(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
端部に接続部が設けられた通信線の前記接続部が接続される被接続部に設けられ、前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記通信線の前記接続部に接触される第１の接触部材と、
前記被接続部に設けられ、前記第１の接触部材とは接続されておらず、かつ前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記接続部に接触される第２の接触部材と、
前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、
前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、
前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、
遮蔽部材が設けられた前記通信線の前記接続部が前記被接続部に接続された場合に、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方の値として正常値と見なされる許容範囲内に、前記検出手段により検出された電位がなっているか否かを判定し、前記許容範囲内になっていないと判定した場合、前記被接続部に接続された前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定する判定手段と、
前記判定手段により前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定された場合、その旨を通知する通知手段と、
を備えた状態検出装置。
【請求項２】
両端部に接続部が設けられた通信線の一方の前記接続部が接続される第１の被接続部に設けられ、前記一方の接続部が前記第１の被接続部に接続された際に前記通信線の前記一方の接続部に接触される第１の接触部材と、
前記通信線の他方の前記接続部が接続される第２の被接続部に設けられ、前記他方の接続部が前記第２の被接続部に接続された際に前記他方の接続部に接触される第２の接触部材と、
前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、
前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、
前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、
前記検出手段による検出結果に基づいて予め定められた処理を実行する実行手段と、
を備えた状態検出装置。
【請求項３】
前記検出手段によって前記電位を検出する場合に前記印加手段から前記第１の接触部材に電圧を印加させ、前記検出手段によって前記電位を検出しない場合に前記印加手段から前記第１の接触部材に電圧を印加させないように切り換える切換手段
をさらに備えた請求項１または請求項２記載の状態検出装置。
【請求項４】
前記印加手段から前記第１の接触部材に印加される電圧を一時的に蓄電する蓄電手段
をさらに備えた請求項１から請求項３の何れか１項記載の状態検出装置。
【請求項５】
端部に接続部が設けられた通信線の前記接続部が接続される被接続部に設けられ、前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記通信線の前記接続部に接触される第１の接触部材と、前記被接続部に設けられ、前記第１の接触部材とは接続されておらず、かつ前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記接続部に接触される第２の接触部材と、前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、を備えた状態検出装置により実行され、
コンピュータを、
前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、
遮蔽部材が設けられた前記通信線の前記接続部が前記被接続部に接続された場合に、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方の値として正常値と見なされる許容範囲内に、前記検出手段により検出された電位がなっているか否かを判定し、前記許容範囲内になっていないと判定した場合、前記被接続部に接続された前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定する判定手段と、
前記判定手段により前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定された場合、その旨を通知する通知手段と、
として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、状態検出装置およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、一方の装置の複数のコネクタピンと所定の電源との間に設けられ当該電源からコネクタピンに電流が流れることにより作動する発信手段と、この発信手段と前記複数のコネクタピンとの間に設けられ前記電源と接続すべきコネクタピンを前記複数のコネクタピンから択一的に選択する一方の装置内スイッチと、他方の装置の複数のコネクタピンと所定の接地点との間に設けられ当該接地点と接続すべきコネクタピンを前記他方の装置の複数のコネクタピンから択一的に選択する他方の装置内スイッチと、前記一方の装置の所定のコネクタピンと前記他方の装置の所定のコネクタピンとを接続するための接続導体と、この接続導体を接続すべき一方の装置のコネクタピンを当該一方の装置の複数のコネクタピンから択一的に選択する一方のケーブル内スイッチと、前記接続導体を接続すべき他方の装置のコネクタピンを当該他方の装置の複数のコネクタピンから択一的に選択する他方のケーブル内スイッチとを備えたことを特徴とするケーブル接続ミス検出システムが開示されている。
