(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物が載置される天板と、
加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記天板に載置された被加熱物を誘導加熱する加熱コイル群と、
前記加熱コイル群を構成する複数の加熱コイルのそれぞれに、独立して高周波電流を供給する複数の駆動部と、
前記加熱口に対応して設けられた複数の温度検知装置と、
前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、
前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、
前記加熱コイル群を構成する前記加熱コイルとして、中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、
前記中央コイルと前記周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、前記駆動部により高周波電流が供給され、
前記温度検知装置として、前記中央コイルと前記周辺コイルとの間に配置された複数の第一温度検知装置を備えた
ことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記第一温度検知装置は、
前記中央コイルと前記周辺コイルとが最も近接する部位同士を結ぶ線上に配置されている
ことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記第一温度検知装置は、
前記周辺コイルの外周部の接線のうち前記中央コイルの略中央を通る二本の接線の間に挟まれた領域内に配置されている
ことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記第一温度検知装置は、
前記中央コイルの中心部と前記周辺コイルの中心部とを結ぶ線上に配置されている
ことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記第一温度検知装置は、
前記中央コイルと２つの前記周辺コイルのそれぞれの外周から実質的に等しい距離をおいて配置されている
ことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記中央コイルは、内側中央コイルと、前記内側中央コイルの外側に隙間を設けて配置された環状の外側中央コイルとを備え、
前記内側中央コイルと前記外側中央コイルは、同じ方向に電流が流れるように前記駆動部により高周波電源が供給され、
前記温度検知装置として、前記内側中央コイルと前記外側中央コイルとの間の隙間に設けられた第二温度検知装置を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記加熱コイル群の外周を囲う防磁手段を備え、
前記温度検知装置として、前記防磁手段の外側に設けられた第三温度検知装置を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記制御部は、
前記載置位置検知部により、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断された場合には、
前記複数の加熱コイルのうち少なくともいずれかへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御する
ことを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記制御部は、
前記載置位置検知部により、前記鍋ずれと判断された場合には、
前記温度検知装置のうち最小値を検出した温度検知装置の最も近くに配置された前記加熱コイルへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御する
ことを特徴とする請求項８記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記各加熱コイル上への前記被加熱物の載置状態を検知するコイル負荷検知部を備え、
前記載置位置検知部は、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルとの配置関係に基づいて選択した前記複数の温度検知装置の検出値に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する
ことを特徴とする請求項１〜請求項９のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記載置位置検知部は、
前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルの最も近くに配置された前記温度検知装置を除く前記温度検知装置の検出値に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する
ことを特徴とする請求項１０記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記載置位置検知部は、
前記複数の温度検知装置による検出値の最小値と最大値との差異が、所定のしきい値を超えたか否かにより、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断するものであって、
前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルと、前記最小値を検出した前記温度検知装置との配置関係に基づいて、前記鍋ずれを判断する際の前記所定のしきい値を異なる値とする
ことを特徴とする請求項１０または請求項１１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記載置位置検知部は、
前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルの最も近くに配置された前記温度検知装置が、前記最小値を検出した場合には、他の前記温度検知装置が前記最小値を検出した場合よりも大きい値のしきい値を用いて、前記鍋ずれを判断する
ことを特徴とする請求項１２記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
前記載置位置検知部により判断された前記被加熱物の載置位置に関する情報を報知する報知部を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項１３のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１５】
前記加熱コイルへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させる前に、高周波電流の供給を低下もしくは停止させる旨の報知を行う報知部を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項１４のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１６】
前記載置位置検知部が、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断すると、
報知部により鍋ずれが生じている旨の報知を行い、
当該報知後、前記載置位置検知部は、再び、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する
ことを特徴とする請求項１〜請求項１５のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１７】
前記載置位置検知部が、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断すると、
前記制御部が、前記複数の加熱コイルのうち少なくともいずれかへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御するとともに、
報知部により鍋ずれが生じている旨の報知を行う
ことを特徴とする請求項１〜請求項１６のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１８】
