(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軟弱な原地盤中に該原地盤の変位を制御するための変位制御材を設置するに際して該変位制御材の最適剛性を設定するための方法であって、
第一に、原地盤の面積に対する変位制御材の設置面積の比である面積改良率をパラメータとし、変位制御材と原地盤の剛性比と、変位制御材があるときの原地盤の変位量を変位制御材がないときの原地盤の変位量で除して正規化した第１の正規化変位量との関係を解析により求め、
第二に、前記面積改良率をパラメータとし、変位制御材と原地盤の剛性比と、変位制御材の剛性を最大にした場合における原地盤の変位量を基準として正規化した第２の正規化沈下量との関係を解析により求め、
第三に、変位制御材と原地盤の剛性比と、前記第１の正規化変位量又は前記第２の正規化変位量との関係から、変位制御材を設置した後における原地盤の許容変位量の範囲を設定し、
第四に、前記許容変位量の範囲における前記面積改良率と前記剛性比との関係を解析により求め、該関係に基づいて変位制御材の最適剛性を面積改良率ごとに設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
【請求項２】
請求項１記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、
変位制御材として沈下制御杭を設置する場合に、前記許容沈下量を０．０５以上の範囲で設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、
変位制御材を水平２方向に間隔をおいて配列されて良質層に支持される沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
Ep/Es＝（340〜1453）×ａ-0.79
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【請求項４】
請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、
変位制御材を水平２方向に間隔をおいて配列されて良質層に支持されない沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
Ep/Es＝（163〜684）×ａ-0.57
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【請求項５】
請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、
変位制御材を良質層に支持される格子状の沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
Ep/Es＝（318〜1204）×ａ-0.82
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【請求項６】
請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、
変位制御材を良質層に支持されない格子状の沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする変位制御材の最適剛性設定方法。
Ep/Es＝（105〜458）×ａ-0.69
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は軟弱地盤の沈下や水平方向の地盤変位を抑止するための変位制御材を軟弱地盤中に設置するに際して、その変位制御材の剛性を最適に設定するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、軟弱地盤の沈下や水平方向の地盤変位を制御し抑止するために、各種の杭体や杭状ないし壁状の地盤改良体を変位制御材として軟弱地盤中に設置する技術が知られている（たとえば特許文献１〜４参照）。
【０００３】
これは、軟弱地盤上に建物や構造物を設置するに際し、あるいは軟弱地盤中に山留め壁等の地中構造物を施工するに際し、たとえば図２１〜図２２に模式的に示すように、軟弱層としての原地盤１中に変位制御材２としての各種の杭体や地盤改良体を形成することによって原地盤１の沈下や水平変位を抑止するものである。
この場合、変位制御材２としては各種材質の杭体の他、たとえばセメント系地盤改良材や薬液の注入による地盤改良体が採用されることも多い。
また、変位制御材２を杭の形態で設置する場合には、その断面形状はたとえば図２２（ａ）に示すような中実円形断面や（ｂ）に示すような中空管状断面、あるいは（ｃ）に示すような中実角形断面等、任意の形状とされ、そのような変位制御材２を水平２方向に適宜の間隔で配列するとともに、図２１に示すように原地盤１の下層に安定な良質層３がある場合には変位制御材２の先端を良質層３に根入れすることが通常である。さらに、図示は省略したが壁状の変位制御材を２方向に格子状に組んだ形態で設けることもある。なお、図２１における符号４は原地盤１上に設けたスラブである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１９６３７８号公報
【特許文献２】特開２００８−２９７８０２号公報
【特許文献３】特開２００９−１５００７５号公報
