(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体に固定され、被搭載部材の載置用とされる載置台と、
前記載置台に車両前後方向の後方側で取り付けられ、前記被搭載部材が後側固定位置において固定される後側ブラケットと、
前記載置台に車両前後方向の前方側で取り付けられ、前記被搭載部材が前側固定位置において固定されると共に、車両幅方向に延在される単一の前側ブラケットと、
前記後側ブラケットに設けられ、車両斜め前方を含む車両前方側からの外力により前記載置台から前記後側ブラケットを離脱させる後側離脱手段と、
前記前側ブラケットにおいて車幅方向に離間した複数箇所に設けられ、車両斜め前方を含む車両前方側からの外力により前記載置台から前記前側ブラケットを離脱させる前側離脱手段と、
を有する車体への部材搭載構造。
【請求項２】
前記前側固定位置が前記前側ブラケットにおいて前記車幅方向に離間した少なくとも２箇所に設定され、
前記前側離脱手段が、前記車幅方向で最も離間した前記前側固定位置の間の位置に設定されている請求項１に記載の車体への部材搭載構造。
【請求項３】
前記前側固定位置が、前記車幅方向で前記被搭載部材の幅の範囲内に設定されている請求項２に記載の車体への部材搭載構造。
【請求項４】
前記前側ブラケット及び前記後側ブラケットの少なくとも一方と前記被搭載部材との前記固定位置に設けられ、これらブラケットと被搭載部材とが相対変位すると弾性変形する弾性部材、
を有する請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の車体への部材搭載構造。
【請求項５】
前記後側ブラケットにおける外面の車両後方を向く後ろ向き部が平坦状とされている請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の車体への部材搭載構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体に対し、たとえばインバータ等の被搭載部材を搭載するための車体への部材搭載構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
車体に対しインバータを搭載するための構造として、たとえば特許文献１には、載置台にインバータを固定し、車両の前方側からの衝撃を受けると連結部材と案内部材との連結固定状態か解除されてインバータが車両後方側に退避可能とすることで、インバータの損傷を抑制した車両搭載機器の固定構造が記載されている。
【０００３】
このように、被搭載部材の種類によっては、外力が作用した場合に、より確実に車体から離脱させて退避可能とすることが望まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−０９０８１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上記事実を考慮し、被搭載機器に外力が作用した場合に、より確実に車体から離脱させて退避させることが可能な車体への部材搭載構造を得ることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明では、車体に固定され、被搭載部材の載置用とされる載置台と、
前記載置台に車両前後方向の後方側で取り付けられ、前記被搭載部材が後側固定位置において固定される後側ブラケットと、前記載置台に車両前後方向の前方側で取り付けられ、前記被搭載部材が前側固定位置において固定されると共に、車両幅方向に延在される単一の前側ブラケットと、前記後側ブラケットに設けられ、車両斜め前方を含む車両前方側からの外力により前記載置台から前記後側ブラケットを離脱させる後側離脱手段と、前記前側ブラケットにおいて車幅方向に離間した複数箇所に設けられ、車両斜め前方を含む車両前方側からの外力により前記載置台から前記前側ブラケットを離脱させる前側離脱手段と、を有する。
【０００７】
この車体への部材搭載構造（以下、単に「部材搭載構造」という）では、車体に固定された載置台に対し、前側ブラケット及び後側ブラケットが取り付けられており、さらに、前側ブラケット及び後側ブラケットに、被搭載部材がそれぞれ前側固定位置及び後側固定位置で移動不能に固定されている。すなわち、被搭載部材は、前側ブラケット及び後側ブラケットを介して載置台に載置されることで、車体に搭載される。
【０００８】
後側ブラケットには、車両前方側（斜め前方を含む）からの外力により、載置台から後側ブラケットを離脱させる後側離脱手段が設けられているため、外力作用時には後側ブラケットが載置台から離脱される。
