(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表皮材（２）の裏面に形成された係止用辺縁（８）を挟持するチャック（１１）と、クッション材（１）の溝（３）内に設置されたワイヤ（４）を係止するフック（１２）と、前記フック（１２）の開口側に対向配置されたガイドレバー（１３）とを有する表皮材止着用クリップにおいて、
前記フック（１２）は基端側が前記チャック（１１）の前記表皮材（２）と反対側の底面に接続され、前記ガイドレバー（１３）は前記チャック（１１）の側面に接続され、
前記チャック（１１）は一対の係止爪（１１Ａ）を有し、これらの係止爪（１１Ａ）はチャック基部（１１Ｂ）に固定されているとともに、前記チャック基部（１１Ｂ）には前記係止爪（１１Ａ）の対向する方向に延びる突条からなるストッパ（１１Ｐ）が形成されていることを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項２】
請求項１に記載した表皮材止着用クリップにおいて、
前記ガイドレバー（１３）は前記チャック（１１）の側面の中間部に接続され、前記チャック（１１）の底面には前記ガイドレバー（１３）に向かって延びるガイド突起（１４）が形成されていることを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載した表皮材止着用クリップにおいて、
前記ガイドレバー（１３）には、その途中に湾曲部（１３Ｂ）が形成されていることを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項４】
請求項１から請求項３の何れかに記載した表皮材止着用クリップにおいて、
前記フック（１２）および前記ガイドレバー（１３）の各先端には、互いに離れた側の側面に互いに先端ほど近接する傾斜面（１２Ｓ，１３Ｓ）が形成されていることを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項５】
請求項１から請求項４の何れかに記載した表皮材止着用クリップにおいて、
前記フック（１２）の側面には前記チャック（１１）側から操作用治具を挿入可能な治具受け部（１５）が形成されていることを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、椅子や座席などの表面を覆う表皮材の止着に用いられる表皮材止着用クリップに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、室内で利用される椅子や車両の座席などでは、座面や背当てなど人体に触れる部分にクッション材や柔軟なパッドを設置し、その表面を表皮材で被覆したものが多用されている。このような表皮材の固定には様々な構造が採用されている。
【０００３】
このうち、表皮材の中間部分を固定しつつ外観的に隠蔽できる構造として、クッション材の溝内にワイヤを配置し、表皮材の裏側にクリップを配列し、これらのクリップをワイヤに係合させて表皮材を裏側から止着する構造が知られている（特許文献１参照）。
この構造においては、係止用の辺縁に係止される部分の底面に、ワイヤに係合される逆爪状のフックとこのフックに沿ったガイドレバーとを形成している。ワイヤをフックに導入する場合にはガイドレバーを弾性変形させてフックから離し、互いの隙間をワイヤが通過できるようにしている。
【０００４】
このような係止構造としては、表皮材の裏側にワイヤに沿って延びかつ先端が膨出した係止用辺縁を形成しておき、前述したクリップに一対の係止爪を有するチャックを形成し、このチャックで前述した辺縁の先端を挟持させる構造が知られている。このような構造では、係止用辺縁にクリップの設置間隔を自由に設定あるいは調整できる。なお、前述したフックおよびガイドレバーはチャックの底面つまり一対の係止爪とは反対側の表面に立設される（特許文献２参照）。
【０００５】
