(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子。
【請求項２】
三塩化チタン及び／又は四塩化チタンをポリビニルピロリドン及びアルカリ金属ハロゲン化物の存在下、水性媒体中で水熱処理して、露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子を得ることを特徴とするルチル型酸化チタンナノ粒子の製造法。
【請求項３】
露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子からなる光触媒。
【請求項４】
露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子からなる光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴とする有機化合物の酸化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光触媒、酸化触媒として有用なルチル型二酸化チタンナノ粒子、その製造法、該ルチル型二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒、及び該光触媒を使用した有機化合物の酸化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
光触媒反応とは、光触媒能を有する固体化合物に紫外線を照射すると励起電子と電子が出たあとの穴（正孔：ホール）が生成し、該励起電子が還元作用を、該ホールが強い酸化作用を有し、これらにより反応物を酸化、あるいは還元する反応である。代表的な光触媒能を有する固体化合物としては二酸化チタンが知られている。二酸化チタンは紫外線を吸収すると、強い酸化作用を発揮することができ、例えば、大気浄化、水質浄化、汚染防止、脱臭、抗菌、院内感染防止、曇り防止など幅広い用途に応用されている。
【０００３】
二酸化チタンの主な結晶形としては、ルチル型とアナターゼ型が知られている。これらの結晶性二酸化チタンは非晶性二酸化チタン（アモルファス）に比べて高い化学的安定性を示し屈折率が大きい。そして、結晶性二酸化チタンは結晶の形状、サイズ、そして結晶化度を容易にコントロールすることができる。
【０００４】
また、結晶化度が高い二酸化チタン粒子は、結晶化度が低い二酸化チタン粉末に比べて優れた光触媒能を発揮することができ、結晶のサイズが大きいほど、優れた光触媒能を発揮することが知られている。
【０００５】
さらに、特許文献１には、二酸化チタンにアルカリ性過酸化水素水処理、硫酸処理、又はフッ化水素酸処理を施して新規露出結晶面が発現した二酸化チタン結晶を作る方法が記載されており、得られた新規露出結晶面が発現した二酸化チタンからなる光触媒は高い酸化触媒性能を有することが記載されている。前記新規露出結晶面が発現した二酸化チタンとしては、（１）ルチル型二酸化チタンから得られる、新規に（１２１）面を発現させた二酸化チタン結晶、（２）ルチル型二酸化チタンから得られる、新規に（００１）（１２１）（０２１）（０１０）面を発現させた二酸化チタン結晶、（３）ルチル型二酸化チタンから得られる、新規に（０２１）面を発現させた二酸化チタン結晶、（４）アナターゼ型二酸化チタンから得られる、新規に（１２０）面を発現させた二酸化チタン結晶、（５）アナターゼ型二酸化チタンから得られる、新規に（１２２）面を発現させた二酸化チタン結晶、（６）アナターゼ型二酸化チタンから得られる、新規に（１１２）面を発現させた二酸化チタン結晶が開示されている。
【０００６】
しかしながら、従来の結晶形を有する二酸化チタン触媒では、用途によっては触媒作用が必ずしも十分とは言えず、より高い触媒活性を有する二酸化チタン光触媒が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−２９８２９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
従って、本発明の目的は、高い光触媒活性を有する新規なルチル型二酸化チタンナノ粒子と、このルチル型二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒、及び該光触媒を用いた有機化合物の酸化方法を提供することにある。
