(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
サーバから該サーバとネットワークを介して接続しているクライアントよりメール受信要求を受信した際に、前記クライアントに対して前記ネットワークにより割り当てられたアドレスが変更されているか否かを判定し、前記クライアントに割り当てられた前記アドレスが変更されている場合に前記サーバから前記クライアントまでの通信速度を取得し、
前記通信速度に対する添付ファイルを含む電子メールのデータ量削減率が格納されたデータ量削減率設定テーブルを参照して、前記取得した通信速度に対する該データ量削減率を決定し、
前記クライアントから受信したメール受信要求により特定される電子メールを、前記決定したデータ量削減率に基づいて変更し、
前記変更した電子メールを前記クライアントに送信する
ことを特徴とするサーバにおける電子メールのデータ量削減方法。 
【請求項２】
前記取得は、前記クライアントから受信するメール受信要求コマンドから次のコマンドを受信する時間と、前記時間の間に該クライアントに宛てて送信したデータ量とに基づいて前記通信速度を算出する
ことを特徴とする請求項１に記載の電子メールのデータ量削減方法。 
【請求項３】
サーバから該サーバとネットワークを介して接続しているクライアントよりメール受信要求を受信した際に、前記クライアントに対して前記ネットワークにより割り当てられたアドレスが変更されているか否かを判定し、前記クライアントに割り当てられた前記アドレスが変更されている場合に前記サーバから前記クライアントまでの通信速度を取得し、
前記通信速度に対する添付ファイルを含む電子メールのデータ量削減率が格納されたデータ量削減率設定テーブルを参照して、前記取得した通信速度に対する該データ量削減率を決定し、
前記クライアントから受信したメール受信要求により特定される電子メールを、前記決定したデータ量削減率に基づいて変更し、
前記変更した電子メールを前記クライアントに送信する
ことを特徴とするサーバに実行させる電子メールのデータ量削減プログラム。 
【請求項４】
サーバから該サーバとネットワークを介して接続しているクライアントよりメール受信要求を受信した際に、前記クライアントに対して前記ネットワークにより割り当てられたアドレスが変更されているか否かを判定し、前記クライアントに割り当てられた前記アドレスが変更されている場合に前記サーバから前記クライアントまでの通信速度を取得する通信速度取得部と、
前記通信速度に対する添付ファイルを含む電子メールのデータ量削減率が格納されたデータ量削減率設定テーブルを参照して、前記取得した通信速度に対する該データ量削減率を決定する削減率更新部と、
前記クライアントから受信したメール受信要求により特定される電子メールを、前記決定したデータ量削減率に基づいて変更する概要メール作成部と、
前記変更した電子メールを前記クライアントに送信する概要メール送信部と、を有する
ことを特徴とするサーバにおける電子メールのデータ量削減装置。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メールのデータ量削減技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子メールの添付ファイルはサイズが大きく、ネットワーク環境によっては受信に時間がかかる場合がある。
【０００３】
これに対し、テキスト、ワープロ文書、画像、音声、動画などの電子データを要約、サムネイル化、部分切り出し、圧縮などの方法により概要がわかる範囲でデータ量を削減する技術と、添付ファイルをＷｅｂ（World Wide Web）サーバに保存して、添付ファイルにアクセスするためのＵＲＬ（Uniform Resource Locator）などの情報をメール本文に付加し、必要な添付ファイルのみを受信できるようにする技術とを組み合わせた技術が提案されている。これによると、まず、メールサーバでメール本文や添付ファイルからデータ量削減加工した概要メールを作成し、受信者は概要メールを受信し、必要な場合だけ、データ量削減前のオリジナルデータをＷｅｂサーバから受信することが可能となる。
【０００４】
さらに、この概要メールを作成する際に、送信者が設定した重要度やメールの蓄積量に応じてデータ量削減率を変更する技術も考えられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−４４１６５号公報