前述した構造において、係止用辺縁に形成した長孔とクリップに形成したストッパ片とを係合させる構造が提案されている。この構造では、ストッパ片を長孔に係合させることで、クリップが辺縁に沿って不必要に移動することを防止できる。なお、チャックおよびフック、ガイドレバーについては同様な形状が用いられる（特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実公平５−７９号公報
【特許文献２】特開２００６−１２２５９４号公報
【特許文献３】特開２００９−１００９２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、前述した特許文献１〜３においては、ワイヤをフックに導入する際に、ガイドレバーを弾性変形させてフックとの間にワイヤ径分の間隔を確保する必要がある。この際、ガイドレバーがフックに対して十分に変形しないと、ワイヤを通過させにくいという問題があった。
また、特許文献１，３では、フックの先端とガイドレバーの先端とを互いに反対側に反らし、先端側に向かって拡がった形状としてフックへのワイヤの円滑な導入を図っているが、このような形状の先端部がクッション材に接触している状態では、ワイヤの導入にあたってフックとガイドレバーとが拡がろうとする動きを阻害するという問題があった。
【０００８】
本発明の主な目的は、ワイヤの導入が容易に行える表皮材止着用クリップを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、表皮材の裏面に形成された係止用辺縁を挟持するチャックと、クッション材の溝内に設置されたワイヤを係止するフックと、前記フックの開口側に対向配置されたガイドレバーとを有する表皮材止着用クリップにおいて、前記フックは基端側が前記チャックの前記表皮材と反対側の底面に接続され、前記ガイドレバーは前記チャックの側面に接続され、前記チャックは一対の係止爪を有し、これらの係止爪はチャック基部に固定されているとともに、前記チャック基部には前記係止爪の対向する方向に延びる突条からなるストッパが形成されていることを特徴とする。
【００１０】
このような構成では、ガイドレバーがチャックの側面に接続されるため、フックとガイドレバーとがともにチャックの底面に設置される従来構造に比べ、ガイドレバーの長さを大きくとることができ、容易に撓むことができるようになる。このため、ワイヤの導入にあたってガイドレバーの弾性変形が容易になり、フックへのワイヤの導入を容易に行うことができる。
一方、本発明では、フックはチャックの底面に接続されるため、ワイヤからフック、チャック、係止用辺縁および表皮材に至る止着の荷重伝達経路は直線的にすることができ、表皮材の確実な止着が行える。
また、このような構成では、ストッパはチャックで挟持される係止用辺縁と交差方向となり、ストッパを適宜な高さに設定しておけば、チャックで挟持される係止用辺縁がストッパに当接され、係止用辺縁に沿ってクリップが移動することを防止できる。
さらに、この構成では、係止用辺縁とストッパとの摩擦係止を利用するため、従来のストッパ片と長孔を用いた構造に比べて拘束力が弱いが、長孔のない任意の位置での係止が可能であり、かつ係止にあたって長孔の形成などの準備作業を必要なくすることができる。
【００１１】
本発明の表皮材止着用クリップにおいて、前記ガイドレバーは前記チャックの側面の中間部に接続され、前記チャックの底面には前記ガイドレバーに向かって延びるガイド突起が形成されていることが望ましい。
このような構成では、ガイドレバーをチャックの側面の中間部つまり底面よりも表皮材に近い部位に接続することで、ガイドレバーに十分な長さを確保できる。この際、ガイドレバーの接続部近傍とチャックとの間に窪み形状が生じ、フックに導入されるべきワイヤの径によってはこの窪み内に入り込んでしまう可能性がある。しかし、当該構成では、ガイド突起によりワイヤをガイドすることで、窪み形状への誤進入を防止することができる。
【００１２】
