(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射線検出器を移動させ、該移動により位置を変える毎に被写体を透過した放射線を該放射線検出器に照射して、少なくとも一部の領域が重複した複数の放射線画像を取得する放射線画像撮影装置であって、
前記放射線検出器を所定の移動軸に沿って移動させ、該移動により位置を変える毎に前記被写体を透過した放射線を前記放射線検出器に照射する撮影手段と、
前記移動および前記放射線の照射を行う毎に前記放射線検出器から信号を読み出すことにより、前記被写体の複数の放射線画像を取得する放射線画像取得手段と、
前記複数の放射線画像の撮影時における前記被写体の体動を検出する体動検出手段と、
前記体動が検出された場合に、前記複数の放射線画像の再撮影を補助するための、前記体動が発生した隣接する２つの放射線画像を特定する情報を含む、再撮影補助情報を生成する情報生成手段とを備えたことを特徴とする放射線画像撮影装置。
【請求項２】
前記再撮影補助情報を表示する表示手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１記載の放射線画像撮影装置。
【請求項３】
前記再撮影補助情報に基づいて、前記再撮影の制御を行う再撮影制御手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１または２記載の放射線画像撮影装置。
【請求項４】
前記再撮影制御手段は、前記被写体の前記体動が生じた位置を避けて、前記複数の放射線画像のフレーム割りを再度行う指示を行う手段であることを特徴とする請求項３記載の放射線画像撮影装置。
【請求項５】
前記再撮影制御手段は、前記被写体の固定具による固定強度を大きくする指示を行う手段であることを特徴とする請求項３または４記載の放射線画像撮影装置。
【請求項６】
前記体動検出手段は、前記複数の放射線画像における重複領域内の局所的な前記被写体のズレを表す局所移動ベクトルを算出する局所移動ベクトル算出手段と、
前記局所移動ベクトルに基づいて前記体動指標値を算出する体動指標値算出手段と、
前記体動指標値に基づいて、前記体動の有無を判別する体動判別手段とを備えたことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項記載の放射線画像撮影装置。
【請求項７】
前記体動指標値算出手段は、前記被写体の平行移動量の指標値を前記体動指標値として算出する手段であることを特徴とする請求項６記載の放射線画像撮影装置。
【請求項８】
前記体動指標値算出手段は、さらに前記被写体の３次元的な移動量の指標値および該被写体の２次元的な移動量の指標値の少なくとも一方を前記体動指標値として算出する手段であることを特徴とする請求項７記載の放射線画像撮影装置。
【請求項９】
前記体動検出手段は、前記被写体の動きを検出するセンサであることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項記載の放射線画像撮影装置。
【請求項１０】
放射線検出器を移動させ、該移動により位置を変える毎に被写体を透過した放射線を該放射線検出器に照射して、少なくとも一部の領域が重複した複数の放射線画像を取得する放射線画像撮影方法であって、
前記放射線検出器を所定の移動軸に沿って移動させ、該移動により位置を変える毎に前記被写体を透過した放射線を前記放射線検出器に照射するステップと、
前記移動および前記放射線の照射を行う毎に前記放射線検出器から信号を読み出すことにより、前記被写体の複数の放射線画像を取得するステップと、
前記複数の放射線画像の撮影時における前記被写体の体動を検出するステップと、
前記体動が検出された場合に、前記複数の放射線画像の再撮影を補助するための、前記体動が発生した隣接する２つの放射線画像を特定する情報を含む、再撮影補助情報を生成するステップとを有することを特徴とする放射線画像撮影方法。
【請求項１１】
放射線検出器を移動させ、該移動により位置を変える毎に被写体を透過した放射線を該放射線検出器に照射して、少なくとも一部の領域が重複した複数の放射線画像を取得する放射線画像撮影方法をコンピュータに実行させるための放射線画像撮影プログラムであって、
前記放射線検出器を所定の移動軸に沿って移動させ、該移動により位置を変える毎に前記被写体を透過した放射線を前記放射線検出器に照射する手順と、
前記移動および前記放射線の照射を行う毎に前記放射線検出器から信号を読み出すことにより、前記被写体の複数の放射線画像を取得する手順と、
前記複数の放射線画像の撮影時における前記被写体の体動を検出する手順と、
前記体動が検出された場合に、前記複数の放射線画像の再撮影を補助するための、前記体動が発生した隣接する２つの放射線画像を特定する情報を含む、再撮影補助情報を生成する手順とをコンピュータに実行させることを特徴とする放射線画像撮影プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の放射線画像を撮影し、これら複数の放射線画像を連結して１枚の長尺撮影画像を取得する放射線画像撮影装置、方法およびプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、医療分野等において、被写体を透過した放射線の照射により被写体に関する放射線画像を記録する放射線検出器（いわゆる「Flat Panel Detector」 以下、ＦＰＤとする）が各種提案、実用化されている。このようなＦＰＤとしては、例えば、放射線の照射により電荷を発生するアモルファスセレン等の半導体を利用したＦＰＤがあり、そのようなＦＰＤとして、いわゆる光読取方式のものやＴＦＴ読取方式のものが提案されている。
【０００３】
一方、単純Ｘ線撮影において、背骨全体（全脊椎）や足全体（全下肢）等の長尺領域を撮影対象とした長尺撮影が行われることがあり、ＦＰＤを用いた長尺撮影も実施されてきている。ここで、ＦＰＤは、撮影したい対象より撮影可能な範囲が狭い場合があるため、長尺撮影を行うためには、ＦＰＤを所定の移動軸に沿って移動して、位置を変える毎に同一被写体を透過した放射線の照射を受けるようにする。そして、各回の放射線照射（放射線画像の記録）毎にＦＰＤから読取操作がなされて、各回の読取操作毎に放射線画像を示す画像データが取得される。そして、後にそれらの画像データをつなぎ合わせるように合成することにより、被写体の長い部分を示す画像データが得られるようになる。
【０００４】
ところで、ＦＰＤを使用した長尺撮影では、ショット間隔が３〜５秒あることから、ショット間で被写体の体動が生じてしまう可能性があり、体動が生じた場合には、複数のＸ線画像の連結を適正に行うことができず、正確な計測に支障をきたすため、再撮影をする必要がある。また、途中で体動が起こっていても、合成画像を見て初めて気付くケースもあり、最後まで撮影してから再撮影を行うのは非効率である。さらに、体動が起こった後のショットは無意味になるので、被写体の被曝も増えることとなる。
【０００５】