【０００９】
また、前側ブラケットには、車両前方側（斜め前方を含む）からの外力により、載置台から前側ブラケットを離脱させる前側離脱手段が設けられており、しかも、前側離脱手段は、車幅方向に離間した複数箇所に設けられている。換言すれば、車幅方向に離間した複数の前側離脱手段が、単一の（左右で一体化された）前側ブラケットに設けられていることになる。したがって、前側ブラケットが複数備えられ、これら複数の前側ブラケットのそれぞれに前側離脱手段が設けられた構成と比較して、車両前方側からの外力作用時の前側ブラケットの回転を抑制することができる。すなわち、本発明における前側ブラケットは、全体として車両後方側へと移動しようとするので、より確実に載置台から離脱する。これにより、被搭載機器もより確実に車体から離脱されるようになり、被搭載機器を車両後方側へ退避させることが可能となる。
【００１０】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、前記前側固定位置が前記前側ブラケットにおいて前記車幅方向に離間した少なくとも２箇所に設定され、前記前側離脱手段が、前記車幅方向で最も離間した前記前側固定位置の間の位置に設定されている。
【００１１】
被搭載部材に斜め前方から外力が作用した場合の前側ブラケットの回転は、前側ブラケットの車幅方向の端部側（前側固定位置あるいはその近傍）を回転中心として発生することが多い。前側離脱手段を最も離間した前側固定位置の間に設定することで、前側離脱手段をこれらの前側固定位置よりも車幅方向外側に設定した構造と比較して、前側離脱手段がブラケットの上記回転中心から離れた位置となるので、車両後方側への移動量が多くなり、ブラケットを載置台から離脱させやすくなる。
【００１２】
なお、前側固定位置は３箇所以上に設定されていてもよい。３箇所以上の前側固定位置が設定された構造では、車幅方向に最も離間した２箇所の前側固定位置の間に前側離脱手段が位置していればよい。
【００１３】
請求項３に記載の発明では、請求項２に記載の発明において、前記前側固定位置が、前記車幅方向で前記被搭載部材の幅の範囲内に設定されている。
【００１４】
すなわち、前側固定位置を、前記車幅方向で前記被搭載部材の幅の範囲内に設定することで、前側ブラケットとして車幅方向の大型化を抑制できる。そして、この構成においても、車幅方向に離間した複数の前側離脱手段が単一の前側ブラケットに設けられているので、上記した外力作用時に、より確実に載置台から離脱させることが可能となる。
【００１５】
請求項４に記載の発明では、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の発明において、前記前側ブラケット及び前記後側ブラケットの少なくとも一方と前記被搭載部材との前記固定位置に設けられ、これらブラケットと被搭載部材とが相対変位すると弾性変形する弾性部材、を有する。
【００１６】
前側ブラケット又は後側ブラケットと被搭載部材とが相対変位すると、弾性部材が弾性変形して、この相対変位の一部を吸収するので、相対変位に伴う振動や異音の発生を抑制できる。
【００１７】
そして、このように弾性部材が前側ブラケット又は後側ブラケットと被搭載部材との固定位置に設けられた構造においても、前側ブラケットにおいては、車幅方向に離間した複数の前側離脱手段が設けられているので、車両前方側からの外力作用時の前側ブラケットの回転（固定位置を中心とした回転）を抑制することができる。
【００１８】
請求項５に記載の発明では、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の発明において、前記後側ブラケットにおける外面の車両後方を向く後ろ向き部が平坦状とされている。
【００１９】
ここでいう「平坦状」とは、後ろ向き部に局所的な凹部や凸部が存在していないことをいう。したがって、後ろ向き部が完全に平面とされている構造を含むのはもちろんであるが、後ろ向き部が全体として屈曲あるいは湾曲されていても、凹部や凸部がなければよい。
【００２０】
このように、後側ブラケットの後ろ向き部を平坦状とすることで、被搭載部材が後側ブラケットと共に車両後方側へ移動するとき、後側ブラケットへの他部材の不用意な巻き込みや引っ掛かりを抑制でき、被搭載部材の車両後方側への移動を妨げないようにすることが可能となる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明は上記構成としたので、被搭載機器に外力が作用した場合に、より確実に車体から離脱させて退避させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を車体の一部として示す通常状態の斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を通常状態で示す平面図である。