【０００３】
また、特許文献２には、機器にメモリと接触端子を備えたメモリカードを、機器のコネクタに挿入して前記接触端子が接続端子に当接状態で電気的に接続させたときに発生する端子同士間の挿入時チャタリングと、前記接触端子が前記接続端子に当接状態で電気的に接続している後に発生する挿入後チャタリングとを検出し、前記挿入時チャタリングおよび前記挿入後チャタリングが発生したときには所定時間、前記メモリカードへのアクセスを制限する信号を発生させるようにしたことを特徴とするメモリカードコネクタチャタリング検出方法が開示されている。
【０００４】
さらに、特許文献３には、信号ピン、第１接続確認ピンおよび第２接続確認ピンを有する第１コネクタと、前記信号ピンが挿入される信号ピン挿入口、前記第１接続確認ピンが挿入される第１接続確認ピン挿入口、および前記第２接続確認ピンが挿入される第２接続確認ピン挿入口を有する第２コネクタと、前記第１接続確認ピンと前記第２接続確認ピンの間に流れる電流を検出して、前記信号ピンが前記信号ピン挿入口に挿入されているか否かを判定する接続判定部とを備えることを特徴とする接続装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−１１５６５５号公報
【特許文献２】特開２００３−２４２４５７号公報
【特許文献３】特開２００１−３３８７２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、通信線の遮蔽状態を容易かつ的確に検出することのできる状態検出装置およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の状態検出装置は、端部に接続部が設けられた通信線の前記接続部が接続される被接続部に設けられ、前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記通信線の前記接続部に接触される第１の接触部材と、前記被接続部に設けられ、前記第１の接触部材とは接続されておらず、かつ前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記接続部に接触される第２の接触部材と、前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、遮蔽部材が設けられた前記通信線の前記接続部が前記被接続部に接続された場合に、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方の値として正常値と見なされる許容範囲内に、前記検出手段により検出された電位がなっているか否かを判定し、前記許容範囲内になっていないと判定した場合、前記被接続部に接続された前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定する判定手段と、前記判定手段により前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定された場合、その旨を通知する通知手段と、を備えている。
【０００８】
また、請求項２に記載の状態検出装置は、両端部に接続部が設けられた通信線の一方の前記接続部が接続される第１の被接続部に設けられ、前記一方の接続部が前記第１の被接続部に接続された際に前記通信線の前記一方の接続部に接触される第１の接触部材と、前記通信線の他方の前記接続部が接続される第２の被接続部に設けられ、前記他方の接続部が前記第２の被接続部に接続された際に前記他方の接続部に接触される第２の接触部材と、前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、前記検出手段による検出結果に基づいて予め定められた処理を実行する実行手段と、を備えている。
【０００９】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の発明において、前記検出手段によって前記電位を検出する場合に前記印加手段から前記第１の接触部材に電圧を印加させ、前記検出手段によって前記電位を検出しない場合に前記印加手段から前記第１の接触部材に電圧を印加させないように切り換える切換手段をさらに備えたものである。
【００１０】
さらに、請求項４に記載の発明は、請求項１から請求項３の何れか１項に記載の発明において、前記印加手段から前記第１の接触部材に印加される電圧を一時的に蓄電する蓄電手段をさらに備えたものである。
【００１１】
一方、上記目的を達成するために、請求項５に記載のプログラムは、端部に接続部が設けられた通信線の前記接続部が接続される被接続部に設けられ、前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記通信線の前記接続部に接触される第１の接触部材と、前記被接続部に設けられ、前記第１の接触部材とは接続されておらず、かつ前記接続部が前記被接続部に接続された際に前記接続部に接触される第２の接触部材と、前記第１の接触部材に予め定められた電圧を印加する印加手段と、前記第２の接触部材を接地させる接地手段と、を備えた状態検出装置により実行され、コンピュータを、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方を検出する検出手段と、遮蔽部材が設けられた前記通信線の前記接続部が前記被接続部に接続された場合に、前記印加手段と前記第１の接触部材との間の電位および前記第２の接触部材と前記接地手段との間の電位の少なくとも一方の値として正常値と見なされる許容範囲内に、前記検出手段により検出された電位がなっているか否かを判定し、前記許容範囲内になっていないと判定した場合、前記被接続部に接続された前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定する判定手段と、前記判定手段により前記通信線は前記遮蔽部材が設けられたものでないと判定された場合、その旨を通知する通知手段と、として機能させるためのものである。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１、請求項２、および請求項５に記載の発明によれば、通信線の遮蔽状態を容易かつ的確に検出することができる、という効果が得られる。