前記複数の温度検知装置は、前記中央コイルの中心部を中心とする同心円上に配置されている
ことを特徴とする請求項１〜請求項１７のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１９】
前記中央コイルは、中心部に空間を有する平面視環状に形成されており、
前記温度検知装置として、前記中央コイルの中心部の空間に設けられた第四温度検知装置を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項１８のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の誘導加熱調理器として、「平面状に捲回された中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配設された複数の周辺コイルと、前記中央コイルおよび前記周辺コイルのそれぞれに独立して高周波電流を供給する複数の電源回路部と、被加熱体が前記中央コイルおよび前記各周辺コイルの上方に載置されている状態を検出する検知手段と、前記検知手段が検出する前記被加熱体の載置状態に応じて、前記中央コイルおよび前記周辺コイルのそれぞれに選択的に高周波電流が供給されるように前記電源回路部を制御する駆動制御部とを備えた」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、例えば、「誘導加熱コイルは、環状の内側誘導加熱コイルと、その外側に隙間を設けて配置された環状の外側誘導加熱コイルとで構成され、前記内側誘導加熱コイルの中心部に内側温度検知器を配置し、内側誘導加熱コイルと外側誘導加熱コイルとの隙間に三個以上の外側温度検知器を配置した」誘導加熱調理器が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２０１０／１０１２０２号公報（第３頁〜第７頁、図３）
【特許文献２】特開２００９−２６５７１号公報（第４頁、図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１に記載の誘導加熱調理器によれば、様々な大きさや形容を有する鍋を使用でき、また、鍋が加熱口の中央から外れて配置された場合であっても効率よく加熱できる。このように、使用する鍋の形、大きさや鍋配置の自由度を高めつつ、効率よく加熱するという特徴をさらに生かすためには、鍋の温度や鍋の位置をより精度よく検知することが求められる。
上記特許文献２は、二重に配置された環状の内側誘導加熱コイルと外側誘導加熱コイルとの間に温度検知器を設けることを開示しているものの、上記特許文献１に記載のように独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有するものにおける温度検知器の配置を開示するものではない。
このため、１つの加熱口に対し、独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有する誘導加熱調理器において、鍋の温度や鍋の位置の検知精度を高めることが望まれていた。
【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、鍋の温度や鍋の位置を精度よく検知することのできる誘導加熱調理器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記天板に載置された被加熱物を誘導加熱する加熱コイル群と、前記加熱コイル群を構成する複数の加熱コイルのそれぞれに、独立して高周波電流を供給する複数の駆動部と、前記加熱口に対応して設けられた複数の温度検知装置と、前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、前記加熱コイル群を構成する前記加熱コイルとして、中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、前記中央コイルと前記周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、前記駆動部により高周波電流が供給され、前記温度検知装置として、前記中央コイルと前記周辺コイルとの間に配置された複数の第一温度検知装置を備えたものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、中央コイルと、この中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、中央コイルと周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、高周波電流が供給されるようにした。また複数の温度検知装置の検知結果に基づいて被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部を備え、温度検知装置を、中央コイルと周辺コイルとの間に配置した。このため、温度検知装置に対する誘導加熱の影響を低減できるので、熱による温度検知装置の破損を抑制でき、また、熱ノイズによる温度検知精度の低下を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す上面図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
【図３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の主要部の機能ブロック図である。
【図４】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図５】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの周囲に生じる磁界Ｈの状態を示す説明図である。
【図６】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明するフローチャートである。
【図７】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の鍋ずれ（鍋位置）の判断処理を説明する図である。
【図８】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図９】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【図１０】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図１１】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【図１２】実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図１３】実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【図１４】実施の形態５に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図１５】実施の形態５に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【図１６】実施の形態６に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図１７】実施の形態７に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【図１８】実施の形態８に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施の形態１．
本実施の形態１では、厨房家具に形成された設置口に設置されるいわゆるビルトイン型の誘導加熱調理器に本発明を適用した場合を例に説明する。
【００１１】
（全体構成）
図１は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す上面図である。
図２は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。なお、図１、図２及び後述の各図において、同一の符号を付したものは、同一のまたはこれに相当するものであり、これは明細書の全文において共通している。