【図３】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を通常状態で示す側面図である。
【図４】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を構成する後側ブラケットを拡大して示す斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を構成する後側ブラケットを拡大して示す分解斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造を構成する防振ゴムブッシュ及びその近傍を示す断面図である。
【図７】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造をブラケットがインバータトレイから脱離した直後の状態として示す平面図である。
【図８】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造をブラケットがインバータトレイから脱離した直後の状態として示す側面図である。
【図９】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造をブラケットがインバータトレイから脱離して車両後方側へ移動した状態で示す平面図である。
【図１０】本発明の一実施形態の車体への部材搭載構造をブラケットがインバータトレイから脱離して車両後方側へ移動した状態で示す側面図である。
【図１１】比較例の車体への部材取付構造を概略的に示す平面図であり、（Ａ）は通常状態、（Ｂ）はブラケットがインバータトレイから脱離する途中直後の状態、（Ｃ）は（Ｂ）よりもさらに時間が経過した状態である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図１には、本発明の一実施形態の部材搭載構造１２が車体１４の一部として示されている。また、図２及び図３にも、部材搭載構造１２が示されている。この部材搭載構造１２は、たとえばハイブリッド車等において、インバータ３０を車体１４に搭載するために適用されるものである。各図面において、車体１４の前方を矢印ＦＲで、車体幅方向左側を矢印ＬＨで、上方を矢印ＵＰでそれぞれ示すこととする。
【００２４】
部材搭載構造１２は、略板状に形成されたインバータトレイ２０を有している。インバータトレイ２０は、車両前後方向の略中央において屈曲されており、トレイ前部２０Ｆとトレイ後部２０Ｂとが構成されている。インバータトレイ２０は、本発明に係る載置台の一例である。
【００２５】
トレイ前部２０Ｆの下面からは、固定用脚部２２が突設されると共に、インバータトレイ２０には１又は複数箇所（図２では３箇所）の固定部２４が設定されている。固定用脚部２２はフロントサイドメンバ１６に、固定部２４は図示しないエンジンマウントに固定されるようになっており、これによって、インバータトレイ２０が車体１４に固定される。
【００２６】
トレイ前部２０Ｆの前端近傍には前側ブラケット２６が取り付けられており、トレイ後部２０Ｂの略中央には、後側ブラケット２８が取り付けられている。これらの前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８上にインバータ３０が固定される。
【００２７】
図１及び図２から分かるように、前側ブラケット２６は、平面視にて車幅方向に延在する略長尺状に形成されている。前側ブラケット２６には、車幅方向中央においてインバータトレイ２０に近接配置される取付片部２６Ａと、車幅方向両端において、取付片部２６Ａよりもインバータトレイ２０から離間した位置（上方）に配置される２つの固定片部２６Ｃが形成されている。
【００２８】
固定片部２６Ｃには円形のボルト孔３２が形成されている。これに対し、インバータ３０の前辺からは、固定片部２６Ｃのそれぞれの上方に位置する２つの前側突出部３４Ｆが突設されている。前側突出部３４Ｆに形成された図示しないボルト孔と、固定片部２６Ｃに形成されたボルト孔３２とに前側固定ボルト３６が挿通され、この前側固定ボルト３６にナット（図示省略）が螺合されている。これにより、インバータ３０はその前部において、車幅方向に所定距離だけ離間した２箇所で前側ブラケット２６に対し移動不能に固定されていることになり、ボルト孔３２の位置が、本発明における前側固定位置４０Ｆとなっている。なお、本実施形態では、この前側固定位置４０Ｆが２箇所設定されているが、３箇所以上でもよい。