本発明の表皮材止着用クリップにおいて、前記ガイドレバーには、その途中に湾曲部が形成されていることが望ましい。
このような構成では、ガイドレバーの撓みがより容易になり、フックへのワイヤの導入を更に容易に行うことができる。
【００１３】
本発明の表皮材止着用クリップにおいて、前記フックおよび前記ガイドレバーの各先端には、互いに離れた側の側面に互いに先端ほど近接する傾斜面が形成されていることが望ましい。
このような構成では、フックおよびガイドレバーがクッション材の溝の底面に刺さった場合でも、互いに近接する方向の反力を受けることになり、フックおよびガイドレバーが不用意に開いてワイヤが脱落する等を避けることができる。
【００１４】
本発明の表皮材止着用クリップにおいて、前記フックの側面には前記チャック側から操作用治具を挿入可能な治具受け部が形成されていることが望ましい。
このような構成では、治具受け部に操作用治具を挿入し、フックをワイヤに対して側方へずらしたり傾けたりすることで、フックとワイヤとの係合解除を行うことができ、あるいはワイヤ導入時の補助を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態を示す図である。
【図２】前記第１実施形態の使用状態を示す図である。
【図３】前記第１実施形態の係止用辺縁への装着前の状態を示す図である。
【図４】前記第１実施形態の係止用辺縁に装着した状態を示す図である。
【図５】前記第１実施形態のワイヤへの係止前の状態を示す図である。
【図６】前記第１実施形態のワイヤへの係止操作中の状態を示す図である。
【図７】前記第１実施形態のワイヤに係止した状態を示す図である。
【図８】本発明の第２実施形態を示す図である。
【図９】本発明の第３実施形態を示す図である。
【図１０】本発明の第４実施形態を示す図である。
【図１１】本発明の第５実施形態を示す図である。
【図１２】本発明の第６実施形態を示す図である。
【図１３】本発明の第７実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
〔第１実施形態〕
図１から図７には、本発明の表皮材止着用クリップの第１実施形態が示されている。
図１に示すように、本実施形態のクリップ１０は、車両用の座席のクッション材１の表面に表皮材２を張るために用いられる。
【００１８】
クッション材１は、座席の形状に成型された発泡ポリウレタン等の合成樹脂フォーム材である。クッション材１には表皮材止着用の溝３が形成され、この溝３内にはワイヤ４が設置されている。ワイヤ４は金属製の線材であり、クッション材１の成形時にインサート方式で組み込むことができる。
【００１９】
表皮材２は、クッション材１の表面を覆う合成樹脂織物シート等であり、クッション材１の溝３に対応する部位に縫合部５を有する。縫合部５は一対のシート端縁を裏面側に折り返し、係止用テープ６を重ね合わせて縫合したものである。
係止用テープ６には、縫合部５と反対側の辺縁に沿って、係止用端部材７が装着されている。係止用端部材７は合成樹脂製の略Ｙ字状の型材であり、係止用テープ６の一方の側をインサート成型することで係止用テープ６に装着することができる。
【００２０】
これらの係止用テープ６および係止用端部材７により、表皮材２の裏面に係止用辺縁８が形成される。
本実施形態では、表皮材２をクッション材１に止着するために、表皮材２の裏面の係止用辺縁８をクリップ１０によりワイヤ４に係止する。
【００２１】
図２に示すように、クリップ１０は、係止用辺縁８を挟持するためのチャック１１と、ワイヤ４を係止するためのフック１２と、フック１２の開口側に対向配置されたガイドレバー１３とを有する。
【００２２】
チャック１１は、一対の係止爪１１Ａを有し、これらの係止爪１１Ａは基端部をチャック基部１１Ｂの両側に固定され、途中の部分が上方へ向けて拡がるように形成されている。係止爪１１Ａの先端部１１Ｔは、それぞれ内側つまり互いに向かい合う側に向けて屈曲されている。これらの先端部１１Ｔは、それぞれチャック基部１１Ｂと対向する係止面１１Ｓを有し、この係止面１１Ｓはチャック基部１１Ｂと平行とされ、つまりチャック基部１１Ｂから等距離の面とされている。