【００１３】
また、請求項３に記載の発明によれば、遮蔽部材に電圧が印加されることに起因する通信動作の不具合の発生を防止することができる、という効果が得られる。
【００１４】
さらに、請求項４に記載の発明によれば、遮蔽部材に電圧が印加されることに起因する通信動作の不具合の発生を抑制することができる、という効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施の形態に係る画像形成システムの全体的な構成の一例を示す側面図である。
【図２】第１，第２，第４の実施の形態に係る画像形成システムの電気系の要部構成の一例を示すブロック図である。
【図３】実施の形態に係る通信ケーブルの構成の一例を示す平面図である。
【図４】実施の形態に係るコネクタの構成の一例を示す平面図である。
【図５】第１の実施の形態に係るコネクタの周辺部の構成の一例を示す平面図（一部回路図）である。
【図６】第１，第２，第４の実施の形態に係る状態検出処理プログラムの処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図７】実施の形態に係る正常提示画面の表示状態の一例を示す正面図である。
【図８】第１，第２，第４の実施の形態に係る異常提示画面の表示状態の一例を示す正面図である。
【図９】第１の実施の形態に係るコネクタの周辺部の構成の変形例を示す平面図（一部回路図）である。
【図１０】第２の実施の形態に係るコネクタの周辺部の構成の一例を示す平面図（一部回路図）である。
【図１１】第２の実施の形態に係る異常提示画面の表示状態の一例を示す正面図である。
【図１２】第１の実施の形態の問題点の説明に供する平面図（一部回路図）である。
【図１３】第３の実施の形態に係るコネクタの周辺部の構成の一例を示す平面図（一部回路図）である。
【図１４】第３の実施の形態に係る画像形成システムの電気系の要部構成の一例を示すブロック図である。
【図１５】第３の実施の形態に係る状態検出処理プログラムの処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１６】第４の実施の形態に係るコネクタの周辺部の構成の一例を示す平面図（一部回路図）である。
【図１７】図１６に示した構成における時間経過に伴う電圧検出点Ａの電圧の変化の一例を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、本実施の形態では、本発明を、形成する画像を示す画像情報および画像形成に関する制御情報を送信する制御装置と、上記画像情報および制御情報を受信して画像を形成する画像形成装置とを備えた画像形成システムに適用した場合の形態例について説明する。
【００１７】
［第１の実施の形態］
まず、図１を参照して、本実施の形態に係る画像形成システム１０の全体的な構成について説明する。
【００１８】
同図に示すように、本実施の形態に係る画像形成システム１０は、上記画像情報および制御情報を送信する制御装置１２と、制御装置１２から送信された情報に基づいて画像形成処理を実行する画像形成装置１４とを備えている。
【００１９】
本実施の形態に係る画像形成システム１０では、制御装置１２と画像形成装置１４とが各種情報の伝送経路となる通信ケーブル３０により接続される。
【００２０】
次に、図２を参照して、本実施の形態に係る画像形成システム１０の電気的な要部構成について説明する。
【００２１】
同図に示すように、本実施の形態に係る制御装置１２は、制御装置１２の全体的な動作を司る制御部１２Ａを備えている。
【００２２】
制御部１２Ａには、ＲＡＭ（Random Access Memory）１２ＢおよびＲＯＭ（Read Only Memory）１２Ｃが接続されており、ＲＡＭ１２ＢおよびＲＯＭ１２Ｃは制御部１２Ａによってアクセスされる。
【００２３】
また、制御部１２Ａには、キーボード１２Ｄおよびディスプレイ１２Ｅが接続されており、制御部１２Ａは、キーボード１２Ｄを介して受け付けられた各種情報の取得、およびディスプレイ１２Ｅによる各種情報の表示を行う。
【００２４】
一方、制御装置１２には、画像形成装置１４に予め定められた通信規格に準じた通信ケーブル３０によって電気的に接続するためのコネクタ１２Ｇが備えられている。
【００２５】
なお、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、上記通信規格としてイーサネット(登録商標)（Ethernet(登録商標)）を適用しており、画像形成装置１４との接続に用いる通信ケーブルとしてイーサネット(登録商標)用のＬＡＮ（Local Area Network）ケーブルが用いられる。
【００２６】
この通信ケーブルには複数の仕様が存在し、カテゴリ５、カテゴリ５ｅ、カテゴリ６、カテゴリ６ｅ、カテゴリ７というように各々異なるカテゴリとして区分されているが、これらの通信ケーブルではプラグの仕様が統一されているため、イーサネット(登録商標)用のＬＡＮケーブルであれば、どのケーブルでも同一のコネクタに接続可能とされている。
【００２７】
そして、制御装置１２には、上記通信規格による通信の制御を行う通信制御部１２Ｆが備えられており、コネクタ１２Ｇは通信制御部１２Ｆを介して制御部１２Ａに接続されている。従って、制御部１２Ａは、通信ケーブル３０、コネクタ１２Ｇおよび通信制御部１２Ｆを介して、画像形成装置１４との間で各種情報の授受を行う。
【００２８】