【００２９】
図２から分かるように、前側固定位置４０Ｆのそれぞれは、車幅方向においてインバータ３０の幅よりも内側（インバータ３０の幅の範囲内）に位置している。これにより、固定片部２６Ｃが車幅方向でインバータ３０から出っ張らなくなり、前側ブラケット２６の小型化が図られている。
【００３０】
前側ブラケット２６の取付片部２６Ａには、車幅方向に離間した２箇所に、取付孔４８が形成されている。図７及び図９からも分かるように、取付孔４８は、平面視にて車両前方側に開放された略Ｕ字状に形成されている。この取付孔４８と、インバータトレイ２０に形成されたボルト孔（図示省略）とに前側取付ボルト４２が挿通され、さらに前側取付ボルト４２にナット（図示省略）が螺合されて、前側ブラケット２６がインバータトレイ２０に取り付けられている。
【００３１】
ここで、たとえばインバータ３０に、車両後方側への成分を有する所定以上の外力Ｆ１（図２及び図３参照）が作用した場合を考える。上記したように、取付孔４８は車両前方側に開放されているので、インバータ３０にこのような外力Ｆ１が作用すると、取付孔４８が前側取付ボルト４２から外れる。すなわち、取付孔４８は、本発明における前側離脱手段４６Ｆを構成している。
【００３２】
そして、図２から分かるように、これら２つの前側離脱手段４６Ｆが、２箇所の前側固定位置４０Ｆの間に位置している。換言すれば、２つの前側離脱手段４６Ｆが、２箇所の前側固定位置４０Ｆよりも、車幅方向の内側に位置している。なお、前側固定位置４０Ｆを３箇所以上設定した場合には、車幅方向で最も外側に位置する２箇所の前側固定位置４０Ｆの間に前側離脱手段４６Ｆが位置している構造とされる。
【００３３】
図４及び図５に詳細に示すように、後側ブラケット２８は、インバータトレイ２０（トレイ後部２０Ｂ）に接触配置又は対向配置される下プレート５０と、この下プレート５０の上方に配置されて、スポット溶接等により下プレート５０に一体化される上プレート５２と、を有している。上プレート５２の車幅方向中央には、上方へと部分的に屈曲された固定片部２８Ｃが形成されている。また、固定片部２８Ｃの車幅方向両側の部分では、上プレート５２と下プレート５０とが接触されてスポット溶接等により接合されており、２つの取付片部２８Ａが構成されている。
【００３４】
固定片部２８Ｃには円形のボルト孔５４が形成されている。これに対し、インバータ３０の後辺からは、固定片部２８Ｃの上方に位置する後側突出部３４Ｒが突設されている。図２及び図３に示すように、後側突出部３４Ｒに形成された図示しないボルト孔と、固定片部２８Ｃに形成されたボルト孔５４とに後側固定ボルト４４が挿通され、この後側固定ボルト４４にナット６０（図６参照）が螺合されている。これにより、インバータ３０はその後部において、後側ブラケット２８に対し移動不能に固定されていることになる。ボルト孔５４の位置は、本発明における後側固定位置４０Ｒとなっている。
【００３５】
後側ブラケット２８の取付片部２８Ａのそれぞれには、取付孔５６が形成されている。図７及び図９にも示すように、取付孔５６も、前側ブラケット２６の取付孔４８と同様に車両前方側に開放された略Ｕ字状に形成されている。この取付孔５６と、インバータトレイ２０に形成されたボルト孔（図示省略）とに後側取付ボルト５８が挿通され、さらに後側取付ボルト５８にナット（図示省略）が螺合されて、後側ブラケット２８がインバータトレイ２０に取り付けられている。
【００３６】
ここで、たとえばインバータ３０に、上記した外力Ｆ１（図２及び図３参照）が作用した場合を考えると、取付孔５６は車両前方側に開放されているので、前側ブラケット２６と同様に、取付孔５６が後側取付ボルト５８から外れる。すなわち、取付孔５６は、本発明における後側離脱手段４６Ｒを構成している。
【００３７】
そしてその結果、前側ブラケット２６の取付孔４８が前側取付ボルト４２から外れると共に、後側ブラケット２８の取付孔５６が前側取付ボルト４２から外れることになるので、前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８がインバータ３０と一体で車両後方側へ移動可能となる。
【００３８】