本発明の他の目的は、有機物質を効率よく酸化できる新規なルチル型二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒、及び該光触媒を用いた有機化合物の酸化方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、光触媒反応を引き起こす電子とホールは近づくと再結合し易いため、それらを分離することが光触媒能を高める上で重要であり、二酸化チタン結晶に新規露出結晶面（００１）を露出させることにより、電子とホールとの分離を促進することができること、及びこの露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンナノ粒子は、チタン化合物を親水性ポリマーの存在下、水性媒体中で水熱処理することにより得られ、該露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒は高い酸化触媒性能を有することを見出し、本発明を完成した。
【００１０】
すなわち、本発明は露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子を提供する。
【００１１】
本発明は、また、三塩化チタン及び／又は四塩化チタンをポリビニルピロリドン及びアルカリ金属ハロゲン化物の存在下、水性媒体中で水熱処理して、露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子を得ることを特徴とするルチル型酸化チタンナノ粒子の製造法を提供する。
【００１３】
本発明は、さらに、露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子からなる光触媒を提供する。
【００１４】
本発明はさらにまた、露出結晶面（００１）（１１０）（１１１）を有するロッド状ルチル型酸化チタンナノ粒子からなる光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴とする有機化合物の酸化方法を提供する。
【発明の効果】
【００１５】
ルチル型二酸化チタンのロッド状結晶は（１１０）と（１１１）面からなり、（１１０）面が還元サイト、（１１１）面が酸化サイトとして作用するが、本発明に係るルチル型二酸化チタンナノ粒子は露出結晶面（１１０）と（１１１）面に加えて、新たな露出結晶面（００１）を有し、（１１０）面が還元サイト、（００１）面が酸化サイトとして作用するため、紫外線を照射することにより生成する励起電子と活性化されたホールを完全に分離することができ、再結合を防止することができる。そのため、強い酸化作用を発揮することができる。本発明に係るルチル型二酸化チタンナノ粒子を光触媒として使用すると、有機物質を効率よく酸化することができるため、大気の浄化、脱臭、浄水、抗菌、防汚などの目的に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】ＴｉＣｌ3をＰＶＰの非存在下、水熱処理して得られる結晶と、ＴｉＣｌ3をＰＶＰの存在下、水熱処理して得られる結晶とを模式的に表した図である。
【図２】Ｐｔを光析出させたルチル型二酸化チタンナノ粒子のＴＥＭ写真（ａ）とＳＥＭ写真（ｂ）、及び、ＰｔとＰｂＯ2を光析出させたルチル型二酸化チタンナノ粒子のＴＥＭ写真（ｃ）とＳＥＭ写真（ｄ）である。
【図３】実施例及び比較例においてＰＶＰ濃度を０〜０．５ｍＭに変化させて得られたルチル型二酸化チタンナノ粒子のＸ線回折パターンを示す図である。
【図４】実施例及び比較例において異なるＰＶＰ濃度で合成されたルチル型二酸化チタンナノ粒子［（ａ）ＳＨ５−０ＰＶＰ、（ｂ）ＳＨ５−０．１０ＰＶＰ、（ｃ）ＳＨ５−０．２５ＰＶＰ、（ｄ）ＳＨ５−０．５ＰＶＰ］のＴＥＭ写真である。
【図５】実施例及び比較例において異なるＰＶＰ濃度で合成されたルチル型二酸化チタンナノ粒子［（ａ）ＳＨ５−０ＰＶＰ、（ｂ）ＳＨ５−０．１０ＰＶＰ、（ｃ）ＳＨ５−０．２５ＰＶＰ、（ｄ）ＳＨ５−０．５ＰＶＰ］のＳＥＭ写真である。