一方、本実施の形態に係る画像形成装置１４は、画像形成装置１４の全体的な動作を司る制御部１４Ａを備えている。
【００２９】
制御部１４Ａには、ＲＡＭ１４ＢおよびＲＯＭ１４Ｃが接続されており、ＲＡＭ１４ＢおよびＲＯＭ１４Ｃは制御部１４Ａによってアクセスされる。
【００３０】
また、制御部１４Ａには、受付部および表示部を備えたＵＩ（User Interface）部１４Ｄが接続されており、制御部１４Ａは、ＵＩ部１４Ｄの受付部を介して受け付けられた各種情報の取得、およびＵＩ部１４Ｄの表示部による各種情報の表示を行う。なお、本実施の形態に係る画像形成装置１４では、ＵＩ部１４Ｄとして、上記受付部として機能する透過型のタッチパネルを備えたディスプレイを適用しているが、これに限らず、上記表示部および受付部が別体として構成されているもの等、他のものを適用してもよい。
【００３１】
さらに、画像形成装置１４には、制御装置１２に通信ケーブル３０によって電気的に接続するためのコネクタ１４Ｇと、上記通信規格による通信の制御を行う通信制御部１４Ｆが備えられており、コネクタ１４Ｇは通信制御部１４Ｆを介して制御部１４Ａに接続されている。従って、制御部１４Ａは、通信ケーブル３０、コネクタ１４Ｇおよび通信制御部１４Ｆを介して、制御装置１２との間で各種情報の授受を行う。
【００３２】
なお、画像形成装置１４には、以上の構成要素の他に、画像形成動作を行うための構成要素が多数含まれているが、錯綜を回避するために、ここでの説明は省略する。
【００３３】
ここで、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、外部からの電磁波ノイズによる影響を抑制すると共に、自ら発する放射ノイズを抑制することにより、制御装置１２と画像形成装置１４との通信動作時における不具合の発生が防止されるようにするため、通信ケーブル３０として、通信線に対してシールド部材が設けられたＬＡＮケーブルを用いることが規定されている。なお、この種の通信ケーブルとしては、カテゴリ７のＬＡＮケーブルが例示される。
【００３４】
そして、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、上記シールド部材が設けられたＬＡＮケーブルを用いた場合に、制御装置１２と画像形成装置１４との間で問題なく通信動作が行われるように、関係各部に対してノイズ対策が施されている。
【００３５】
図３には、本実施の形態に係る通信ケーブル３０の構成が示されている。
【００３６】
同図に示すように、本実施の形態に係る通信ケーブル３０は、ケーブル本体３２を備えており、ケーブル本体３２の一方の端部にはプラグ３４Ａが設けられる一方、他方の端部にはプラグ３４Ｂが設けられている。
【００３７】
プラグ３４Ａおよびプラグ３４Ｂは、ケーブル本体３２側の外周部が絶縁体３６で構成される一方、先端部側の外周部が導電性を有し、かつ上記シールド部材と電気的に接続された金属体３８で覆われている。
【００３８】
ところで、上述したように、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、通信ケーブル３０としてイーサネット(登録商標)用のＬＡＮケーブルを採用しているため、当該ＬＡＮケーブルであれば、カテゴリが異なるものも用いられ得る。そして、この際に、一例としてカテゴリ６等といったシールド部材が設けられていない通信ケーブルが用いられてしまうと、通信動作を保証することができなくなる。
【００３９】
そこで、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、制御装置１２と画像形成装置１４との接続に用いた通信ケーブルのシールドの状態を検出する状態検出機能が搭載されている。
【００４０】
図４には、本実施の形態に係るコネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇの平面図が示されている。
【００４１】
同図に示すように、本実施の形態に係るコネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇは、通信ケーブルのプラグが挿入される筐体部４０と、プラグが筐体部４０に挿入された通信ケーブルにシールド部材が設けられている場合の当該シールド部材を接地するための一対の接地部材４２Ａ，４２Ｂとを備えている。
【００４２】
接地部材４２Ａおよび接地部材４２Ｂは導電性を有する金属により構成されており、互いに接触することなく独立して筐体部４０に設けられ、筐体部４０にシールド付きの通信ケーブル３０のプラグ３４Ａまたはプラグ３４Ｂが挿入された際には、当該プラグの金属体３８が接触するように構成されている。なお、筐体部４０には、通信ケーブル３０によって伝送される電気信号を送受信するための複数の端子が設けられているが、錯綜を回避するために、これらの図示および説明は省略する。
【００４３】
図５には、コネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇの周辺部の構成が、通信ケーブル３０が接続された状態で示されている。
【００４４】
同図に示すように、コネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａは抵抗器５０を介して予め定められた電圧にプル・アップ（Pull-up）される一方、接地部材４２Ｂは抵抗器５２を介して接地されている。そして、抵抗器５０と接地部材４２Ａとの接続配線は分岐（当該分岐点を「電圧検出点Ａ」という。）され、図２に示すように、Ａ／Ｄ（アナログ／デジタル）変換部１２Ｈを介して制御部１２Ａに接続されている。従って、制御部１２Ａは、電圧検出点Ａにおける電圧値が取得される。
【００４５】