図５から分かるように、後側ブラケット２８の下プレート５０は、車両前後方向の略中央において屈曲されており、下プレート前部５０Ｆと下プレート後部５０Ｒとが構成されている。そして、下プレート前部５０Ｆの底面５０Ｂと、下プレート後部５０Ｒの後面５０Ｃとによって、本発明に係る後ろ向き部２８Ｓが構成されている。後ろ向き部２８Ｓは、車両後方側に向く部分を有する面である。そして本実施形態では、後ろ向き部２８Ｓは、全体として平坦状に形成されており、局所的な凹部や凸部が存在しない形状とされている。
【００３９】
インバータ３０の前側突出部３４Ｆと前側固定ボルト３６の間、及び後側突出部３４Ｒと後側固定ボルト４４の間には、図６に詳細に示す形状の防振ゴムブッシュ６２が配置されている。なお、図６では後側突出部３４Ｒと後側固定ボルト４４の間における防振ゴムブッシュ６２を示しているが、前側突出部３４Ｆと前側固定ボルト３６との間における防振ゴムブッシュも略同様の構造である。以下では、後側突出部３４Ｒと前側取付ボルト４２の間における防振ゴムブッシュ６２を例示する。防振ゴムブッシュ６２は、本発明に係る弾性部材の一例である。
【００４０】
防振ゴムブッシュ６２は、外筒６４及び内筒６６と、これらの間に配置された略円筒状のゴム本体６８とを有している。外筒６４の下端及び内筒６６の下端には、それぞれフランジ部６４Ｆ、６６Ｆが形成され、このフランジ部６４Ｆ、６６Ｆの間にも、ゴム本体６８が位置している。実質的に、前側取付ボルト４２の径方向及び軸方向の双方において、インバータ３０と後側ブラケット２８との間にゴム本体６８が存在していることになる。そしてこれにより、インバータ３０と後側ブラケット２８とが相対移動した場合の異音や振動の発生が抑制されている。なお、前述したように、前側凸部と前側ブラケット２６との間にも、防振ゴムブッシュ６２が備えられている。したがって、インバータ３０は前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８に対し、防振ゴムブッシュ６２によって防振支持されていることになる。
【００４１】
図３から分かるように、インバータ３０が前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８を介してインバータトレイ２０に載置された状態で、前側ブラケット２６よりも後方の位置では、インバータ３０とインバータトレイ２０との間に所定の間隙Ｄ１が構成されている。この間隙Ｄ１を構成したことで、インバータ３０は、車両後方側への移動時に、矢印Ｒ１で示すようにわずかに回転する（図１０参照）。したがって、このように回転することなくインバータが後退する構成と比較して、インバータ３０の前端部分の後方への移動量をより多く確保できるようになっている。
【００４２】
次に、本実施形態の部材搭載構造１２の作用を説明する。
【００４３】
上記したように、インバータ３０は、通常状態では、前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８を介してインバータトレイ２０に載置されている。そして、インバータトレイ２０がフロントサイドメンバ１６及びエンジンマウント（図示省略）に固定されることで、インバータ３０が車体１４に搭載される。インバータ３０と前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８の間には防振ゴムブッシュ６２が配置されているので、これらの相対移動に伴う異音や振動が抑制される。
【００４４】
ここで、図２及び図３に示すように、車両左斜め前方から外力Ｆ１がインバータ３０に作用した場合を考える。このような場合、本実施形態の部材搭載構造１２では、インバータトレイ２０からより確実に離脱させて、インバータ３０を車両後方側へ移動（退避）させることが可能とされている。なお、以下では、インバータ３０に作用する外力として、車両左斜め前方からの外力を想定しているが、外力の方向は想定できるものではない。本実施形態では、車両前方側からインバータ３０に外力が作用すると、その外力が左斜め前方からであるか、若しくは右斜め前方からであるか、に関わりなく、インバータ３０は略同様の挙動を示す。たとえば、車両右斜め前方から外力が作用すると、インバータ３０の挙動は、以下とは左右対称になるが、車両後方側へ移動するという本質的な作用には変わりがない。
【００４５】