【図６】二酸化チタン（ＭＴ−６００Ｂ）及び実施例及び比較例において異なるＰＶＰ濃度で合成されたルチル型二酸化チタンを光触媒として使用してアセトアルデヒドを酸化した際に生成したＣＯ2濃度と紫外線照射量との関係を示す図である。
【図７】二酸化チタン（ＭＴ−６００Ｂ）及び実施例及び比較例において異なるＰＶＰ濃度で合成されたルチル型二酸化チタンを光触媒として使用してトルエンを酸化した際に生成したＣＯ2濃度と紫外線照射量との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明の実施の形態を、必要に応じて図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００１８】
本発明に係るルチル型二酸化チタンナノ粒子は、新規な露出結晶面（００１）を有することを特徴とする。
【００１９】
新規な露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンナノ粒子は、チタン化合物を親水性ポリマーの存在下、水性媒体中で水熱処理することにより製造することができる。チタン化合物を水性媒体中で水熱処理すると、通常、（１１０）と（１１１）面からなるルチル型二酸化チタンのロッド状結晶が得られるが、チタン化合物を親水性ポリマー条件下、水性媒体中で水熱処理することにより、新規な露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンのロッド状結晶が生成する（図１参照）。
【００２０】
チタン化合物としては、例えば、三塩化チタン、四塩化チタン、四臭化チタン、硫酸チタン、硝酸チタン、チタンアルコキサイド、過酸化チタン等が挙げられる。本発明においては、空気中、開放形での反応システム条件下での反応性、クロライドイオンの存在量の点で、三塩化チタン、四塩化チタンが好ましく使用される。
【００２１】
親水性ポリマーは、コロイド状のナノ粒子を合成する際に立体安定剤又はキャッピング剤として作用し、生成物が凝集することを防止することができる。親水性ポリマーとしては、例えば、ポリエチレンオキサイド（ＰＥＯ）、ポリプロピレンオキサイド等のポリアルキレンオキサイド；ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセテート（ＰＶＡ）、ポリハイドロキシアルキルアクリレート、ポリスチレンスルホネート、これらの混合物若しくは共重合体等を挙げることができる。
【００２２】
本発明における親水性ポリマーとしては、なかでも、ＰＶＰ、ＰＶＡが好ましく、特に、化学的に安定で、毒性が無く、多くの極性溶媒に対して優れた溶解性を示し、その上、ルチル型二酸化チタンナノ粒子の（１１１）面に選択的に吸着し、ルチル型二酸化チタンナノ粒子の形状を制御することができる点でＰＶＰが好ましい。
【００２３】
ＰＶＰの平均分子量としては、例えば、１００００〜１０００００程度、好ましくは３００００〜５００００程度である。平均分子量が１００００を下回ると、ルチル型二酸化チタンナノ粒子の特定の表面に吸着してその形状を制御する働き、及び生成物の凝集を防止する働きが低下する傾向があり、一方、平均分子量が１０００００を上回ると、粘度が高くなりすぎるため作業性が低下し、ポリマー自身の分散性が低下し、酸化チタン前駆体との良好な相互作用ができないためにルチル型二酸化チタンナノ粒子の形状制御能が低下する傾向がある。
【００２４】
本発明においては、ＰＶＰとして、商品名「ＰＶＰ−Ｋ３０」（平均分子量：４００００）、商品名「ＰＶＰ−Ｋ２５」（平均分子量：２４０００）等の市販品を使用することができる。
【００２５】
ルチル型二酸化チタンナノ粒子の光触媒能は、該粒子の結晶構造により大きく影響される。それは、粒子の結晶構造により紫外線を照射した際に発生する励起電子とホールとが再結合し易いか否かが異なってくるからである。ＰＶＰ等の親水性ポリマーはルチル型二酸化チタンナノ粒子の結晶面（１１１）及び結晶面（１１０）のうち、結晶面（１１１）により吸着し易く、該結晶面（１１１）に吸着し稜又は頂点の部位を浸食して新規露出結晶面（００１）を露出させる作用を有し、親水性ポリマー濃度を調整することにより新規露出結晶面（００１）の形状をコントロールすることができる。そして、親水性ポリマー濃度依存的に新規露出結晶面（００１）を露出させることができ、新規露出面の面積を大きくすることができる。一方、結晶面（１１１）の面積は親水性ポリマー濃度の上昇に反比例して減少する。