【特許文献４】特開２００１−３５５２３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記のような変位制御材２により原地盤１の沈下や水平変位を抑止する場合、変位制御材２による変位抑止効果を確実かつ効率的に得るためには変位制御材２の剛性を最適に設定する必要があるが、従来においてはそのための有効適切な手法は確立されていないのが実状である。
そのため、この種の変位制御材２の設計に当たっては熟練設計者の経験に頼らざるを得ないし、それによっても必要以上の安全率を見込んでしまって過剰品質となりコスト高となることが多い。
【０００６】
上記事情に鑑み、本発明は軟弱地盤の沈下や水平変位を制御し抑止するための変位制御材の最適剛性を容易に設定し得る有効適切な手法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の発明は、軟弱な原地盤中に該原地盤の変位を制御するための変位制御材を設置するに際して該変位制御材の最適剛性を設定するための方法であって、第一に、原地盤の面積に対する変位制御材の設置面積の比である面積改良率をパラメータとし、変位制御材と原地盤の剛性比と、変位制御材があるときの原地盤の変位量を変位制御材がないときの原地盤の変位量で除して正規化した第１の正規化変位量との関係を解析により求め、第二に、前記面積改良率をパラメータとし、変位制御材と原地盤の剛性比と、変位制御材の剛性を最大にした場合における原地盤の変位量を基準として正規化した第２の正規化沈下量との関係を解析により求め、第三に、変位制御材と原地盤の剛性比と、前記第１の正規化変位量又は前記第２の正規化変位量との関係から、変位制御材を設置した後における原地盤の許容変位量の範囲を設定し、第四に、前記許容変位量の範囲における前記面積改良率と前記剛性比との関係を解析により求め、該関係に基づいて変位制御材の最適剛性を面積改良率ごとに設定することを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、変位制御材として沈下制御杭を設置する場合に、前記許容沈下量を０．０５以上の範囲で設定することを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、変位制御材を水平２方向に間隔をおいて配列されて良質層に支持される沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする。
Ep/Es＝（340〜1453）×ａ-0.79
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【００１０】
請求項４記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、変位制御材を水平２方向に間隔をおいて配列されて良質層に支持されない沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする。
Ep/Es＝（163〜684）×ａ-0.57
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【００１１】
請求項５記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、変位制御材を良質層に支持される格子状の沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする。
Ep/Es＝（318〜1204）×ａ-0.82
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【００１２】
請求項６記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の変位制御材の最適剛性設定方法であって、変位制御材を良質層に支持されない格子状の沈下制御杭として、該沈下制御杭の剛性を、解析により回帰式として決定した次式の関係に基づいて設定することを特徴とする。
Ep/Es＝（105〜458）×ａ-0.69
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、変位制御材と原地盤との剛性比と面積改良率との関係を利用することにより、ある面積改良率のときの最適な剛性比を面積改良率ごとに容易にかつ合理的に求めることができる。また、設計与条件として原地盤の剛性と変位制御材の剛性が与えられた場合には、それらの条件から変位量を許容範囲内に抑止するために必要な面積改良率を直ちに決定することができる。したがって、本発明により変位制御材の最適設計を容易にかつ効率的に実施することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明により沈下制御杭の最適剛性を設定する場合の第１実施形態を示す図であり、最適剛性を設定するための解析条件を示す図である。
【図２】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図３】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ｂと剛性比の関係を示す図）である。