【００１２】
図１、図２に示すように、誘導加熱調理器は、本体１と、本体１の上に設けられ、鍋などの被加熱物９が載置される天板２とを備える。この誘導加熱調理器は、３つの加熱口を備え、各加熱口に対応して、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、第三加熱部３ｃという加熱部を備えており、それぞれの加熱口に対して被加熱物９を載置して加熱することができるものである。本実施の形態１では、本体１の手前側に左右に並べて第一加熱部３ａと第二加熱部３ｂが設けられ、本体１の奥側ほぼ中央に第三加熱部３ｃが設けられている。
【００１３】
天板２は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成されており、本体１の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。天板２には、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ及び第三加熱部３ｃの加熱範囲（加熱口）に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示が、塗料の塗布や印刷等により形成されている。
【００１４】
本体１の手前側には、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、及び第三加熱部３ｃで被加熱物９を加熱する際の火力や調理メニューを設定するための入力装置として、操作部８ａ、操作部８ｂ、及び操作部８ｃ（以下、操作部８と総称する場合がある）が設けられている。また、操作部８の近傍には、誘導加熱調理器の動作状態や操作部８からの入力・操作内容等を表示する表示部７ａ、表示部７ｂ、表示部７ｃ（以下、表示部７と総称する場合がある）が設けられている。
【００１５】
天板２の下方であって本体１の内部には、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、及び第三加熱部３ｃにそれぞれ対応した加熱手段を備えている。本実施の形態１では、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、及び第三加熱部３ｃの加熱手段は、複数の誘導加熱コイルで構成されている。なお、これらの加熱手段はいずれも同様の構成であるので、以降の説明では、第一加熱部３ａの加熱手段（加熱コイル）を例に説明する。
【００１６】
本体１の内部には、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、及び第三加熱部３ｃの加熱手段である加熱コイルに高周波電流を供給する駆動回路１０と、駆動回路１０を含め誘導加熱調理器全体の動作を制御するための各種制御回路が実装された回路部１１が設けられている。
【００１７】
本体１の上面後方には、本体１内部と連通し、本体１内部に冷却風を取り込むための吸気口１７と、本体１内部に取り込んだ冷却風を排出するための排気口１８とが設けられている。吸気口１７から本体１内に吸引された空気は、本体１内部の駆動回路１０や回路部１１等の各種電気部品や加熱コイル等を冷却した後、排気口１８から本体１の外部へと排気される。なお、本実施の形態１では天板２の後方に通気孔を形成する例を示しているが、通気孔の形成位置はこれに限定されるものではなく、例えば、天板２の後方には通気孔を設けず、本体１の前面及び背面に通気孔を形成してもよい。
【００１８】
図３は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の主要部の機能ブロック図である。
第一加熱部３ａの加熱手段は、加熱口のほぼ中央に配置された中央コイル４と、中央コイル４の周辺に配置された複数の周辺コイル５とを備える。中央コイル４と周辺コイル５の形状及び配置の例については後述する。中央コイル４と周辺コイル５は、コイル支持台（図示せず）によって保持されている。
なお、以降の説明において、中央コイル４と周辺コイル５を、「加熱コイル」と総称する場合がある。
【００１９】
駆動回路１０は、インバータ回路により構成され、中央コイル４と周辺コイル５に高周波電流を供給する。駆動回路１０は、中央コイル４と複数の周辺コイル５のそれぞれに対応して設けられている。すなわち、第一加熱部３ａの加熱手段を構成する各加熱コイルは、それぞれに対応した駆動回路１０によって独立して駆動される。図３では、各加熱コイルに対応した駆動回路１０を、駆動回路ａ、ｂ、ｃのように区別して記載している。
【００２０】
駆動制御部１２は、駆動回路１０の動作を制御して被加熱物９への投入電力（出力）を制御する。駆動制御部１２は、複数の駆動回路１０を、個々に制御できるように構成されており、各加熱コイルに対して任意の駆動条件で高周波電流を流すことができる。
【００２１】
制御部１３は、操作部８からの信号、負荷検知部１４からの信号、及び温度センサ２０の検出値等に基づいて駆動制御部１２を制御する。また、制御部１３は、報知部１６を制御して使用者に対する報知を行う他、誘導加熱調理器全体の動作を制御する。また、制御部１３は、後述するように、温度センサ２０の検出値等に基づいて被加熱物９の載置位置を判断するものであり、本発明の「載置位置検知部」に相当する。
なお、本実施の形態１では、報知部１６は、表示部７や、図示しないブザー、音声出力装置等により構成されているが、使用者に対して視覚的あるいは聴覚的に情報を報知できる装置であれば具体的構成は問わない。
【００２２】
温度センサ２０（第一温度検知装置）は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、天板２または天板２の上方に載置される被加熱物９の温度を検出するためのものである。温度センサ２０が接触式温度センサである場合には、温度センサ２０は、天板２の下面に接触するように配置され、天板２の温度を示す検知信号を出力する。温度センサ２０が非接触式温度センサである場合には、温度センサ２０は、天板２の上方に載置される被加熱物９からの熱放射を捉えることができるようにして天板２の下方に配置され、検知した熱放射量を示す検知信号を出力する。本実施の形態１では、第一加熱部３ａに対して複数の温度センサ２０が設けられており、以降の説明では、それぞれを温度センサ２０ａ、２０ｂ．．．のように区別して表記する場合がある。温度センサ２０の配置については後述する。
【００２３】
温度検出部２１は、温度センサ２０と電気的に接続されており、温度センサ２０からの検知信号に基づいて、天板２の温度または天板２の上に載置された被加熱物９の温度を検出する。温度検出部２１は、検出した温度情報を制御部１３に出力する。
【００２４】
負荷検知部１４は、第一加熱部３ａの加熱手段を構成する中央コイル４、及び複数の周辺コイル５の上方への、被加熱物９の載置状態を検知するものであり、本発明の「コイル負荷検知部」に相当する。
負荷検知部１４の具体的構成としては、例えば、中央コイル４及び周辺コイル５のそれぞれに流れる電流量を検出するための電流検出回路を設けることで、検知を行うことができる。一般に、加熱コイルのインピーダンスは、加熱コイルの上方に載置された被加熱物９の有無、大きさ（面積）、及び材質に依存して変化し、これに伴って駆動回路１０を構成するインバータ回路に流れる電流量も変化する。そこで、中央コイル４及び周辺コイル５に流れる電流量を検出することによって各加熱コイルのインピーダンス値を検出し、これによって各加熱コイル上への被加熱物９の載置状態を判別する。なお、負荷検知部１４の具体的構成はこれに限定されるものではない。
【００２５】
負荷検知部１４の検知結果は制御部１３に出力される。制御部１３は、負荷検知部１４の検知結果に基づいて、被加熱物９が上方に載置された加熱コイルに対しては高周波電流を供給するよう駆動制御部１２を制御し、被加熱物９が載置されていない加熱コイルに対しては高周波電流を抑制あるいは供給しないよう、駆動制御部１２を制御する。
【００２６】
［加熱コイルの構成］
図４は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