【００２６】
本発明において、ＰＶＰ等の親水性ポリマーの濃度としては、例えば、０．０５〜１．０ｍＭ、好ましくは０．２〜０．５ｍＭ程度、特に好ましくは０．２〜０．４ｍＭである。親水性ポリマー濃度が濃すぎると結晶面（１１１）が浸食され小さくなり過ぎる。その結果、電子とホールとの分離能が低下するため、再結合しやすくなり光触媒能が低下する傾向がある。一方、親水性ポリマー濃度が薄すぎると、電子とホールとを分離するのに十分な新規露出面（００１）を形成することが困難となり、光触媒能を向上させることが困難となる傾向がある。
【００２７】
本発明において、水熱処理の際に用いる水性媒体としては、水又は水と水溶性有機溶媒との混合液が用いられる。水溶性有機溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール等のアルコール；エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル；アセトン等のケトン；アセトニトリル等のニトリル；酢酸等のカルボン酸などが挙げられる。水と水溶性有機溶媒との混合液を用いる場合の水と水溶性有機溶媒の比率は、前者／後者（重量比）＝１０／９０〜９９．９／０．０１、好ましくは５０／５０〜９９／１程度である。水性媒体の使用量としては、一般には、チタン化合物１重量部に対し、０．０００１〜０．１重量部程度、好ましくは０．００１〜０．０１重量部程度である。
【００２８】
また、本発明においては、水性媒体にハロゲン化物を添加することが好ましい。ハロゲン化物としては、例えば、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化リチウム、臭化ナトリウム、臭化カリウム、臭化リチウム等のアルカリ金属ハロゲン化物などが挙げられる。これらの中でも、アルカリ金属ハロゲン化物が好ましく、特に塩化ナトリウムが好ましい。水性媒体中にハロゲン化物を添加することによりルチル型二酸化チタンナノ粒子の結晶性、粒子サイズ及び表面積を調整することができる。ハロゲン化物の添加量が増えるに従って、粒子サイズ及び結晶性が向上し、表面積が低下する傾向があり、本発明における添加量としては、例えば、０．５〜１０Ｍ程度、好ましくは１〜６Ｍ程度である。
【００２９】
水熱処理の処理温度は、反応速度及び反応選択性を考慮して適宜選択できるが、一般には１００〜２００℃程度、処理時間としては３〜２４時間程度である。水熱処理の圧力は、例えば、常圧〜０．３ＭＰａ（ゲージ圧）程度であるが、この範囲に限定されるものではない。
【００３０】
本発明の新規露出結晶面（００１）が発現（露出）したルチル型二酸化チタンナノ粒子は、種々の化学反応（例えば、酸化反応、有害物質の分解反応等）や殺菌などに光触媒として利用することができる。
【００３１】
本発明の有機化合物の酸化方法は、上記の露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴とする。
【００３２】
前記有機化合物としては、少なくとも１つの被酸化部位を有する有機化合物であれば特に限定されない。被酸化部位を有する有機化合物としては、（A1）ヘテロ原子の隣接位に炭素−水素結合を有するヘテロ原子含有化合物、（A2）炭素−ヘテロ原子二重結合を有する化合物、（A3）メチン炭素原子を有する化合物、（A4）不飽和結合の隣接位に炭素−水素結合を有する化合物、（A5）非芳香族性環状炭化水素、（A6）共役化合物、（A7）アミン類、（A8）芳香族化合物、（A9）直鎖状アルカン、及び（A10）オレフィン類等が挙げられる。
【００３３】
ヘテロ原子の隣接位に炭素−水素結合を有するヘテロ原子含有化合物（A1）としては、（A1-1）第１級若しくは第２級アルコール又は第１級若しくは第２級チオール、（A1-2）酸素原子の隣接位に炭素−水素結合を有するエーテル又は硫黄原子の隣接位に炭素−水素結合を有するスルフィド、（A1-3）酸素原子の隣接位に炭素−水素結合を有するアセタール（ヘミアセタールも含む）又は硫黄原子の隣接位に炭素−水素結合を有するチオアセタール（チオヘミアセタールも含む）などが例示できる。