チャック１１は、一対の先端部１１Ｔの間を通して係止用辺縁８の係止用テープ６を通すことができ、各々の係止面１１Ｓにより係止用辺縁８の係止用端部材７を係止することができ、これらによりチャック１１は係止用辺縁８に係止することができる。
【００２３】
チャック１１は、チャック基部１１Ｂの表面に形成されて係止爪１１Ａの対向する方向に延びる突条からなるストッパ１１Ｐを有する。
チャック１１が係止用辺縁８に係止された際には、一対の係止爪１１Ａの内側に係止用端部材７が収容される。係止用端部材７の表皮材２側は、一対の係止部分７Ａで係止面１１Ｓに当接する。係止部分７Ａは、本実施形態では表皮材２方向に突出しかつ係止用辺縁８に沿って連続する突条とされているが、係止用辺縁８に沿って間欠的に形成された突起の列であってもよく、あるいは突出形状をなくして係止用端部材７の表皮材２側を平坦とし、その両肩部分を係止部分７Ａとして利用してもよい。係止用端部材７の表皮材２と反対側は、先端部分７Ｂがストッパ１１Ｐに当接され、その摩擦力により係止用辺縁８の連続方向に沿ったチャック１１の移動が抑制される（図２または図４参照）。
【００２４】
フック１２は、基端部がチャック基部１１Ｂの底面つまり表皮材２と反対側の面に接続されている。
フック１２はワイヤ４を係止する爪状部１２Ａを有し、その外周面１２Ｂはフック１２の先端部１２Ｔの内側からチャック１１側ほどガイドレバー１３寄りとなる傾斜とされている。これにより、フック１２およびガイドレバー１３の各先端部１２Ｔ，１３Ｔの間（図５の間隔Ｃ１）に導入されたワイヤ４は、外周面１２Ｂに接触してガイドレバー１３側へ案内される。
【００２５】
なお、ワイヤ４は、外周面１２Ｂによりガイドレバー１３側へ案内されたのち、ガイドレバー１３と爪状部１２Ａとの間の隙間１３Ａを通して爪状部１２Ａの内側へ導入される。ここで、ワイヤ４の径は隙間１３Ａの通常の間隔より大きいが、フック１２とガイドレバー１３とが弾性変形して互いに拡げられ（図６の間隔Ｃ２）、これによりワイヤ４が隙間１３Ａを通過できるようになる。
【００２６】
ガイドレバー１３は、チャック１１の側面の中間部、詳細には係止爪１１Ａの中間部に接続されている。ガイドレバー１３にはその途中に湾曲部１３Ｂが形成されている。
この湾曲部１３Ｂにより、ガイドレバー１３の長さがさらに長くされ、弾性変形による撓みやすさが得られるようになっている。
【００２７】
チャック１１のチャック基部１１Ｂの底面には、ガイドレバー１３に向かって延びるガイド突起１４が形成されている。
ガイドレバー１３は、湾曲部１３Ｂがあることで、基端部がチャック１１の途中から所定間隔を隔てて互いに沿って延びている。このため、ガイドレバー１３とチャック１１との間にＵ字状の窪みが形成され、ワイヤ４が誤って当該窪みに入りこんでしまう可能性がある。しかし、この窪みを塞ぐように形成されたガイド突起１４があることで、ワイヤ４が誤って入りこむことが防止できる。さらに、前述した隙間１３Ａを通過してきたワイヤ４を、円滑に爪状部１２Ａの内側へと導入することができる。
【００２８】
フック１２およびガイドレバー１３の各先端部１２Ｔ，１３Ｔには、互いに離れた側の側面に互いに先端ほど近接する向きの傾斜面１２Ｓ，１３Ｓが形成されている。
このような傾斜面１２Ｓ，１３Ｓにより、フック１２およびガイドレバー１３がクッション材１の溝３の底面に刺さった場合でも、互いに近接する方向の反力を受けることになり、フック１２およびガイドレバー１３が不用意に開いてワイヤ４が脱落することが避けられる。
【００２９】
クリップ１０のフック１２側の側面、本実施形態ではフック１２からチャック基部１１Ｂにおよぶ部分には、チャック１１側から操作用治具であるマイナス型ドライバＴ（図５および図６参照）を挿入可能な治具受け部１５が形成されている。