図１１には、比較例の部材搭載構造１１２が平面視にて模式的に示されている。この比較例の部材搭載構造１２では、前側ブラケット１２６が車幅方向の両側に１つずつ設けられている（必要に応じて、左前側ブラケット１２６Ｌと右前側ブラケット１２６Ｒとを適宜区別する）。それぞれの前側ブラケット１２６は、車両前方側に開放された２つの取付孔１４８に前側取付ボルト１４２が挿通されてインバータトレイに取り付けられると共に、取付孔１４８の間に設定された固定孔１５０に前側固定ボルト１３６が挿通されてインバータ３０が固定されている。比較例に係る後側ブラケット１２８は、車幅方向の中央に１つ設けられているが、前側ブラケット１２６と同様に、車両前方側に開放された２つの取付孔１５６に後側取付ボルト１５８が挿通されてインバータトレイ２０に取り付けられると共に、取付孔１４８の間に設定された固定孔１５０に後側固定ボルト１４４が挿通されてインバータ３０が固定されている。
【００４６】
比較例の部材搭載構造１１２において、上記実施形態と同様に車両左斜め前方から外力Ｆ１が作用した場合を考えると、左前側ブラケット１２６Ｌ（外力Ｆ１の作用位置に近い）と後側ブラケット１２８はインバータトレイ２０から離脱するが、右前側ブラケット１２６Ｒ（外力Ｆ１の作用位置から遠い）については、図１１（Ｂ）に示すように、最も右側の前側取付ボルト１４２Ｒを中心にして回転してしまうことが想定される。そして、たとえば図１１（Ｃ）に示すように、右前側ブラケット１２６Ｒが平面視にて約９０度回転してしまうと、取付孔１４８の開放部分が車幅向を向いてしまうため、この右前側ブラケット１２６Ｒは車両後方側へは移動できなくなる。これにより、インバータ３０の車両後方側への移動が制限される。
【００４７】
特に、比較例の部材搭載構造１１２において、本実施形態と同様の防振ゴムブッシュ６２を、インバータ３０と前側ブラケット２６及び後側ブラケット２８との間に介在させた構造を考えると、防振ゴムブッシュ６２（ゴム本体６８）の撓みによって、インバータ３０が右前側ブラケット１２６に対し、前側固定ボルト１３６を中心にして回転し易くなる。このため、右前側ブラケット１２６をインバータトレイ２０から離脱させるために作用する荷重が小さくなってしまう。
【００４８】
また、比較例の部材搭載構造１１２では、合計４本の前側取付ボルト１４２（すなわち４箇所の脱離手段）によって、前側ブラケット１２６がインバータトレイ２０に取り付けられているため、ボルト１本あたり、換言すれば脱離手段の１箇所あたりに作用する離脱のための荷重が小さくなる。
【００４９】
これに対し、本実施形態の部材搭載構造１２では、単一の前側ブラケット２６において車幅方向に離間した位置に設けられた取付孔４８を用いて、前側ブラケット２６がインバータトレイ２０に取り付けられている。換言すれば、比較例における２つの前側ブラケット１２６が一体化されていることになる。したがって、前側ブラケット２６は回転しづらくなり、前側ブラケット２６は全体として車両後方側へ移動しようとする。前側ブラケット２６が平面視にて回転する場合でも、図７に示すように、回転角度は、図１１（Ｃ）に示した比較例の場合よりも少なくなり、前側ブラケット２６は、インバータトレイ２０から、より確実に離脱するようになる。本実施形態では、インバータ３０と前側ブラケット２６との間に防振ゴムブッシュ６２が介在されているが、この構造であっても、車幅方向右側（入力Ｆ１から遠い位置）の前側離脱手段４６Ｆにおける車両後方への移動量を確保して、前側ブラケット２６をインバータトレイ２０から、より確実に離脱させることが可能となる。
【００５０】
特に、本実施形態の部材搭載構造１２では、前側固定位置４０Ｆは、車幅方向においてインバータ３０の幅よりも内側（インバータ３０の幅の範囲内）に位置しているが、このような構造であっても、前側ブラケット２６をインバータトレイ２０から、より確実に離脱させることが可能である。
【００５１】
しかも、本実施形態では、２本の前側取付ボルト４２（すなわち２箇所の前側脱離手段４６Ｆ）によって前側ブラケット２６がインバータトレイ２０に取り付けられているので、比較例の構造よりも、前側脱離手段４６Ｆの１箇所あたりに作用する荷重（離脱のための荷重）が大きくなる。
【００５２】
そして、本実施形態の部材搭載構造１２においても、外力Ｆ１が作用した場合には、後側ブラケット２８はインバータトレイ２０から離脱する。すなわち、本実施形態では比較例よりも、外力Ｆ１の作用時に、インバータ３０をインバータトレイ２０から確実に離脱させて、車両後方側へ移動（退避）させることができる。
【００５３】
しかも、本実施形態の部材搭載構造１２では、前側ブラケット２６にインバータ３０を固定する２つの前側固定位置４０Ｆよりも車幅方向内側に、前側離脱手段４６Ｆ（取付孔４８）を設定している。図７から分かるように、外力Ｆ１が作用したときに前側ブラケット２６が平面視にてわずかに回転した場合、その回転中心は、外力Ｆ１の作用位置から遠い側の前側固定位置４０Ｆの近傍、あるいは、固定位置よりもさらに遠い位置Ｌ１となることが多い。
