(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
移動電話通信ネットワークで使用される基地局をテストする方法であり、前記基地局は、複数のビームを生成する送受信構成に結合されたアンテナ構成を含む方法であって、
前記送受信構成において、前記基地局の外部にある装置から受信されるテスト信号であって、前記複数のビームを介して受信したテスト信号の複数の信号強度を検出し、
前記送受信構成で検出された前記信号強度を比較し、当該信号強度を相互に関連付け、又は、当該信号強度を比較及び相互に関連付けし、
前記比較の結果、前記相互の関連付けの結果、又は、前記比較の結果及び相互の関連付けの結果を使用して、前記アンテナ構成及び送受信構成の構成を判定する、欠陥を検出する、又は、前記アンテナ構成及び送受信構成の構成を判定し、欠陥を検出することを有する方法。
【請求項２】
前記信号強度が比較される場合、前記比較により、隣接するビームを識別することを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記比較は、隣接するものとして以前に識別されていないビームの対では、一方が、隣接するものとして以前に識別されていない全ての他のビームより大きい信号強度を有し、他方が、隣接するものとして以前に識別されていない全ての他のビームと比較して最小量だけ異なるものである、として実行される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
信頼度の重みを隣接するビームの識別に適用することを有する、請求項２又は３に記載の方法。
【請求項５】
前記信頼度の重みは、隣接するビームの対に適用され、
ビームの対の信頼度の重みは、全てのビームにより受信した全てのテスト信号の信号強度の合計に対する対のビームを介して受信した前記テスト信号の信号強度の比である、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記信号強度が比較される場合、前記テスト信号の複数の異なる位置について或る期間に信号強度の比較を繰り返し実行し、
前記識別されたビームに関連して前記重みを蓄積することを有し、
前記蓄積された重みは、隣接するビームの識別の信頼度を示す、請求項４又は５に記載の方法。
【請求項７】
前記欠陥が検出される場合、欠陥を識別するために前記蓄積された重みを使用することを有する、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記信号強度が比較される場合、平均信号強度が比較される、請求項１ないし７のうちいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記信号強度が関連付けされる場合、前記信号強度は、前記基地局の構成を判定するために相互に関連付けられる、請求項１ないし８のうちいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
移動電話通信ネットワークの基地局で使用されるテスト装置であり、前記基地局は、アンテナ構成に結合された送受信構成を有するテスト装置であって、
前記送受信構成において、前記基地局の外部にある装置から受信されるテスト信号であって、複数のビームを介して受信したテスト信号の複数の信号強度を検出し、
前記送受信構成で検出された前記信号強度を比較し、当該信号強度を相互に関連付け、又は、当該信号強度を比較及び関連付けし、
前記比較の結果、前記相互の関連付けの結果、又は、前記比較の結果及び相互の関連付けの結果を使用して、前記アンテナ構成及び送受信構成の構成を判定する、欠陥を検出する、又は、前記アンテナ構成及び送受信構成の構成を判定し、欠陥を検出するように動作可能であるテスト装置。
【請求項１１】
前記信号強度が比較される場合、前記比較により、隣接するビームを識別するように動作可能である、請求項１０に記載のテスト装置。
【請求項１２】
前記比較は、隣接するものとして以前に識別されていないビームの対では、一方が、隣接するものとして以前に識別されていない全ての他のビームより大きい信号強度を有し、他方が、隣接するものとして以前に識別されていない全ての他のビームと比較して最小量だけ異なるものである、として実行される、請求項１１に記載のテスト装置。
【請求項１３】
信頼度の重みを隣接するビームの識別に適用するように動作可能である、請求項１１又は１２に記載のテスト装置。
【請求項１４】
前記信頼度の重みを隣接するビームの対に適用するように動作可能であり、
ビームの対の信頼度の重みは、全てのビームにより受信した全てのテスト信号の信号強度の合計に対する対のビームを介して受信した前記テスト信号の信号強度の比である、請求項１３に記載のテスト装置。
【請求項１５】
前記信号強度が比較される場合、前記テスト信号の複数の異なる位置について或る期間に信号強度の比較を繰り返し実行し、
前記識別されたビームに関連して前記重みを蓄積することを有し、
前記蓄積された重みは、隣接するビームの識別の信頼度を示す、請求項１３又は１４に記載のテスト装置。
【請求項１６】
前記欠陥が検出される場合、欠陥を識別するために前記蓄積された重みを使用することを有する、請求項１５に記載のテスト装置。
【請求項１７】
前記信号強度が関連付けされる場合、信号強度を相互に関連付けるように動作可能である、請求項１０に記載のテスト装置。
【請求項１８】
基地局で使用するため、
前記ビームのセットは、各セクタに関連付けられ、
前記基地局は、他の基地局及び所定の周波数繰り返し方式を有する移動電話通信ネットワークにあり、
前記テスト装置は、前記アンテナへの送受信機の接続が識別された場合、前記繰り返し方式に従って前記セクタに周波数を割り当てるように動作可能である、請求項１０に記載のテスト装置。
【請求項１９】
基地局で使用するため、
前記ビームのセットは、各セクタに関連付けられ、
前記基地局は、他の基地局及び所定の周波数繰り返し方式を有する移動電話通信ネットワークにあり、
前記テスト装置は、１つ以上の隣接する基地局の隣接するセクタから前記基地局のセクタに入るユーザ端末のハンドオーバ周波数を検出し、前記周波数繰り返し方式に従って前記検出されたハンドオーバ周波数に補完的な周波数を前記基地局のセクタに割り当てるように動作可能である、請求項１０に記載のテスト装置。
【請求項２０】