治具受け部１５は、チャック基部１１Ｂの側面から起立してチャック１１側に屈曲したＬ字状の突起とされ、フック１２の先端側に向けて補強用のリブ１５Ａが形成されている。
【００３０】
このような治具受け部１５では、操作用治具であるドライバＴをチャック１１側から治具受け部１５に差し込んで側方へ力を加えることで、クリップ１０のフック１２側を変形させ、フック１２とガイドレバー１３との隙間１３Ａを拡げることができる。この際、リブ１５Ａがあることで、側方への力がフック１２まで十分に伝達される。
【００３１】
次に、図３から図７の各図を参照して本実施形態における止着操作について説明する。
まず、図３に示すように、クリップ１０のチャック１１に係止用辺縁８の係止用端部材７を押し当て、強く押し込むことにより一対の係止爪１１Ａを押し拡げて一対の先端部１１Ｔの間に係止用端部材７を押し込む。
これにより、図４に示すように、係止用端部材７は一対の係止爪１１Ａの間に収容され、係止用端部材７の係止部分７Ａが係止面１１Ｓに当接し、先端部分７Ｂがストッパ１１Ｐに当接し、従って係止面１１Ｓとストッパ１１Ｐとの間に係止用端部材７が挟み込まれた状態になる。
【００３２】
この状態では、ストッパ１１Ｐと先端部分７Ｂと、および係止面１１Ｓと係止部分７Ａとが、それぞれ圧接することになるため、相互の摩擦力により係止用辺縁８の連続方向に沿ったチャック１１の移動が抑制される。
従って、係止用端部材７がチャック１１に確実に保持され、クリップ１０は係止用辺縁８に係止されるとともに、係止用辺縁８に沿ったクリップ１０の移動が抑制される。
同様の手順で、係止用辺縁８の所定間隔で複数のクリップ１０を順次係止してゆく。
【００３３】
次に、図５に示すように、クリップ１０が係止された係止用辺縁８をクッション材１の溝３内に導入し、クリップ１０を順次ワイヤ４に係止させる。
具体的には、係止用辺縁８に係止されたクリップ１０の治具受け部１５に操作用治具であるマイナス型ドライバＴを挿入し、このドライバＴで操作することで係止用辺縁８とともにクリップ１０を溝３内に導入する。
【００３４】
クリップ１０の溝３内への導入に伴い、溝３の底部に張られたワイヤ４がフック１２とガイドレバー１３との間に入り込んでゆく。
フック１２の先端部１２Ｔとガイドレバー１３の先端部１３Ｔとの間隔Ｃ１は、ワイヤ４の直径よりも十分に大きいので、クリップ１０を近接させればワイヤ４は自動的にフック１２とガイドレバー１３との間隔Ｃ１に入り込むことになる。
【００３５】
図６に示すように、フック１２とガイドレバー１３との間に導入されたワイヤ４は、クリップ１０の更なる進行に伴い、外周面１２Ｂに接触してその傾斜によりガイドレバー１３側へ案内され、ガイドレバー１３の内側面に接触する。
フック１２の爪状部１２Ａとガイドレバー１３の内側面との隙間１３Ａは、ワイヤ４の直径よりも小さく、そのままではワイヤ４が通過できない。これは、係止後のワイヤ４の外れを防止するための構成でもある。
【００３６】
この状態で、クリップ１０の導入（図６中下向き）に操作してきたドライバＴを、ガイドレバー１３から離れる側（図６中右向き）へ移動させる。この操作により、クリップ１０は、クッション材１である溝３の内面を変形させつつ、全体として同方向に変位する（図６中二点差線参照）。
ここで、フック１２側の変位に対して、ガイドレバー１３はワイヤ４と接触して移動を規制される。その結果、ガイドレバー１３が弾性変形し、フック１２とくに爪状部１２Ａから離隔し、爪状部１２Ａとガイドレバー１３の内面との隙間１３Ａが拡げられる。そして、隙間１３Ａがワイヤ４の直径より大きな間隔Ｃ２まで拡がった際には、ワイヤ４が隙間１３Ａを通過できる。
【００３７】
本実施形態においては、ガイドレバー１３がチャック１１の側面に接続されているため、ガイドレバー１３の長さが、チャック１１の底面からガイドレバー１３の先端部１３Ｔまでの距離（つまりクリップ１０の先端までの距離）よりも大きくできる。このため、同じ材質および断面形状であってもガイドレバー１３の弾性変形が容易であり、従ってワイヤ４の通過が容易となる。
【００３８】