このため、被写体の体動を検出して撮影を停止したり、体動を警告したりする手法が提案されている。例えば特許文献１には、センサを用いて撮影時の被写体の体動を検出し、体動が検出された場合に警告を行う手法が提案されている。また、特許文献２には、ＦＰＤの組み立て誤差および放射線画像撮影装置の設置誤差を考慮して、被写体の体動量を算出する手法が提案されている。具体的には、複数の放射線画像の重複領域においてテンプレートマッチングを行うことにより、局所的な複数のズレ量を求め、ズレ量の平均値を体動量として算出し、これをしきい値と比較して体動の有無を検出する手法が提案されている。さらに、特許文献１，２には、非線形ワーピングにより体動補正を行う手法も提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−２４０６５６号公報
【特許文献２】特願２０１０−０７４０２３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１に記載された手法は、体動が発生した場合に警告を行うものであり、操作者は警告があった場合には再撮影を行うこととなる。しかしながら、警告のみではどのように体動が発生したかが分からないため、再撮影を行った際に再度体動が発生してしまうおそれがある。このように再撮影時に再度体動が発生してしまうと、さらに撮影をやり直さなければならなくなり、その結果撮影効率が悪く、また被写体の被曝量も多くなってしまう。
【０００８】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、長尺撮影を行うに際し、体動が発生した後に再撮影を行う場合に、再度の体動が発生しないようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による放射線画像撮影装置は、放射線検出器を移動させ、該移動により位置を変える毎に被写体を透過した放射線を該放射線検出器に照射して、少なくとも一部の領域が重複した複数の放射線画像を取得する放射線画像撮影装置であって、
前記放射線検出器を所定の移動軸に沿って移動させ、該移動により位置を変える毎に前記被写体を透過した放射線を前記放射線検出器に照射する撮影手段と、
前記移動および前記放射線の照射を行う毎に前記放射線検出器から信号を読み出すことにより、前記被写体の複数の放射線画像を取得する放射線画像取得手段と、
前記複数の放射線画像の撮影時における前記被写体の体動を検出する体動検出手段と、
前記体動が検出された場合に、前記複数の放射線画像の再撮影を補助するための再撮影補助情報を生成する情報生成手段とを備えたことを特徴とするものである。
【００１０】
なお、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記再撮影補助情報を表示する表示手段をさらに備えるものとしてもよい。
【００１１】
また、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記再撮影補助情報に基づいて、前記再撮影の制御を行う再撮影制御手段をさらに備えるものとしてもよい。
【００１２】
また、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記再撮影制御手段を、前記被写体の前記体動が生じた位置を避けて、前記複数の放射線画像のフレーム割りを行う手段としてもよい。
【００１３】
また、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記再撮影制御手段を、前記被写体の固定具による固定強度を大きくする手段としてもよい。
【００１４】
また、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記体動検出手段を、前記複数の放射線画像における重複領域内の局所的な前記被写体のズレを表す局所移動ベクトルを算出する局所移動ベクトル算出手段と、
前記局所移動ベクトルに基づいて前記体動指標値を算出する体動指標値算出手段と、
前記体動指標値に基づいて、前記体動の有無を判別する体動判別手段とを備えるものとしてもよい。
【００１５】
この場合、前記体動指標値算出手段を、前記被写体の平行移動量の指標値を前記体動指標値として算出する手段としてもよい。
【００１６】
また、この場合、前記体動指標値算出手段を、さらに前記被写体の３次元的な移動量の指標値および該被写体の２次元的な移動量の指標値の少なくとも一方を前記体動指標値として算出する手段としてもよい。
【００１７】
また、本発明による放射線画像撮影装置においては、前記体動検出手段を、前記被写体の動きを検出するセンサとしてもよい。
【００１８】
本発明による放射線画像撮影方法は、放射線検出器を移動させ、該移動により位置を変える毎に被写体を透過した放射線を該放射線検出器に照射して、少なくとも一部の領域が重複した複数の放射線画像を取得する放射線画像撮影方法であって、
前記放射線検出器を所定の移動軸に沿って移動させ、該移動により位置を変える毎に前記被写体を透過した放射線を前記放射線検出器に照射するステップと、
前記移動および前記放射線の照射を行う毎に前記放射線検出器から信号を読み出すことにより、前記被写体の複数の放射線画像を取得するステップと、
前記複数の放射線画像の撮影時における前記被写体の体動を検出するステップと、
前記体動が検出された場合に、前記複数の放射線画像の再撮影を補助するための再撮影補助情報を生成するステップとを有することを特徴とするものである。
【００１９】
なお、本発明による放射線画像撮影方法をコンピュータに実行させるためのプログラムとして提供してもよい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、体動が検出された場合に再撮影補助情報を生成するようにしたため、操作者は再撮影指示情報に従って撮影を行うことにより、体動が発生しないように再撮影を行うことができる。したがって、効率よく再撮影を行うことができるとともに、被写体への被曝量も低減できる。
【００２１】
とくに、再撮影補助情報を表示することにより、操作者は一見して再撮影補助情報を確認できるため、より効率よく再撮影を行うことができる。
【００２２】
また、再撮影補助情報に基づいて、再撮影の制御を行うことにより、操作者の手を煩わすことなく、体動が発生しないように再撮影を行うことができる。
【００２３】
また、複数の放射線画像における重複領域内の局所領域毎に、重複領域における被写体のズレを表す局所移動ベクトルを算出し、局所移動ベクトルに基づいて体動指標値を算出し、体動指標値に基づいて体動の有無を判別することにより、比較的簡易な演算により体動を検出することができる。
【００２４】
また、被写体の平行移動量の指標値を体動指標値として算出することにより、被写体の平行移動に起因する体動を検出することができる。
【００２５】
また、被写体の３次元的な移動量の指標値および被写体の２次元的な移動量の指標値の少なくとも一方を体動指標値として算出することにより、被写体のねじれおよび倒れという３次元的な体動、並びに被写体の回転移動および拡大縮小という２次元的な体動を検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第１の実施形態による放射線画像撮影装置の構成を示す概略図
【図２】局所移動ベクトルの算出を説明するための図
【図３】多重解像度変換を用いたテンプレートマッチングを説明するための図