【図４】同、解析結果を示す図（面積改良率ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図５】同、最適剛性を設定するためのチャート図である。
【図６】本発明により沈下制御杭の最適剛性を設定する場合の第２実施形態を示す図であり、最適剛性を設定するための解析条件を示す図である。
【図７】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図８】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ｂと剛性比の関係を示す図）である。
【図９】同、解析結果を示す図（面積改良率ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図１０】同、最適剛性を設定するためのチャート図である。
【図１１】本発明により沈下制御杭の最適剛性を設定する場合の第３実施形態を示す図であり、最適剛性を設定するための解析条件を示す図である。
【図１２】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図１３】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ｂと剛性比の関係を示す図）である。
【図１４】同、解析結果を示す図（面積改良率ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図１５】同、最適剛性を設定するためのチャート図である。
【図１６】本発明により沈下制御杭の最適剛性を設定する場合の第４実施形態を示す図であり、最適剛性を設定するための解析条件を示す図である。
【図１７】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図１８】同、解析結果を示す図（正規化沈下量Ｂと剛性比の関係を示す図）である。
【図１９】同、解析結果を示す図（面積改良率ａと剛性比の関係を示す図）である。
【図２０】同、最適剛性を設定するためのチャート図である。
【図２１】従来の軟弱地盤に対する変位制御手法の一例を示す図である。
【図２２】同、沈下制御杭の設置パターンの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
「第１実施形態」
本発明の第１実施形態を図１〜図５を参照して説明する。
図１は軟弱層としての原地盤１上に厚さ0.2mのスラブ４を介して鉛直荷重を作用させた場合に、沈下制御のために図２２（ｃ）のパターンで設置した変位制御材２（以下、これを沈下制御杭２と言い換える）による沈下抑止効果を検証するための解析条件を示す。
原地盤１は地表からGL-12mまでが軟弱層であってそのせん断波速度杭Vs＝120m/s、それ以深は良質層３であってVs＝300m/sと仮定した。
載荷する鉛直荷重は40kN/m2とした。
沈下制御杭２は良質層３に到達してそれにより支持されるように杭長を12mとし、面積改良率ａは（ｂ）に示すように0.3％〜64％の8ケース（杭断面Ｌおよび杭間隔ｓをそれぞれ図中に示すように3ケースずつとした場合の全9ケースのうち8ケース）とした。
【００１６】
本解析では、沈下制御杭２の剛性Epを原地盤１の剛性Esの1倍〜4096倍（212倍）に変化させ、地表面に設置したスラブ４を介して上記の鉛直荷重を作用させたときのスラブ４の沈下量（沈下制御杭２の位置での沈下量）を３次元ＦＥＭ弾性解析により検討した。
剛性比Ep/Esの最大値である4096倍は、上記の軟弱層１（Vs＝120m/s）に対して沈下制御杭２として高強度コンクリート杭を採用した場合に相当し、この種の沈下制御を行う場合における現実的な限界条件である。
【００１７】
上記解析により得られたスラブ４の沈下量（原地盤の変位量）δを、沈下制御杭２が無いときの沈下量（原地盤の変位量）δ1で除した正規化沈下量（第１の正規化変位量）Ａとして図２に示す。正規化沈下量Ａとは
Ａ＝δ／δ1
δ：沈下制御杭の位置でのスラブの沈下量
δ1：沈下制御杭がないときのスラブの沈下量として規定した指標である。
【００１８】
図２から、沈下制御杭と原地盤の剛性比Ep/Esが大きくなるのにしたがって正規化沈下量Ａが小さくなる傾向があり、また沈下量が同じ場合には面積改良率ａが大きいほど剛性比が小さくなることが分かる。
【００１９】
次に、上記の正規化沈下量Ａに代わる指標として、沈下制御杭の剛性を最大とした場合（原地盤と沈下制御杭の剛性比Ep/Esを最大（本解析では4096倍）とした場合）を基準とする正規化沈下量（第２の正規化変位量）Ｂを用いて解析を行い、その場合の結果を図３に示す。
図３は、沈下制御杭の剛性が任意の場合における沈下量δと沈下制御杭の剛性が最大のときの沈下量δmaxとの差を、沈下制御杭がないときの沈下量δ1と剛性が最大のときの沈下量δmaxとの差で正規化した正規化沈下量Ｂを示すものである。すなわち、正規化沈下量Ｂは
Ｂ＝(δ−δmax)/(δ1−δmax)
δ：任意の剛性の沈下制御杭の場合におけるスラブの沈下量
δmax：沈下制御杭の剛性を最大（本解析では原地盤の4096倍）としたときのスラブ           の沈下量
δ1：沈下制御杭がないときのスラブの沈下量として規定した指標であり、このような正規化沈下量Ｂを指標とすることにより、ある面積改良率ａにおける純粋な沈下制御杭の性能を評価することが可能である。
