(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
【表１】
0005629377.tif 000101
【請求項２】
【表２】
0005629377.tif 000102
により与えられ、
前記ＵＬ ＲＢＧサイズは、連続したＲＢの個数を表す、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
【表３】
0005629377.tif 000103
【請求項４】
前記第１のリソースブロックセットの前記開始ＲＢＧインデックス及び終了ＲＢＧインデックスは、それぞれ、ｓ0及びｓ1−１で示され、
前記第２のリソースブロックセットの前記開始ＲＢＧインデックス及び終了ＲＢＧインデックスは、それぞれ、ｓ2及びｓ3−１で示される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
【表４】
0005629377.tif 000104
【請求項６】
【表５】
0005629377.tif 000105
【請求項７】
前記制御チャネル信号は、ＰＤＣＣＨ信号であり、前記アップリンク信号は、ＰＵＳＣＨ信号である、請求項３に記載の方法。
【請求項８】
【表６】
0005629377.tif 000106
【請求項９】
【表７】
0005629377.tif 000107
により与えられ、
前記ＵＬ ＲＢＧサイズは、連続したＲＢの個数を表す、請求項８に記載の通信装置。
【請求項１０】
【表８】
0005629377.tif 000108
【請求項１１】
前記第１のリソースブロックセットの前記開始ＲＢＧインデックス及び終了ＲＢＧインデックスは、それぞれ、ｓ0及びｓ1−１で示され、
前記第２のリソースブロックセットの前記開始ＲＢＧインデックス及び終了ＲＢＧインデックスは、それぞれ、ｓ2及びｓ3−１で示される、請求項１０に記載の通信装置。
【請求項１２】
【表９】
0005629377.tif 000109
【請求項１３】
【表１０】
0005629377.tif 000110
【請求項１４】
前記制御チャネル信号は、ＰＤＣＣＨ信号であり、前記アップリンク信号は、ＰＵＳＣＨ信号である、請求項８に記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに係り、特に、連続的または不連続的アップリンクリソース割当のための方法及びそのための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用システムリソース（帯域幅、伝送パワーなど）を共有して多重ユーザーとの通信を支援できる多重接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多重接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、無線通信システムにおいてリソースを効率的に割り当てる方法及びそのための装置を提供することにある。本発明の他の目的は、アップリンク信号の伝送のために連続的または不連続的にリソースを割り当てる方法及びそのための装置を提供することにある。
【０００４】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない別の技術的課題は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
【表１】
0005629377.tif 000002
【０００６】
【表２】
0005629377.tif 000003
【０００７】
好適には、前記Ｐは、下記の表によって与えられる。
【表３】
0005629377.tif 000004
【０００８】
【表４】
0005629377.tif 000005
【０００９】
好適には、前記第１のリソースブロックセットの開始及び終了ＲＢＧインデックスはそれぞれ、ｓ0及びｓ1−１であり、前記第２のリソースブロックセットの開始及び終了ＲＢＧインデックスはそれぞれ、ｓ2及びｓ3−１である。
【００１０】
【表５】
0005629377.tif 000006
【００１１】
【表６】
0005629377.tif 000007
【００１２】
好適には、前記制御チャネル信号は、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号であり、前記アップリンク信号は、ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、無線通信システムにおいてリソースを効率的に割り当てることができる。具体的に、アップリンク伝送のための連続的または不連続リソース割当を効率的に行うことができる。
【００１４】
本発明で得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
本発明に関する理解を助けるために詳細な説明の一部として含まれる添付の図面は、本発明に関する実施例を提供し、かつ詳細な説明と共に本発明の技術的思想を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】３ＧＰＰシステムにおける無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）の構造を示す図である。
【図２】ダウンリンクスロットのリソースグリッドを示す図である。
【図３】ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】アップリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】仮想リソースブロック（Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ、ＶＲＢ）と物理リソースブロック（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ、ＰＲＢ）とのマッピングを示す図である。
【図６Ａ】既存ＬＴＥのリソース割当タイプ０〜２を示す図である。
【図６Ｂ】既存ＬＴＥのリソース割当タイプ０〜２を示す図である。
【図６Ｃ】既存ＬＴＥのリソース割当タイプ０〜２を示す図である。
【図７Ａ】ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ  Ｓｐｒｅａｄ  Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）送／受信器を示す図である。
【図７Ｂ】ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送／受信器を示す図である。
【図８】ローカル化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡリソースマッピングを示す図である。