【００３４】
前記炭素−ヘテロ原子二重結合を有する化合物（A2）としては、（A2-1）カルボニル基含有化合物、（A2-2）チオカルボニル基含有化合物、（A2-3）イミン類などが挙げられる。
【００３５】
前記メチン炭素原子を有する化合物（A3）には、（A3-1）環の構成単位としてメチン基（すなわち、メチン炭素−水素結合）を含む環状化合物、（A3-2）メチン炭素原子を有する鎖状化合物が含まれる。
【００３６】
前記不飽和結合の隣接位に炭素−水素結合を有する化合物（A4）としては、（A4-1）芳香族性環の隣接位（いわゆるベンジル位）にメチル基又はメチレン基を有する芳香族化合物、（A4-2）不飽和結合（例えば、炭素−炭素不飽和結合、炭素−酸素二重結合など）の隣接位にメチル基又はメチレン基を有する非芳香族性化合物などが挙げられる。
【００３７】
前記非芳香族性環状炭化水素（A5）には、（A5-1）シクロアルカン類及び（A5-2）シクロアルケン類が含まれる。
【００３８】
前記共役化合物（A6）には、共役ジエン類（A6-1）、α，β−不飽和ニトリル（A6-2）、α，β−不飽和カルボン酸又はその誘導体（例えば、エステル、アミド、酸無水物等）（A6-3）などが挙げられる。
【００３９】
前記アミン類（A7）としては、第１級または第２級アミンなどが挙げられる。
【００４０】
前記芳香族炭化水素（A8）としては、少なくともベンゼン環を１つ有する芳香族化合物、好ましくは少なくともベンゼン環が複数個（例えば、２〜１０個）縮合している縮合多環式芳香族化合物などが挙げられる。
【００４１】
前記直鎖状アルカン（A9）としては、炭素数１〜３０程度（好ましくは炭素数１〜２０程度）の直鎖状アルカンが挙げられる。
【００４２】
前記オレフィン類（A10）としては、置換基（例えば、ヒドロキシル基、アシルオキシ基等の前記例示の置換基など）を有していてもよいα−オレフィン及び内部オレフィンの何れであってもよく、ジエンなどの炭素−炭素二重結合を複数個有するオレフィン類も含まれる。
【００４３】
上記の被酸化部位を有する有機化合物は単独で用いてもよく、同種又は異種のものを２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００４４】
本発明の酸化方法において、前記ルチル型二酸化チタンナノ粒子の使用量は、基質として用いる有機化合物１００重量部に対して、例えば１〜１００００重量部、好ましくは１０〜５０００重量部、さらに好ましくは５０〜２０００重量部程度である。
【００４５】
本発明の方法では、基質としての有機化合物を光照射下に分子状酸素及び／又は過酸化物で酸化する。照射する光としては、通常、３８０ｎｍ未満の紫外線が使用されるが、二酸化チタンの種類によっては、例えば３８０ｎｍ以上、６５０ｎｍ程度までの長波長の可視光線を使用することもできる。
【００４６】
分子状酸素としては、純粋な酸素を用いてもよく、窒素、ヘリウム、アルゴン、二酸化炭素などの不活性ガスで希釈した酸素や空気を用いてもよい。分子状酸素の使用量は、基質として用いる有機化合物１モルに対して、例えば０．５モル以上、好ましくは１モル以上である。有機化合物に対して過剰モルの分子状酸素を用いることが多い。
【００４７】
過酸化物としては、特に限定されず、ペルオキシド、ヒドロペルオキシド等の何れも使用できる。代表的な過酸化物として、過酸化水素、クメンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、トリフェニルメチルヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシドなどが挙げられる。上記過酸化水素としては、純粋な過酸化水素を用いてもよいが、取扱性の点から、通常、適当な溶媒、例えば水に希釈した形態（例えば、３０重量％過酸化水素水）で用いられる。過酸化物の使用量は、基質として用いる有機化合物１モルに対して、例えば０．１〜５モル程度、好ましくは０．３〜１．５モル程度である。
【００４８】
本発明では、分子状酸素と過酸化物のうち一方のみを用いてもよいが、分子状酸素と過酸化物とを組み合わせることにより、反応速度が大幅に向上する場合がある。
【００４９】