さらに、ガイドレバー１３の途中には湾曲部１３Ｂが形成されているため、これによってもガイドレバー１３の実質的な長さを延長することができ、この点でもガイドレバー１３の撓みを容易にすることができ、従ってワイヤ４の通過が容易にできる。
なお、ドライバＴを用いないで、クリップ１０をワイヤ４に向けて強く押し付けることで、外周面１２Ｂから爪状部１２Ａへとガイドされたワイヤ４によりガイドレバー１３が押し広げられ、このような強制的な操作によっても隙間１３Ａを通過させることが可能である。
【００３９】
図７に示すように、隙間１３Ａを通過したワイヤ４は、フック１２の内側に収容され、係止用辺縁８からの張力を受けることで爪状部１２Ａの円弧状の内周に密着して抗力を発生することができる。これにより係止用辺縁８とワイヤ４とを止着し、その結果として表皮材２をクッション材１に止着すること（図２参照）ができる。
【００４０】
このような本実施形態によれば、以下に示すような効果がある。
ガイドレバー１３がチャック１１の側面とくにその中間部に接続されるため、フック１２とガイドレバー１３とがともにチャック１１の底面に設置される従来構造に比べ、ガイドレバー１３の長さを大きくとることができ、容易に撓むことができるようになる。このため、ワイヤ４の導入にあたってガイドレバー１３の弾性変形が容易になり、フック１２へのワイヤ４の導入を容易に行うことができる。
一方、本発明では、フック１２はチャック１１の底面に接続されるため、ワイヤ４からフック１２、チャック１１、係止用辺縁８および表皮材２に至る止着の荷重伝達経路は直線的にすることができ、表皮材の確実な止着が行える。
【００４１】
チャック１１の底面にガイドレバー１３に向かって延びるガイド突起１４が形成されているため、ガイドレバー１３の接続部近傍とチャック１１との間に窪み形状が生じても、ガイド突起１４によりワイヤ４をガイドすることで、ワイヤ４が窪み形状への誤進入を防止することができる。
【００４２】
ガイドレバー１３には、その途中に湾曲部１３Ｂが形成されているため、ガイドレバー１３の撓みがより容易になり、フック１２へのワイヤ４の導入を更に容易に行うことができる。
【００４３】
フック１２およびガイドレバー１３の各先端部１２Ｔ，１３Ｔには、互いに離れた側の側面に互いに先端ほど近接する傾斜面１２Ｓ，１３Ｓが形成されているため、フック１２およびガイドレバー１３がクッション材１の溝３の底面に刺さった場合でも、互いに近接する方向の反力を受けることになり、フック１２およびガイドレバー１３が不用意に開いてワイヤ４が脱落する等を避けることができる。
【００４４】
フック１２の側面にはチャック１１側から操作用治具であるマイナス型ドライバＴを挿入可能な治具受け部１５が形成されているため、治具受け部１５に操作用治具を挿入し、フック１２をワイヤ４に対して側方へずらしたり傾けたりすることで、フック１２とワイヤ４との係合解除を行うことができ、あるいはワイヤ４導入時の補助を行うことができる。
【００４５】
チャック１１は一対の係止爪１１Ａを有し、これらの係止爪１１Ａはチャック基部１１Ｂに固定されているとともに、チャック基部１１Ｂには係止爪１１Ａの対向する方向に延びる突条からなるストッパ１１Ｐが形成されている構成としたため、ストッパ１１Ｐはチャック１１で挟持される係止用辺縁８と交差方向となり、ストッパ１１Ｐを適宜な高さに設定しておけば、チャック１１で挟持される係止用辺縁８の係止用端部材７がストッパ１１Ｐに当接され、係止用辺縁８に沿ってクリップ１０が移動することを防止できる。
【００４６】
〔第２実施形態〕
図８には本発明の第２実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、ガイドレバー１３の形状が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
前記第１実施形態では、ガイドレバー１３は、チャック１１の係止爪１１Ａの中間部から起立し、湾曲部１３Ｂをへて再びチャック１１寄りに接近し、ガイド突起１４に対向する部分から直線的に先端部１３Ｔへと延びていた。