【図９】クラスタ化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡリソースマッピングを示す図である。
【図１０】ＲＢＧグルーピングを示す図である。
【図１１】本発明の実施例に係る不連続的アップリンクリソース割当方法を示す図である。
【図１２】本発明の実施例に係る不連続的アップリンクリソース割当方法を示す図である。
【図１３Ａ】本発明の実施例に係る不連続的アップリンクリソース割当方法を示す図である。
【図１３Ｂ】本発明の実施例に係る不連続的アップリンクリソース割当方法を示す図である。
【図１４】本発明の実施例に係るアップリンク伝送を示す図である。
【図１５】本発明の実施例に係るアップリンク伝送を示す図である。
【図１６】本発明の一実施例に係るアップリンク伝送手順を示す図である。
【図１７】本発明の一実施例に適用されうる基地局及び端末を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）などのような様々な無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）とすることができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術とすることができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術とすることができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ） ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ ＬＴＥの進展したバージョンである。
【００１７】
説明を明確にするために、３ＧＰＰ ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａを中心に説明するが、これに本発明の技術的思想が制限されることはない。また、以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、このような特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱しない範囲で他の形態に変更されてもよい。
【００１８】
図１には、無線フレームの構造を例示する。
【００１９】
図１を参照すると、無線フレームは、１０個のサブフレームを有する。サブフレームは、時間ドメインで２スロットを含む。サブフレームを伝送する時間が伝送時間間隔（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ、ＴＴＩ）と定義される。例えば、１サブフレームは１ｍｓの長さを有することができ、１スロットは、０．５ｍｓの長さを有することができる。１スロットは、時間ドメインで複数のＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）またはＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）シンボルを含む。３ＧＰＰ ＬＴＥは、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを用い、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを用いるので、ＯＦＤＭまたはＳＣ−ＦＤＭＡシンボルは、１シンボル期間を表す。リソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ、ＲＢ）はリソース割当ユニットであり、１スロットで複数の連続した副搬送波を含む。この無線フレームの構造は例示のためのものであり、無線フレームに含まれるサブフレームの個数、サブフレームに含まれるスロットの個数、スロットに含まれるシンボルの個数は、様々な方式で変形されてもよい。
【００２０】
図２には、ダウンリンクスロットのリソースグリッドを例示する。
【００２１】
【表７】
0005629377.tif 000008
【００２２】
図３には、ダウンリンクサブフレームの構造を例示する。
【００２３】
図３を参照すると、サブフレームの１番目のスロットにおいて、先頭の最大３（４）個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に相応し、残りのＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  ＣＨａｎｃｅｌ）が割り当てられるデータ領域に相応する。３ＧＰＰ ＬＴＥで用いられるダウンリンク制御チャネルの例には、ＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｈｙｂｒｉｄ  ＡＲＱ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで伝送され、サブフレーム内で制御チャネルの伝送に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を運ぶ。ＰＨＩＣＨは、アップリンク伝送の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ（ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ／ｎｅｇａｔｉｖｅ−ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ）信号を運ぶ。
【００２４】
ＰＤＣＣＨを通じて伝送される制御情報をＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）と呼ぶ。ＤＣＩは、端末または端末グループのためのリソース割当情報及び他の制御情報を含む。例えば、ＤＣＩは、アップリンク／ダウンリンクスケジューリング情報、アップリンク伝送（Ｔｘ）パワー制御命令などを含む。
【００２５】