このように、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、コネクタ１２Ｇにおける一方の接地部材４２Ａに対して予め定められた電圧を印加するのに対し、他方の接地部材４２Ｂを接地している。このため、シールド付きの通信ケーブルが用いられた際には電圧検出点Ａの電圧値が、プル・アップ電源からの電圧値の抵抗器５０および抵抗器５２により分圧された値（以下、「正常値」という。）となる一方、シールドなしの通信ケーブルが用いられた際には電圧検出点Ａの電圧値は、少なくとも上記正常値より高い電圧値で、かつ通信ケーブルが接続されていない状態での電圧値のまま維持される。
【００４６】
そこで、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、電圧検出点Ａの電圧値が、上記正常値と見なされる許容範囲として予め定められた範囲内となっているか否かを判定することによって、用いられている通信ケーブルがシールド付きか否かを判定することにより、上記状態検出機能を実現している。このため、制御装置１２のＲＯＭ１２Ｃには、上記許容範囲を示す情報（以下、「許容範囲情報」という。）が予め記憶されている。
【００４７】
以上のように構成された画像形成システム１０による状態検出機能を実現するための処理等の各種処理は、プログラムを実行することにより、コンピュータを利用してソフトウェア構成により実現してもよい。但し、ソフトウェア構成による実現に限られるものではなく、ハードウェア構成や、ハードウェア構成とソフトウェア構成の組み合わせによって実現してもよいことは言うまでもない。
【００４８】
以下では、本実施の形態に係る画像形成システム１０が、上記プログラムを実行することにより各種処理を実現するものとされている場合について説明する。この場合、当該プログラムを制御装置１２または画像形成装置１４に予めインストールしておく形態や、コンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納された状態で提供される形態、有線または無線による通信手段を介して配信される形態等を適用してもよい。
【００４９】
次に、図６を参照して、本実施の形態に係る画像形成システム１０の状態検出機能を働かせる際の作用を説明する。なお、図６は、画像形成システム１０のユーザにより、制御装置１２と画像形成装置１４とが通信ケーブルで接続された状態で状態検出機能の実行を指示する指示情報がキーボード１２Ｄを介して受け付けられた際に、制御装置１２の制御部１２Ａによって実行される状態検出処理プログラムの処理の流れを示すフローチャートであり、当該プログラムはＲОＭ１２Ｃに予め記憶されている。
【００５０】
まず、同図のステップ１００では、許容範囲情報をＲＯＭ１２Ｃから読み出し、次のステップ１０２にて、Ａ／Ｄ変換部１２Ｈを介して電圧検出点Ａの電圧値を取得する。
【００５１】
次のステップ１０４では、上記ステップ１０２の処理によって取得した電圧値が上記ステップ１００の処理によって読み出した許容範囲情報により示される許容範囲内となっているか否かを判定することにより、接続されている通信ケーブルがシールド付きのものであるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１０６に移行して、予め定められた正常提示画面をディスプレイ１２Ｅにより表示させるように制御した後、次のステップ１０８にて、予め定められた情報の受け付け待ちを行う。
【００５２】
図７には、本実施の形態に係る正常提示画面の表示状態例が示されている。同図に示されるように、本実施の形態に係る正常提示画面では、接続されている通信ケーブルがシールド付きのものであることを示す情報（同図に示す例では、「本ケーブルはシールド付きのケーブルであり、特に問題ございません。」との情報）が表示される。画像形成システム１０のユーザは、当該画面を参照した後、当該画面の下部に表示された「終了」ボタンを、キーボード１２Ｄを介して指定する。これにより、上記ステップ１０８が肯定判定となって本状態検出処理プログラムを終了する。
【００５３】
一方、上記ステップ１０４において否定判定となった場合は、接続されている通信ケーブルがシールドなしのものであるものと見なしてステップ１１０に移行し、予め定められた異常提示画面をディスプレイ１２Ｅにより表示させるように制御した後、次のステップ１１２にて、予め定められた情報の受け付け待ちを行う。
【００５４】
図８には、本実施の形態に係る異常提示画面の表示状態例が示されている。同図に示されるように、本実施の形態に係る異常提示画面では、接続されている通信ケーブルがシールド付きのものでないことを示す情報（同図に示す例では、「本ケーブルはシールド付きのケーブルでありません。ご確認ください。」との情報）が表示される。画像形成システム１０のユーザは、当該画面を参照した後、当該画面の下部に表示された「終了」ボタンを、キーボード１２Ｄを介して指定する。これにより、上記ステップ１１２が肯定判定となってステップ１１４に移行する。
【００５５】
ステップ１１４では、接続されている通信ケーブルがシールド付きのものではないことを示す情報（以下、「異常情報」という。）を当該通信ケーブルを介して画像形成装置１４に送信し、その後に本状態検出処理プログラムを終了する。なお、画像形成装置１４では、上記異常情報を受信すると、当該異常情報を、その時点における時刻を示す情報に関連付けて履歴情報としてＲＡＭ１４Ｂに記憶すると共に、ＵＩ部１４Ｄの表示部により、通信ケーブルがシールド付きのものでないことを示す情報を表示する。
【００５６】
このように、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、状態検出機能を実現するために、本来接地すべき接地部材４２Ａに対して電圧を印加しているため、当該電圧の電圧値は、接続された通信ケーブルのシールドの有無を検出し得る範囲で極力小さな値とすることが好ましい。
【００５７】