請求項１０ないし１９のうちいずれか１項に記載のテスト装置を有する基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動電話通信に関する。本発明の実施例は、移動電話通信ネットワークの基地局のテストに関し、移動電話通信ネットワークで使用される基地局の構成の判定に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動電話通信ネットワークは周知である。移動電話通信システムでは、移動ハンドセットのようなユーザ装置は、無線リンクを介して電気通信ネットワークに接続された基地局のネットワークに接続する。移動電話通信システムは、複数の世代を通じて急速な発展を経験している。アナログ変調を使用したシステムの初期の配置は、第２世代のデジタルシステムにより取って代わられ、現在では、第２世代のデジタルシステムは、UMTS及びCDMAのような第３世代のデジタルシステムにより取って代わられている。第３世代の標準は、第２世代のシステムにより提供されるものより大きいデータスループットを提供する。この傾向は、いわゆるLong  Term  Evolutionシステム（しばしばLTEと呼ばれる）のThird  Generation  Partnership  Projectによる提案でも継続している。LTEシステムは、広い周波数帯域とスペクトル効率の良い変調技術とを使用し、また、容量を増加させるための空間的に異なる伝搬パスの利用（Multiple  In  Multiple  Out）を場合によって使用することにより、依然として潜在的に大きい容量を提供する。典型的には、このようなセルラ無線システムは、移動電話通信ハンドセット又は無線端末のようなユーザ装置と、アクセスリンクと呼ばれるものでセルとして知られるカバレッジエリアに存在する多数のユーザ装置とそれぞれ潜在的に通信する複数の基地局と、各基地局とPSTNのような電気通信ネットワークとの間のバックホールとして知られる双方向接続とを有する。
【０００３】
典型的には、基地局は、アンテナを支持するタワーを有する。アンテナは、ケーブルにより信号プロセッサに接続される。各信号プロセッサは、無線送受信機と、他の信号処理装置とを含む。典型的には、信号プロセッサは、地上の筐体又は他の収納容器に収容される。典型的には、アンテナは、タワーの周辺の各セクタに割り当てられ、典型的には、セクタ毎に１つより多くのアンテナが提供される。例えば、セルに対応して120度の分離角で３つの対のアンテナと３つのセクタとが存在し、その結果、１つのタワーが３つのセクタをサービス提供してもよい。典型的には、複数のアンテナは同じ放射パターンを有しており、同じエリアのユーザ端末のカバレッジを提供する。基地局とユーザ端末との間で複数の無線伝搬パスの独立性を提供するために、アンテナは横並びに間隔を空けて配置されてもよく、及び／又は異なる放射信号偏波が使用されてもよい。１つの物理アンテナは２つの偏波のチャネルを提供してもよい。典型的には、基地局セクタは、異なる偏波（しばしば+45°及び-45°）を備えており、更に、空間ダイバーシチが第２の２極アンテナ（dual-polar  antenna）により提供されてもよい。複数のアンテナチャネルの使用から生じるダイバーシチ利得は、無線伝搬パスにおける複数の反射信号の重ね合わせ又は相殺の差によるものである。無線伝搬パスにおける複数の反射信号は、局所的なフェージング効果を生じる。このフェージングは、空間的分離又は異なる放射偏波の使用のため、複数のアンテナチャネルと独立して変化する。時間で平均化された場合、又はユーザ端末の位置の小さい変化で平均化された場合、ユーザ端末から受信した中間の信号強度が一般的になる。基地局セクタに対するユーザの一般的な方位角及びユーザ端末に対する一般的なパスロスでは、中間の受信信号強度の何らかの差は、基地局の受信機ハードウェアの挿入損失の差によるもの、又はアンテナ利得パターンの差によるものと考えられ得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
いくつかの以前に提案された基地局では、ダイバーシチの対（diversity  pair）に接続された信号プロセッサが関連付けられる。例えば、ダイバーシチの対に接続された信号プロセッサの対は、同じ周波数で動作し、局部発振器を共有する。
【０００５】
移動電話通信ネットワークの一例では、３つの異なる無線周波数が基地局セルの３つのセクタに割り当てられる。ネットワークの全てのセルに適用されるこのような周波数繰り返し（frequency  re-use）方式は、２つの隣接するセクタが同じ無線周波数で動作しないことを確保する。このようなネットワークは、３つの繰り返しを有するものとして記述される。単一周波数のネットワークも知られている。LTEシステムは、単一周波数のネットワークとして配置されてもよく、３つの繰り返しで配置されてもよい。
【０００６】
基地局の構成が正確であることが基地局の機能にとって重要である。例えば、アンテナのビーム指示方向及びアンテナの放射パターンは、正確であるべきである。ダイバーシチの対は、同じ方向を示すべきである。隣接するダイバーシチの対のビームは、所定の程度まで及び所定の位置でのみ重なるべきである。更に、ダイバーシチの対は、同じ周波数で動作する信号プロセッサの関連する対に接続されるべきである。ビーム指示方向の誤りは生じる可能性があり、或いは、これらに接続されたアンテナ又は送受信機における欠陥が存在する可能性がある。更に、基地局を構成するときに、正確にアンテナを信号プロセッサに接続することは容易ではない。アンテナは、信号プロセッサの収納容器より高いところにあり、これらを接続するケーブルは重くて扱うのが困難である。タワーの高さは、悪天候の場合には特に、ケーブルの扱いを潜在的に危険にする。不正確にケーブルをアンテナ及び信号プロセッサに接続することは容易である。従って、基地局の構成に欠陥が存在するか否かを判定するため及び／又はその構成を判定するために、少なくとも基地局をテストする必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様によれば、移動電話通信ネットワークで使用される基地局を構成する方法が提供され、基地局は、信号プロセッサに結合されたアンテナを含み、この方法は、
信号プロセッサにおいて、アンテナを介して受信したテスト信号の信号強度を検出し、
信号プロセッサで検出された信号強度を比較し及び／又は相互に関連付け、
アンテナの構成及び／又は信号プロセッサへのアンテナの接続の構成及び／又は構成における欠陥を判定するために、比較及び／又は相互の関連付けの結果を使用することを有する。
【０００８】
本発明はまた、移動電話通信ネットワークの基地局で使用されるテスト装置を提供し、基地局は、各アンテナにケーブルにより接続するための各ポートを有する複数の信号プロセッサを有し、このテスト装置は、
アンテナを介して信号プロセッサで受信したテスト信号の信号強度を検出し、
信号プロセッサで検出された信号強度を比較し及び／又は相互に関連付け、
アンテナの構成及び／又は信号プロセッサへのアンテナの接続の構成及び／又は構成における欠陥を判定するために、比較及び／又は相互の関連付けの結果を使用するように動作可能である。