ＰＤＣＣＨは、ダウンリンク共有チャネル（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＤＬ−ＳＣＨ）の伝送フォーマット及びリソース割当情報、アップリンク共有チャネル（ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＵＬ−ＳＣＨ）の伝送フォーマット及びリソース割当情報、ページングチャネル（ｐａｇｉｎｇ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＣＨ）上のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で伝送されるランダムアクセス応答のような上位層制御メッセージのリソース割当情報、端末グループ内の個別端末に対するＴｘパワー制御命令セット、Ｔｘパワー制御命令、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化指示情報などを運ぶ。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で伝送されることがあり、端末は、複数のＰＤＣＣＨをモニタリングすることができる。ＰＤＣＣＨは、一つまたは複数の連続した制御チャネル要素（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｌｅｍｅｎｔ、ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）上で伝送される。ＣＣＥは、ＰＤＣＣＨに、無線チャネル状態に基づくコーディングレートを提供するのに用いられる論理的割当ユニットである。ＣＣＥは、複数のリソース要素グループ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ  ｇｒｏｕｐ、ＲＥＧ）に対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマット及びＰＤＣＣＨビットの個数は、ＣＣＥの個数によって決定される。基地局は、端末に伝送されるＤＣＩに基づいてＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報にＣＲＣ（ｃｙｃｌｉｃ  ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  ｃｈｅｃｋ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者または使用目的に応じて識別子（例、ＲＮＴＩ（ｒａｄｉｏ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ））でマスキング（またはスクランブル）される。例えば、ＰＤＣＣＨが特定端末のためのものであれば、当該端末の識別子（例、ｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ））がＣＲＣにマスキングされ、ＰＤＣＣＨがページングメッセージのためのものであれば、ページング識別子（例、ｐａｇｉｎｇ−ＲＮＴＩ（Ｐ−ＲＮＴＩ））がＣＲＣにマスキングされる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＳＩＣ））のためのものであれば、ＳＩ−ＲＮＴＩ（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされる。ＰＤＣＣＨがランダムアクセス応答のためのものであれば、ＲＡ−ＲＮＴＩ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされる。ＣＲＣマスキング（またはスクランブル）は、例えば、ビットレベルでＣＲＣとＲＮＴＩとをＸＯＲ演算することを含む。
【００２６】
図４には、ＬＴＥで用いられるアップリンクサブフレームの構造を例示する。
【００２７】
図４を参照すると、アップリンクサブフレームは、複数（例、２個）のスロットを含む。スロットは、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）長によって互いに異なる数のＳＣ−ＦＤＭＡシンボルを含むことができる。一例として、普通（ｎｏｒｍａｌ）ＣＰの場合に、スロットは７個のＳＣ−ＦＤＭＡシンボルを含むことができる。アップリンクサブフレームは、周波数領域でデータ領域と制御領域とに区別される。データ領域は、ＰＵＳＣＨを含み、音声などのデータ信号を伝送するのに用いられる。制御領域は、ＰＵＣＣＨを含み、制御情報を伝送するのに用いられる。ＰＵＣＣＨは、周波数軸でデータ領域の両端部に位置したＲＢ対（ＲＢ  ｐａｉｒ）（例、ｍ＝０，１，２，３）を含み、スロットを境界にホッピングする。制御情報は、ＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ、ＣＱＩ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、ＰＭＩ（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ＲＩ（Ｒａｎｋ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）などを含む。
【００２８】
【表８】
0005629377.tif 000009
【００２９】
【数１】
0005629377.tif 000010
【００３０】
【表９】
0005629377.tif 000011
【００３１】
【表１０】
0005629377.tif 000012
【００３２】
図５に、仮想リソースブロックを物理リソースブロックにマッピングする方法を例示する。
【００３３】
【表１１】
0005629377.tif 000013
【００３４】
【表１２】
0005629377.tif 000014
【００３５】
【表１３】
0005629377.tif 000015
【００３６】
【表１４】
0005629377.tif 000016
【００３７】
以下、既存のＬＴＥに定義されたリソース割当方式について説明する。ＬＴＥにおいて周波数リソース割当は、サブフレームごとにＰＤＣＣＨを通じて指示可能である。リソース割当時に、サブフレームの前半部（すなわち、１番目のスロット）におけるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ＲＢ）は、サブフレームの後半部（すなわち、２番目のスロット）における同一周波数のＰＲＢとペアリングされる。便宜上、本明細書は、サブフレームの前半部の観点で説明する。既存ＬＴＥは、リソース割当のために表２〜３のように様々な方法を用いる。表２は、ダウンリンク（ＤＬ）リソース割当方法を示し、表３は、アップリンク（ＵＬ）リソース割当方法を示す。
【００３８】
【表１５】
0005629377.tif 000017
【００３９】
【表１６】
0005629377.tif 000018
【００４０】
【表１７】
0005629377.tif 000019
【００４１】
図６Ａ乃至図６Ｃはそれぞれ、タイプ０ ＲＡ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）、タイプ１ ＲＡ及びタイプ２ ＲＡのための制御情報フォーマット及びそれによるリソース割当例を示す。
【００４２】