なお、本実施の形態では、電圧検出点として抵抗器５０と接地部材４２Ａとの間の点を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、一例として図９に示すように、接地部材４２Ｂと抵抗器５２との間の点を適用する形態や、本実施の形態と同様に、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ａを、抵抗器５４を介して予め定められた電圧にプル・アップする一方、接地部材４２Ｂを、抵抗器５６を介して接地し、抵抗器５４と接地部材４２Ａとの間の電圧検出点Ｃや、接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間の電圧検出点Ｄを適用する形態等としてもよい。
【００５８】
ここで、電圧検出点Ｃまたは電圧検出点Ｄを適用する場合の形態例としては、画像形成装置１４により状態検出処理プログラムを実行する形態、通信ケーブル３０を介して電圧検出点Ｃまたは電圧検出点Ｄの電圧値を制御装置１２に送信することにより、制御装置１２により状態検出処理プログラムを実行する形態等が例示される。
【００５９】
また、本実施の形態では、抵抗器５０および抵抗器５２の２つの抵抗器を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、抵抗器５０および抵抗器５２の何れか一方のみを用いる形態としてもよい。従って、図９に示した形態においても、抵抗器５４および抵抗器５６の何れか一方のみを用いる形態としてもよい。
【００６０】
［第２の実施の形態］
本第２の実施の形態に係る画像形成システム１０の全体的な構成、通信ケーブル３０、およびコネクタ１２Ｇ，１４Ｇの構成は上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０（図１〜図４参照。）と同様であるので、ここでの説明は省略し、図１０を参照して、本第２の実施の形態に係るコネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇの周辺部の構成を説明する。
【００６１】
同図に示すように、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、コネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａが抵抗器５０を介して予め定められた電圧にプル・アップされる一方、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂが抵抗器５６を介して接地されている。そして、抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの接続配線が分岐されて、当該分岐点（電圧検出点Ａ）がＡ／Ｄ変換部１２Ｈを介して制御部１２Ａに接続されている。従って、制御部１２Ａは、電圧検出点Ａにおける電圧値が取得される。
【００６２】
このように、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、一方のコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａに対して予め定められた電圧を印加するのに対し、他方のコネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂを接地している。このため、シールド付きの通信ケーブルが用いられた際には電圧検出点Ａの電圧値が、プル・アップ電源からの電圧値の抵抗器５０および抵抗器５６により分圧された値（以下、「正常値」という。）となる一方、シールドなしの通信ケーブルが用いられた際には電圧検出点Ａの電圧値は、上記正常値より高い電圧値で、かつ通信ケーブルが接続されていない状態での電圧値のまま維持される。
【００６３】
そこで、本実施の形態に係る画像形成システム１０では、電圧検出点Ａの電圧値が、上記正常値と見なされる許容範囲として予め定められた範囲内となっているか否かを判定することによって、用いられている通信ケーブルがシールド付きか否かを判定することにより、上記状態検出機能を実現している。このため、制御装置１２のＲＯＭ１２Ｃには、上記許容範囲を示す情報（許容範囲情報）が予め記憶されている。
【００６４】
なお、本実施の形態に係る画像形成システム１０の状態検出機能を働かせる際の作用は上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０と略同様であるので、ここでの説明は省略するが、状態検出処理プログラム（図６参照。）におけるステップ１１０の処理によって表示される異常提示画面が、一例として図１１に示すように、接続されている通信ケーブルがシールド付きのものでないか、またはシールドが途中で切れていることを示す情報（同図に示す例では、「本ケーブルはシールド付きのケーブルでないか、またはシールドが途中で切れております。ご確認ください。」との情報）を表示するものとされる点のみが上記第１の実施の形態と相違している。
【００６５】
すなわち、上記第１の実施の形態に係る状態検出機能では、一例として図１２（Ａ）に示すように、シールド付きの通信ケーブルが複数本（同図に示す例では、２本）、シールド部材を接地するための接地部材が設けられていない中継器６０を介して接続されて用いられている場合や、一例として図１２（Ｂ）に示すように、上記接地部材が設けられている中継器６２を介して複数本（同図に示す例では、２本）の通信ケーブルが接続されていても、シールドなしの通信ケーブルが含まれている場合には、シールドの状態を検出することができない。
【００６６】
これに対し、本第２の実施の形態に係る画像形成システム１０では、一例として図１０に示すように構成しているので、一例として図１２に示したようなシールドが途中で切れている場合も検出される。
【００６７】