【０００９】
信号プロセッサにより受信された信号の信号強度を比較することにより、どの信号プロセッサが同じダイバーシチの対に接続されているかを判定することが可能になる。この理由は、これらの信号が同じ信号強度を有するからである。
【００１０】
隣接するアンテナの放射パターンの尖点（先端）で受信した信号又はダイバーシチの対により受信された信号の信号強度を比較することにより（これらは等しくなるべきであるため）、欠陥（例えば、ビーム指示方向の誤り又はビームパターンの誤り）が存在するか否かを判定することが可能になる。
【００１１】
信号プロセッサで検出された信号の信号強度を相互に関連付けることにより、どの信号プロセッサが同じ偏波のチャネルに接続されているかを判定することが可能になる。
【００１２】
本発明の他の態様によれば、移動電話通信ネットワークで使用される基地局の構成を判定する方法が提供され、基地局は、複数のダイバーシチの対のアンテナと、各信号伝送ケーブルによりアンテナのそれぞれに接続された各ポートを有する信号プロセッサとを有し、この方法は、
a)１つの信号プロセッサにより受信されたテスト信号の信号強度を測定し、
b)他の信号プロセッサにより受信されたテスト信号の信号強度を測定し、
c)この１つのプロセッサ及び他のプロセッサにより受信された信号強度を比較し、
d)比較された信号強度が等しい場合、この１つの信号プロセッサ及び他の信号プロセッサを、ダイバーシチの対のアンテナに接続されているものとして指定することを有する方法。
【００１３】
本発明の他の態様は、移動電話通信ネットワークで使用される基地局の構成を判定するテスト装置を提供し、基地局は、複数のダイバーシチの対のアンテナと、各信号伝送ケーブルによりアンテナのそれぞれに接続された各ポートを有する信号プロセッサとを有し、このテスト装置は、
a)１つの信号プロセッサにより受信されたテスト信号の信号強度を測定し、
b)他の信号プロセッサにより受信されたテスト信号の信号強度を測定し、
c)この１つのプロセッサ及び他のプロセッサにより受信された信号強度を比較し、
d)比較された信号強度が等しい場合、この１つの信号プロセッサ及び他の信号プロセッサを、ダイバーシチの対のアンテナに接続されているものとして指定するように動作可能である。
【００１４】
従って、テスト方法及び装置は、どのようにアンテナが信号プロセッサに接続されているかをテストし、どの信号プロセッサがダイバーシチの対のアンテナに接続されているかを示す。これが分かると、本発明の一例では、接続に対するいずれかの接続が実施される。本発明の他の例では、信号プロセッサの動作周波数は、個々に調整可能である。従って、信号プロセッサがダイバーシチの対に関連付けられると、信号プロセッサの周波数は、例えばネットワークの周波数繰り返し方式に従って設定される。
【００１５】
ダイバーシチの対が指示される方向は分からなくてもよいため、セクタで使用される周波数は判定される必要はない。本発明の一例では、周波数は、セクタの１つを選択し、隣接する基地局の連続したセクタの動作周波数を検出し、ネットワークの周波数繰り返し計画に従ってセクタの周波数を設定することにより設定され、これにより、共通の周波数チャネルでの重複するカバレッジを最小化する。
【００１６】
本発明の実装では、信号強度は、所定の期間で平均化された信号強度であり、例えば、ダイバーシチの対の異なる偏波が等しい平均信号強度を生成することを可能にする。“等しい”とは、所定の許容範囲内で等しいことを意味する。平均期間及び許容範囲は、ネットワークオペレータ又は基地局の設計者による選択事項である。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】移動電話通信ネットワークの基地局の概略図
【図２】本発明による装置の一例を有する基地局の例の概略ブロック図
【図３Ａ】本発明による図２の装置の動作方法の例を示すフローチャート
【図３Ｂ】本発明による図２の装置の動作方法の例を示すフローチャート
【図３Ｃ】本発明による図２の装置の動作方法の例を示すフローチャート
【図４】図３Ｃで参照される例示的な行列
【図５】図２の装置の他の動作方法を示すフローチャート
【図６】移動電話通信ネットワークでの既知の周波数繰り返し方式の例
【図７Ａ】本発明に従って基地局の周辺のセクタの周波数を設定する方法の例を示すフローチャート
【図７Ｂ】本発明に従って基地局の周辺のセクタの周波数を設定する方法の例を示すフローチャート
【図８】アンテナが隣接するか否かを検出する方法を示す概略図
【図９】本発明に従って送受信機の対が局部発振器を共有する装置の他の例の概略ブロック図
【図１０】本発明による装置の更に他の例の１つのセクタの概略ブロック図
【図１１】同じ偏波のアンテナチャネルが識別された図１０の装置の動作方法を示すフローチャート
【図１２】同じ偏波のアンテナチャネルが識別された図１０の装置の動作方法を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の更なる特徴及び利点は、一例のみとして与えられる本発明の例示的な実施例の以下の説明から明らかになる。本発明の例示的な実施例の説明は、添付図面を参照して行われる。
【００１９】
説明を容易にするために、図１〜８の例示的な説明は、基地局が３つのセクタを有しており、各セクタが偏波ダイバーシチの対（polarisation  diversity  pair）を形成する２つの物理アンテナを有しており、各アンテナが固定指示方向を備えた単一の主ビームを有することを仮定する。しかし、本発明はこれに限定されず、説明するように、多数の他の構成も本発明の範囲内で可能である。
【００２０】
＜ケーブル構成の判定＞
図１を参照すると、通常の基地局の例は、３つのダイバーシチの対のアンテナ（A11,A12、A21,A22及びA31,A32）を支持する高いタワーを有する。各対のアンテナは、例えば+45°及び-45°の直交偏波で偏波される。６個のアンテナは、各ケーブルにより、地上の筐体又は他の収納容器Hに収容される装置のポートP1〜P6に接続される。各ポートは、無線送受信機と他の信号処理回路とを含む信号プロセッサに接続される。図１の基地局では、アンテナは、所定の方法でポートに接続される。例えば、ダイバーシチの対A31,A32がポートP1及びP2に接続されており、従って、この例では送受信機が同じ局部発振器を共有するため、同じ周波数で動作する信号プロセッサの対に接続されていることが予め判定される。同じ周波数は、ダイバーシチの対A31,A32に関連するセクタについてネットワークの周波数繰り返し計画に従って選択された周波数である。図２は、点線により示されたセクタのダイバーシチの対を示している。点線はまた、隣接するセルの間の境界を示している。以下に詳細に説明するように、基地局は、他の数及び構成のアンテナ及びセクタを有してもよい。