これに対し、本実施形態のガイドレバー１３は、チャック１１の係止爪１１Ａの基端つまりチャック基部１１Ｂ近傍から斜めに起立するものであり、湾曲部１３Ｂは省略され、起立した部分からすぐ先端部１３Ｔへと直線的に延びている。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。但し、湾曲部１３Ｂがないため、当該部分によるガイドレバー１３の変形性能の向上が得られない。
【００４７】
〔第３実施形態〕
図９には本発明の第３実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、ガイドレバー１３、ガイドレバー１３側の係止爪１１Ａおよびチャック基部１１Ｂの形状が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
本実施形態において、チャック１１の一方の係止爪１１Ａの基端側には湾曲部１１Ｃが形成されている。この湾曲部１１Ｃにより変位する分だけ、チャック基部１１Ｂはガイドレバー１３側が短縮されている。ガイドレバー１３は前記第２実施形態と同様に湾曲部１３Ｂが省略されている。ガイドレバー１３は、係止爪１１Ａに接続される部分が、湾曲部１１Ｃと一連の曲率で形成されている。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。本実施形態においても、湾曲部１３Ｂがないため、当該部分によるガイドレバー１３の変形性能の向上が得にくいが、湾曲部１１Ｃによる変形性能を得ることができる。
【００４８】
〔第４実施形態〕
図１０には本発明の第４実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、隙間１３Ａで対向するガイドレバー１３およびフック１２の係止爪１１Ａに、互いに先端が当接する突起部１３Ａ１，１２Ａ１が形成されている点が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。さらに、突起部１３Ａ１，１２Ａ１により隙間１３Ａが閉じられるため、ワイヤ４の不用意な脱出を防止することができる。また、ガイドレバー１３とフック１２の係止爪１１Ａとが常時当接しているため、ガイドレバー１３の位置を安定させることができる。
【００４９】
〔第５実施形態〕
図１１には本発明の第５実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、治具受け部１５が省略されている点が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
このような本実施形態においては、治具受け部１５がないため、操作用治具でクリップ１０の導入を案内することができない。しかし、本実施形態においては、クリップ１０をワイヤ４に向けて強く押し付けることで、外周面１２Ｂから爪状部１２Ａへとガイドされたワイヤ４によりガイドレバー１３が押し広げられ、このような強制的な操作によって隙間１３Ａを通過させることができ、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００５０】
〔第６実施形態〕
図１２には本発明の第６実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、チャック１１の先端部１１Ｔが互いに対向する方向に延びる直線的な形状である点、フック１２およびガイドレバー１３の先端部１２Ｔ，１３Ｔが両流れの三角山形に形成され、つまり先端部１２Ｔ，１３Ｔのそれぞれ両側に一対の傾斜面１２Ｓ，１３Ｓが形成されている点が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。また、先端部１１Ｔは異なるものの、先端部１１Ｔの内側の係止面１１Ｓが前記第１実施形態と同様であるため、係止用辺縁８に対する係止は同様に行うことができる。