【特許文献２】特開２００７−１９９９８３号公報
【特許文献３】特開２０００−２９９６９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、ＰＣ（Personal Computer ）でメールを受信する場合は、利用するネットワーク環境（社内ＬＡＮ(Local Area Network)、ダイヤルアップ等）によって通信速度に大きな違いがある。そのため、上記従来技術を利用してネットワーク環境に応じて概要メールのデータ量を削減しても、削減した結果であるデータ量やデータ内容が受信者のネットワーク環境に応じたものとなるとは限らない。
【０００７】
そこで、本発明では、メールサーバで概要メールを作成する際に受信者のネットワーク環境の通信速度に応じてデータ量の削減率を変更する処理を行うことが可能なメールデータ量の削減技術を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
発明の一つの態様は、サーバから該サーバとネットワークを介して接続しているクライアントよりメール受信要求を受信した際に、前記クライアントに対して前記ネットワークにより割り当てられたアドレスが変更されているか否かを判定し、前記クライアントに割り当てられた前記アドレスが変更されている場合に前記サーバから前記クライアントまでの通信速度を取得し、前記通信速度に対する添付ファイルを含む電子メールのデータ量削減率が格納されたデータ量削減率設定テーブルを参照して、前記取得した通信速度に対する該データ量削減率を決定し、前記クライアントから受信したメール受信要求により特定される電子メールを、前記決定したデータ量削減率で概要メール化し、前記概要化した電子メールを前記クライアントに送信することを特徴とするサーバにおける電子メールのデータ量削減方法に関する。
【発明の効果】
【０００９】
以上、本発明によれば、サーバで添付ファイルを含む電子メールのデータ量を削減する際に、受信者のネットワーク環境に応じて自動でデータ量削減率が調整されるようになる。したがって、ネットワークの回線が細い時に、無駄なデータを受信することが防止できる。また、回線が太くデータ量を削減する必要のない時には、概要メールを受信してから元データを取得する手間が省ける。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態になる受信メール処理システムの一基本構成を示す図である。
【図２】本発明の実施の形態になる受信者環境テーブルのデータ構造を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態になるデータ量削減率設定テーブルのデータ構造を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態になるサーバにおける受信メール処理の基本フローを示す図である。
【図５】本発明の実施の形態になるメール受信要求の応答処理フローを示す図である。
【図６】本発明の実施の形態になるサーバのハードウェアの構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面にもとづいて本発明の実施形態を説明する。
【００１２】
図１は、本発明の受信メール処理システムの一基本構成を示す。本受信メール処理システムは、互いにネットワークを介して接続するコンピュータであるクライアント２とサーバ１を有する。クライアント２は、メールソフト２０及びＷｅｂブラウザ２１がインストールされ、サーバ１から配信されるメールを受信するメール受信部２２とメールの元データを取得して表示する元データ取得部２３を有する。
【００１３】
元データ取得部２３は、受信者の必要に応じて、メール元データ１０３に蓄積されているデータ量削減前のメール本文やワープロ文書や画像などの添付ファイルを受信する役割を果たす。
【００１４】
サーバ１は、メールソフトがインストールされたコンピュータである。他クライアント２’が作成し送信したメールを受信するメール受信部１６、メール本文や添付ファイルを抽出してメール元データ１０３として記憶部に保存すると共に、それらの保存データを受信者がＷｅｂサーバからダウンロードするためのＵＲＬなどの情報をメールに付加する元データ抽出部１７、およびメール元データ１０３をクライアント２に送信する元データ配信部１８を有する。ここで、元データ配信部１８は、クライアント２の要求に応じ、メール元データ１０３に保存されているデータを加工せずに、そのままクライアント２に送信する。