【００２０】
図３から、沈下制御杭と原地盤の剛性比Ep/Esが大きくなるのにしたがって正規化沈下量Ｂが小さくなる傾向があることが分かる。また、面積改良率ａごとに固有の曲線を描いており、同じ正規化沈下量Ｂでは面積改良率ａが小さいほど剛性比が大きくなることが分かる。
すなわち、これはある沈下制御杭の沈下制御性能を満足させるために必要となる沈下制御杭と原地盤の剛性比Ep/Esが面積改良率ａごとに異なるということを示している。
そして、いずれの面積改良率ａにおいても、正規化沈下量Ｂ＝0.05未満の領域では剛性比Ep/Esが増加しても正規化沈下量Ｂはほとんど変化がなく、剛性比Ep/Esのそれ以上の増加が正規化沈下量Ｂの減少に殆ど寄与しないことが分かる。
【００２１】
図４（ａ）は、面積改良率ａと剛性比Ep/Esとの関係を正規化沈下量Ｂをパラメータとして示したものである。図中のプロットは解析結果を示し、曲線は解析結果の回帰曲線を示す。図４（ａ）からたとえば正規化沈下量Ｂ＝0.05のときの回帰式は
Ep/Es＝1453×ａ-0.79  （0.3%≦ａ≦100%）
Ep：沈下制御杭の剛性（kN/m2）
Es：原地盤の剛性（kN/m2）
ａ：面積改良率（％）
として与えられる。
【００２２】
また、正規化沈下量Ｂ＝0.02〜0.40のときの回帰式は
Ep/Es＝1453×γ×ａ-0.79 
γ＝0.04×（Ｂ＋0.0065）-1.12
として与えられる。γは正規化沈下量Ｂで表される係数（図４（ｂ）参照）である。
【００２３】
図４（ａ）から、正規化沈下量Ｂ＝0.05未満の領域では剛性比Ep/Esが増加しても正規化沈下量Ｂは殆ど変化せず、剛性比Ep/Esの増加が正規化沈下量Ｂの減少に殆ど寄与しない、つまりＢ＜0.05であるとさらに剛性比Ep/Esを大きくしても正規化沈下量Ｂを低減する効果が殆ど増大しないことが分かる。このことから、正規化沈下量Ｂが0.05〜0.20の範囲を満足するような沈下制御杭の剛性が最適剛性であると考えて良い。
【００２４】
以上の知見に基づき、本第１実施形態では沈下制御杭２を設置した後における原地盤１の許容沈下量（許容変位量）を上記の正規化沈下量Ｂを指標としてＢ＝0.05〜0.20の範囲となるように沈下制御杭２の最適剛性を設定することとする。そして、許容沈下量が上記の範囲となるような沈下制御杭２の最適な剛性範囲を、上記の回帰式に基づいて面積改良率ａの関数として下記の（１）式により設定することとする。また、（１）式および図４（ａ）に基づいて図５に示すようなチャートを作成し、このチャートによって面積改良率ａから最適な剛性比の範囲を直ちに求めることもできる。
Ep/Es＝（340〜1453）×ａ-0.79  ・・・（１）
【００２５】
上式あるいは図５から、たとえば面積改良率ａ＝1%のときの最適な剛性比Ep/Esは340〜1453倍の範囲であり、面積改良率ａ＝20%のときの最適な剛性比は30〜140倍の範囲であることが分かる。
【００２６】
このように、本発明によれば、沈下制御杭２と原地盤１との剛性比Ep/Esと面積改良率ａとの関係を利用することにより、ある面積改良率ａのときの最適な剛性比Ep/Esを容易にかつ合理的に求めることができるし、設計与条件として原地盤１の剛性Esと沈下制御杭２の剛性Epが与えられた場合にはそれらの条件から正規化沈下量Ｂを許容範囲内に抑止するために必要な面積改良率ａを直ちに決定することができ、したがって本発明により沈下制御杭２の最適設計を容易にかつ効率的に実施することが可能となる。
【００２７】
特に、沈下制御杭２を設置した後における原地盤１の許容沈下量を、沈下制御杭２の剛性を最大にした場合における沈下量を基準として正規化した指標である正規化沈下量Ｂに基づいて設定することにより、ある面積改良率ａにおける純粋な沈下制御杭２の性能を評価することが可能である。
【００２８】
以上で本発明の第１実施形態について説明したが、以下に他の実施形態について説明する。
上記第１実施形態は水平２方向に所定間隔をおいて配列されて良質層３に支持される沈下制御杭２を変位制御材としたものであるが、本発明における変位制御材はそのような沈下制御杭２に限るものではなく、所望の面積改良率を確保できる限りにおいては様々な材質や形態の変位制御材を様々なパターンで設置すれば良く、各パターンに対応する解析を予め行って各パターンに対応する回帰式を決定しチャートを作成しておけば良い。
そこで、変位制御材を良質層に支持されない沈下制御杭として水平２方向に所定間隔で配列する場合、変位制御材を良質層に支持される格子状の沈下制御杭とする場合、変位制御材を良質層に支持されない格子状の沈下制御杭とする場合について、それぞれ第２実施形態〜第４実施形態として以下に説明する。
以下の各解析は特記している事項以外は上記第１実施形態と同様の条件で行ったものである。
【００２９】
「第２実施形態」（図６〜図１０参照）
図６は変位制御材としての沈下制御杭２の杭長を良質層３に到達し得ない6mとして、その沈下制御杭２が良質層３によっては支持されない場合の例である。解析ケースは（ｂ）に示す６ケースとした。
この場合も図７〜図８に示すように剛性比Ep/Esと正規化沈下量Ａおよび正規化沈下量Ｂとの関係は第１実施形態と同様の傾向を示し、剛性比Ep/Esと面積改良率ａとの関係およびその回帰式は図９に示すものとなる。