【図４】テンプレートマッチングの他の手法を説明するための図
【図５】テンプレートマッチングの他の手法を説明するための図
【図６】ヒストグラムの例を示す図
【図７】３次元的な動きの体動指標値の算出を説明するための図
【図８】体動補正を説明するための図
【図９】第１の実施形態において行われる処理を示すフローチャート
【図１０】体動無しの場合における画像表示部の表示画面における表示の例を示す図
【図１１】体動無しの場合における画像表示部の表示画面における表示の他の例を示す図
【図１２】体動有りの場合における画像表示部の表示画面における表示の例を示す図
【図１３】体動有りの場合における画像表示部の表示画面における表示の他の例を示す図
【図１４】体動有りの場合における画像表示部の表示画面における表示の例を示す図
【図１５】体動有りの場合における画像表示部の表示画面における表示の他の例を示す図
【図１６】本発明の第２の実施形態による放射線画像撮影装置の構成を示す概略図
【図１７】第２の実施形態において行われる処理を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。図１は本発明の第１の実施形態による放射線画像撮影装置の構成を示す概略図である。図１に示すように第１の実施形態による放射線画像撮影装置１５０は、１つの放射線源１００と１つのＦＰＤ１１０とを用いて、被写体Ｎ中の隣接する複数の領域Ｎ１、Ｎ２・・・を順次撮影し、これにより取得した複数の放射線画像を合成して被写体Ｎの大部分を示す長尺の放射線画像を得る、長尺撮影を行うことができるように構成されたものである。
【００２８】
なお、本実施形態による放射線画像撮影装置１５０は、長尺撮影のみならず、胸部、下肢等の被写体Ｎの特定の部位のみ撮影を行う通常の撮影にも用いることができることはもちろんである。この場合、エネルギーサブトラクション撮影および経時サブトラクション撮影等を行うことが可能であるが、以降では長尺撮影についてのみ詳細に説明するものとする。
【００２９】
放射線画像撮影装置１５０は、具体的には射出窓１１１からコリメータ１１２によって定められる照射範囲に放射線１０４を発する放射線源１００と、被写体Ｎを透過した放射線１０４の照射を受けてこの放射線１０４を検出する撮像面（放射線検出面）１０２を有するＦＰＤ１１０と、ＦＰＤ１１０を被写体Ｎに沿って移動させる検出器移動部２０と、射出窓１１１の位置および向きが所望状態となるように放射線源１００を配置する線源配置部２５とを備える。なお図１においては、コリメータ１１２によって照射範囲が定められる放射線１０４の放射中心軸をＣｒで示してある。
【００３０】
ＦＰＤ１１０は、被写体Ｎを透過した放射線１０４を検出して電気信号に変換し、その被写体Ｎの放射線画像を表す画像データを出力する。なお、ＦＰＤ１１０は、放射線を電荷に直接変換する直接方式のＦＰＤ、または放射線を一旦光に変換し、変換された光をさらに電気信号に変換する間接方式のＦＰＤのいずれも利用可能である。直接方式のＦＰＤは、アモルファスセレン等の光導電膜、キャパシタおよびスイッチ素子としてのＴＦＴ（Thin Film Transistor）等によって構成される。例えば、Ｘ線等の放射線が入射されると、光導電膜から電子−正孔対（ｅ−ｈペア）が発せられる。その電子−正孔対はキャパシタに蓄積され、キャパシタに蓄積された電荷が、ＴＦＴを介して電気信号として読み出される。
【００３１】
一方、間接方式のＦＰＤは、蛍光体で形成されたシンチレータ層、フォトダイオード、キャパシタおよびＴＦＴ等によって構成される。例えば、「ＣｓＩ：Ｔｌ」等の放射線が入射されると、シンチレータ層が発光（蛍光）する。シンチレータ層による発光はフォトダイオードで光電変換されてキャパシタに蓄積され、キャパシタに蓄積された電荷が、ＴＦＴを介して電気信号として読み出される。
【００３２】
検出器移動部２０は、床面５Ｆから鉛直方向（図中矢印Ｙ方向）に起立して両者間にＦＰＤ１１０を保持する２つの支柱２１と、ＦＰＤ１１０を長尺方向である鉛直方向に移動させる移動機構２２とを備えている。移動機構２２としては、ＦＰＤ１１０を従来知られているリニアスライド機構等で支持し、モータ等の駆動源を用いて移動させるものを採用することができる。
【００３３】
合成に供する放射線画像を取得するための撮影を実施する際に、被写体ＮはＦＰＤ１１０の移動方向に沿って配置される。すなわち、被写体Ｎを床面に起立させた姿勢にして撮影が行われる。
【００３４】
線源配置部２５は、被写体Ｎを間に置いてＦＰＤ１１０の撮像面１０２に対向するように、すなわちＦＰＤ１１０の方向を向くように放射線源１００を保持し、かつ移動させるものである。この線源配置部２５は、天井５Ｅから鉛直方向に延びる支柱２６と、この支柱２６を天井５Ｅに沿って図中矢印Ｚ方向に移動させる天井ベース台２７と、支柱２６に係合されて図中矢印Ｙ方向へ移動可能であるとともに、紙面に垂直な軸の回りを回転可能な回転台２８とを有している。放射線源１００はこの回転台２８に搭載されている。これにより、放射線源１００は、上下方向（図中矢印Ｙ方向）および左右方向（図中矢印Ｚ方向）に移動可能、かつ放射線源１００の略中心を通る図中のＸ軸に平行な軸の周りに回転可能とされている。なお線源配置部２５も、従来知られているリニアスライド機構や回転機構、およびモータ等の駆動源を用いて形成することができる。
【００３５】
また、放射線画像撮影装置１５０は、検出器移動部２０および線源配置部２５の動作を制御する長尺撮影制御部５０を有している。この長尺撮影制御部５０は検出器移動部２０の動作を制御して、ＦＰＤ１１０を被写体Ｎの延びる方向に沿って放射線撮影を行うための各位置Ｑ１，Ｑ２・・・へ順次移動させる。それとともに長尺撮影制御部５０は線源配置部２５の動作を制御して、放射線源１００から発せられる放射線１０４の照射方向が、上記各位置に配置されたＦＰＤ１１０の撮像面１０２の方向を向くように放射線源１００を配置させる。こうした上で放射線源１００が駆動されると、被写体Ｎ中の隣接する領域Ｎ１、Ｎ２・・・が順次撮影され、各回の撮影毎に、被写体Ｎの全体を表すための複数の部分的な放射線画像を表す画像データが取得される。
【００３６】
放射線画像撮影装置１５０はさらに、撮影時における被写体Ｎの体動を検出する体動検出部３０、体動に基づいて被写体Ｎのズレ量を補正する体動補正部４０、上記各回の放射線撮影によって得られた各画像データを合成して、被写体Ｎの全体を表す長尺の放射線画像を生成する画像合成部４２、警告部４４および再撮影補助情報生成部４６を備える。なお、画像合成部４２が生成した長尺の放射線画像は、例えばＣＲＴ表示装置、液晶表示装置等からなる画像表示部６０に表示される。
【００３７】
体動検出部３０は、画像取得部３１、撮影情報取得部３２、局所移動ベクトル算出部３４、体動指標値算出部３６および体動判別部３８を備える。
【００３８】
画像取得部３１は、ＦＰＤ１１０から放射線画像を取得するための各種インターフェースからなる。なお、体動検出部３０を放射線画像撮影装置１５０と別個に設け、これらをネットワークにより接続した場合、画像取得部３１はネットワークインターフェースとなる。
【００３９】