端末は、検出されたＰＤＣＣＨ ＤＣＩフォーマットに基づいてリソース割当フィールドを解釈する。それぞれのＰＤＣＣＨ内のリソース割当フィールドは、リソース割当ヘッダーフィールドと実際リソースブロック割当情報の２部分（ｐａｒｔ）を含む。タイプ０及びタイプ１リソース割当のためのＰＤＣＣＨ ＤＣＩフォーマット１、２及び２Ａは同一のフォーマットを有し、ダウンリンクシステム帯域によって存在する単一ビットリソース割当ヘッダーフィールドを通じて互いに区別される。具体的に、タイプ０ ＲＡは０で指示され、タイプ１ ＲＡは１で指示される。ＰＤＣＣＨ ＤＣＩフォーマット１、２及び２Ａがタイプ０またはタイプ１ ＲＡに用いられ、ＰＤＣＣＨ ＤＣＩフォーマット１Ａ、１Ｂ、１Ｃ及び１Ｄはタイプ２ ＲＡに用いられる。タイプ２ ＲＡを有するＰＤＣＣＨ ＤＣＩフォーマットは、リソース割当ヘッダーフィールドを有しない。
【００４３】
図６Ａを参照すると、タイプ０ ＲＡにおいて、リソースブロック割当情報は、端末に割り当てられたリソースブロックグループ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ  Ｇｒｏｕｐ、ＲＢＧ）を指示するビットマップを含む。ＲＢＧは、連続したＰＲＢのセットである。ＲＢＧのサイズ（Ｐ）は、表４のようにシステム帯域に依存する。
【００４４】
【表１８】
0005629377.tif 000020
【００４５】
【表１９】
0005629377.tif 000021
【００４６】
【表２０】
0005629377.tif 000022
【００４７】
【数２】
0005629377.tif 000023
【００４８】
【表２１】
0005629377.tif 000024
【００４９】
【数３】
0005629377.tif 000025
【００５０】
【表２２】
0005629377.tif 000026
【００５１】
図７Ａ及び図７Ｂは、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送／受信器を示すブロック図である。ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ方式がＯＦＤＭＡ方式と異なる点は、ＩＦＦＴ処理前にＤＦＴプリコーディング（ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ）を通じて複数のデータシンボル（すなわち、データシンボルシーケンス）を周波数領域に拡散させるということである。ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ方式は、ＳＣ−ＦＤＭＡ方式とも呼ばれ、本明細書で両者は混用する。
【００５２】
図７Ａを参照すると、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送信器７００は、コンステレーションマッピングモジュール７０２、直／並列変換器７０４、Ｎｕ−ポイントＦＦＴ拡散モジュール７０６、シンボル−対−副搬送波マッピングモジュール７０８、Ｎｃ−ポイントＩＦＦＴモジュール７１０、巡回プレフィックスモジュール７１２及び並／直列変換器７１４を備える。これらのモジュールは、本発明の実施例を説明するための例示であり、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送信器７００は、他のモジュールをさらに備えることもできる。また、一部モジュールは、機能が互いに統合されて一つのモジュールにしてもよい。ここで、Ｎｕは、ＦＦＴ拡散モジュール入力サイズであり、スケジューリングされた副搬送波の個数に該当する。また、Ｎｃは、システム帯域内に存在する全体副搬送波の個数に該当する。したがって、Ｎｕ値及びそれによるＤＦＴ入出力サイズは、毎スケジューリング時点ごとにスケジューリングされるデータシンボル量によってＮｕ≦Ｎｃの範囲内で可変可能である。
【００５３】
ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送信器７００の信号処理手順は、次の通りである。まず、ビットストリームがデータシンボルシーケンスに変調される（７０２）。その後、直列のデータシンボルシーケンスは、Ｎｕ個ずつ並列に変換される（７０４）。Ｎｕ長の並列データシンボルシーケンスは、同一のサイズのＦＦＴ処理を通じてＮｕ長の周波数領域シーケンスに変換される（７０６）。ＦＦＴ処理は、Ｎｕ−ポイントＤＦＴ処理を通じて行うことができる。本明細書において、ＦＦＴはＤＦＴと混用され、ＤＦＴ処理はＤＦＴ拡散またはＤＦＴプリコーディングと混用される。その後、Ｎｕ長の周波数領域シーケンスは、全体Ｎｃ個の副搬送波のうち、割り当てられたＮｕ個の副搬送波にマッピングされ、Ｎｃ−Ｎｕ個の残された副搬送波には、０が詰められる（ｐａｄｄｉｎｇ）（７０８）。Ｎｃ副搬送波にマッピングされたシーケンスは、Ｎｃ−ポイントＩＦＦＴ処理を通じてＮｃ長の時間領域シーケンスに変換される（７１０）。ＩＳＩとＩＣＩを減らすために、時間領域シーケンスの末尾にあるＮｐ個のサンプルを複写し、シーケンスの先頭に付加することによって巡回プレフィックス（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）を構成する（７１２）。生成された時間領域シーケンスは、一つの伝送シンボルに該当し、並／直列変換器で直列シーケンスに変換される（７１４）。その後、直列シーケンスは、周波数アップ変換などの過程を経て受信器に伝送される。他のユーザーは、前のユーザーが使用して残ったＮｃ−Ｎｕ副搬送波のうち、可用副搬送波を割り当てられてデータを伝送する。
【００５４】
図７Ｂを参照すると、受信器７２０は、直／並列変換器７２２、Ｎｃ−ポイントＦＦＴモジュール７２４、副搬送波−対−シンボルマッピングモジュール７２６、Ｎｕ−ポイントＤＦＴ逆拡散モジュール７２８、並／直列変換器７３０、及びコンステレーションデマッピングモジュール７３２を含む。受信器７２０の信号処理手順は、送信器７００の逆順となり、その詳細は図７Ａを参照されたい。
ＬＴＥの場合に、ダウンリンクではＯＦＤＭＡ方式を用い、アップリンクではＳＣ−ＦＤＭＡ方式を用いる。ＯＦＤＭＡ送信器は、図７Ａのブロック図においてＮｕ−ポイントＦＦＴ拡散モジュール７０６を除去したものに該当し、ＯＦＤＭＡ受信器は、図７Ｂのブロック図においてＮｕ−ポイントＤＦＴ逆拡散モジュール７２８を除去したものに該当する。
【００５５】
以下、図８及び図９を参照して、ＤＦＴプリコーディングにより生成された周波数領域シーケンスを副搬送波にマッピングする方法について説明する。既存ＬＴＥは、アップリンクで一つの端末に一つの連続した周波数リソースのみを割り当てる。しかし、ＬＴＥ−Ａ（Ｒｅｌ−１０以降）システムは、高速通信への要求と周波数リソース活用の極大化のために、アップリンクで一つの端末に、一つの連続した周波数リソースだけでなく、複数の不連続の周波数リソースを割り当てることを許容する。
【００５６】
図８は、ローカル化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送信器を示すブロック図である。同図は、既存ＬＴＥのリソース割当方法に該当する。