上記反応により、有機化合物から対応する酸化開裂生成物（例えば、アルデヒド化合物）、キノン類、ヒドロペルオキシド、ヒドロキシル基含有化合物、カルボニル化合物、カルボン酸などの酸素原子含有化合物などが生成する。例えば、アルコールからは対応するカルボニル化合物（ケトン、アルデヒド）やカルボン酸等が、アルデヒドからは対応するカルボン酸等が生成する。また、アダマンタンからは１−アダマンタノール、２−アダマンタノール、２−アダマンタノンなどが生成する。そして、さらに酸化反応が進行すると、最終的には有機化合物を二酸化炭素と水にまで分解することができる。
【００５０】
反応生成物は、例えば、濾過、濃縮、蒸留、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製できる。また、二酸化チタンナノ粒子からなる光触媒は濾過により容易に分離でき、分離した触媒は、必要に応じて洗浄等の処理を施した後、リサイクル使用できる。
【実施例】
【００５１】
以下、実施例により本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００５２】
実施例１
テフロン（登録商標）塗装されたオートクレーブに、ＴｉＣｌ3（０．１５Ｍ）、ＮａＣｌ（５Ｍ）、及びＰＶＰ（商品名「ＰＶＰ−Ｋ３０」、分子量：４００００、０．２５ｍＭ）を含む５０ｍＬ水溶液を仕込み、１８０℃のオーブンで１０時間、水熱処理を行った。得られた反応物を遠心分離し、脱イオン水でリンスし、真空乾燥機（バキュームオーブン）で乾燥した。
その後、表面に残存または吸着した有機化合物を５００Ｗの超高圧水銀ランプ用光源装置（商品名「ＳＸ−ＵＩ５０１ＵＯ」、ウシオ電機(株)製）を使用して２４時間、紫外線照射して取り除いた。続いて、減圧下、６０℃で６時間乾燥させてＴｉＯ2（ＳＨ５−０．２５ＰＶＰ）を得た。
【００５３】
実施例２〜４
ＰＶＰの濃度を０．２５ｍＭから０．１ｍＭ（実施例２）、０．４ｍＭ（実施例３）、０．５ｍＭ（実施例４）に変更した以外は実施例１と同様にしてそれぞれＴｉＯ2（ＳＨ５−０．１ＰＶＰ、ＳＨ５−０．４ＰＶＰ、ＳＨ５−０．５ＰＶＰ）を得た。
【００５４】
比較例１
ＰＶＰを使用しなかった以外は実施例１と同様にしてＴｉＯ2（ＳＨ５−０ＰＶＰ）を得た。
【００５５】
実施例及び比較例で得られたＴｉＯ2について、下記方法により評価した。なお、対照としてＴｉＯ2（商品名「ＭＴ−６００Ｂ」、Ｔａｙｃａ製、比表面積２５〜３５ｍ2／ｇ）を使用した。
【００５６】
＜形態評価１＞
実施例１で得られたＴｉＯ2（ＳＨ５−０．２５ＰＶＰ）水溶液（２ｇ／Ｌ）に２−プロパノール（０．５２Ｍ）とＨ2ＰｔＣｌ6・６Ｈ2Ｏ（１ｍＭ）を加え懸濁液とした。得られた懸濁液から窒素ガスを完全に除去し、その後、５００Ｗの超高圧水銀ランプ用光源装置（商品名「ＳＸ−ＵＩ５０１ＨＱ」、ウシオ電機(株)製）を使用して紫外線を２４時間照射した（１ｍＷ／ｃｍ2）。紫外線照射によりＴｉＯ2粉末の色は白から灰色に変化した。このことから、Ｐｔが光析出したことがわかる。その後、懸濁液を遠心分離し、蒸留水で洗浄し、減圧下、７０℃で３時間乾燥してＰｔ担持ＴｉＯ2粉末を得た。
【００５７】
得られたＰｔ担持ＴｉＯ2を含む水溶液（２ｇ／Ｌ）にＰｂ（ＮＯ3）2（０．１Ｍ）を加え、硝酸を加えてｐＨを１．０に調整し、５００Ｗの水銀ランプを使用して紫外線を２４時間照射（０．１Ｗ／ｃｍ2）して、ＰｔとＰｂＯ2が表面に担持されたＴｉＯ2を得た。尚、紫外線照射により粉末の色は灰色から茶色に変化した。このことから、Ｐｂ2+イオンがＰｔ担持ＴｉＯ2により酸化されてＰｂＯ2となり析出したことがわかる。
【００５８】
ＰｔとＰｂＯ2が表面に担持されたＴｉＯ2について走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）、エネルギー分散型蛍光Ｘ線分析装置（ＥＤＸ）及び透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）を使用して確認した。その結果、ＰｔはＴｉＯ2の（１１０）面に担持され、ＰｂＯ2は（００１）面に担持されていることが確認できた。このことから、ルチル型ＴｉＯ2において、酸化反応は新規の露出面（００１）、還元反応は（１１０）面において行われ、酸化反応と還元反応とが完全に分離されていることがわかる（図２）。