撮影情報取得部３２は、放射線画像撮影装置１５０の全体の動作を制御するコンソール７０から、撮影情報を取得する。ここで、撮影情報としては、撮影状況に関する情報および撮影対象に関する情報を取得する。撮影状況に関する情報としては、長尺撮影時においてすべての放射線画像を撮影するまでに要する撮影時間、隣接する２つの放射線画像の撮影間隔、撮影時における被写体Ｎの固定の有無等の情報が挙げられる。また、撮影対象に関する情報としては、被写体Ｎにおける撮影部位（胸部、下肢、全脊椎、全下肢等）および被写体Ｎの症状（重症か軽症か、術前か術後か等）等の情報が挙げられる。撮影情報取得部３２は、これらの情報のうちの少なくとも１つを撮影情報として取得する。
【００４０】
なお、撮影情報は、コンソール７０に対して操作者が入力したものを用いてもよく、コンソール７０において、撮影時間を計測したり、被写体Ｎの固定の有無を検出したり、取得した放射線画像の部位認識を行う等することにより、コンソール７０が自動で算出したものを取得するようにしてもよい。また、撮影メニューに応じて撮影情報は異なるものとなることから、操作者が選択した撮影メニューに応じてコンソール７０が自動で判断した撮影情報を取得するようにしてもよい。
【００４１】
局所移動ベクトル算出部３４は、隣接する２つの放射線画像の互いに重複する重複領域において、局所的な移動ベクトルを算出する。図２は局所移動ベクトルの算出を説明するための図である。図２に示すように、局所移動ベクトル算出部３４は、隣接する２つの放射線画像Ｓ１，Ｓ２の重複領域Ｋ１，Ｋ２において、被写体Ｎの体動によって表れる画像の局所的な移動量、すなわち局所移動ベクトルを、一方の画像（放射線画像Ｓ１の重複領域Ｋ１中に存在する制御点を基準としたテンプレートＴ）と同じものが、他の画像（放射線画像Ｓ２の重複領域Ｋ２）中のどの部分に存在するかを探索するテンプレートマッチングによって算出する。
【００４２】
具体的には、テンプレートＴと、放射線画像Ｓ２の重複領域Ｋ２から順次探索される同一サイズの探索対象画像Ｉとの相関値を、所定の探索範囲Ｒ内において算出する。これにより、探索範囲Ｒと同一サイズの相関分布が得られる。そして、相関分布において、相関値が最大になったときのテンプレートＴの基準位置（体動がない場合に相関が最大になる位置）からの画素ずらし量（移動量）を、局所移動ベクトルＶ０として算出する。
【００４３】
なお、本実施形態においては、制御点は複数設定するものとする。これにより、重複領域Ｋ１内において複数の局所移動ベクトルが算出される。なお、制御点は、重複領域Ｋ１内の画像の全画素位置でもよく、所定の画素間隔で間引いた画素位置でもよい。また、重複領域Ｋ１内におけるエッジの交点、または分散が大きい画素位置等の代表画素位置であってもよい。ここで、代表画素位置は自動で検出してもよく、放射線画像Ｓ１の重複領域Ｋ１を表示することにより操作者が手動で設定するようにしてもよい。
【００４４】
また、相関値が最大となる位置に基づいて局所移動ベクトルＶ０を算出するのみならず、相関分布における相関値の重心位置に基づいて算出してもよい。なお、相関値の重心位置は、探索範囲Ｒ内における原点（例えば上述したテンプレートの基準位置）を基準として、探索範囲Ｒ内における画素位置の相関値による重み付け平均位置を算出することにより求めることができる。この際、相関値が所定のしきい値以上となる画素位置のみを用いて重心位置を算出してもよい。なお、この重心位置を高相関重心位置と称する。
【００４５】
また、局所移動ベクトルＶ０を算出する際に、図３に示すように、重複領域Ｋ１，Ｋ２の画像を多重解像度変換することにより、解像度が異なる複数の重複領域画像を生成し、各解像度の重複領域画像間において、低解像度から高解像度にかけて順次局所移動ベクトルＶ０を算出するようにしてもよい。なお、図３においては、３回の解像度変換を行って１／４の解像度まで多重解像度変換を行った状態を示している。また、図３においては、多重解像度変換前の重複領域画像をＫ１−１，Ｋ２−１とし、次の解像度の重複領域画像をＫ１−２，Ｋ２−２、さらに次の解像度の重複領域画像をＫ１−３，Ｋ２−３としている。
【００４６】
ここで、各解像度の重複領域画像は、解像度が１／２ずつ異なる。したがって、３回の解像度変換を行って１／４の解像度まで多重解像度変換を行った場合において、局所移動ベクトルＶ０を１６個算出するものとすると、まず最低解像度の重複領域画像Ｋ１−３，Ｋ２−３を用いて、１個の局所移動ベクトルＶ０を算出する。なお、図３の局所移動ベクトルＶ０を算出した状態を説明する箇所においては、重複領域画像のサイズを重複領域Ｋ１，Ｋ２と同一サイズとしている。
【００４７】
次いで、次に高い解像度の重複領域画像Ｋ１−２，Ｋ２−２を用いて、４つの局所移動ベクトルＶ０を算出する。この際、重複領域画像Ｋ１−３，Ｋ２−３において算出した局所移動ベクトルＶ０を用いることにより、効率よく局所移動ベクトルＶ０を算出できる。例えば、図３に示すように、重複領域画像Ｋ１−３，Ｋ２−３において右斜め上を向く局所移動ベクトルＶ０が算出された場合、次の解像度の重複領域画像Ｋ１−２，Ｋ２−２においては、前の解像度にて算出した局所移動ベクトルＶ０を初期値として、図４に示すように、探索範囲Ｒの右斜め上付近の領域においてのみ（斜線で示す）テンプレートマッチングを行うようにすれば、相関値算出のための演算量を低減できるため、局所移動ベクトルＶ０の算出を効率よく行うことができる。
【００４８】
また、上記ではテンプレートマッチングを行う際に、重複領域Ｋ２内に探索範囲Ｒを設定しているが、図５に示すように、重複領域Ｋ２を超えて探索範囲Ｒを設定するようにしてもよい。これにより、探索範囲を大きくすることができるため、より精度良く局所移動ベクトルＶ０を算出できる。
【００４９】
また、上記では、放射線画像Ｓ１の重複領域Ｋ１にテンプレートＴを設定して局所移動ベクトルＶ０を算出しているが、これに加えて、放射線画像Ｓ２の重複領域Ｋ２にテンプレートＴを設定し、重複領域Ｋ２を基準とした局所移動ベクトルＶ０を算出するようにしてもよい。
【００５０】
また、上記では相関値を用いて局所移動ベクトルＶ０を算出しているが、テンプレートＴと探索範囲Ｒ内の探索対象画像Ｉとの類似度を表す指標であれば相関値に限定されるものではなく、例えば、残差および平均二乗誤差等の他の任意の指標を用いることが可能である。
【００５１】
ここで、局所移動ベクトル算出部３４は、上記のように各種手法を用いて局所移動ベクトルＶ０を算出することが可能であるが、本実施形態においては、撮影情報取得部３２が取得した撮影情報に基づいて、局所移動ベクトルＶ０を算出する。具体的には、撮影情報に応じて、局所移動ベクトルＶ０の算出の手法を切り換える。例えば、撮影状況の情報が撮影枚数が多く撮影時間が長い、撮影間隔が長いおよび被写体の固定がない等の情報を含む場合、あるいは撮影対象の情報が撮影部位が胸部（長尺撮影でない場合）や全脊椎（長尺撮影の場合）である、被写体である患者が重症であり、撮影中に体を静止した状態に保持できない等の情報を含む場合は、体動が大きいと想定される。このため、撮影情報から体動が大きいと想定される場合には、局所移動ベクトル算出部３４は、探索範囲Ｒを大きくしたり、重複領域を多重解像度変換してテンプレートマッチングを行うに際しては、より低解像度まで多重解像度変換を行ったりする。これにより、より精度良く局所移動ベクトルＶ０を算出できる。なお、撮影時間が長いか否か、および撮影間隔が長いか否かはしきい値を用いて判断すればよい。