中央コイル４と周辺コイル５は、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属からなる導電線が円周方向に巻回されることにより構成されている。本実施の形態１では、中央コイル４の方が周辺コイル５よりも径が大きく、また、導電線の巻数も多いが、これに限定するものではない。
【００２７】
本実施の形態１では、６つの周辺コイル５（周辺コイル５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄ、５ｅ、５ｆと区別して称する場合がある）が設けられている。各周辺コイル５は、中央コイル４の外周側に、円形上に実質的に沿うようにしてほぼ等間隔で配置されている。なお、周辺コイル５の数や配置は、図示のものに限定されない。
【００２８】
中央コイル４と周辺コイル５ａは、それぞれ対応する駆動回路１０によって逆位相にて電流制御され、図４において矢印で示すように、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れる。他の周辺コイル５ｂ〜５ｆについても周辺コイル５ａと同様にして、中央コイル４と近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるよう高周波電流が供給される。
【００２９】
ここで、中央コイル４と周辺コイル５に流れる電流と、これらの周囲に生じる磁界について、周辺コイル５ａを例に説明する。
図５は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの周囲に生じる磁界Ｈの状態を示す説明図である。図５において記号Ｐ１で示すように、中央コイル４の周辺コイル５ａと近接する巻き線には、紙面奥から手前へ向かう方向に電流が流れ、また、記号Ｑ１で示すように、周辺コイル５ａの中央コイル４と近接する巻き線には、紙面奥から手前へ向かう方向に電流が流れる。これにより、矢印Ｐ２、Ｑ２で示す方向に磁界Ｈが発生し、中央コイル４と周辺コイル５ａとが近接する部位では、互いから生じる磁界Ｈが打ち消し合って磁界分布が弱まる。
【００３０】
図４では、中央コイル４と周辺コイル５ａの周囲に生じる磁界Ｈを、それぞれ斜線で概念的に記しており、中央コイル４、周辺コイル５ａから生じる磁界が互いに打ち消し合う度合いの強い範囲は、概念的には領域Ｘで示される。そして、温度センサ２０は、中央コイル４と周辺コイル５ａとの間、すなわち、磁界が互いに打ち消し合う範囲（領域Ｘ）に、配置されている。領域Ｘは相対的に磁界が弱い箇所であるので、誘導加熱の影響を受けにくく、温度センサ２０の高温化を抑制できる。このため、温度センサ２０を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズを低減することができるので、温度センサ２０の温度検知精度の低下を抑制することができる。
【００３１】
なお、図４、図５では、周辺コイル５ａを例に説明したが、他の周辺コイル５ｂ〜５ｆについても同様に、中央コイル４と近接する巻き線において同方向に電流が流れるように制御される。そして、中央コイル４と周辺コイル５ｂ〜５ｆそれぞれとの間、すなわち、中央コイル４と周辺コイル５ｂ〜５ｆそれぞれから生じる磁界が互いに打ち消し合う領域に、それぞれ、温度センサ２０が配置される。
【００３２】
本実施の形態１のように、独立して駆動可能な中央コイル４とその周辺に配置された複数の周辺コイル５とによって一つの加熱口の加熱手段を構成した場合、各加熱コイル同士は、なるべく近くに配置するのが望ましい。加熱コイル同士が離れすぎていると、例えば大型の被加熱物９であれば加熱ムラが生じる可能性があり、例えば小型の被加熱物９であれば載置位置によっては十分に加熱されない可能性があるためである。
また、複数の温度センサ２０のうち少なくとも１つ以上は、なるべく加熱コイルの近くに配置するのが好ましい。温度センサ２０と加熱コイルとが離れすぎていると、温度検出位置と加熱位置とが離れすぎることとなり、被加熱物の温度を精度よく検出することができないためである。
【００３３】
このような背景から、温度センサ２０の配置においては、加熱コイル同士の配置と、加熱コイルと温度センサ２０との配置の両方とも考慮する必要がある。本実施の形態１のように、中央コイル４と周辺コイル５の互いに近接する巻き線には同じ方向に電流が流れるよう制御し、この中央コイル４と周辺コイル５の互いに近接する巻き線に挟まれた空間の磁界が互いに打ち消し合う範囲に温度センサ２０を配置することで、加熱コイル同士の近接配置と、加熱コイルと温度センサ２０との近接配置とを両立させつつ、温度センサ２０による精度のよい温度検出が行える。
【００３４】
［加熱動作］
次に、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図６は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明するフローチャートである。
使用者が、天板２上に被加熱物９を載置し、操作部８により所望の火力で調理を行うよう火力を設定し、加熱開始のスイッチ等を押下すると、制御部１３は、操作部８から火力設定に関する情報と加熱開始指示の信号を受ける（Ｓ１）。
【００３５】
制御部１３は、加熱開始指示の信号を受けると、負荷検知部１４を用いて各加熱コイルの上方への被加熱物９の載置状態を検知する（Ｓ２）。具体的には、例えば、各加熱コイルに微弱電流（鍋判定電流）が流れるように駆動制御部１２を制御し、駆動回路１０によって各加熱コイルに高周波電流を供給する。そして、負荷検知部１４により検知された各加熱コイルに流れる電流値に基づいて、それぞれの加熱コイル上への被加熱物９の載置状態を検出する。なお、以降の説明において、上方に被加熱物９が載置された加熱コイルを「負荷あり加熱コイル」、上方に被加熱物９が載置されていない加熱コイルを「負荷なし加熱コイル」と称する場合がある。
【００３６】
加熱コイル上への被加熱物９の載置状態を検出した制御部１３は、負荷あり加熱コイルに高周波電流が供給されるよう、駆動制御部１２を制御する（Ｓ３）。このとき、制御部１３は、操作部８にて設定された火力が得られるように、駆動制御部１２を介して駆動回路１０を制御する。上方に被加熱物９が載置された加熱コイルのみを駆動することで、小型の鍋や、楕円形の鍋、角形の鍋など円形以外の被加熱物９であっても、効率よく加熱することができる。この加熱制御においては、制御部１３は、温度センサ２０の検出温度に基づいて被加熱物９の温度を判断し、操作部８にて設定された加熱状態となるように駆動制御部１２を制御する。
【００３７】
次に、制御部１３は、温度検出部２１から、各温度センサ２０による温度検出値の最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎを取得する（Ｓ４）。そして、制御部１３は、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａ（例えば、５０℃）を超えたか否かを判定することにより、鍋ずれ（鍋位置）の判断を行う（Ｓ５）。
【００３８】
ここで、鍋ずれ（鍋位置）の判断について説明する。図７は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の鍋ずれ（鍋位置）の判断処理を説明する図である。図７（ａ）、（ｂ）では、それぞれ被加熱物９の異なる載置状態を示しており、図面左側には加熱コイル及び被加熱物９の配置を示し、図面右側には加熱時間と各温度センサ２０の検出温度の変化を概念的に示している。
【００３９】
図７（ａ）に示すように、小型の被加熱物９が第一加熱部３ａの中心から外れた位置に載置され、ステップＳ２にて中央コイル４と周辺コイル５ａ、５ｂ、５ｃに高周波電流が供給されているとする。この場合、被加熱物９によって覆われている温度センサ２０ａ、２０ｂ、２０ｃの検出温度は、加熱時間の経過とともに上昇していく。これに対し、被加熱物９によって覆われていない温度センサ２０ｄ、２０ｅ、２０ｆの検出温度は、天板２を介した伝熱によって上昇するものの、温度センサ２０ａ、２０ｂ、２０ｃの検出温度と比べると低い値となる。また、被加熱物９からの距離が離れている温度センサ２０ｅの検出温度は、最も低い値となる。
【００４０】