【００５４】
ここで、本実施形態と異なり、２つの前側固定位置４０Ｆよりも車幅方向外側に、前側離脱手段４６Ｆ（取付孔４８）が設定された構造を考えると、このような構造では、２つの前側離脱手段４６Ｆ（取付孔４８）のうちの一方の位置が前側ブラケット２６の回転中心に対し相対的に近いために、取付孔４８の車両後方側への変位量が少なくなってしまう。
【００５５】
これに対し、本実施形態では、前側離脱手段４６Ｆ（取付孔４８）の位置が前側ブラケット２６の回転中心から相対的に遠い位置となるため、取付孔４８の車両後方側への変位量が多くなり、前側ブラケット２６をインバータトレイ２０からより確実に離脱させることが可能となる。
【００５６】
このようにして、インバータ３０がインバータトレイ２０から離脱すると、図９及び図１０に示すように、インバータ３０はさらに車両後方側へ移動し、車体１４の内部の空間（余空間）に退避する。ここで、本実施形態の部材搭載構造１２では、後側ブラケット２８の、インバータトレイ２０との後ろ向き部２８Ｓが平坦状に形成されている。図３、図８及び図１０から分かるように、インバータ３０の後方（移動が想定される範囲）には、たとえばブレーキユニット７０やブレーキ配管７２等の各種部材が配置されていることが多い。
【００５７】
この場合、後側ブラケット２８の後ろ向き部２８Ｓが、本実施形態のような平坦状ではなく、凹部あるいや凸部が形成されていると、インバータ３０の移動途中で、ブレーキユニット７０やブレーキ配管７２等の各種部材を後側ブラケット２８が引っ掛かけたり巻き込んだりして、それ以上移動できなくなる事態を回避するために、これら各種部材を、インバータ３０の想定移動軌跡から離れた位置に配置するなど、レイアウトや形状の制限を受ける。
【００５８】
しかし、本実施形態では、後側ブラケット２８の後ろ向き部２８Ｓが平坦状に形成されているので、ブレーキユニット７０やブレーキ配管７２等の各種部材を引っ掛かけたり巻き込んだりする可能性は低くなる。また、これらの各種部材を、インバータ３０の想定移動軌跡から離れた位置に配置する必要が無くなり、レイアウトや形状の自由度が高くなる。たとえば、複数の車種で、これら各種部材の配置や形状を共通化すること等も可能となり、低コスト化に寄与できるようになる。
【００５９】
以上の説明から分かるように、本実施形態の部材搭載構造１２では、インバータ３０に対し、車両前方側（斜め方向を含む）から外力Ｆ１が作用した場合に、インバータ３０をインバータトレイ２０からより確実に離脱させて、車両後方側へ移動させることが可能になる。
【００６０】
なお、本実施形態の部材搭載構造１２では、単一の前側ブラケット２６に設けた２つの取付孔４８を用いてインバータトレイ２０に取り付けており、取り付けに必要なボルトの本数が少なくて済む。また、上記したように、取付孔４８が前側固定位置４０Ｆよりも車幅方向内側に位置しているので、前側ブラケット２６として車幅方向の長さを短くでき、部材搭載構造１２の小型化・軽量化を図ることも可能となる。
【００６１】
上記では、本発明に係る被搭載部材として、インバータ３０を挙げているが、被搭載部材はこれに限定されない。ただし、インバータ３０等の高電圧部品では、外力Ｆ１が作用した場合に、その破損を防止すべく、載置代（インバータトレイ２０）から短時間で離脱させて車両後方側へ移動可能とすることが望まれる。すなわち、本発明の部材搭載構造は、このような高電圧部品を被搭載部材として車体に搭載する場合に、好ましく適用できる。
【符号の説明】
【００６２】
１２  部材搭載構造
１４  車体
１６  フロントサイドメンバ
２０  インバータトレイ
２６  前側ブラケット
２８  後側ブラケット
２８Ｓ      後ろ向き部
３０  インバータ
３６  前側固定ボルト
４０Ｆ      前側固定位置
４０Ｒ      後側固定位置
４２  前側取付ボルト
４４  後側固定ボルト
４６Ｆ      前側離脱手段
４６Ｒ      後側離脱手段
４８  取付孔
５６  取付孔
５８  後側取付ボルト
６２  防振ゴムブッシュ
７０  ブレーキユニット
７２  ブレーキ配管
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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