【００５２】
なお、逆に、撮影情報が体動が小さいと想定される情報を含む場合には、探索範囲Ｒを小さくしたり、多重解像度変換の回数を少なくするか、多重解像度変換を行わないようにすればよい。ここで、局所移動ベクトル算出部３４は、体動が大きいか否かを判定するのみならず、段階的に体動の大きさを判定するようにしてもよい。この場合、体動の大きさに応じて段階的に探索範囲Ｒのサイズを変更したり、多重解像度変換の回数を段階的に変更したりすればよい。
【００５３】
また、撮影情報が、２次元構造が多いと想定される撮影部位（例えば胸部、全脊椎等）の情報を含む場合、テンプレートマッチングの際に、相関値が最大となる位置に基づいて局所移動ベクトル算出部３４を算出するものとし、１次元構造が多いと想定される撮影部位（例えば下肢、全下肢等）である場合、相関値は１次元方向に沿ってぶれやすくなるため、重心位置または高相関重心位置に基づいて局所移動ベクトルＶ０を算出するものとしてもよい。
【００５４】
ここで、局所移動ベクトル算出部３４は、上記のように撮影情報に基づいて局所移動ベクトルＶ０を算出しているが、上記手法のうちのいずれかの手法を用いて局所移動ベクトルＶ０を算出するかをあらかじめ定めておくようにしてもよい。この場合、撮影情報取得部３２は不要となる。
【００５５】
体動指標値算出部３６は、局所移動ベクトル算出部３４が算出した複数の局所移動ベクトルＶ０を用いて体動指標値を算出する。まず、体動指標値算出部３６は、平行移動の体動指標値を算出する。なお、平行移動とは、被写体ＮのＦＰＤ１１０の撮像面１０２に平行な直線的な動きである。このため、体動指標値算出部３６は、局所移動ベクトルＶ０が算出した複数の局所移動ベクトルＶ０について、縦ズレ、横ズレおよび頻度を３軸とする３次元ヒストグラムを作成する。ここで、縦ズレおよび横ズレは、放射線画像の重複領域の縦横に対応するものであり、図１に示す座標系を用いることにより、局所移動ベクトルＶ０は、横方向をＸ座標、縦方向をＹ座標としたＸＹ座標上の２次元のベクトルで表されることとなる。したがって、縦ズレおよび横ズレは、それぞれ局所移動ベクトルＶ０のＹ方向およびＸ方向の大きさとなる。
【００５６】
図６はヒストグラムの例を示す図である。図６に示すようにヒストグラムにおいては、縦ズレおよび横ズレの値に応じた局所移動ベクトルＶ０の頻度が表されている。なお、ヒストグラムを作成する際には、局所移動ベクトルＶ０算出の基準となる相関値が所定のしきい値以上となる局所移動ベクトルＶ０のみを用いてもよい。また、局所移動ベクトルＶ０を算出する際に使用したテンプレートＴ内の画素値の分散値を算出し、分散値が所定のしきい値より小さく、存在するエッジが多いテンプレートＴを用いて算出した局所移動ベクトルＶ０のみを用いてもよい。
【００５７】
そして、体動指標値算出部３６はヒストグラムに基づいて体動指標値を算出する。体動指標値の算出方法としては、ヒストグラムの頻度が最大となる局所移動ベクトルＶ０を決定し、その局所移動ベクトルＶ０のヒストグラム上における位置（頻度最大位置）と基準位置（すなわちヒストグラムの原点）との距離を体動指標値として算出する方法が挙げられる。また、頻度が所定のしきい値以上となる局所移動ベクトルＶ０の重心位置（頻度重心位置）を算出し、頻度重心位置と基準位置との距離を体動指標値として算出する方法を用いてもよい。また、局所移動ベクトルＶ０の縦ズレの平均値および横ズレの平均値をそれぞれ算出して局所移動ベクトルＶ０の平均位置を算出し、平均位置と基準位置との距離を体動指標値として算出してもよい。さらに、局所移動ベクトルＶ０の縦ズレの中央値および横ズレの中央値をそれぞれ算出して局所移動ベクトルＶ０の中央位置を算出し、中央位置と基準位置との距離を体動指標値として算出してもよい。
【００５８】
また、体動指標値算出部３６は、被写体Ｎの３次元的な動きの体動指標値を算出する。なお、３次元的な動きとは、被写体ＮのねじれおよびＦＰＤ１１０の撮像面１０２に対する前後方向への倒れの動きである。３次元的な動きの体動指標値は、上述したように算出した局所移動ベクトルＶ０のヒストグラムを用いて算出する。図７は３次元的な動きの体動指標値の算出を説明するための図である。ここで、体動が平行移動のみである場合、ヒストグラムの分布は略一カ所に集中するが、体動が３次元的な動きである場合、ヒストグラムの分布は広がることとなる。このため体動指標値算出部３６は、ヒストグラムの分布の標準偏差または分散を、３次元的な動きの体動指標値として算出する。なお、標準偏差または分散が大きいほど、３次元的な動きが大きいこととなる。標準偏差または分散を算出する際の中心は、上述した頻度最大位置、頻度重心位置、平均位置および中央位置のいずれかを用いることができる。
【００５９】
さらに、体動指標値算出部３６は、被写体Ｎの２次元的な動きの体動指標値を算出する。なお、２次元的な動きとは、被写体ＮのＦＰＤ１１０の撮像面１０２に平行な面における回転、撮像面１０２の前後方向への平行移動および撮像面１０２に平行な方向の平行移動の動きである。なお、撮像面の前後方向への平行移動は、放射線画像においては拡大縮小の体動として現れるため、以降の説明においては、前後方向への移動は拡大縮小の体動として説明する。また、平行移動の動きは、上述したように局所移動ベクトルＶ０を用いて算出できるが、ここでは２次元的な動きとは、回転、拡大縮小および平行移動をすべて含む動きとしてその算出について説明する。
【００６０】
体動指標値算出部３６は、例えば「図形処理工学、山口富士夫、日刊工業新聞社刊、68-82頁、1981年」に記載された式に基づいて、被写体Ｎの２次元的な動きの体動指標値を算出する。具体的には、上述したように算出した局所移動ベクトルＶ０を２次元アフィン変換の式に適用し、複数の局所移動ベクトルＶ０から最小二乗法を用いて、平行移動、回転および拡大縮小の各要素を体動指標値として算出する。ここで、２次元アフィン変換において、横方向の移動量をｔｘ、縦方向の移動量をｔｙとすると、平行移動は下記の式（１）により表される。なお、式（１）および以降の式において、（ｘ，ｙ）は移動前の２次元座標位置、（ｘ*，ｙ*）は移動後の２次元座標位置である。
【数１】
0005562184.tif 000002
【００６１】
また２次元アフィン変換において、回転角をθとすると、回転移動は下記の式（２）により表される。
【数２】
0005562184.tif 000003
【００６２】
また、２次元アフィン変換において、拡大縮小のための拡大縮小パラメータをａ（Ｘ方向），ｄ（Ｙ方向）とすると、拡大縮小は下記の式（３）により表される。
【数３】
0005562184.tif 000004
【００６３】
式（１′）〜（３′）をまとめると、
【数４】
0005562184.tif 000005
【００６４】
となり、Ｈは９個の要素からなる行列となる。ここで、局所移動ベクトルＶ０は、（ｘ*−ｘ，ｙ*−ｙ）と表すことができるため、複数の局所移動ベクトルＶ０を上記の式（４）に適用し、最小二乗法により９個の要素を求めることにより、平行移動量、回転角度および拡大縮小パラメータを算出することができる。このようにして求めた平行移動量、回転角度および拡大縮小パラメータが２次元的な動きの体動指標値となる。なお、本実施形態においては、以降の処理において、平行移動の体動指標値は上述したようにヒストグラムに基づいて算出されたものを用いるものとし、２次元的な動きの体動指標値としては、回転角度および拡大縮小パラメータのみを用いるものとする。