また、図７（ｂ）に示すように、小型の被加熱物９が第一加熱部３ａの中心に近い位置に載置され、ステップＳ２にて中央コイル４と周辺コイル５ａ、５ｂ、５ｃに高周波電流が供給されているとする。この場合、被加熱物９によって温度センサ２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ、２０ｆが覆われており、これらの温度センサ２０の検出温度は、ほぼ同様の値となる。また、被加熱物９によって覆われていない温度センサ２０ｅの検出温度は、他の温度センサ２０の検出温度よりは低いものの、被加熱物９との距離が近いために他の温度センサ２０の検出温度と近い値となる。
【００４１】
このように、被加熱物９と温度センサ２０との位置関係によって温度センサ２０の検出温度が異なるので、各温度センサ２０による温度検出値の最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分に基づいて、被加熱物９の鍋ずれ（鍋位置）を判断することができる。図７（ａ）と図７（ｂ）とでは、駆動される加熱コイルは同じであるが、温度センサ２０の検出温度によって、より精度よく被加熱物９の位置を検出することができる。
【００４２】
図６の説明に戻る。
ステップＳ５にて、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａを超えていない場合、すなわち、鍋ずれが生じていないと判断した場合には（Ｓ５；Ｎｏ）、制御部１３は、ステップＳ２に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。
【００４３】
一方、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａを超えている場合、すなわち、鍋ずれが生じていると判断した場合には（Ｓ５；Ｙｅｓ）、制御部１３は、報知部１６を制御して鍋がずれていることを使用者に報知する（Ｓ６）。報知は、表示部７にてランプを点灯したり警告メッセージを表示したりしてもよいし、これに代えてあるいはこれに加えて、図示しないブザーやスピーカにて音声を出力してもよい。このようにすることで、使用者に鍋ずれが生じていることを認識させることができる。
【００４４】
ステップＳ６にて鍋ずれが生じている旨の報知を行った後、制御部１３は、再び、各温度センサ２０による温度検出値の最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎを取得し（Ｓ７）、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａを超えているか否か判断する（Ｓ８）。ここでは、報知によって使用者が鍋ずれを解消したか否かを、温度センサ２０の検出温度に基づいて判断しているのである。
【００４５】
そして、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａを超えていない場合、すなわち、鍋ずれが解消された場合には（Ｓ８；Ｎｏ）、制御部１３は、ステップＳ２に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。
【００４６】
一方、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分が所定のしきい値Ａを超えている場合、すなわち、鍋ずれ状態が継続している場合には（Ｓ８；Ｙｅｓ）、制御部１３は、ステップＳ６にて報知を行ってから所定時間αが経過したか否か判断する（Ｓ９）。所定時間αの経過前においては（Ｓ９；Ｎｏ）、制御部１３は、ステップＳ７に戻って最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎに基づく鍋ずれの判断を行う。所定時間αが経過した場合には（Ｓ９；Ｙｅｓ）、制御部１３は、操作部８にて設定された火力に対して火力制限を行うよう、駆動制御部１２を制御して加熱コイルに供給する高周波電流を変更する（Ｓ１０）。このようにすることで、鍋ずれ状態が生じている場合における被加熱物９や加熱コイルの過度な昇温を抑制することができる。
【００４７】
次に、図６に示した誘導加熱調理器の加熱動作の応用例を説明する。
【００４８】
（ステップＳ４の応用例）
鍋ずれを判断するに際して検出温度を参照する温度センサ２０を、ステップＳ２での負荷検知結果に基づいて選定してもよい。例えば、複数の温度センサ２０のうち、ステップＳ２にて負荷なし加熱コイルと判断された加熱コイル近傍の温度センサ２０については、その検出温度を参照しないようにする。このように、加熱コイル上への被加熱物９への載置の有無に基づいて参照する温度センサ２０を選定することで、鍋ずれ判断の誤差を低減することができる。
【００４９】
（ステップＳ５の応用例）
温度センサ２０の検出値の最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分を判断するしきい値を、ステップＳ２での負荷検知結果に基づいて異なる値としてもよい。例えば、最小値Ｔｍｉｎを検出した温度センサ２０が、負荷なし加熱コイルの近傍のものである場合には、鍋ずれ判断に用いるしきい値を、負荷あり加熱コイルの近傍のものを用いる場合よりも、大きい値とする。本実施の形態１では、中央コイル４と複数の周辺コイル５は独立して駆動可能であり、例えば１つ以上の負荷なし加熱コイルがある場合でも効率よく加熱調理が可能な点が特長の１つである。このような状態で加熱している場合には、負荷なし加熱コイル近傍の温度センサ２０の検知温度はほとんど上昇が見込めないため、鍋ずれ判断のしきい値が小さいと、加熱可能であるにもかかわらず鍋ずれと判断してしまい、被加熱物９の形状、大きさ、載置位置の自由度が高いという本実施の形態１の加熱部の特長を生かすことができず、使用者の使いにくさにつながりうる。このため、負荷なし加熱コイルの近傍の温度センサ２０の検出値を参照する場合には、しきい値を大きい値に設定することで、被加熱物９の自由度が高いという特長を生かしつつ、鍋ずれの判断も行うことができる。
【００５０】
（ステップＳ１０の応用例）
（１）火力制限の動作例
火力制限を行う場合には、駆動中の加熱コイルのすべてについて、投入電力を低下または停止させてもよい。このようにすることで、被加熱物９や加熱コイル全体の急激な温度上昇を抑制することができる。
また、複数の周辺コイル５のうち、最小値Ｔｍｉｎを検出した温度センサ２０の近傍に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。また、最小値Ｔｍｉｎを検出した温度センサ２０の方向（加熱コイルの中央を基準とした方向）に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。すなわち、温度センサ２０の検出温度に基づいて、被加熱物９が載置されていない、あるいは載置面積が小さい可能性の高い加熱コイルを判定し、その加熱コイルについて選択的に投入電力を低下または停止させるのである。このようにすることで、被加熱物９の加熱に寄与しない無駄な電力を削減でき、また、加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。
【００５１】
（２）火力制限前の動作
鍋ずれの検知に伴って火力制限を行う前に、報知部１６により、火力制限を行う旨の報知を行ってもよい。このようにすることで、使用者に対して鍋ずれの解消を促すことができる。そして、火力制限を行う旨の報知を行った後、再び温度センサ２０の検出値の最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分としきい値Ａとの比較を行い、差分がしきい値Ａを下回っていれば、報知部１６による報知を停止するとともに、火力制限を行わないこととする。鍋ずれが解消されれば、火力制限が行われないため、使用者にとっての調理感を損なうこともなく、使い勝手のよい誘導加熱調理器とすることができる。なお、火力制限を行う旨の報知を行った後においても、最大値Ｔｍａｘと最小値Ｔｍｉｎの差分がしきい値よりも大きい場合には火力制限を行うものとする。
【００５２】
（ステップＳ６〜Ｓ１０の応用例）
図６では、ステップＳ５にて鍋ずれが検知された場合、ステップＳ６にて鍋ずれの報知を行った後、所定時間αが経過してから火力制限を行うものとして説明した。しかし、制御部１３は、ステップＳ５にて鍋ずれを検知した場合、鍋ずれの報知と火力制限を、同時に行うこととしてもよい。このようにすることで、より早期に火力制限が行え、被加熱物９や加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。