【００２１】
実際には、新しい基地局が設置されると、全てのアンテナが所定の方法でポートに接続されているとは限らないような、ケーブル接続における誤りが生じ得る。
【００２２】
図２を参照すると、基地局が移動電話通信ネットワークに新たに設置される。基地局は、ダイバーシチの対A11,A12、A21,A22及びA31,A32を有する。この例では、ダイバーシチの対は、各送受信機4のポートP1〜P6にランダムに接続される。このことは、設置者が故意に所定の計画に従ってダイバーシチの対をポートに接続することを試みないという意味で、又は計画に従って接続しようとしたが誤っているという意味で行われてもよい。送受信機4は、信号プロセッサ及び他の処理回路を有し、通常通りに、プロセッサにより受信された信号の強度を示す信号RSSIを生成する。RSSIは、受信信号強度インジケータ（Received  Signal  Strength  Indicator）を意味する。この例での各送受信機は、他の送受信機と独立している。例えば、どれも局部発振器を共有しない。各送受信機は独立して調整可能である。
【００２３】
送受信機は、送受信機の対に提供されるデータ及び送受信機の対から提供されるデータを変調及び復調するモデム5に接続される。
【００２４】
本発明の実施例では、モデム5は、送受信機の各対及び如何なる対に対して任意にデータをルーティングし、MIMO無線機能を提供するためにこれらを併せて使用することができる。
【００２５】
RSSI信号は、基地局の構成を判定するテストプロセッサ6に提供される。すなわち、テストプロセッサ6は、アンテナが信号プロセッサ4に接続されたオーダー（order）を判定する。プロセッサ6は、遠隔（例えばネットワーク制御センタ）に配置されてもよいディスプレイ61を有し、ディスプレイ61上に、構成の誤りがオペレータに示されてもよい。
【００２６】
この例では、テストプロセッサは、図３Ａ、３Ｂ及び３Ｃのフローチャートに従って動作する。図３Ａを参照すると、ステップS2において、基地局は、単一周波数で動作するように起動される。すなわち、全ての送受信機が単一周波数のネットワークであるかのように同じ周波数で動作する。全ての送受信機4は、少なくとも図２の源2のようなテスト信号源からテスト信号を受信するように動作する。この例では、テスト信号源は、テスト移動体であるが、他の信号源が使用されてもよい。テスト信号源は、移動電話通信ネットワーク内で動作するユーザ端末（例えば、移動電話）でもよい。テスト移動体は、単に基地局を構成する目的で動作してもよく、構成される基地局の範囲内で他の基地局との通信に関与するユーザ移動体でもよい。テスト移動体は、構成される基地局との通信に関与するユーザ移動体でもよい。基地局は、動作開始モードでS2を動作し、この場合、１つのみのセクタが同時に動作可能であり、１つのみのアンテナチャネルが動作中になる。
【００２７】
ステップS4において、ポートP1〜P6のいずれか１つが選択され、ステップS6において、テスト信号が受信され、その平均信号強度が所定の期間で測定される。平均信号強度は、ポートを識別する識別子（ID）と共に格納される。ステップS12及びS14では、他のポートが選択され、テスト信号が受信され、その平均信号強度が所定の期間で測定される。平均信号強度は、他のポートを識別する識別子（ID）と共に格納される。全てのポートがテストされるまで、従って、送受信機のそれぞれの平均信号強度を測定及び記録するまで、この処理が繰り返される（S18）。しかし、ダイバーシチの対A11〜A32へのポートP1〜P6の接続は依然として分からない。
【００２８】
以下の説明では、ポートが選択され、図２に示すように、テスト信号源は、必ずしも選択されたポートに接続されたアンテナの主ビームと整列されているとは限らない。従って、テスト源からの信号は、基地局のアンテナのサイドローブ（side  lobe）を介して受信されることが考えられる。従って、どのアンテナが対になっているかを判定することは簡単ではない。図３Ｂを参照すると、全ての信号強度が全ての他の信号強度と比較され、アンテナの対は、所定の比較基準に基づいて識別される。図３Ｃを参照すると、対の識別は、更に又は任意選択で、多くの異なる位置の多くのテスト源からのデータを或る時間で蓄積することにより、更に正確にされてもよい。
【００２９】
図３Ｂを参照すると、ステップS20において、図３Ａの処理により生成された信号強度及びポートIDのデータを使用して、まず、全てのポートは未選択として印を付けられる。ステップS22及びS24において、最大信号強度を有するポートを見つけるために全てのポートの信号強度が相互に比較され、そのポートが選択された最大ポートとして選択済として印を付けられる。ステップS26及びS28において、残りのポートの信号強度が選択されたポートのものと比較され、どれが選択された最大ポートの信号強度から最小の差を有するかを判定する。ステップS30において、これらの２つのポートは対として指定される。全てのポートの対が識別されるまで残りの未選択のポートの全てについて、ステップS22〜S30の処理は、ステップS32及びS34において繰り返される。
【００３０】
図３Ａ及び３Ｂの処理は、基地局のアンテナの対を識別する唯一のテストとして使用されてもよい。しかし、この処理は、図３Ｃの処理により補われてもよい。図３Ｃは、テスト源2の多くの異なる位置について、時間と共に図３Ａ及びＢの処理を継続する。この処理は、何個のダイバーシチの対が基地局に存在するべきかを基地局に示すネットワーク管理機能を含んでもよい。
【００３１】
ステップS36において、図３Ｂの処理により識別されたポートの対毎に、これらの２つのポートに関連する信号強度（又は電力）の合計が計算され、ステップS38において、これらのポートに関連する全ての信号強度（又は電力）の合計が計算される。ステップS40において、ポートの対毎に、全ての電力の合計に対する対の電力の合計の比が計算され、ポートの対に対する信頼度の重みとして指定される。
【００３２】
一例として図４に示す行列が使用される。行列は、複数の行及び列を有しており、それぞれポートの数に等しい。図２に対応する例では、６つのポートがあるため、行列は6×6である。行及び列の交わりは、ポートの対に対応する。ステップS36〜S40において生成された重み係数は、行列の適切な位置において行列に格納される。従って、ポートP1及びP2の対では、重み係数W12がセルP1P2に格納される。ポートP2及びP1の重み係数W21は同じであると考えられるが、これもセルP1P2に格納される。この結果、Xで示される行列の半分が必要なくなる。図４は、代表的なセルでの他の可能な重みも示している。
【００３３】
