と考えられる。最小ＮＶＨ評価付けは、０ポイントである。これは、優れた摩擦性能であると考えられる。ＥＸ１〜ＥＸ３およびＣＥ１〜ＣＥ６について得られた結果を、以下の表に示す。上記の試験について得られた結果は、以下のとおりである：
【０１１８】
【表１】
0005495446.tif 000002
表に関する補注：
＊ＣＥ１は、耐久後ＮＶＨ評価付けに失敗した。なぜなら、極めて高いトルクが装置故障を引き起こしたので、上記試験を完了する前に中止したからである。
【０１１９】
上記試験から得られたデータは、本発明の潤滑組成物が、差動制限装置に、（ｉ）潤滑熱安定性、（ｉｉ）潤滑酸化安定性、（ｉｉｉ）高い静止摩擦係数、（ｉｖ）燃料経済性、（ｖ）沈着物制御、（ｖｉ）シール適合性、および（ｖｉｉ）機械のガタガタする音としてしばしば現れる耐久後ＮＶＨに対する低い傾向のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供し得ることを示す。代表的には、本発明の潤滑組成物は、酸化安定性および機械のガタガタする音としてしばしば現れる耐久後ＮＶＨに対する低い傾向の両方、ならびに必要に応じて、潤滑熱安定性、高い静止摩擦係数、燃料経済性、沈着物制御、もしくはシール適合性のうちのいずれかを提供し得る。
【０１２０】
上記の物質のうちのいくつかは、最終調合物中で相互作用し得、その結果、上記最終調合物の成分が、最初に添加されるものとは異なる可能性があることは、公知である。それによって形成される生成物（本発明の潤滑組成物をその意図された使用において使用する際に形成される生成物を含む）は、容易な記載が可能でないかもしれない。にもかかわらず、全てのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に包含される；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑組成物を包含する。
【０１２１】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」もしくは「ヒドロカルビル基」とは、その通常の意味において使用され、この意味は、当業者に周知である。具体的には、これは、分子の残りに直接結合され、主に炭化水素特徴を有する炭素原子を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
（ｉ）炭化水素置換基（すなわち、脂肪族置換基（例えば、アルキルもしくはアルケニル）、脂環式置換基（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）、ならびに芳香族置換された置換基、脂肪族置換された置換基、および脂環式置換された芳香族置換基、同様に、環式置換基）。ここで上記環は、上記分子の別の部分を介して完成する（例えば、２つの置換基が一緒になって環を形成する）；
（ｉｉ）置換された炭化水素置換基（すなわち、本発明の文脈において、上記置換基の主に炭化水素の性質を変化させない非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含む置換基）；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基（すなわち、本発明の文脈において、主に炭化水素特徴を有するが、炭素原子から構成される環もしくは鎖中に炭素以外を含む置換基）；ならびに
（ｉｖ）ヘテロ原子は、硫黄、酸素、窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとして置換基を含む。一般に、わずか２個、好ましくは、わずか１個の非炭化水素置換基が、上記ヒドロカルビル基中の炭素原子１０個ごとに存在し；代表的には、上記ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【０１２２】
上記に言及される文書の各々は、本明細書に参考として援用される。実施例におけるもの、あるいは別の箇所で明示的に示されている場合を除いて、物質、反応条件、分子量、炭素原子数などの量を特定する本明細書中の全ての数量は、用語「約」によって修飾されていると理解されるべきである。別段示されない限り、本明細書で言及される各化学物質もしくは組成物は、市販のグレードの物質であると解釈されるべきであり、これらは、異性体、副生成物、誘導体、および上記市販のグレードに存在することが通常理解される他のこのような物質を含み得る。しかし、各化学成分の量は、任意の溶媒もしくは希釈油を除いて示され、上記溶媒もしくは希釈油は、別段示されない限り、市販の物質中に慣例上存在し得る。本明細書で記載される上限および下限の量、範囲、および比の限定は、独立して組み合わされ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各々の要素に対する範囲および量は、他の要素のうちのいずれかに対する範囲もしくは量と一緒に使用され得る。
【０１２３】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、その種々の改変は、本明細書を読めば、当業者に明らかになることが理解されるべきである。従って、本明細書で開示される発明は、添付の特許請求の範囲内にあるような改変を網羅することが意図されることが理解されるべきである。