【００６５】
ここで、体動指標値算出部３６は、上記のように平行移動および３次元的な動きについて、各種手法を用いて体動指標値を算出することが可能であるが、本実施形態においては、撮影情報取得部３２が取得した撮影情報に基づいて、体動指標値を算出する。具体的には、撮影情報に応じて体動指標値の算出の手法を切り換える。例えば、平行移動の体動指標値については、撮影部位が下肢（長尺撮影でない）や全下肢（長尺撮影）の場合、心臓または腸にたまったガスのように被写体Ｎの体動とは別に動く構造物が含まれないため、撮影情報が、撮影部位が下肢である旨の情報を含む場合には、体動指標値を平均位置および中央位置を用いて算出することにより、できるだけ多くの局所移動ベクトルＶ０を用いた指標値を算出する。また、３次元的な動きの体動指標値については、平均位置および中央位置を標準偏差または分散を算出する際の中心として用いることにより体動指標値を算出する。
【００６６】
一方、撮影部位が胸部（長尺撮影でない）や全脊椎（長尺撮影）の場合、心臓または腸にたまったガスのように被写体Ｎの体動とは別に動く構造物が含まれる。このため、撮影情報が、撮影部位が胸部である旨の情報を含む場合には、平行移動の体動指標値については、体動指標値を頻度最大位置または頻度重心位置を用いて算出することにより、局所的な動きに影響されないように指標値を算出することができる。また、３次元的な動きの体動指標値については、頻度最大位置または頻度重心位置を標準偏差または分散を算出する際の中心として用いることにより体動指標値を算出する。
【００６７】
なお、体動指標値算出部３６は、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きのすべての体動指標値を算出しているが、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きの少なくとも１つの体動指標値を算出するものであってもよい。しかしながら、平行移動の体動指標値を含むものであることが好ましい。
【００６８】
ここで、体動指標値算出部３６は、上記のように撮影情報に基づいて体動指標値を算出しているが、上記手法のうちのいずれかの手法を用いて体動指標値を算出するかをあらかじめ定めておくようにしてもよい。この場合、撮影情報取得部３２は不要となる。
【００６９】
体動判別部３８は、体動指標値算出部３６が算出した体動指標値をしきい値と比較し、体動指標値がしきい値以上の場合に体動があると判別し、判別結果を出力する。なお、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きのうちの複数の体動指標値が算出されている場合は、そのそれぞれについての体動指標値を、それぞれに応じたしきい値と比較して体動の有無を判別する。この場合、いずれか１つの体動指標値がしきい値以上であれば体動があると判別する。また、いずれか２つの体動指標値がしきい値以上である場合、あるいはすべての体動指標値がしきい値以上である場合に、体動があると判別してもよい。また、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きのそれぞれについて、個別に体動の有無を判別してもよい。さらに、２次元の動きについては、回転および拡大縮小のそれぞれについてしきい値を用意しておき、回転および拡大縮小のそれぞれについて体動の有無を判別してもよい。
【００７０】
ここで、本実施形態においては、体動判別部３８は、撮影情報取得部３２が算出した撮影情報に基づいて、体動指標値をしきい値と比較することにより体動の有無を判別する。具体的には、撮影情報に応じてしきい値の大きさを切り換える。例えば、撮影部位が下肢（長尺撮影でない）や全下肢（長尺撮影）の場合、心臓または腸にたまったガスのように被写体Ｎの体動とは別に動く構造物が含まれない。これに対して、撮影部位が胸部（長尺撮影でない）や全脊椎（長尺撮影）の場合、心臓または腸にたまったガスのように被写体Ｎの体動とは別に動く構造物が含まれる。このため、撮影情報が、撮影部位が胸部である旨の情報を含む場合には、撮影部位が下肢の場合よりも判別のためのしきい値を大きくする。これにより、局所的な動きに影響されることなく、体動の有無を判別できる。
【００７１】
また、撮影部位が全脊椎（長尺撮影）である場合のように、要求される検出体動量が小さい撮影部位である場合には、しきい値を小さく設定し、撮影部位が全下肢（長尺撮影）である場合のように検出体動量が大きい撮影部位である場合には、しきい値を大きく設定する。
【００７２】
なお、撮影情報に基づくことなく、あらかじめ定められたしきい値を用いて体動の有無を判別してもよい。この場合、撮影情報取得部３２は不要となる。
【００７３】
次に、体動補正部４０による体動の補正について説明する。体動補正部４０は、体動判別部３８による判別結果が体動無しである場合に、体動検出部３０が検出した体動指標値に基づいて、被写体Ｎの体動に起因する画像歪みを解消するための補正を放射線画像に対して行う。なお、判別結果が体動有りである場合には、体動を補正すると画像が歪みすぎるため、補正は行わない。ここで、隣接する２つの放射線画像の画像歪みを補正する場合について説明すると、図８（ａ）に示すように、平行移動の体動指標値が検出されている場合には、図８（ｂ）に示すように、体動指標値すなわち局所移動ベクトルＶ０に基づいて、２つの放射線画像Ｓ１，Ｓ２を相対的にずらすことにより体動補正を行う。また、体動指標値が複数検出されている場合には、ズレ量を検出したテンプレートと探索対象画像との位置が一致するように、すなわち局所移動ベクトルＶ０のそれぞれの位置が位置するように、複数の放射線画像を相対的に非線形ワーピングすることにより、体動補正を行う。
【００７４】
なお、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きの体動指標値のすべてが算出された場合においては、これらのすべての体動指標値が０でない（すなわち平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きのうちの少なくとも２つの動きが存在する）場合に、非線形ワーピングにより体動補正を行えばよい。また、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きの体動指標値のうちのいずれか１つの体動指標値のみが値を有する場合には、動きに応じた体動補正を行えばよい。例えば、平行移動の体動指標値のみが値を有する場合には、放射線画像を互いにずらすことにより体動補正を行えばよく、３次元の動きの体動指標値のみが値を有する場合には、非線形ワーピングにより体動補正を行えばよい。また、２次元の動きの体動指標値のみが値を有する場合には、体動指標値（すなわち式（１）〜（３）のうちの平行移動を除く回転および拡大縮小の要素）を用いた２次元アフィン変換により体動補正を行えばよい。なお、２次元の動きの体動指標値のうち、回転および拡大縮小のいずれかのみが値を有する場合には、そのいずれかの体動指標値のみを用いた２次元アフィン変換により体動補正を行えばよい。また、２次元的な動きの体動が生じている場合には、非線形ワーピングを行うようにしてもよい。さらに、３次元の動きおよび２次元の動きの体動指標値のうちの最も大きい体動指標値となる動きに応じた体動補正を行うようにしてもよい。