【００５１】
〔第７実施形態〕
図１３には本発明の第７実施形態が示されている。
本実施形態のクリップ１０は、ガイドレバー１３がチャック１１の側面でも最も端にあたるチャック基部１１Ｂの側面に接続されている点が異なる。他の構成は前記第１実施形態と同様であるため、重複する説明は省略する。
このような本実施形態においては、ガイドレバー１３が先端部１３Ｔに近くなり、ガイドレバー１３としての長さを確保しにくくなる。しかし、湾曲部１３Ｂを大きくとることで、実質的な長さを確保し、これによりガイドレバー１３としての変形性能を確保することができる。従って、このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００５２】
〔変形例〕
なお、本発明は前記各実施形態に限定されるものではなく、細部形状や寸法等は実施にあたって適宜変更することができる。また、クリップ１０の材質や表面の仕上げ、色彩等は実施にあたって適宜選択することができる。
【００５３】
前記各実施形態において、ガイドレバー１３は係止用辺縁８の連続方向の幅が比較的狭く、フック１２は同方向の幅が比較的広いものとしたが、これらは同じ幅であってもよく、あるいは逆にガイドレバー１３の幅がフック１２の幅よりも大きいとしてもよい。但し、ガイドレバー１３としての変形性能を確保するために、ガイドレバー１３の幅を狭くするほうが好適である。
【００５４】
前記各実施形態において、フック１２の先端部１２Ｔを円弧状に形成したが、これは矩形状であってもよい。但し、円弧状に形成することで、溝３内に導入する際のひっかかり等を軽減できる。
同様に、チャック１１の先端部１１Ｔにおいて、係止用辺縁８を挿通する部分（互いに向かい合う端縁）の角を面取りした形状としたが、これは丸めた形状であってもよく、あるいは単なる角隅としてもよい。しかし、丸めあるいは面取りにより、係止用辺縁８とのひっかかりを軽減できるようにすることが望ましい。
【００５５】
前記各実施形態において、治具受け部１５に付帯させた補強用のリブ１５Ａは適宜省略してもよい。但し、リブ１５Ａを設けることにより、操作用治具からの力をフック１２に確実に伝達でき、操作用治具によるクリップ１０の姿勢制御を容易にできる。
また、治具受け部１５はマイナス型ドライバＴの先端を受けるのに適した舌状にかぎらず、プラス型ドライバを差し込むのに適した丸孔を有する突起等であってもよく、操作用治具を受けるのに適した形状とするべく適宜変更してよい。
【符号の説明】
【００５６】
１…クッション材
２…表皮材
３…溝
４…ワイヤ
５…縫合部
６…係止用テープ
７…係止用端部材
７Ａ…係止部分
７Ｂ…先端部分
８…係止用辺縁
１０…クリップ
１１…チャック
１１Ａ…係止爪
１１Ｂ…チャック基部
１１Ｃ…湾曲部
１１Ｐ…ストッパ
１１Ｓ…係止面
１１Ｔ…先端部
１２…フック
１２Ａ…爪状部
１２Ｂ…外周面
１２Ｓ，１３Ｓ…傾斜面
１２Ｔ，１３Ｔ…先端部
１３…ガイドレバー
１３Ａ…隙間
１３Ａ１，１２Ａ１…突起部
１３Ｂ…湾曲部
１３Ｔ…先端部
１４…ガイド突起
１５…治具受け部
１５Ａ…リブ
Ｔ…操作用治具であるマイナス型ドライバ
【図１】
0005560311.tif 000002
【図２】
0005560311.tif 000003
【図３】
0005560311.tif 000004
【図４】
0005560311.tif 000005
【図５】
0005560311.tif 000006
【図６】
0005560311.tif 000007
【図７】
0005560311.tif 000008
【図８】
0005560311.tif 000009
【図９】
0005560311.tif 000010
【図１０】
0005560311.tif 000011
【図１１】
0005560311.tif 000012
【図１２】
0005560311.tif 000013
【図１３】
0005560311.tif 000014