なお、本実施の形態では、電圧検出点として抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間の点を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、一例として図１０の一点鎖線で示すように、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間の電圧検出点Ｄを適用する形態としてもよい。
【００６８】
ここで、電圧検出点Ｄを適用する場合の形態例としては、画像形成装置１４により状態検出処理プログラムを実行する形態、通信ケーブル３０を介して電圧検出点Ｄの電圧値を制御装置１２に送信することにより、制御装置１２により状態検出処理プログラムを実行する形態等が例示される。
【００６９】
また、本実施の形態では、抵抗器５０および抵抗器５６の２つの抵抗器を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、抵抗器５０および抵抗器５２の何れか一方のみを用いる形態としてもよい。
【００７０】
［第３の実施の形態］
本第３の実施の形態に係る画像形成システム１０の全体的な構成、通信ケーブル３０、およびコネクタ１２Ｇ，１４Ｇの構成は上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０（図１，図３，図４参照。）と同様であるので、ここでの説明は省略し、図１３を参照して、本第３の実施の形態に係るコネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇの周辺部の構成を説明する。なお、同図における図１０に示した上記第２の実施の形態に係る構成と同一の部分については図１０と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００７１】
同図に示すように、本第３の実施の形態に係る画像形成システム１０の構成は、上記第２の実施の形態に係る画像形成システム１０に比較して、抵抗器５０とプル・アップ電源との間に、切換手段として機能するトランジスタ７０が設けられている点が大きく異なっている。
【００７２】
具体的には、トランジスタ７０のエミッタおよびコレクタがプル・アップ電源と抵抗器５０との間に直列接続される一方、図１４に示されるように、トランジスタ７０のベースが切換制御点ＰとしてＡ／Ｄ変換部１２Ｈを介して制御部１２Ａに接続されており、制御部１２Ａにより、トランジスタ７０の切換動作（スイッチング動作）が制御される。
【００７３】
次に、図１５を参照して、本実施の形態に係る画像形成システム１０の状態検出機能を働かせる際の作用を説明する。なお、図１５は、画像形成システム１０のユーザにより、制御装置１２と画像形成装置１４とが通信ケーブルで接続された状態で状態検出機能の実行を指示する指示情報がキーボード１２Ｄを介して受け付けられた際に、制御装置１２の制御部１２Ａによって実行される、本第３の実施の形態に係る状態検出処理プログラムの処理の流れを示すフローチャートであり、図６に示される上記第１の実施の形態に係る状態検出処理プログラムと同一の処理を実行するステップには図６と同一のステップ番号を付して、その説明を省略する。
【００７４】
同図のステップ１０１では、トランジスタ７０のスイッチング状態をオン状態（接続状態）とするように制御し、ステップ１０３にて、トランジスタ７０のスイッチング状態をオフ状態（切断状態）とするように制御する。
【００７５】
すなわち、本第３の実施の形態に係る画像形成システム１０では、電圧検出点Ａの電圧値を取得する場合にのみ、コネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａにプル・アップ電圧を印加するようにしており、これによって、通信ケーブル３０のシールド部材に電圧が印加されることに起因する通信動作の不具合の発生が防止される。
【００７６】
なお、本実施の形態では、電圧検出点として抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間の点を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、一例として図１３の一点鎖線で示すように、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間の点を適用する形態としてもよい。
【００７７】
この場合の形態例としては、画像形成装置１４により状態検出処理プログラムを実行する形態、通信ケーブル３０を介して電圧検出点Ｄの電圧値を制御装置１２に送信することにより、制御装置１２により状態検出処理プログラムを実行する形態等が例示される。
【００７８】
また、トランジスタ７０の位置もプル・アップ電源と抵抗器５０との間に限らず、抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間等、通信ケーブル３０が接続された際のコネクタ１２Ｇ側のプル・アップ電源からコネクタ１４Ｇ側の接地点に至る何れの位置に設けてもよい。さらに、この形態を、一例として図９に示される上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０に適用してもよい。この場合の形態例としては、トランジスタ７０を、図９に示されるコネクタ１２Ｇのプル・アップ電源から接地点に至る何れかの位置、およびコネクタ１４Ｇのプル・アップ電源から接地点に至る何れかの位置の少なくとも一方に設ける形態が例示される。
【００７９】
さらに、トランジスタ７０に代えて、ダイオード、リレー・スイッチ等の他のスイッチング素子を適用する形態としてもよい。
【００８０】
［第４の実施の形態］