【００７５】
画像合成部４２は、体動補正済みの放射線画像をつなぎ合わせるように合成して合成画像Ｃ１を生成する。
【００７６】
警告部４４は、後述するように体動が大きい場合に警告を行う。
【００７７】
再撮影補助情報生成部４６は、体動判別部３８により体動有りと判別された場合に、再度の撮影を補助する再撮影補助情報を生成する。ここで、長尺撮影を行う場合においては、各回の撮影間の体動が大きい場合に再撮影が必要となる。このため、再撮影補助情報生成部４６は、体動判別部３８による判別結果に基づいて、体動が発生した隣接する２つの放射線画像を特定する情報、および体動を小さくした再撮影を行うために画像表示部６０に表示する情報を、再撮影補助情報として生成する。なお、画像表示部６０に表示する情報としては、被写体Ｎの体動が発生した箇所を固定することを促す内容のテキスト、画像（静止画像および動画像を含む）および音声等の情報が挙げられる。なお、体動有りと判別された場合に、複数の放射線画像を撮影する長尺撮影ではなく、１枚の大型のＦＰＤあるいはＣＲ長尺カセッテ等を用いた１ショット撮影を推奨する内容の情報であってもよい。なお、テキストおよび画像は、あらかじめ作成されて不図示の記憶部に記憶されたものを用いるようにしてもよい。
【００７８】
なお、放射線画像撮影装置１５０の全体の動作は、コンソール７０によって制御される。したがってコンソール７０には、被写体Ｎに関する情報や長尺の放射線画像を得るための撮影条件等が入力され、それらの情報は長尺撮影制御部５０や、コリメータ１１２によって定められる放射線照射範囲等を設定するための撮影調節部（図示せず）等に入力される。この撮影調節部は、例えば４回の放射線撮影毎に所定サイズの合成用放射線画像が得られるように、各放射線撮影時の放射線源１００の位置やコリメータ１１２の状態、そしてＦＰＤ１１０の位置等を調節するフレーム割りを行う。その後、コンソール７０からの指令により、４つの放射線画像を撮影する動作が実行される。
【００７９】
ここで、複数回撮影される放射線画像のサイズを決定するには、上述のようにコリメータ１１２等によって放射線照射範囲を規定する他、各回の撮影で得られた放射線画像の一部分を切り出して各画像部分の長さ、幅を調節するようにしてもよい。
【００８０】
次いで、第１の実施形態において行われる処理について説明する。図９は第１の実施形態において行われる処理を示すフローチャートである。まず、ＦＰＤ１１０を移動させつつ長尺撮影を行い、移動の各位置における放射線画像を取得する（ステップＳＴ１）。そして、局所移動ベクトル算出部３４が、隣接する２つの放射線画像の重複領域における局所移動ベクトルＶ０を算出し（ステップＳＴ２）、体動指標値算出部３６が体動指標値を算出する（ステップＳＴ３）。続いて、体動判別部３８が体動の有無を判別する（ステップＳＴ４）。
【００８１】
体動が無しの場合には、体動判別部３８は、判別結果を体動指標値とともに体動補正部４０および画像表示部６０に出力する（ステップＳＴ５）。体動補正部４０は体動指標値に基づいて複数の放射線画像の体動を補正し（ステップＳＴ６）、画像合成部４２が体動補正済みの放射線画像を合成して合成画像Ｃ１を生成する（ステップＳＴ７）。そして、画像表示部６０が合成画像Ｃ１を体動指標値とともに表示し（ステップＳＴ８）、処理を終了する。
【００８２】
図１０は画像表示部６０の表示画面における表示の例を示す図である。図１０に示すように表示画面６１には、合成画像Ｃ１を表示する画像表示領域６２と、体動指標値を表示する体動指標値表示領域６３とが表示される。なお、体動指標値が複数算出されている場合には、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きのそれぞれに対応づけて、体動指標値表示領域６３に体動指標値を表示すればよい。また、平行移動の体動指標値のみを表示してもよく、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きの体動指標値のうちの、最も大きい体動指標値のみを表示してもよい。この場合、平行移動、３次元の動きおよび２次元の動きの体動指標値は単位が異なるため、単位を正規化して体動指標値の大きさを判定すればよい。なお、２次元の動きの体動指標値については、回転および拡大縮小のいずれかの体動指標値のみを表示してもよく、すべての体動指標値を表示してもよく、最も大きい体動指標値のみを表示してもよい。なお、図１１に示すように、画像表示領域６２に表示された合成画像Ｃ１の重複領域にカーソルを近づけると、体動指標値をポップアップ表示するようにしてもよい。
【００８３】
一方、ステップＳＴ４の判定が体動有りの場合には、体動判別部３８は、判別結果を警告部４４および再撮影補助情報生成部４６に出力する（ステップＳＴ９）。再撮影補助情報生成部４６は再撮影補助情報を生成し（ステップＳＴ１０）、画像表示部６０に出力する。画像表示部６０は再撮影補助情報を表示する（ステップＳＴ１１）。一方、警告部４４は、音声メッセージ（警告音声を含む）やブザー音（警告音）により警告を行い（ステップＳＴ１２）、処理を終了する。この場合、音声メッセージは、例えば「体動が大きいため、撮影をやり直して下さい」等、操作者に再撮影を促す内容のものを用いればよい。
【００８４】
図１２は再撮影補助情報の表示の例を示す図である。図１２に示すように、画像表示部６０の表示画面６１には、長尺撮影により取得された複数の放射線画像（ここでは４つ）を模式的に示す画像表示領域６４が表示される。図１２に示すように、表示画面６１に表示された４つの放射線画像Ｓ１〜Ｓ４において、体動が発生した位置に矢印が再撮影補助情報として付与されている。なお、図１２においては放射線画像Ｓ１と放射線画像Ｓ２との間に矢印が付与されているため、放射線画像Ｓ１と放射線画像Ｓ２との間において体動が発生したことが分かる。また、矢印に代えて、記号等を用いてもよい。また、図１２においては、再撮影助情報として、「１，２枚目で体動が発生しました」というテキスト６５が表示されている。操作者は、再撮影補助情報を見ることにより、再撮影時において、１枚目と２枚目との間において体動が生じないように、被写体Ｎに注意を促したり、１枚目と２枚目との間に相当する部位を、ベルト等の固定具により固定したり、クッションを挿入して固定したりすることができる。
【００８５】
なお、図１３に示すように、矢印が付与された箇所にカーソルを近づけると、テキストをポップアップ表示するようにしてもよい。また、図１４に示すように、４つの放射線画像Ｓ１〜Ｓ４に代えて、画像表示領域６４に人体画像６６を模式的に表示し、人体画像６６において体動が生じた箇所に矢印を付与するようにしてもよい。
【００８６】