【００１５】
また、サーバ１は、受信者環境テーブル１００に基づいて添付ファイルを含むメールのデータ量を削減し、削減後の添付ファイルを含むメールを概要メールとしてメールボックス１０２に保存する概要メール作成部１５と、クライアント２からの要求に対して削減加工を施した概要メールをクライアント２に送信する応答部１１を有する。
【００１６】
さらに、応答部１１は、通信速度取得部１２、削減率更新部１３、および概要メール送信部１４を有する。
【００１７】
通信速度取得部１２は、まず、概要メール送信部１４が、クライアント２へメールを送る際の処理時間とメールのデータサイズとからクライアント２とのネットワークにおける通信速度を計算する。つぎに、添付ファイルを含む電子メールのデータ量削減率が格納されたデータ量削減率設定テーブル１０１を参照して、取得した通信速度に対するデータ量削減率を決定し、受信者毎のデータ削減率を管理する受信者環境テーブル１００のデータ量削減率を更新する。なお、削減率更新部１３は、クライアント２のＩＰ（Internet Protocol ）アドレスが前回アクセス時と異なる場合にのみ、該データ量削減率の更新処理を実行する。
【００１８】
また、概要メール送信部１４は、クライアント２からの受信要求に応じて、概要メール作成部１５が作成しメールボックス１０２に保存した、データ量が削減された概要メールを送信する。
【００１９】
本発明の構成によって、サーバ１で添付ファイルを含む電子メールのデータ量を削減する際に、受信者のネットワーク環境に応じてデータ量削減率が調整されるようになる。その結果、サーバ１／クライアント２間のネットワーク回線が細い時に、クライアント２がデータ量が大きく受信に時間のかかるデータを受信することを防止でき、また、ネットワーク回線が太い時に、クライアント２が必要な元データを取得しに行く手間を軽減することができる。
【００２０】
なお、サーバ１及びクライアント２は、後述する図６に示すように、ＣＰＵ（Central Processing Unit ）、メモリを有するコンピュータであり、補助記憶部に蓄えられた各処理部のプログラムは、起動時にメモリに展開され、ＣＰＵによって実行される。
【００２１】
図２は、本発明の受信者環境テーブルのデータ構造を示す。受信者環境テーブル１００は、メール受信者の「ユーザアカウント」、メール送受信端末であるクライアント２の「ＩＰアドレス」、および添付ファイルを含む電子メールの「データ量削減率（％）」の項目からなる複数のレコードで構成されている。例えば、第二のレコードには、「ユーザアカウント」として「ｓｕｚｕｋｉ．ｍ」、「ＩＰアドレス」として「１１１．２２２．１．１７」、および「データ量削減率（％）」として「２５」が記録されている。
【００２２】
図３は、本発明の実施の形態になるデータ量削減率設定テーブルのデータ構造を示す。データ量削減率設定テーブル１０１は、予めクライアント２とのネットワーク環境におけるメールのデータ量削減率を設定しておくもので、「ネットワークの「通信速度（ｋｂｐｓ）」、および添付ファイルを含む電子メールの「データ量削減率（％）」の項目からなる複数のレコードで構成されている。例えば、第二のレコードには、「１０００〜１９９９ｋｂｐｓの範囲の通信速度のネットワーク環境では、データ量削減率２５％が設定されている。
【００２３】
図４は、本発明のサーバにおける受信メール処理の基本フローを示す。まず、ステップＳ１において、概要メール送信部１４は、要求された受信メールをクライアント２に送信する。ステップＳ２において、通信速度取得部１３は、クライアント２とのネットワーク環境における通信速度を取得する。このときの通信速度は、ステップＳ１で送信したメールのデータサイズとメール受信処理時間から、通信速度＝〔メールのデータサイズ〕÷〔受信終了日時−受信開始日時〕として算出される。なお、受信開始日時は、応答部１１がクライアント２からのメール要求コマンド（ＲＥＴＲ）を受付けた日時であり、受信終了日時は、クライアント２から次のコマンド（ＲＥＴＲ（受信）、ＤＥＬＥ（削除）、ＱＵＩＴ（終了）コマンド等）を受付けた日時とする。