このことから、本第２実施形態では、第１実施形態の場合と同様に許容沈下量を正規化沈下量Ｂを指標としてＢ＝0.05〜0.20の範囲に制限するために必要となる沈下制御杭２の最適剛性は、下記の回帰式（２）および図１０に示すチャートにより直ちに求めることができる。
Ep/Es＝（163〜684）×ａ-0.５７  ・・・（２）
【００３０】
「第３実施形態」（図１１〜図１５参照）
図１１は変位制御材として良質層３に支持される格子状の沈下制御杭２とした場合の例である。その格子状の沈下制御杭２のピッチは10mとし、杭長は良質層に達する12mとし、杭幅および面積改良率ａを（ｂ）に示す８ケースとした。
この場合の剛性比Ep/Esと正規化沈下量Ａおよび正規化沈下量Ｂとの関係を図１２〜図１３に示し、剛性比Ep/Esと面積改良率ａとの関係およびその回帰式を図１４に示す。
このことから、本第３実施形態では、許容沈下量をＢ＝0.05〜0.20の範囲に制限するために必要となる沈下制御杭２の最適剛性は、下記の回帰式（３）および図１５に示すチャートにより直ちに求めることができる。
Ep/Es＝（318〜1204）×ａ-0.８２  ・・・（３）
【００３１】
「第４実施形態」（図１６〜図２０参照）
図１６は変位制御材として良質層３に支持されない格子状の沈下制御杭２とした場合の例である。その格子状の沈下制御杭２は第３実施形態の場合と同様にピッチを10mとし、杭長は良質層３に達しない6mとし、解析ケースは第３実施形態と同様の８ケースとした。
この場合の剛性比Ep/Esと正規化沈下量Ａおよび正規化沈下量Ｂとの関係を図１７〜図１８に示し、剛性比Ep/Esと面積改良率ａとの関係およびその回帰式を図１９に示す。
このことから、本第４実施形態では、許容沈下量をＢ＝0.05〜0.20の範囲に制限するために必要となる沈下制御杭の最適剛性は、下記の回帰式（４）および図２０に示すチャートにより直ちに求めることができる。
Ep/Es＝（105〜458）×ａ-0.６９  ・・・（４）
【００３２】
以上で本発明の第１〜第４実施形態について説明したが、本発明は上記各実施形態に限定されることなく、さらにたとえば以下に列挙するような変形や応用が可能である。
【００３３】
上記各実施形態はいずれも原地盤の沈下（つまり鉛直方向下方への変位）の抑止を目的とする沈下制御杭を対象としてその鉛直方向の最適剛性を設定する場合の適用例であるが、本発明は上記実施形態のような沈下制御杭のみならず、原地盤の水平方向の変位（さらに一般化すれば任意の方向への変位）を抑止するための各種の変位制御材（たとえばバットレス型地盤改良併用山留め壁など）を対象としてその水平方向の最適剛性を設定する場合にも広く適用することができる。
その場合には、上記実施形態において指標とした正規化沈下量Ｂに相当する指標としてそれと同様の概念による水平方向の正規化変位量を用いれば良い。
つまり、任意の剛性の変位制御材を設置した場合の水平変位量（上記のδに相当）と変位制御材の剛性を最大（たとえば上記実施形態のように原地盤に対して4096倍）としたときの水平変位量（上記のδmaxに相当）との差を、変位制御材がないときの水平変位量（上記のδ1に相当）と剛性が最大のときの水平変位量との差で正規化した正規化変位量を指標として用いれば良く、その指標を用いて上記実施形態と同様の解析を行えば良い。
そして、そのような解析に基づいて、変位制御材を設置した後における水平変位量が許容範囲となるような面積改良率と剛性比との関係を回帰式として求め、それに基づき許容変位量をパラメータとするチャートを作成しておけば良い。
【００３４】
また、沈下の抑止に代えて、あるいはそれに加えて、水平変位の抑止あるいはさらに他の目的で変位制御材を施工する場合には、原地盤の状況や変位制御材の設置目的その他の要求条件を考慮して変位制御材の構造や形態、断面形状、材質その他の諸元を最適に設計すれば良い。特に、変位制御材の材質についてはセメント系地盤改良体や薬液注入による地盤改良体を始めとして、コンクリート、鉄筋コンクリート、木、ゴム、樹脂、採石、締め固め砂、鋼材など、どのようなものでも良い。また、変位制御材の形態についても、杭体のみならず柱列壁や連続壁、バットレス付き壁体、格子壁等その他の任意の形態とすることができる。
【００３５】
さらに、変位制御材の剛性と制御対象の原地盤の剛性比の設定においては、剛性の拘束圧依存性やひずみ依存性を考慮することも考えられる。
勿論、解析に際しての具体的な解析条件、特に変位量の指標として用いる正規化変位量（上記実施形態における正規化沈下量Ｂに相当）や、その基準となる変位制御材の剛性の最大値（上記実施形態では原地盤に対する4096倍）の設定その他の様々な解析条件については、原地盤の状況や設計しようとする変位制御材の構造や形態その他の諸条件を考慮して適切に設定すれば良い。
【符号の説明】
【００３６】
１  原地盤（軟弱層）
２  沈下制御杭（変位制御材）
３  良質層
４  スラブ
【図１】
0005590414.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0005590414.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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