行列の内容は、信号強度（又は電力）の測定期間で保持され、図３Ａ及びＢの処理により収集及び処理され、ステップS36〜S40により処理され、重みは、行列の蓄積された重みと共に蓄積（すなわち、加算）される。
【００３４】
ステップS44において、行列の全ての行及び列が未選択であると印を付けられる。最大の重みを含むセルは、ステップS46で見つけられ、セルの行及び列により識別されるポートの対のIDが格納され、行及び列が選択済として印を付けられる。ステップS50及び52により示すように、この処理は、残りの行及び列について繰り返される。
【００３５】
行列の使用は、アンテナの対の選択が必要に応じて更に正確にされて変更され得る信頼度の評価を提供する。
【００３６】
従って、図３Ａ〜３Ｃの例では、選択されたポートの対の信頼度の指標を提供するために、重み付け処理が使用される。重みの値は、１つの移動体の複数のテスト位置及び／又は複数のテスト移動体について、テスト移動体の繰り返しの測定で蓄積されてもよい。
【００３７】
セクタ毎に２つより多くのアンテナが存在する場合、アンテナのセットの選択は、まず、最高の重みを有するポートの対の識別で始まってもよい。この処理は、いずれかの未選択のポートと２つの最初に選択されたポートのうちいずれかとの間の最高の重みを有する合致を選択することにより、セットの更なるポートを選択してもよい。
【００３８】
図３Ａ及びＢ（並びに任意選択で図３Ｃ）の処理の終了に到達すると、どのポート及び送受信機が同じダイバーシチの対のアンテナに接続されているかが分かる。例えば、図２を参照すると、ポートP5及びP3が同じダイバーシチの対のアンテナに接続されていることが分かるが、ダイバーシチの対が属する地理的カバレッジのセクタ及び実際の指示方向角度は分からない。指示方向を判定する方法は、以下に説明する。
【００３９】
＜代替例（図５）＞
図１及び２を参照して前述した構成について検討する。それぞれダイバーシチの対のアンテナを有する３つのセクタが存在する。構成を判定する代替の方法は以下の通りである。
【００４０】
ステップS52において他のポートと対になっていない識別されたポートであるポートを選択する。ステップS54において、基地局の近くのいずれかの移動体との双方向通信のために、そのポートを作動させる（切り替える）。ステップS56において、移動体との双方向トラヒック呼を設定する。これを行うことは、移動体を識別することを含む。基地局がMIMO送信ダイバーシチをサポートする場合、通信は、まず、単一の送信チャネルのみで可能になる。ステップS58において、単一周波数の動作モードにおいて受信のみのモードで全ての他のポートを作動させる。全てのポートは、移動体から受信するように動作可能であるが、元々選択されたポートは、移動体との双方向通信において動作中のままである。ステップS60において、（送信し得る他の移動体から受信された信号を無視して）各ポートにおいて識別された移動体からの信号のRSSIが測定され、ポートの識別子と共に格納される。次にステップS62において、図３Ｂの処理のステップS20〜S30が実行され、図３Ｂを参照して前述したように、最高のRSSIを有するポートと最高のRSSIからの最小の差を有するポートとの対を識別する。識別された対は、ステップS68で起動され、完全に動作中になる。これは、完全なMIMO動作を可能にすることを含んでもよい。識別された対は、移動体と双方向で通信する元々選択されたポートを含んでもよく、含まなくてもよい。
【００４１】
全てのポートの対が見つからなかった場合（ステップS64）、他の対になっていないポートが選択され、ステップS52〜S62が、場合によっては異なる識別された移動体との全ての対になっていないポートについて単一周波数の動作で再び繰り返される。
【００４２】
ステップS64は、何個のダイバーシチの対が基地局に存在するべきかを基地局に示すネットワーク管理機能を含んでもよい。
【００４３】
説明を容易にするために、ステップS54及びS58は、別々の順序のあるステップとして示されているが、同時に実行されてもよい。
【００４４】
ステップS70に示すように、全ての対が識別された場合、図３Ｃの処理が実行されてもよく、点線で示すように、対を識別する処理は、図３Ｃの処理を含んでもよい。単一周波数の動作で対が識別された場合、図６及び７を参照して以下に説明するように、周波数は、ネットワークの周波数繰り返し方式に従って対に割り当てられてもよい。また、セクタが指示する方向が以下のように判定されてもよい。
【００４５】
＜指示方向の判定＞
ポート及び送受信機が接続されたダイバーシチの対の指示方向角度を判定する方法の例について、以下に説明する。地理的位置が知られているテスト移動体が存在することが想定され得る。テスト移動体は、地理的位置を判定するためのシステムが設置された際のユーザ端末でもよい。この場合、テスト移動体は、その位置を基地局に送信してもよい。或いは、テスト移動体の位置は、複数の基地局への伝搬遅延の三角測量により判定されてもよい。
【００４６】
テスト移動体はまた、位置が分かるテスト信号を故意に提供されてもよい。基地局の各アンテナによりサポートされて、テスト移動体の位置の方位（bearing）のリストが記録される。地理的なアンテナの指示角度は、角度範囲の中心として近似される。一例の方法では、セクタによりサービス提供されるテスト移動体の方位のセットは、ヒストグラムにグループ化され、この分布は、テスト移動体の所定の比を組み込んだ範囲に制限される。これは、方位のセットから離れた方位を除去する。選択された間隔の正及び負の極限値の間の中間範囲は、アンテナ指示角度として記録される。
【００４７】
図６を参照すると、ビーム方向を判定する処理の更に他の例が示されている。ネットワークは多数のセル12を有する。図６の例では、周波数は、３つの周波数F1、F2及びF3を有する周波数繰り返し方式に従ってセルに割り当てられる。周波数は、隣接するセルが異なる周波数で動作するようにセルに割り当てられる。図６では、セルは、３つのグループに更にグループ化される。３つの各グループは、３つのセルの交わりに位置する１つの基地局によりサービス提供される。各セルは、基地局によりサービス提供される１つのセクタに対応する。図６では、２つの基地局8及び10が示されている。基地局8は、図２の基地局である。基地局10は隣接する局である。図６に図示しない他のものも存在する。基地局8は、３つのセルA、B及びCをサービス提供する。
【００４８】
図３Ａ及び３Ｂ（又は図５）の処理が成功して終了し、このため、ダイバーシチの対のアンテナ毎に、どのポート及び信号プロセッサが同じダイバーシチの対のアンテナに接続されているかがわかるが、ダイバーシチの対が属するセクタ及びアンテナの対の識別情報が分からないことを仮定する。
【００４９】
＜セクタと周波数との関連付け＞
基地局8のポートの対とネットワークのセクタ（すなわち、セル）とを関連付ける方法の例について、図７Ａ及び７Ｂのフローチャートを参照して説明する。