本第４の実施の形態に係る画像形成システム１０の全体的な構成、通信ケーブル３０、およびコネクタ１２Ｇ，１４Ｇの構成は上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０（図１〜図４参照。）と同様であるので、ここでの説明は省略し、図１６を参照して、本第４の実施の形態に係るコネクタ１２Ｇおよびコネクタ１４Ｇの周辺部の構成を説明する。なお、同図における図１０に示した上記第２の実施の形態に係る構成と同一の部分については図１０と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００８１】
同図に示すように、本第４の実施の形態に係る画像形成システム１０の構成は、上記第２の実施の形態に係る画像形成システム１０に比較して、抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間に、蓄電手段として機能するコンデンサ７２が設けられている点のみが異なっている。
【００８２】
この場合、コンデンサ７２が充電される期間のみプル・アップ電源による電流が流れるため、通信ケーブル３０のシールド部材に電圧が印加されることに起因する通信動作の不具合の発生が抑制される。
【００８３】
なお、この場合、電圧検出点Ａにおける電圧は、一例として図１７に示すように、抵抗器５０の抵抗値に応じて変化するため、この変化の有無を検出することにより、接続された通信ケーブルのシールドの有無が検出される。
【００８４】
なお、本実施の形態では、電圧検出点として抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間の点を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、一例として図１６の一点鎖線で示すように、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間の点を適用する形態としてもよい。
【００８５】
この場合の形態例としては、画像形成装置１４により状態検出処理プログラムを実行する形態、通信ケーブル３０を介して電圧検出点Ｄの電圧値を制御装置１２に送信することにより、制御装置１２により状態検出処理プログラムを実行する形態等が例示される。
【００８６】
また、コンデンサ７２の位置も抵抗器５０とコネクタ１２Ｇの接地部材４２Ａとの間に限らず、プル・アップ電源と抵抗器５０との間、コネクタ１４Ｇの接地部材４２Ｂと抵抗器５６との間等、通信ケーブル３０が接続された際のコネクタ１２Ｇ側のプル・アップ電源からコネクタ１４Ｇ側の接地点に至る何れの位置に設けてもよい。さらに、この形態を、一例として図９に示される上記第１の実施の形態に係る画像形成システム１０に適用してもよい。この場合の形態例としては、コンデンサ７２を、図９に示されるコネクタ１２Ｇのプル・アップ電源から接地点に至る何れかの位置、およびコネクタ１４Ｇのプル・アップ電源から接地点に至る何れかの位置の少なくとも一方に設ける形態が例示される。
【００８７】
また、上記各実施の形態では、電圧検出点における電圧値の検出結果に基づいて通信ケーブルのシールド状態が把握される情報を提示したり、当該検出した電圧値を履歴情報として記憶したりする処理を適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、これらの処理に加えて、検出した電圧値を用いた他の処理の単独、または複数の組み合わせを適用する形態としてもよい。
【００８８】
また、上記各実施の形態では、本発明の状態検出装置を画像形成システムに適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、複数のコンピュータ間で通信を行うシステム、コンピュータと画像読取装置との間で通信を行うシステム等、何らかの装置間で通信を行う他のシステムに適用する形態としてもよい。
【００８９】
また、上記各実施の形態では、通信ケーブルとしてイーサネット(登録商標)に対応したＬＡＮケーブルを適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、プラグの仕様が共通とされ、かつシールド付きのケーブルとシールドなしのケーブルとが存在する他の通信規格に対応したケーブルを適用する形態としてもよい。
【００９０】
さらに、上記各実施の形態で説明した状態検出処理プログラムの処理の流れ（図６，図１５参照。）も一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内において不要なステップを削除したり、新たなステップを追加したり、処理順序を入れ替えたりしてもよい。
【符号の説明】
【００９１】
１０  画像形成システム
１２  制御装置
１２Ａ  制御部
１２Ｇ  コネクタ
１４  画像形成装置
１４Ａ  制御部
１４Ｇ  コネクタ
３０  通信ケーブル
３４Ａ，３４Ｂ  プラグ
３６  絶縁体
３８  金属体
４０  筐体部
４２Ａ，４２Ｂ  接地部材
５０，５２，５４，５６  抵抗器
７０  トランジスタ
７２  コンデンサ
【図１】
0005577724.tif 000002
【図２】
0005577724.tif 000003
【図３】
0005577724.tif 000004
【図４】
0005577724.tif 000005
【図５】
0005577724.tif 000006
【図６】
0005577724.tif 000007
【図７】
0005577724.tif 000008
【図８】
0005577724.tif 000009
【図９】
0005577724.tif 000010
【図１０】
0005577724.tif 000011
【図１１】
0005577724.tif 000012
【図１２】
0005577724.tif 000013
【図１３】
0005577724.tif 000014
【図１４】
0005577724.tif 000015
【図１５】
0005577724.tif 000016
【図１６】
0005577724.tif 000017
【図１７】
0005577724.tif 000018