【００５７】
図８を参照すると、ＤＦＴモジュール８０６から出力された周波数領域シーケンスは、システム帯域内で連続した副搬送波にマッピングされる。すなわち、Ｎｕ長の周波数領域シーケンスは、Ｎｕ個の連続した副搬送波にマッピングされる。この方式は、与えられた時点に、連続した副搬送波を通じてのみデータ送信が可能であるため、スケジューリング柔軟性に劣ることがある。一例として、送受信端が、ある時点に、複数の互いに離隔した周波数領域において良好な無線チャネル応答特性を有する場合に、この方式では、互いに離隔した周波数領域に同時にデータを伝送することが不可能である。
【００５８】
図９は、クラスタ化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ送信器を示すブロック図である。図９は、ＬＴＥ−Ａで追加に用いられるリソース割当方法に該当する。ＬＴＥ−Ａ端末は、リソース割当情報に基づいて図８の方式または図９の方式を用いることができる。
【００５９】
図９を参照すると、ＤＦＴモジュール９０６から出力された周波数領域シーケンスは、周波数帯域に不均等且つ不連続的にマッピングされる（９０８）。この方式は、複数の互いに離隔されている周波数領域に、ローカル化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ方式を独立して適用しているといえる。便宜上、ローカル化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ方式が適用されるそれぞれのリソースセット（または、周波数帯域）をクラスタと称する。クラスタは、一つ以上の連続した副搬送波を含む。したがって、この方式では、ＤＦＴプリコーディングを経た複数のデータシンボルが、周波数ドメインで互いに離隔したＭ（≧１）個のクラスタ内で連続した副搬送波にマッピングされる。図９は、クラスタが３個である場合を例示する。各クラスタのサイズ（例、副搬送波、ＲＢ、またはＲＢＧの個数）は独立的に設定されてもよい。送信信号のＰＡＰＲ値は、Ｍ値が１よりも大きい場合は、ローカル化されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡ方式に比べて大きくなるが、Ｍ値が適切に小さい範囲内で設定されると、依然としてＯＦＤＭＡ方式に比べてより小さいＰＡＰＲ値を保障しながらスケジューリング柔軟性を向上させることができる。
【００６０】
実施例
【００６１】
ＬＴＥ−Ａシステムに不連続的なアップリンクリソース割当方法（便宜上、ＵＬ ＲＡタイプＮと呼ぶ。）が導入されることから、ＵＬ ＲＡタイプＮを効率的にシグナリングするための様々な方案が、当業界で論議されてきた。
【００６２】
【表２３】
0005629377.tif 000027
【００６３】
【表２４】
0005629377.tif 000028
【００６４】
上述したように、不連続的なアップリンクリソース割当時に個別ＲＢ（またはＲＢＧ）を指示するビットマップを用いると、制御情報の量が相当増加することがあるため、既存ＤＣＩフォーマットを再活用できないという問題がある。また、不連続的なアップリンクリソース割当時に、既存の連続割当方式（すなわち、ＲＩＶ）及びＤＣＩフォーマットを再活用する場合に、既存ＤＣＩフォーマットのサイズを維持すべく、クラスタが割り当てられうる領域が制限されるため、スケジューリング自由度が低下するという問題がある。
【００６５】
【表２５】
0005629377.tif 000029
【００６６】
【表２６】
0005629377.tif 000030
【００６７】
また、端末に不連続的に割り当てられるリソースセット（例、ＲＢＧクラスタ）の個数は、Ｍ（Ｍ＝２，３，…）と定義される。Ｍは、全ての端末において同一の値（すなわち、セル−特定（ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ））に設定されることもあり、各端末別に独立して（すなわち、端末−特定（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ））設定されることもある。好適には、全ての端末に対してＭ＝２と固定されるとよい。
【００６８】
【表２７】
0005629377.tif 000031
【００６９】
方法１:組み合わせインデックスがＲＢＧインデックスの組み合わせを指示
【００７０】
【表２８】
0005629377.tif 000032
【００７１】
【表２９】
0005629377.tif 000033
【００７２】
【表３０】
0005629377.tif 000034
【００７３】
【表３１】
0005629377.tif 000035
【００７４】
以下、図面を参照して、方法１−１及び１−２についてより具体的に説明する。
【００７５】
方法１−１：ＲＢＧクラスタの開始（ｓｔａｒｔ）／終了−後（ｅｎｄ−ｒｅａｒ）ＲＢＧを指示
【００７６】
図１１に、方法１−１によるリソース割当方案を例示する。
【００７７】
【表３２】
0005629377.tif 000036
【００７８】
本方法では、ＲＢＧクラスタの終了ＲＢＧを、最後のＲＢＧインデックスにも割り当て可能にするために、図１１に示すように、最後のＲＢＧインデックスの後方（高いＲＢＧインデックス方向）に一つの仮想ＲＢＧをさらに定義することができる。ここで、仮想ＲＢＧは、実際のリソース割当は不可能であり、ただし、インデクシングの目的にのみ用いられる。
【００７９】
【表３３】
0005629377.tif 000037
【００８０】
【数４】
0005629377.tif 000038
【００８１】
【表３４】
0005629377.tif 000039
【００８２】
【表３５】
0005629377.tif 000040
【００８３】
【数５】
0005629377.tif 000041
【００８４】
【表３６】
0005629377.tif 000042
【００８５】
数学式４及び５において、Ｎは、下記の数学式により与えることができる。
【００８６】
【数６】
0005629377.tif 000043
【００８７】
【表３７】
0005629377.tif 000044
【００８８】
表５は、システム帯域によるＲＢＧサイズ（Ｐ）を例示する。
【００８９】
【表３８】
0005629377.tif 000045
【００９０】
【表３９】
0005629377.tif 000046
【００９１】
方法１−２）ＲＢＧクラスタの開始−前（ｓｔａｒｔ−ｆｒｏｎｔ）／終了（ｅｎｄ）ＲＢＧを指示
【００９２】
図１２は、方法１−１によるリソース割当方案を示す図である。
【００９３】
【表４０】
0005629377.tif 000047
【００９４】