【００５０】
まず、基地局8の全ての送受信機は、同じ単一周波数で動作する。ステップS80において、いずれかのダイバーシチの対及びこれに関連する送受信機の対が選択される。従って、セクタを選択するが、どのセクタが選択されたかは分からない。隣接するセクタの移動体からの信号が、セクタの送受信機4及びテストプロセッサ6により受信されて監視される。ユーザ端末が１つのセクタから他のセクタに移動すると、基地局8の全てのセクタで最初に使用された同じ周波数に留まる。ユーザ端末が基地局8のセクタへ若しくはセクタから、又は隣接する基地局10のセクタへ若しくはセクタから移動すると、その動作周波数を変更してもよい。隣接する基地局10のセクタにより使用される周波数は、ここではハンドオーバ周波数と呼ばれる。ステップS84において、隣接するセルでの移動体のハンドオーバ周波数が検出され、セクタIDと共に格納される。ステップS86において、他のセクタが選択され、隣接するセクタでの移動体のハンドオーバ周波数が検出され、その選択されたセクタについて格納される。ステップS90において、全てのセクタについて、これが繰り返される。全てのセクタが選択され、その結果が、基地局8のセクタにより並べられたハンドオーバ周波数の分布になる。
【００５１】
図７Ｂの処理は、ネットワークの繰り返し方式に従ってセクタに周波数を割り当てる。この処理は、ステップS80で始まり、いずれか１つのセクタを選択する。そのセクタに関連するハンドオーバ周波数の分布から、セクタに割り当てられる周波数が隣接するセクタの周波数と異ならなければならないことに基づいて、隣接するセクタのハンドオーバ周波数と異なる周波数を判定する。この理由は、このことが繰り返し方式により要求されるからである。例えば、割り当てられた周波数が同じ周波数で最小の数のハンドオーバを生じることになる組み合わせを見つけるために、基地局8での全ての可能な周波数割り当てが検査されてもよい。このことは、基地局8の２つのセクタが同じ周波数で動作しないことを確保する。ステップS88及びS90において、周波数が全てのセクタに割り当てられるまで（S92）、この処理が全てのセクタについて繰り返される。テストプロセッサは、信号プロセッサ6の送受信機の局部発振器の周波数を制御してもよい。
【００５２】
信号プロセッサへのアンテナの接続が分かると、一例では、テストプロセッサ6は、接続のマップをディスプレイ61に表示する。このディスプレイは、ネットワーク制御センタのソフトウェア管理機能を表してもよい。ネットワーク制御センタでは、人間のオペレータ又はソフトウェア制御機能がセルラネットワークを管理してもよい。一例では、オペレータは、接続に必要な何らかの変更を行うために、マップを使用してもよい。例えば、オペレータは、接続が不正確なものと考え、アンテナを信号プロセッサに再接続してもよい。他の例では、信号プロセッサ4は、個々に調整可能である。従って、図６及び７を参照して説明するように、信号プロセッサ4の周波数が設定されてもよい。
【００５３】
＜欠陥の検出＞
図３Ａ及び３Ｂの処理の終了時に利用可能な情報は、信号プロセッサにより受信された平均信号強度と、これらの信号強度の比較とを含む。この情報は、どの信号プロセッサがダイバーシチの対に接続されるかの判定以外の目的及び／又はこの判定に追加した目的に使用されてもよい。例えば、この情報は、欠陥を検出するために使用されてもよい。例えば、関連する平均信号強度が所定の制限内に他の信号強度と合致しないため、ポートが他のポートと対にできない場合、欠陥が存在し得る。欠陥は、接続上の欠陥でもよい。例えば、ケーブルが誤って接続されてもよい。テストプロセッサ6は、ディスプレイ61に警告状況を表示し、警告状況に関連するポートを識別するように構成されてもよい。
【００５４】
以下に詳細に説明するように、或る基地局は他のアンテナ構成を有してもよく、平均信号強度の比較は、どのアンテナが隣接しているかを判定するため、欠陥（例えばビーム指示方向の誤り）を検出するため、放射パターンの違いを検出するため、及びRF構成要素の欠陥を検出するために使用されてもよい。これらのRF構成要素は、放射アンテナ素子のアンテナから複数の放射パターンのビームを生成するために使用されるButler行列コンバイナ（Butler  matrix  combiner）のようなビームフォーミング（beam-forming）ネットワークを含んでもよい。
【００５５】
１つのダイバーシチの対をそれぞれ含む３つのセクタを有する基地局を概略的に示す図８を検討する。セクタの境界は、矢印Cpで示されている。それぞれのダイバーシチの対は、その２つの周辺のパターン12a及び12bと重なる放射パターン又はビーム12を生成する。パターンは、セクタ間の境界Cpにある尖点（cusp）で交わる。図８の基地局は、空間分割多重（SDMA：space  division  multiplexing）で動作する。ビームの対12は、ユーザ移動体が１つのセクタから隣接するセクタにハンドオーバする必要があることが検出された場合、隣接していると考えられてもよい。或いは、尖点でテスト信号を生成するために、オペレータは、２つのセクタの間の境界にテストユーザ端末を物理的に配置してもよい。或いは、テスト信号は、２つの隣接するダイバーシチの対のアンテナに接続された４つの信号プロセッサにおいて等しい平均信号強度で受信された場合、尖点にあると検出されてもよい。
【００５６】
尖点でのテスト信号を使用して、隣接するセクタのダイバーシチの対の４つの信号プロセッサにより受信された平均信号強度の変化を示す分布が形成されてもよい。この分布は、アンテナの放射パターンの違いと、ビームフォーマにおける潜在的な欠陥とを検出するために使用されてもよい。信号プロセッサの対がダイバーシチの対のアンテナに接続されていることを判定した場合、尖点において２つの信号プロセッサにより受信された平均信号強度の比較は、ダイバーシチの対のアンテナの潜在的なビーム指示方向の誤りを検出するために使用されてもよい。アンテナがずれている場合（すなわち、ビーム指示方向の誤りが存在する場合）、平均信号強度は異なる。
【００５７】
また、同じセクタをカバーする複数のアンテナの間の受信信号の差を検出するために、同様の技術が使用されてもよい。１つのチャネルの平均信号強度が他の平均信号強度より低い場合、これは、RF接続の欠陥、低減した増幅利得、又はアンテナの欠陥を示してもよい。１つのセクタへのハンドオーバの際に１つのポートが関連する対より高い信号を受信した場合、且つ、他のセクタへのハンドオーバの際に信号強度の差が逆になっている場合、これは、指示方向の違いを示してもよい。アンテナが２つの偏波を備えた単一のユニットである場合、物理的な指示方向は等しい。従って、ハンドオーバの尖点での相対信号強度の差は、意図した放射パターンが実際には形成されていないようなアンテナ内の欠陥を示してもよい。