【００２４】
つぎに、ステップＳ３において、削減率更新部１３は、通信速度に対するデータ量削減率が予め設定されたデータ量削減率設定テーブル１０１を参照して、クライアント２とのネットワークで算出された通信速度に対するデータ量削減率に変換し、受信者環境テーブル１００のデータ量削減率を更新する。
【００２５】
その後、新着メールが届くと、ステップＳ４において、概要メール作成部１５は、受信者環境テーブル１００のデータ量削減率を参照して、概要メールを作成し、メールボックス１０２に保存する。つぎに、次回の受信処理におけるステップＳ１において、概要メール送信部１４は、ステップＳ４で作成した概要メールをクライアント２に送信する。
【００２６】
以後、同様に、通信速度取得、データ量削減率更新、概要メール作成、および概要メール送信が繰り返される。
【００２７】
以上、本発明によって、受信者が利用するネットワークが変更された際に、そのネットワーク環境の通信速度に応じて適切な電子メールのデータ量削減率へと自動的に変更することが可能となる。
【００２８】
図５は、本発明のメール受信要求の応答処理フローの詳細を示す。まず、ステップＳ１１において、応答部１１は、クライアント２からの受信メール要求コマンドを受け付け、ステップＳ１２において、受信者が利用するクライアント２のＩＰアドレスを取得する。続いて、ステップＳ１３において、受信者環境テーブル１００を参照し、ＩＰアドレスを取得する。この時点で、受信者環境テーブル１００には前回アクセス時のＩＰアドレスが記録されている。
【００２９】
そして、ステップＳ１４において、今回取得したＩＰアドレスと前回のＩＰアドレスが同一か否かを判定する。同一であれば、ステップＳ１５において、概要メール送信部１４によって、要求されたメールをクライアント２に送信する。
【００３０】
ステップＳ１４の判定処理において、ＩＰアドレスが異なる場合には、ステップＳ１６において、削減率更新部１２は、受信者環境テーブル１００を現在のＩＰアドレスで更新し、ステップＳ１７において、現在日時（受信開始日時となる）と要求メールのデータ量を記録する。そして、ステップＳ１８において、概要メール送信部１４によって、クライアント２から要求されたメールを送信し、ステップＳ１９において、クライアント２が、メール受信完了後に発行する、ステップＳ１１でのメール要求コマンドに続く次のコマンドを受付け、ステップＳ２０において、現在日時（受信終了日時となる）を記録する。
【００３１】
つぎに、ステップＳ２１において、通信速度取得部１２は、開始日時、終了日時、データ量から通信速度を算出する。そして、ステップＳ２２において、削減率更新部１３は、データ量削減率設定テーブル１０１から通信速度に応じたデータ量削減率を取得し、受信者環境テーブル１００の該受信者のデータ量削減率を更新して、本フローを終了する。
【００３２】
このように、ネットワークを変えた場合の初回受信メールについては、以前のネットワークでの通信速度に応じてデータ削減がされた概要メールを受信するが、その際の通信速度によってデータ量削減率の設定が更新されるため、その後の新着メールのサイズが適切になる。なお、通信速度を計測するタイミングは、メール受信要求を受けた時点であってもよいし、前回にメールを送信した時点であってもよい。
【００３３】
以上、本発明によれば、添付ファイルを含む電子メールのデータ量を削減する際に、受信者のネットワーク環境に応じてデータ量削減率が調整されるようになる。その結果、サーバ１／クライアント２間のネットワーク回線が細い時に、クライアント２にとって、データ量が大きく受信に時間のかかるデータを受信することが防止でき、一方、ネットワーク回線が太い時に、クライアント２が必要な元データを取得しに行く手間を軽減することができる。
【００３４】
図６は、本発明のサーバのハードウェア構成例を示す。サーバ１は、ＣＰＵ２０１、ＲＯＭ（Read Only Memory）２０２、ＲＡＭ（Random Access Memory）２０３、通信部２００４、ＨＤＤ（Hard Disk Drive ）２０５、入力部２０６、媒体読取部２０７、表示部２０８を有しており、各部はバス２０９を介して相互に接続されている。各部は、ＣＰＵ２０１による管理下で、相互にデータの送受を行うことができる。
【００３５】