【００５３】
以上のように、本実施の形態１では、独立して駆動可能な中央コイル４と複数の周辺コイル５を備えた第一加熱部３ａにおいて、中央コイル４と周辺コイル５との間に温度センサ２０を配置した。そして、中央コイル４と周辺コイル５の互いに近接する巻き線に同じ方向に電流が流れるよう制御する。このため、温度センサ２０が配置されている箇所においては、中央コイル４と周辺コイル５の周囲に生じる磁界が互いに打ち消し合い、温度センサ２０は、中央コイル４や周辺コイル５による誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ２０を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズを低減することができるので、温度センサ２０の温度検知精度の低下を抑制することができる。
【００５４】
また、中央コイル４と周辺コイル５との近接配置と、温度センサ２０と加熱コイルとの近接配置とを実現しつつ、温度センサ２０への誘導加熱による影響を最小限に抑えることができる。このため、加熱コイルによる被加熱物９の温度変化をより精度よく検出することができる。したがって、温度センサ２０の検出温度に基づいて、精度よく被加熱物の載置位置を検出することができる。
【００５５】
実施の形態２．
本実施の形態２では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態２では、実施の形態１との相違点を中心に説明する。
図８は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００５６】
図８に示す中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様の構成である。また、これら中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００５７】
温度センサ２０は、中央コイル４の円形の外形と、周辺コイル５の円形の外形が、最も近接している箇所同士を結んだ線（図８の線Ｌ１）上であって、中央コイル４と周辺コイル５との略中間位置に配置されている。このようにすることで、温度センサ２０は、中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置することができる。中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線Ｌ１上に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００５８】
次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。
図９は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
図９に示す中央コイル４０は、導電線が円周方向に巻回されて構成され円形の平面形状を有する内側中央コイル４０ａと、内側中央コイル４０ａよりも径方向外側において導電線が円周方向に巻回されて構成され環状の平面形状を有する外側中央コイル４０ｂとを有する。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂとの間には、環状の隙間が設けられている。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂは、本実施の形態２では直列に接続されており、単一の駆動回路１０（インバータ回路）で駆動される。なお、内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂとを並列接続してもよく、この場合は、それぞれ独立した駆動回路（インバータ回路）を用いて駆動することができる。
【００５９】
周辺コイル５０は、導電線を、ほぼ１／４円弧状の平面形状を成す環状に巻き回して構成されている。周辺コイル５０の中央コイル４０に近接する側のほぼ円弧状の辺は、所定間隔をおいて中央コイル４０の円形の外周にほぼ沿っており、中央コイル４０と周辺コイル５０との間には所定長さの円弧状の空間が設けられている。
【００６０】
図９では、４つの周辺コイル５０（周辺コイル５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、５０ｄと区別して称する場合がある）が設けられており、中央コイル４０の円形の外形にほぼ沿うようにして、中央コイル４０の外側に配置されている。各周辺コイル５０は、中央コイル４０に対してほぼ９０°ずつずれた配置となっている。なお、周辺コイル５０の数は４つに限定されるものではない。
【００６１】
中央コイル４０と周辺コイル５０には、実施の形態１と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００６２】
温度センサ２０は、中央コイル４０の円形の外形と、周辺コイル５０の１／４円弧状の外形が、最も近接している箇所同士を結んだ線上（図９の線Ｌ１）であって、中央コイル４０と周辺コイル５０との略中間位置に配置されている。このようにすることで、温度センサ２０は、中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置される。中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線Ｌ１上に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００６３】
実施の形態３．
本実施の形態３では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態３では、実施の形態２との相違点を中心に説明する。
図１０は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００６４】
図１０に示すように、中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様の構成である。また、これら中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００６５】
温度センサ２０は、中央コイル４と周辺コイル５の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、周辺コイル５の外周部（外周円）の接線のうち、中央コイル４の略中心Ｏを通る２本の接線Ｌ２、Ｌ３に囲まれた範囲（図１０の領域Ｘ１）に配置されている。このようにすることで、中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ２０を配置される。中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、領域Ｘ１に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００６６】
次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。
図１１は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【００６７】
中央コイル４０及び周辺コイル５０は実施の形態２で説明した通りのものであり、中央コイル４０と周辺コイル５０には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００６８】
温度センサ２０は、中央コイル４０と周辺コイル５０の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、周辺コイル５０の外周部の接線のうち、中央コイル４０の略中心Ｏを通る２本の接線Ｌ２、Ｌ３に囲まれた範囲（図１１の領域Ｘ１）に配置されている。このようにすることで、温度センサ２０は、中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置される。中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、領域Ｘ１に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００６９】