【００５８】
＜平均信号強度＞
前述では“平均信号強度”という用語が使用されているが、“電力”とも呼ばれる。信号強度は、ネットワークオペレータにより選択された期間で平均化される。ダイバーシチの対のアンテナは、異なる偏波を有するが、テスト源からの信号は、複数の反射及び複数の異なる信号パスのため、時間と共に変化する偏波を有する。１つの源からの信号強度を適切な期間で平均化することにより、ダイバーシチの対のアンテナは、等しい信号強度を受信する。平均信号強度が比較され、所定の許容範囲内で等しい場合には等しいと考えられる。
【００５９】
セクタ毎にアンテナの対が識別され得るようにテスト測定を提供するために、図３Ｃを参照して説明したように、複数のテスト移動体の位置が必要になってもよい。
【００６０】
＜他の実施例＞
前述の実施例は、本発明の例であることが分かる。本発明の更なる実施例が考えられる。
【００６１】
＜送受信機の対が局部発振器を共有する例＞
次に図９を参照すると、図９の基地局は、アンテナのダイバーシチの対のそれぞれに関連するように対10、12、14で構成された送受信機を有する。送受信機10、12、14のそれぞれの対は、同じ局部発振器を共有し、従って、対の送受信機は、同じダイバーシチの対のアンテナに接続されなければならない。対は、制御プロセッサ16の制御で個々に調整可能である。
【００６２】
スイッチ8は、ポートP1〜P6のいずれか１つを送受信機の入力111〜131のいずれか１つに接続するように動作可能である。スイッチ8は、相当の雑音、歪み又は減衰を受信信号に導入しないスイッチである必要がある。図２に示すのと同じランダムなパターンで、アンテナがポートP1〜P6に接続されることを仮定する。しかし、図９の例では、ダイバーシチの対のアンテナ（例えばA11,A12）は、一例としてA11及びA12として図９に示すように、関連する送受信機10の対に接続されなければならない。図９は、ダイバーシチの対A1、A2及びA3に接続された信号プロセッサの対10、12及び14を示しているが、これらの対はプロセッサ16の制御で調整可能であるため、他の方法で接続されてもよい。
【００６３】
送受信機の動作周波数は、制御プロセッサ6により制御される。送受信機の対へのポートの対の判定は、図３の処理を使用して行われてもよい。この場合、まず、全ての送受信機が同じ周波数で動作する。スイッチがランダムにポートを送受信機に接続することを仮定する。図３の処理は、アンテナの対と、接続される各送受信機とを識別する。この情報は、スイッチの構成を確立するために使用される。スイッチは、アンテナを対になった送受信機に正確に接続するために再構成されてもよい。
【００６４】
送受信機が独立して調整可能ではない（例えば、対が共通の局部発振器を共有する（図９））が、ハードウェアが図２に示される（すなわち、アンテナと送受信機との間のRFスイッチ8がない）ような他の実施例では、前述の図３のアルゴリズムは、まず単一周波数で動作する基地局で使用され、ケーブル接続に基づいてアンテナの対を判定してもよい。送受信機の２つのチャネルが異なる周波数で動作する必要があるように対が接続されていることが検出された場合、警告が生成され、ネットワーク制御センタに転送される。基地局は、ケーブルが不正確に接続されたセクタのセクタ毎に、単一のアンテナポートで動作し続けてもよい。
【００６５】
＜同じ偏波のアンテナの識別（図１０、１１及び１２）＞
図１０を参照すると、少なくとも１つの他のセクタを有してもよい基地局の１つのセクタが示されている。図示のセクタは、MIMOセクタとして動作する。離れた２つの対のアンテナAP11及びAP12を有する。それぞれのアンテナの対は、直交偏波PA及びPB（例えば、垂直及び水平又は+45°及び-45°）の２つのアンテナを有する。４つのアンテナは、４つのケーブルCにより４つのポートP1A、P1B、P2A及びP2Bにそれぞれ接続される。ポートは、例えば図２に示すようなモデム5に結合された送受信機4のポートである。モデムは、各ポートで受信した信号強度を示す出力信号RSSIを出力する。テストプロセッサ6は、RSSIを受信して処理する。
【００６６】
アンテナの対へのポートの対の判定及びアンテナの指示方向は、平均RSSIを測定し、例えば図３を参照して前述したように処理することにより、判定されてもよい。
【００６７】
MIMO動作は、複数の異なる伝搬チャネルを提供するために、アンテナの空間分離及び異なる偏波を利用する。この場合、どのアンテナが同じセクタをカバーするかを識別することで十分であるが、どのアンテナが空間的に分離しているか又は異なる偏波を使用しているかを区別することは必要ない。しかし、空間多重、適応ビームフォーミング又は指向性ビームパターンが形成される他の技術の場合、デジタル重みのセットがセクタ毎の複数のアンテナチャネルに適用されてもよい。この場合、共通の偏波に対応するアンテナポートが、複数の横並びの列のような近い間隔の素子のアレイに接続することが想定され、未だ分かっていない場合には、同じ偏波を有するセクタの全てのアンテナを識別する必要がある。これを行うために、テスト源からの平均RSSIを測定する代わりに、本発明の実施例は、ポートのそれぞれでRSSIの変化を測定し、どの信号が相互に関連するか（相関するか）を判定することにより、どのアンテナが同じ偏波を有するかを判定する。
【００６８】
図１１を参照すると、図１０に示す唯一のセクタにおいて、ステップS152は、偏波を判定する目的で、他のポートに関連していない識別されたポートであるポートを選択する。ステップS154において、基地局の近くのいずれかの移動体との双方向通信のために、そのポートが作動する。ステップS156において、移動体との双方向トラヒック呼が設定される。これを行うことは、移動体を識別することを含む。ステップS158において、１つのセクタの全ての他のポートは、単一周波数の動作モードにおいて受信のみのモードで作動する。全てのポートは、移動体から受信するように動作可能であるが、元々選択されたポートは、移動体との双方向通信において動作中のままである。ステップS160において、（送信し得る他の移動体から受信された信号を無視して）各ポートにおいて識別された移動体からの信号の平均化されていないRSSIが期間（ウィンドウと呼ばれる）の間に測定され、ポートの識別子と共に格納される。平均化されていないRSSは、通常の動作ではその期間に変化する。次にステップS162において、図１２の処理が実行され、ウィンドウ内でRSSにおける最高の相互に関連する変化を有するポートのセットを識別する。識別されたセットは、ステップS168で起動され、完全に動作中になる。
【００６９】