本方法の場合、ＲＢＧクラスタの終了ＲＢＧを最後のＲＢＧインデックスにも割り当て可能にするために、図１２に示すように、最初のＲＢＧインデックスの前方（低いＲＢＧインデックス方向）に一つの仮想ＲＢＧをさらに定義することができる。ここで、仮想ＲＢＧは、実際のリソース割当は不可能であり、単にインデクシングの目的にのみ用いられる。
【００９５】
【表４１】
0005629377.tif 000048
【００９６】
【表４２】
0005629377.tif 000049
【００９７】
【表４３】
0005629377.tif 000050
【００９８】
方法２：組み合わせインデックスがＲＢＧ境界の組み合わせを指示
【００９９】
【表４４】
0005629377.tif 000051
【０１００】
図１３Ａ及び図１３Ｂは、方法２によるリソース割当方案を示す図である。
【０１０１】
【表４５】
0005629377.tif 000052
【０１０２】
【表４６】
0005629377.tif 000053
【０１０３】
【表４７】
0005629377.tif 000054
【０１０４】
【数７】
0005629377.tif 000055
【０１０５】
【表４８】
0005629377.tif 000056
【０１０６】
【表４９】
0005629377.tif 000057
【０１０７】
【数８】
0005629377.tif 000058
【０１０８】
【表５０】
0005629377.tif 000059
【０１０９】
方法２では、ＲＢＧインデクシングではなくＲＢＧ境界インデクシングを用いるとともに、上記の方法１とは違い、追加の仮想ＲＢＧの定義を必要としない。
【０１１０】
図１４は、本発明の実施例によってアップリンク信号を伝送する例を示す図である。
【０１１１】
【表５１】
0005629377.tif 000060
【０１１２】
図１５は、本発明に実施例によるリソース割当情報の解釈例を示す図である。この例は、ＲＢＧ個数が９であり、２つのリソースセット（例、ＲＢＧクラスタ）が割り当てられる場合を取り上げる。それぞれのリソースセットは、連続したリソース（例、ＲＢＧ）で構成される。
【０１１３】
【表５２】
0005629377.tif 000061
【０１１４】
図示してはいないが、方法１−２と方法２が用いられる場合に、アップリンク信号を伝送するのに用いられるＲＢＧは、下記の通りである。
【０１１５】
【表５３】
0005629377.tif 000062
【０１１６】
【表５４】
0005629377.tif 000063
【０１１７】
上述した説明は不連続的アップリンクリソース割当を中心に説明した。ＬＴＥ−Ａシステムは、連続的アップリンクリソース割当（便宜上、ＵＬ ＲＡタイプ０という。）、不連続的アップリンクリソース割当（便宜上、ＵＬ ＲＡタイプ１という。）の両方とも支援することができる。２タイプのリソース割当方式は、同じＤＣＩフォーマットを通じてシグナリングすることができ、この場合、実際に適用されるリソース割当タイプはフラグビットを用いて区別することができる。例えば、ＤＬ ＲＡタイプ０／１と同様、ＰＵＳＣＨスケジューリングのためのＤＣＩフォーマットに１ビットフラグ（便宜上、ＲＡタイプビットという。）を置き、これを用いてＵＬ ＲＡタイプ０とＵＬ ＲＡタイプ１を選択的にシグナリングすることができる。
【０１１８】
【表５５】
0005629377.tif 000064
【０１１９】
【表５６】
0005629377.tif 000065
【０１２０】
【表５７】
0005629377.tif 000066
【０１２１】
【表５８】
0005629377.tif 000067
【０１２２】
ＤＣＩフォーマット０を用いたＵＬ不連続的ＲＡ
【０１２３】
【表５９】
0005629377.tif 000068
【０１２４】
以下、それぞれの場合について具体的に説明する。
【０１２５】
【表６０】
0005629377.tif 000069
【０１２６】
【表６１】
0005629377.tif 000070
【０１２７】
Ａｌｔ １）既存ＬＴＥに定義されているＢＷ別ＲＢＧサイズの一部を変更
【０１２８】
【表６２】
0005629377.tif 000071
【０１２９】
【表６３】
0005629377.tif 000072
【０１３０】
【表６４】
0005629377.tif 000073
【０１３１】
【表６５】
0005629377.tif 000074
【０１３２】
【表６６】
0005629377.tif 000075
【０１３３】
【表６７】
0005629377.tif 000076
【０１３４】
Ａｌｔ ２）既存ＬＴＥに定義されたＢＷ別ＲＢＧサイズをそのまま適用するが、ＲＡの適用されるＢＷを別途に定義
【０１３５】
【表６８】
0005629377.tif 000077
【０１３６】
【表６９】
0005629377.tif 000078
【０１３７】
【表７０】
0005629377.tif 000079
【０１３８】
【表７１】
0005629377.tif 000080
【０１３９】
【表７２】
0005629377.tif 000081
【０１４０】
【表７３】
0005629377.tif 000082
【０１４１】
Ａｌｔ ３）ＲＲＣシグナリングでＲＡ適用可能なＲＢＧあるいはＲＢ範囲を指示
【０１４２】
ＲＲＣシグナリングを通じて、ＲＡの適用されるＵＬ ＲＢＧ範囲（簡単にいうと、ＲＡ対象ＵＬ ＲＢＧ範囲、ＲＢＧRA範囲）を指示することができる。この場合、該当のＲＢＧ（すなわち、ＲＢＧRA）にのみ上記の表５ベースのＲＢＧインデクシングを適用した後に、該当のＲＢＧ範囲にのみＲＡを適用することができる。ＲＢＧRA範囲を指示するために、当該範囲の開始ＲＢＧインデックス及び／または最後のＲＢＧインデックス、あるいは開始ＲＢＧインデックス及び連続したＲＢＧの個数を知らせることができる。
【０１４３】
他の例として、ＲＲＣシグナリングを通じて、ＲＡの適用されるＲＢ範囲（簡単にいうと、ＲＡ対象ＲＢ範囲、ＲＢRA範囲）を指示することができる。この場合、該当のＲＢ（すなわち、ＲＢRA）にのみ上記の表５ベースのインデクシングを適用した後に、当該ＲＢ範囲にのみＲＡを適用することができる。ＲＢRA範囲を指示するために、当該範囲の開始ＲＢインデックス及び／または最後のＲＢインデックス、あるいは開始ＲＢインデックス及び連続したＲＢの個数を知らせることができる。
【０１４４】
Ａｌｔ ４）ＤＣＩフォーマット０内の特定ビットを借用／追加してＲＡフィールドを拡張
【０１４５】