実施の形態４．
本実施の形態４では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態４では、実施の形態２との相違点を中心に説明する。
図１２は、実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００７０】
図１２に示す中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様の構成である。また、これら中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００７１】
温度センサ２０は、中央コイル４と周辺コイル５の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、中央コイル４の中心Ｏと周辺コイル５の中心Ｏとを結ぶ線Ｌ４上に配置されている。ここで、中心Ｏとは、中央コイル４に対して各周辺コイル５が正面になるように見た場合における、中央コイル４、周辺コイル５のそれぞれの外端部から等距離にある部分をいう。このようにすることで、中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ２０が配置される。中央コイル４と周辺コイル５から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線Ｌ４上に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００７２】
次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。
図１３は、実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。
【００７３】
中央コイル４０及び周辺コイル５０は実施の形態２で説明した通りのものであり、中央コイル４０と周辺コイル５０には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００７４】
温度センサ２０は、中央コイル４０と周辺コイル５０の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、中央コイル４０の中心と周辺コイル５０の中心とを結ぶ線Ｌ４上に配置されている。ここで、中心Ｏとは、中央コイル４０に対して各周辺コイル５０が正面になるように見た場合における、中央コイル４０、周辺コイル５０のそれぞれの外端部から等距離にある部分をいう。このようにすることで、中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ２０を配置することができる。中央コイル４０と周辺コイル５０から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線Ｌ４上に温度センサ２０を配置することで、程度の変動があっても温度センサ２０の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００７５】
実施の形態５．
本実施の形態５では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態５では、実施の形態２との相違点を中心に説明する。
図１４は、実施の形態５に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００７６】
本実施の形態５の中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様の構成である。また、これら中央コイル４と周辺コイル５は、実施の形態１と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。なお、図１４では、図４で示した加熱コイルのうち、中央コイル４と周辺コイル５ａ、５ｆのみ図示している。
【００７７】
温度センサ２０は、中央コイル４、周辺コイル５ａ、及び周辺コイル５ｆという３つの加熱コイルで囲まれた領域に配置されている。
また、温度センサ２０は、中央コイル４、周辺コイル５ａ、及び周辺コイル５ｆの外周から実質的に等しい距離をおいた位置（図１４の地点Ｘ２）に配置されている。図１４で示す例では、地点Ｘ２は、中央コイル４と周辺コイル５ａの互いに平行な外接線を両加熱コイルから等距離となるよう平行移動させた線Ｌ５と、中央コイル４と周辺コイル５ｆの互いに平行な外接線を両加熱コイル外周部から等距離となるよう平行移動させた線Ｌ６と、周辺コイル５ａと周辺コイル５ｆの互いに平行な外接線を両加熱コイルから等距離となるよう平行移動させた線Ｌ７とが交わる箇所にて定義されている。周辺コイル５ａと周辺コイル５ｆに着目すると、周辺コイル５ａと周辺コイル５ｆの隣り合う部分には逆方向に電流が流れるために、両者の間においては磁界分布が強まるという作用が生じる。しかし、中央コイル４と周辺コイル５ａ、及び、中央コイル４と周辺コイル５ｆに着目すると、中央コイル４と周辺コイル５ａとの間、及び中央コイル４と周辺コイル５ｆとの間においては、互いから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まるという作用が生じる。
【００７８】
そうすると、地点Ｘ２は、３つの加熱コイル（中央コイル４、周辺コイル５ａ、５ｆ）から生じる磁束が比較的弱まる領域であるといえ、温度センサ２０は、これら加熱コイルによる誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ２０を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができ、また、熱ノイズの影響が小さいために精度よく温度検知を行うことができる。
また、地点Ｘ２は、３つの加熱コイル（中央コイル４、周辺コイル５ａ、５ｆ）のいずれからもほぼ等しく近い領域である。このため、温度センサ２０は、これら加熱コイルの駆動による被加熱物９の温度変化を検出しやすい。すなわち、１つの温度センサ２０によって、中央コイル４、周辺コイル５ａ、及び周辺コイル５ｆによる被加熱物９の温度変化を検出でき、少ない温度センサ２０で広範囲の温度検出を行うことができる。
【００７９】
次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。
図１５は、実施の形態５に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。なお、図１５では、加熱コイルのうち、中央コイル４０と周辺コイル５０ａ、５０ｄのみ図示している。
【００８０】
中央コイル４０及び周辺コイル５０は実施の形態２で説明した通りのものであり、中央コイル４０と周辺コイル５０には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。
【００８１】
温度センサ２０は、中央コイル４０、周辺コイル５０ａ、及び周辺コイル５０ｄの外周から実質的に等しい距離をおいた位置（図１５の地点Ｘ２）に配置されている。周辺コイル５０ａと周辺コイル５０ｄに着目すると、周辺コイル５０ａと周辺コイル５０ｄの隣り合う部分には逆方向に電流が流れるために、両者の間においては磁界分布が強まるという作用が生じる。しかし、中央コイル４０と周辺コイル５０ａ、及び、中央コイル４０と周辺コイル５０ｄに着目すると、中央コイル４０と周辺コイル５０ａとの間、及び中央コイル４０と周辺コイル５０ｄとの間においては、互いから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まるという作用が生じる。
【００８２】
そうすると、地点Ｘ２は、３つの加熱コイル（中央コイル４０、周辺コイル５０ａ、５０ｄ）から生じる磁束が比較的弱まる領域であるといえ、温度センサ２０は、これら加熱コイルによる誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ２０を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができ、また、熱ノイズの影響が小さいために精度よく温度検知を行うことができる。