ポートの偏波が所要の信頼度係数で見つからなかった場合（ステップS164）、更なるポートが選択され、場合によって異なる識別された移動体を用いて、単一周波数の動作でステップS152〜S162が再び繰り返される。
【００７０】
説明を容易にするために、ステップS154及びS158は、別々の順序のあるステップとして示されているが、同時に実行されてもよい。
【００７１】
図１２を参照すると、ステップS120において、図１１の処理により生成された信号強度の変化及びポートIDのデータを使用して、まず、１つのセクタの全てのポートは未選択として印を付けられる。この処理では、ポートは既にセクタに割り当てられており、この処理は、テスト移動体の位置に対応するセクタ内で適用されることを仮定する（すなわち、テスト移動体は、アルゴリズムが適用されるセクタでは最強の平均RSSIを有する）。ステップS122及びS124において、セクタに割り当てられたNのポートが存在し、２つの偏波のそれぞれに接続されたN/2のポートが存在することを仮定する。ステップS120において、Nのポートの間で相関行列が形成され、N×Nの上部の対角行列を生じる（先頭の対角（leading  diagonal）を除く）。ステップS122において、アルゴリズムは、２つの偏波へのNのポートの割り当ての全ての可能な並び替え（permutation）を生成する。ステップS124において、N/2のポートの双方のセット内での全ての対の間の相関が加算される。ステップS126において、これらの相関の最高の合計を有する並び替えが識別され、この識別が、偏波へのポートの割り当てとして推奨される。相関の合計は、ポート割り当ての信頼性を判定する際の信頼度係数として使用される。
【００７２】
前述の説明は、信号強度の相互に関連する変化が同じ偏波のポートを示すために使用されることを仮定する。しかし、複雑な相関関数の法（modulus）が使用されてもよい。この場合、複雑な信号サンプルが比較される。
【００７３】
前述のようにポートを２つの偏波に割り当てると、この処理を、共通の偏波の隣接するポートの対を判定するために拡張することが可能である。相互の関連（相関）は、アンテナ素子の隣接する対に接続されたポートの間で最高になり、アンテナ素子の間の物理的な間隔が増加すると減少することが想定され得る。
【００７４】
＜ビーム指示方向＞
移動体の識別子は、基地局に知られてもよく、セルにおける移動体の概略の位置は、基地局及び隣接する基地局の既知の座標と、隣接する基地局から移動体の近似の距離を示すタイミングアドバンス（timing  advance）パラメータとを使用して、三角測量により判定されてもよい。識別された移動体をトラッキングすることにより、ビームの対のコンパス方位と基地局の周辺のビームの対のシーケンスとを判定するために、基地局での各ビームの対によりサービス提供される方位角の範囲を判定するための情報が生成されてもよい。
【００７５】
＜ビーム及びアンテナ＞
“アンテナ”は、通常の１つの偏波又は２つの直交偏波と、１つ又は２つのRFコネクタポートとを備えた物理アンテナを示す。アンテナはまた、複数の放射構造が一緒に配置された単一の収納容器でもよい。アンテナはまた、単一の放射開口が複数の放射ビームを生成するビームフォーミングコンバイナ回路に接続された放射素子のアレイでもよい。ビームはまた、無線装置又はモデムにより各送受信ポートの信号に適用されるデジタル又はRFの位相及び振幅の重みを使用して生成されてもよい。この場合、セクタのアンテナから受信した信号は、物理的なRFコネクタの選択ではなく、適切な位相及び振幅の重みの割り当てにより選択される。前述のように、アンテナは、放射アンテナ素子のアレイを有してもよい。アンテナは、ビームフォーマを有する単一のアンテナから複数の放射パターンのビームを生成するために使用されるButler行列コンバイナのようなビームフォーミングネットワークを含んでもよい。
【００７６】
＜基地局及びセクタ＞
基地局は３つより多くのセクタを有してもよい。セクタは、等しくない方位角を有してもよい。
【００７７】
セクタは、例えば前述のようなMIMO（multiple  in  multiple  out）構成をそれぞれ有してもよいが、他の構成も可能である。単一の無指向性送信機は、異なるセクタをカバーする複数の指向性受信機を備えてもよい（MISO（multiple  in,  single  out）として知られる）。更に他の構成も知られており、本発明で使用されてもよい。
【００７８】
セクタ毎にアンテナチャネルの２つより多くの対が存在してもよい。また、複数の搬送周波数がそれぞれ独立したアンテナで同じセクタに提供可能になるように、複数のチャネルが提供されてもよい。この目的はダイバーシチではなく、RFコンバイナの使用に対して信号合成を‘無線（in  the  air）’で提供することである。
【００７９】
＜テスト信号源＞
テスト信号源は、テスト移動体、テストユーザ端末、他の周辺の基地局、ユーザの移動電話、又は他のユーザ端末でもよい。
【００８０】
＜ユーザ端末＞
ユーザ端末は、移動電話又はネットワークで動作可能な他の電気通信装置でもよい。
【００８１】
＜テストプロセッサ及びコンピュータプログラム＞
図２又は４のテストプロセッサは、基地局の他の装置とは異なるプロセッサ6として記載されている。このプロセッサは、本発明を実行するソフトウェアを含む適切なプログラム可能プロセッサでもよい。基地局は、その通常の装置の一部として適切なプロセッサを有してもよい。このようなプロセッサは、本発明に従って前述した方法を実行するようにプログラムされてもよい。
【００８２】
本発明はまた、適切なプロセッサで実行されたときに、本発明の方法を実行するように動作可能であるコンピュータプログラムを提供する。コンピュータプログラムは、担体（例えば信号）で伝達されてもよく、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、テープ、磁気メモリ装置（例えば、フラッシュメモリ）又は他の適切なメモリを含み、如何なる適切なコンピュータ可読媒体に格納されてもよい。コンピュータプログラムは、コンピュータネットワークのサーバに格納され、例えばバックホールネットワークを介して基地局にダウンロードされてもよい。
【００８３】
いずれか１つの実施例に関して説明したいずれかの特徴は、単独で使用されてもよく、記載した他の特徴と組み合わせて使用されてもよく、他の実施例の１つ以上の特徴と組み合わせて使用されてもよく、他の実施例のいずれかの組み合わせで使用されてもよいことがわかる。更に、特許請求の範囲に記載の本発明の範囲を逸脱することなく、前述しない変更及び変形が使用されてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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