ＤＣＩフォーマット０内の特定ビットを借用して不連続的ＲＡ時にＲＡフィールドに含めることができる。一例として、不連続的ＲＡの適用時に、ＤＣＩフォーマット０内のＣＱＩ要請（ｒｅｑｕｅｓｔ）フィールドの１ビットをＲＡフィールドの一部として使用／解釈することができる。ＣＱＩ要請フィールドは１ビットで構成されるので、不連続的ＲＡ時にＣＱＩ要請の機能はディセーブル（ｄｉｓａｂｌｅ）される。すなわち、不連続的ＲＡの適用時に、基地局はＣＱＩ要請を支持することができない。他の例として、不連続的ＲＡ時に、ＤＭＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）のＣＳ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｓｈｉｆｔ）を知らせる３ビットフィールドのうちの１ビットを借用して、ＲＡフィールドに含めることができる。すなわち、不連続的ＲＡ適用時に、ＤＭＲＳ ＣＳフィールドを構成する３ビットのうちの２ビットは、本来の用途の通りにＤＭＲＳのＣＳを指示するのに用いられ、残り１ビットは、ＲＡフィールドの一部として使用／解釈される。
【０１４６】
表１２には、本方案のためのＢＷ別ＲＢＧサイズを例示する。表１２は、ＲＡフィールドのサイズ拡張のために、他のフィールドから１ビットを借用した場合を例示する。
【０１４７】
【表７４】
0005629377.tif 000083
【０１４８】
また、ＬＴＥ−Ａは、既存ＬＴＥにおける周期的ＳＲＳ伝送に加えて、アップリンクでの多重アンテナ伝送及びバーストトラフィック処理などのために、動的／非周期的ＳＲＳ伝送を行う方案を考慮している。そのために、動的／非周期的ＳＲＳ伝送をＰＤＣＣＨを通じてトリガーする方式を考慮でき、このとき、ＤＣＩフォーマットにＳＲＳトリガー用の１ビットを追加する方案も考慮することができる。この場合、上述と同様に、不連続的ＲＡ時に、ＳＲＳトリガー用の１ビットを借用してＲＡフィールドに含める方法を考慮することができる。そのため、不連続的ＲＡ適用時にはＳＲＳトリガー機能が自動にディセーブルされ、基地局と端末は、当該１ビットをＲＡフィールドの一部として使用／解釈する（すなわち、不連続的ＲＡ適用時には、基地局がＳＲＳトリガーを指示することができない）。
【０１４９】
一方、不連続的ＲＡ時に、ＤＣＩフォーマット０内の特定ビット（例、ＣＱＩ要請フィールドの１ビット、ＤＭＲＳ ＣＳフィールドの１ビット、ＳＲＳトリガーフィールドの１ビット）を、ＲＡフィールドに借用するか、または、本来の機能の通りに用いるかを、ＲＲＣシグナリングなどを通じて設定することができる。また、上記特定ビットを借用せずに（すなわち、当該ビットの機能をディセーブルせずに）、ＲＡフィールド拡張用途としてＤＣＩフォーマット０に１ビットを追加する方案も考慮することができる。この場合、ＰＤＣＣＨのための共通検索空間（ｃｏｍｍｏｎ  ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）における追加のブラインドデコーディングの増加を防ぐために、上記のＤＣＩフォーマット０のＲＡフィールドに１ビットを追加する方案は、ＰＤＣＣＨのためのＵＥ−特定検索空間に限定して適用すればよい。そのために、共通検索空間に割り当てられるＤＣＩフォーマット０について、既存ＬＴＥＤＣＩフォーマット０のＲＡフィールドサイズと同一に割り当てた後に、上記の提案Ａｌｔ ０〜３を適用させたり、あるいは、全ＢＷに対して不連続的ＲＡを支援しない方案を考慮することができる。
【０１５０】
【表７５】
0005629377.tif 000084
【０１５１】
Ａｌｔ ５）ＬＴＥ−ＡのためのＤＣＩフォーマット０のＲＡフィールドを新規に定義
【０１５２】
既存ＬＴＥに定義されたＢＷ別ＲＢＧサイズに基づいて既存ＲＩＶベースのＲＡタイプ２及び上記の提案方法１、２を別の処理無しに両方とも適用可能にするために、ＬＴＥ−ＡにおけるＤＣＩフォーマット０のためのＲＡフィールド内の総ビット数（１ビットＦＨフラグは除外）を、下記の数学式９のように新規に定義することができる。
【０１５３】
【数９】
0005629377.tif 000085
【０１５４】
【表７６】
0005629377.tif 000086
【０１５５】
【表７７】
0005629377.tif 000087
【０１５６】
【数１０】
0005629377.tif 000088
【０１５７】
この時、ＰＤＣＣＨのための共通検索空間における追加のブラインドデコーディングの増加を防ぐために、ＤＣＩフォーマット０のＲＡフィールドを新規に定義する方案はＵＥ−特定検索空間に限定して適用可能である。そのために、共通検索空間におけるＬＴＥ−Ａ ＤＣＩフォーマット０のためのＲＡフィールドについて、既存ＬＴＥＤＣＩフォーマット０のＲＡフィールドサイズと同一に割り当てた後に、上記の提案Ａｌｔ ０〜４を適用させたり、あるいは、全ＢＷに対して不連続的ＲＡを支援しない方案を考慮することができる。
【０１５８】
好ましくは、ＢＷが１０ ＲＢ以下の場合は、ＲＢ数が少ないから、不連続的ＲＡを適用しなくてもよい。そのため、１０ ＲＢ以下のＢＷには上記の提案Ａｌｔ ０〜５のいずれも適用しなくてもよい。
【０１５９】
【表７８】
0005629377.tif 000089
【０１６０】
【表７９】
0005629377.tif 000090
【０１６１】
ここで、１）、２）、３）によって割り当てられる上記Ｍ1個のビットに該当しない残りＮ1−Ｍ1ビットは、あらかじめ指定された値にセッティング（例、いずれも０にセッティング）されて、誤り検出のための仮想（ｖｉｒｔｕａｌ）ＣＲＣ用途に用いられるとよい。
【０１６２】
【表８０】
0005629377.tif 000091
【０１６３】
【表８１】
0005629377.tif 000092
【０１６４】
ここで、１）、２）によって割り当てられる上記Ｍ2個のビットに該当しない残りのＮ2−Ｍ2ビットは、あらかじめ指定された値にセッティング（例、いずれも０にセッティング）されて、誤り検出のための仮想ＣＲＣ用途に用いられるとよい。
【０１６５】
ＤＣＩフォーマットＸを用いたＵＬ不連続的ＲＡ
【０１６６】
ＬＴＥ−Ａでは、既存ＬＴＥにおけるとは違い、アップリンク多重アンテナ（ポート）伝送を支援することができ、そのためのＵＬ ＭＩＭＯスケジューリング用ＤＣＩフォーマット（すなわち、ＤＣＩフォーマットＸ）を新規に定義することができる。また、ＵＬ ＭＩＭＯ伝送時にも不連続的ＲＡを支援することができ、ＤＣＩフォーマットＸ内のＲＡフィールドもそれを考慮して設計することができる。ＵＬ ＭＩＭＯでは周波数ホッピングが支援されず、１ビットＦＨフラグは定義されずに済む。
【０１６７】
【表８２】
0005629377.tif 000093
【０１６８】
【表８３】
0005629377.tif 000094
【０１６９】
【数１１】
0005629377.tif 000095
【０１７０】
【表８４】
0005629377.tif 000096
【０１７１】
【表８５】
0005629377.tif 000097
【０１７２】
【数１２】
0005629377.tif 000098
【０１７３】
ＵＬ ＭＩＭＯ用ＤＣＩフォーマットＸでは、他のＤＣＩフォーマットとは独立してブラインドデコーディングを行うことができる。そのため、上記の提案Ａｌｔ ４でＲＡフィールドに１ビット追加する方案及び上記のＡｌｔ ５ベースの上記数学式１０の場合、共通検索空間とＵＥ−特定検索空間の区別なく共通に適用されることが可能である。