【００５９】
＜形態評価２＞
実施例１〜４及び比較例１で得られたＴｉＯ2の相同定にはＸＲＤ（粉末Ｘ線回折装置、商品名「ＪＤＸ３５００」、ＪＥＯＬ製、ＣｕーＫα、λ＝１．５４０５Å）を使用した。微細構造は透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ、商品名「Ｈ−９０００ＮＡＲ」、日立製）及び電界放射型走査電子顕微鏡（ＦＥ−ＳＥＭ、商品名「ＪＳＭ−６７０１ＦＯＮＯ」、ＪＥＯＬ製）を使用して確認した。図３より、ＰＶＰ濃度の上昇に従ってピークが強く表れていることから、ＰＶＰ濃度依存的にルチル型二酸化チタンナノ粒子の結晶化度が上昇していることがわかる。図４及び図５より、ＰＶＰ濃度の上昇に従って新規露出面（００１）の露出面積が大きくなり、それに伴って（１１１）面が小さくなっていることがわかる。
【００６０】
また、ＴｉＯ2の平均粒径（ｄ）は下記に示すＳｃｈｅｒｒｅｒ方程式により求めた。
平均粒径（ｄ）＝０．９λ／βｃｏｓθ
（式中、λは使用したＸ線の波長を示し、βは回折プロファイルの半値幅、２θは回折角を示す）
さらに、比表面積は窒素吸着測定装置（商品名「Ａｕｔｏｓｏｒｂ−１」、Ｑｕａｎｔａｃｈｒｏｍｅ社製）を使用し、Ｂｒｕｎａｕｅｒ−Ｅｍｍｅｔｔ−Ｔｅｌｌｅｒ法（ＢＥＴ法）により測定した。
【００６１】
上記結果を下記表１にまとめて示す。
【表１】
0005461099.tif 000002
【００６２】
＜光触媒活性評価＞
実施例１〜４及び比較例１で得られたＴｉＯ2の光触媒能は、気相にてアセトアルデヒドまたはトルエンを酸化し、生成するＣＯ2量を測定することにより評価した。
テドラーバッグ（アズワン（株）社製）を反応容器として使用した。実施例１〜４及び比較例１で得られたＴｉＯ2１００ｇをそれぞれガラス製皿に広げ、反応容器の中に入れ、５００ｐｐｍのアセトアルデヒド飽和ガス（または、１００ｐｐｍのトルエン飽和ガス）を反応容器に吹き込んだ。ガスとアセトアルデヒド（または、トルエン）が平衡に達した後、室温（２５℃）で光照射を行った。光源には５００Ｗのキセノンランプ用光源装置（商品名「ＳＸ−ＵＩ５０１ＸＱ」、ウシオ電機(株)製）を使用し、ＵＶ−３５フィルターを使用して３５０ｎｍより短い波長の光線を遮断した。さらに、ファインステンレス製のメッシュを光量調節用フィルターとして使用して光量を３０ｍＷ／ｃｍ2に調整した。
光照射開始後、ＣＯ2の生成量をメタナイザーが付属した水素炎イオン化検出器付きガスクロマトグラフ（商品名「ＧＣ−８Ａ」、「ＧＣ−１４Ａ」、島津製作所製）を使用して測定した（図６、７）。
【００６３】
以上より、ＴｉＯ2粒子の新規露出面（００１）の露出面積はＰＶＰ濃度に依存することがわかる。そして、ＴｉＯ2光触媒能は比表面積及び結晶サイズ等の表面積の大きさに依らず、結晶の表面構造に依ることがわかる。それは、励起電子とホールとが分離されることにより再結合を遅らせることができ、強い触媒作用が発揮されるからである。本発明にかかる露出結晶面（００１）を有するルチル型二酸化チタンナノ粒子は、（００１）面にホール、（１１０）面に励起電子が位置し、ホールと励起電子とが完全に分離されるため、再結合を防止することができる。それにより、優れた光触媒能を発揮することができ、有機化合物の優れた酸化、分解作用を発揮することができる。
【図１】
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【図３】
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【図６】
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【図７】
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【図２】
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【図４】
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【図５】
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