また、テキストに代えて、またはテキストとともに、体動が生じた部位の固定を促すためのガイド画像を表示してもよい。図１５はガイド画像を表示した状態を示す図である。なお、図１５においては、テキストとともにガイド画像を表示した状態を示している。図１５に示すように、画像表示領域６４には、放射線画像Ｓ３と放射線画像Ｓ４との間に矢印が付与されている。放射線画像Ｓ３と放射線画像Ｓ４との間は被写体Ｎの膝の位置に相当する。このため、テキスト６５は「膝をベルトで固定して下さい」という内容となり、ガイド画像６７は、膝をベルトにより固定する状態を、ガイド画像６７に含まれるベルト６８が、矢印Ａ方向に往復して移動している状態をアニメーションで示すものとなっている。
【００８７】
なお、再撮影補助情報が１枚の大型のＦＰＤあるいはＣＲ長尺カセッテ等を用いた１ショット撮影を推奨する内容の情報である場合、テキストとしては、「１ショット撮影を行って下さい」という内容のものとすればよい。
【００８８】
このように、本実施形態においては、体動が有りと判別された場合に再撮影補助情報を生成するようにしたため、操作者は再撮影指示情報に従って撮影を行うことにより、体動が発生しないように再撮影を行うことができる。したがって、効率よく再撮影を行うことができるとともに、被写体への被曝量も低減できる。とくに、再撮影補助情報を表示することにより、操作者は一見して再撮影補助情報を確認できるため、より効率よく再撮影を行うことができる。
【００８９】
次いで、本発明の第２の実施形態について説明する。図１６は本発明の第２の実施形態による体動検出装置を適用した放射線画像撮影装置の構成を示す概略図である。なお、第２の実施形態において第１の実施形態と同一の構成については同一の参照番号を付与し、ここでは詳細な説明は省略する。第２の実施形態による放射線画像撮影装置１５０Ａは、再撮影制御部４８をさらに備えた点が第１の実施形態と異なる。
【００９０】
再撮影制御部４８は、再撮影補助情報生成部４６が生成した再撮影補助情報に基づいて、体動が発生した箇所を避けるように、フレーム割りを再度行う指示を上述した撮影調整部に行う。なお、放射線画像撮影装置１５０Ａにおいて、被写体Ｎをベルト等により固定する固定具を使用しており、固定具が締め付けの強さを設定できるものである場合には、固定具に対して締め付けを強くする指示を行うものであってもよい。以下、この指示を再撮影制御と称するものとする。
【００９１】
次いで、本発明の第２の実施形態において行われる処理について説明する。図１７は第２の実施形態において行われる処理を示すフローチャートである。まず、ＦＰＤ１１０を移動させつつ長尺撮影を行い、移動の各位置における放射線画像を取得する（ステップＳＴ２１）。そして、局所移動ベクトル算出部３４が、隣接する２つの放射線画像の重複領域における局所移動ベクトルＶ０を算出し（ステップＳＴ２２）、体動指標値算出部３６が体動指標値を算出する（ステップＳＴ２３）。続いて、体動判別部３８が体動の有無を判別する（ステップＳＴ２４）。
【００９２】
体動が無しの場合には、体動判別部３８は、判別結果を体動指標値とともに体動補正部４０および画像表示部６０に出力する（ステップＳＴ２５）。体動補正部４０は体動指標値に基づいて複数の放射線画像の体動を補正し（ステップＳＴ２６）、画像合成部４２が体動補正済みの放射線画像を合成して合成画像Ｃ１を生成する（ステップＳＴ２７）。そして、画像表示部６０が合成画像Ｃ１を体動指標値とともに表示し（ステップＳＴ２８）、処理を終了する。
【００９３】
一方、ステップＳＴ２４の判定が体動有りの場合には、体動判別部３８は、判別結果を警告部４４および再撮影補助情報生成部４６に出力する（ステップＳＴ２９）。再撮影補助情報生成部４６は再撮影補助情報を生成し（ステップＳＴ３０）、画像表示部６０および再撮影制御部４８に出力する。画像表示部６０は再撮影情報を表示する（ステップＳＴ３１）。また、再撮影制御部４８は、上述した再撮影の制御を行う（ステップＳＴ３２）。一方、警告部４４は、音声メッセージ（警告音声を含む）やブザー音（警告音）により警告を行い（ステップＳＴ３３）、処理を終了する。
【００９４】
なお、上記第２の実施形態においては、再撮影補助情報を画像表示部６０に表示しているが、再撮影制御のみを行い、再撮影補助情報の表示を行わないようにしてもよい。
【００９５】
また、上記第１および第２の実施形態においては、ＦＰＤ１１０の移動中、すなわち撮影中において、２回目以降の移動の各位置毎、すなわち２回目の撮影以降の各撮影毎に、隣接する２つの放射線画像の重複領域に基づいて体動指標値の算出および体動の有無の判別を行い、体動有りと判別された場合に警告を発生するとともに、再撮影補助情報を生成するようにしてもよい。
【００９６】
この場合、操作者は、長尺撮影中に警告等によって被写体Ｎの体動を確認すると、コンソール７０に設けられた緊急停止スイッチを操作することによって、撮影を途中で停止させることができる。これにより、合成ができないほどの体動量があるにも拘わらず撮影を続けることにより、被写体Ｎが無用に被曝されることを防止できる。また、再撮影補助情報により、再撮影時に体動が発生しないような処置を執ることができる。
【００９７】
また、長尺撮影中に被写体の体動有りと判別された場合には、警告を発生させるようにしたが、警告の発生とともに、その後の撮影を自動的に停止させるようにしてもよい。これにより、操作者が警告等によって被写体の体動を確認してから、直ちに緊急停止スイッチを操作する必要がなくなり、あるいは緊急停止スイッチが操作されるまでの間に次の撮影が行われることを防止することができ、その結果、操作者に負担をかけることなく、被写体が無用に被曝されることを防止できる。
【００９８】
また、上記第１および第２の実施形態においては、局所移動ベクトル算出部３４および体動指標値算出部３６により体動指標値を検出しているが、検出器移動部２０に取付けられたセンサにより体動を検出してもよい。センサとしては、例えば、つかまり棒（図示せず）に設けた揺れやひねりを検出するセンサ、左右の足が載る位置にそれぞれ設けられた体重計を有し、体重移動を検出するセンサ、あるいは被写体Ｎ自身に取り付ける位置センサ等が考えられる。
【００９９】
以上、本発明の実施形態に係る装置１５０について説明したが、コンピュータを、上記の撮影情報取得部３２、局所移動ベクトル算出部３４、体動指標値算出部３６、体動判別部３８、再撮影補助情報生成部４６および再撮影制御部４８に対応する手段として機能させ、図９，１７に示すような処理を行わせるプログラムも、本発明の実施形態の１つである。また、そのようなプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体も、本発明の実施形態の１つである。
【符号の説明】
【０１００】
３０    体動検出部
３１    画像取得部
３２    撮影情報取得部
３４    局所移動ベクトル算出部
３６    体動指標値算出部
３８    体動判別部
４０    体動補正部
４２    画像合成部
４４    警告部
４６    再撮影補助情報生成部
４８    再撮影制御部
６０    画像表示部
１００    放射線源
１０２    撮像面
１０４    放射線
１１０    ＦＰＤ
１５０，１５０Ａ    放射線画像撮影装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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