【０１７４】
一方、上記のＡｌｔ ０〜５が適用されたＵＬ ＭＩＭＯ用ＤＣＩフォーマットＸのＲＡフィールドを構成するビット数をＬ、（ＲＡタイプにかかわらずに）実際にＲＡに必要とされるビット数をＫとする時に、Ｋ＜Ｌであれば、ＲＡフィールドにＫ個のビットを配置する方法として、下記のものを考慮することができる。ＲＡフィールドのサイズとＲＡ情報のサイズとが異なる場合は、次の場合に発生することがある。発明の理解を助けるために、Ａｌｔ ５の場合を中心に説明する。Ａｌｔ ５によれば、設定されたＵＬ ＢＷでＲＡフィールドのサイズは、ＲＡタイプ０のＲＡ情報サイズ及びＲＡタイプ１の情報サイズのうち、大きい値に決定される。そのため、ＲＡフィールドのサイズがＲＡタイプ０を基準にして与えられ、ＲＡタイプビットがＲＡタイプ１を指示する場合に、ＲＡ情報のサイズはＲＡフィールドのサイズよりも小さくなることがある。逆に、ＲＡフィールドのサイズがＲＡタイプ１を基準にして与えられ、ＲＡタイプビットがＲＡタイプ０を指示する場合に、ＲＡ情報のサイズはＲＡフィールドのサイズよりも小さくなることがある。
【０１７５】
【表８６】
0005629377.tif 000099
【０１７６】
ここで、１）、２）によって割り当てられる上記Ｋ個のビットに該当しない残りＬ−Ｋビットは、あらかじめ指定された値にセッティング（例、いずれも０にセッティング）されて、誤り検出のための仮想ＣＲＣ用途に用いられるとよい。
【０１７７】
図１６には、本発明の一実施例に係るアップリンク伝送手順を例示する。便宜上、Ａｌｔ ５を適用する場合を取り上げる。
【０１７８】
【表８７】
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【０１７９】
図１７は、本発明の一実施例に適用されうる基地局及び端末を示す図である。この基地局−端末のブロック図は、基地局−リレーのブロック図、リレー−端末のブロック図に代替可能である。
【０１８０】
図１７を参照すると、無線通信システムは、基地局（ＢＳ）１１０及び端末（ＵＥ）１２０を含む。基地局１１０は、プロセッサ１１２、メモリー１１４及び無線周波数（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ：ＲＦ）ユニット１１６を備える。プロセッサ１１２を、本発明で提案した手順及び／または方法を具現するように構成することができる。メモリー１１４は、プロセッサ１１２に接続し、プロセッサ１１２の動作と関連した様々な情報を記憶する。ＲＦユニット１１６は、プロセッサ１１２に接続し、無線信号を送信及び／または受信する。端末１２０は、プロセッサ１２２、メモリー１２４及びＲＦユニット１２６を備える。プロセッサ１２２を、本発明で提案した手順及び／または方法を具現するように構成することができる。メモリー１２４は、プロセッサ１２２に接続し、プロセッサ１２２の動作と関連した様々な情報を記憶する。ＲＦユニット１２６は、プロセッサ１２２に接続し、無線信号を送信及び／または受信する。基地局１１０及び／または端末１１０は、単一アンテナまたは多重アンテナを有することができる。
【０１８１】
以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素または特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素または特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施することもでき、一部の構成要素及び／または特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部構成や特徴は、別の実施例に含まれることもでき、別の実施例の対応する構成または特徴に取って代わることもできる。特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正により新しい請求項として含めたりできるということは明らかである。
【０１８２】
本文書で、本発明の実施例は、端末と基地局間のデータ送受信関係を中心に説明された。本文書で基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、その上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局または基地局以外の別のネットワークノードにより実行されてもよいことは明らかである。基地局は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ Ｂ、ｅＮｏｄｅ Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）などの用語に代替可能である。また、端末は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代替可能である。
【０１８３】
本発明による実施例は様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェアまたはそれらの結合などにより具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つまたはそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどにより具現することができる。
【０１８４】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明された機能または動作を行うモジュール、手順、関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリーユニットに記憶されて、プロセッサにより駆動されるとよい。メモリーユニットは、プロセッサの内部または外部に設けられ、既に公知の様々な手段によりプロセッサとデータを交換することができる。
【０１８５】
本発明は、本発明の特徴を逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化可能であるということは、当業者にとっては自明である。したがって、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈により決定すべきであり、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０１８６】
本発明は、端末、リレー、基地局などのような無線通信装置に適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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