ＣＰＵ２０１は、サーバ１全体の動作制御を司る中央処理装置である。通信部２０４は、他のコンピュータからの信号を受信し、その信号の内容をＣＰＵ２０１に渡す。さらに、通信部２０４は、ＣＰＵ２０１からの指示に応じて、他のコンピュータに信号を送信する。
【００３６】
ＨＤＤ（Hard Disk Drive ）２０５には、上述の本実施の形態に示したデータ削減部１０と同様の機能をコンピュータに発揮させるプログラムとして、例えば、図４のフローチャートに示す各処理をコンピュータに実行させるプログラムが記憶されている。ＣＰＵ２０１がこのプログラムをＨＤＤ２０５から読み出して実行することで、図１に示すデータ量削減部１０、メール受信部１６、元データ抽出部１７、さらには元データ配信部１８として、コンピュータが機能するようになる。このプログラムは、ＣＰＵ２０１がアクセス可能なＲＯＭ２０２またはＲＡＭ２０３に格納されていても良い。
【００３７】
さらに、ＨＤＤ２０５は、ＣＰＵ２０１の管理下で、例えば、図１に示す受信者環境テーブル１００やデータ量削減設定テーブル１０１などの記憶部として、各種情報を記憶する。プログラムと同様に、各情報は、ＣＰＵ２０１がアクセス可能なＲＯＭ２０２またはＲＡＭ２０３に格納されても良い。入力部２０６は、ＣＰＵ２０１の管理下で、データの入力を受付ける。
【００３８】
例えば、図５のフローチャートに示した処理内容を記述したプログラムは、コンピュータが読み取り可能な記録媒体に記録しておくことができる。コンピュータで読み取り可能な記録媒体には、磁気記録装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリなどがある。磁気記録装置には、ＨＤＤ、フレキシブルディスク（ＦＤ（Flexible Disk ））、磁気テープ（ＭＴ（Magnetic Tape ））などがある。光ディスクには、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＣＤ（Compact Disc）−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ（Recordable）／ＲＷ（ReWritable）などがある。光磁気記録媒体には、ＭＯ（Magneto-Optical disk）などがある。このプログラムを流通させる場合には、例えば、そのプログラムが記録されたＤＶＤ、ＣＤ−ＲＯＭなどの可搬型記録媒体が販売されることが考えられる。
【００３９】
プログラムを実行するコンピュータでは、媒体読取部２０７が、例えば、図５のフローチャートに示した処理内容を記述したプログラムを記録した記録媒体から、該プログラムを読み出す。ＣＰＵ２０１は、読み出されたプログラムを、ＨＤＤ２０５、ＲＯＭ２０２またはＲＡＭ２０３に格納する。コンピュータは、自己の記憶装置であるＨＤＤ２０５、ＲＯＭ２０２またはＲＡＭ２０３からプログラムを読み取り、プログラムに従った処理を実行する。
【００４０】
なお、クライアント２のハード構成については、上述したサーバ１と同様なハード構成を有するコンピュータとして説明される。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
ネットワーク環境によるメールのデータ量削減率を自動調整するサーバへの適用。
【符号の説明】
【００４２】
１  サーバ
２  クライアント
２’  他クライアント
１０  データ量削減部
１１  応答部
１２  通信速度取得部
１３  削減率更新部
１４  概要メール送信部
１５  概要メール作成部
１６  メール受信部
１７  元データ抽出部
１８  元データ配信部
２０  メールソフト
２１  Ｗｅｂブラウザ
２２  メール受信部
２３  元データ取得部
１００  受信者環境テーブル
１０１  データ量削減率設定テーブル
１０２  メールボックス
１０３  メール元データ
２０１  ＣＰＵ
２０２  ＲＯＭ
２０３  ＲＡＭ
２０４  通信部
２０５  ＨＤＤ
２０６  入力部
２０７  媒体読取部
２０８  表示部
２０９  バス
【図１】
0005565209.tif 000002
【図２】
0005565209.tif 000003
【図３】
0005565209.tif 000004
【図４】
0005565209.tif 000005
【図５】
0005565209.tif 000006
【図６】
0005565209.tif 000007