また、地点Ｘ２は、３つの加熱コイル（中央コイル４０、周辺コイル５０ａ、５０ｄ）のいずれからもほぼ等しく近い領域である。このため、温度センサ２０は、これら加熱コイルの駆動による被加熱物９の温度変化を検出しやすい。すなわち、１つの温度センサ２０によって、中央コイル４０、周辺コイル５０ａ、及び周辺コイル５０ｄによる被加熱物９の温度変化を検出でき、少ない温度センサ２０で広範囲の温度検出を行うことができる。
【００８３】
実施の形態６．
本実施の形態６では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態６は、中央コイル及び中央コイル近傍に設ける温度センサの配置に特徴を有するものであり、この点を中心に説明する。
図１６は、実施の形態６に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００８４】
図１６に示すように、本実施の形態６の中央コイル４０は、実施の形態２と同様の構成であり、導電線が円周方向に巻回されて構成され円形の平面形状を有する内側中央コイル４０ａと、内側中央コイル４０ａよりも径方向外側において導電線が円周方向に巻回されて構成され環状の平面形状を有する外側中央コイル４０ｂとを有する。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂとの間には、環状の隙間（図１６の領域Ｘ３）が設けられている。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂは、直列に接続されており、単一の駆動回路１０（インバータ回路）で駆動される。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂには、同じ方向に電流が流れる。
【００８５】
温度センサ３０（第二温度検知装置）は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ２０と同様の構成である。制御部１３は、前述の実施の形態１で示した被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）を判断するに際し、温度センサ２０の検出値に加え、温度センサ３０の検出値を参照して判断を行う。被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）の判断処理は、実施の形態１で示した通りである。
【００８６】
温度センサ３０は、内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂとの間の隙間（領域Ｘ３）に配置されている。内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂには、同じ方向に電流が流れるため、領域Ｘ３においては、内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まる。したがって、内側中央コイル４０ａと外側中央コイル４０ｂとの間の隙間（領域Ｘ３）に温度センサ３０を配置することで、実施の形態１で説明した効果を得ることができる。
【００８７】
なお、図１６では、４つの温度センサ３０を設ける例を示しているが、温度センサ３０の数はこれに限定するものではない。温度の検出精度を高めるためには複数の温度センサ２０を設けることが好ましく、また、複数の温度センサ３０を設ける場合には加熱コイルの中心に対して均等に配置することが好ましい。
【００８８】
なお、図１６で示した周辺コイル５０に代えて、実施の形態１等で示した周辺コイル５を用いてもよく、このようにしても同様の効果を得ることができる。
【００８９】
実施の形態７．
本実施の形態７では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態７では、実施の形態２との相違点を中心に説明する。
図１７は、実施の形態７に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００９０】
図１７（ａ）に示すように、中央コイル４０及び周辺コイル５０の外郭には、金属製の防磁手段１５が設けられている。防磁手段１５は、アルミニウム等の非磁性金属板からなり、中央コイル４０及び周辺コイル５０の外周を環状に囲んでいる。
【００９１】
温度センサ３１（第三温度検知装置）は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ２０と同様の構成である。制御部１３は、前述の実施の形態１で示した被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）を判断するに際し、温度センサ２０の検出値に加え、温度センサ３１の検出値を参照して判断を行う。被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）の判断処理は、実施の形態１で示した通りである。
この温度センサ３１は、防磁手段１５の外側に配置されている。
【００９２】
図１７（ｂ）は、防磁手段１５の変形例を示している。防磁手段１５は、中央コイル４０及び周辺コイル５０の外周を環状に囲むとともに、隣り合う周辺コイル５０同士の間に形成されるＶ字状の隙間にほぼ沿って径方向内側に凹んでいる。防磁手段１５の凹んだ部分を凹部１５ａと称する。
温度センサ３１は、防磁手段１５の外側であって、凹部１５ａの内部に配置されている。
【００９３】
本実施の形態７によれば、防磁手段１５により、中央コイル４０、周辺コイル５０から生じる磁界が吸収されるため、防磁手段１５の外側に配置された温度センサ３１は、誘導加熱の影響を受けにくい。このため、温度センサ３１の高温化を抑制し、温度センサ３１を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズの影響を受けにくく、温度センサ２０の温度検知精度の低下を抑制できる。
【００９４】
また、複数の周辺コイル５０のうち隣り合うもの同士の間の隙間に温度センサ３１を配置したので、防磁手段１５による上記のような効果を得つつ、温度センサ３１を周辺コイル５０の近くに配置することができる。このため、温度センサ３１は、周辺コイル５０による被加熱物９の温度変化を精度よく検出することができる。なお、実施の形態１で示した中央コイル４及び周辺コイル５を備えた構成の場合には、隣り合う周辺コイル５同士の隙間に温度センサ３１を配置することで、同様の効果を得ることができる。
【００９５】
なお、本実施の形態７で示した防磁手段１５及び防磁手段１５の外側に配置された温度センサ３１は、前述の実施の形態１〜６、及び後述の実施の形態のいずれか１以上と組み合わせて用いることができ、同様の効果を得ることができる。
【００９６】
実施の形態８．
本実施の形態８では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態８では、実施の形態２との相違点を中心に説明する。
図１８は、実施の形態８に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。
【００９７】
温度センサ３２（第四温度検知装置）は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ２０と同様の構成である。制御部１３は、前述の実施の形態１で示した被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）を判断するに際し、温度センサ２０の検出値に加え、温度センサ３２の検出値を参照して判断を行う。被加熱物９の載置位置（鍋ずれ）の判断処理は、実施の形態１で示した通りである。
【００９８】
温度センサ３２は、中央コイル４０の中心、すなわち第一加熱部３ａの中心に配置されている。中央コイル４０の中心に温度センサ３２を配置し、この温度センサ３２を用いて鍋ずれの判断を行うことで、第一加熱部３ａ（加熱口）の中心からの鍋ずれを検出することができる。例えば、温度センサ３２の検出温度が、最小値Ｔｍｉｎまたはこれに近い温度である場合には、第一加熱部３ａの中心に対して被加熱物９の載置位置が大幅にずれていると考えられるので、このような場合には、鍋ずれと判断することができる。第一加熱部３ａ（加熱口）の中心に配置した温度センサ３２を用いた鍋ずれ判断を、実施の形態１で示した鍋ずれ判断と合わせて行うことで、より詳細に鍋ずれを検出することができる。
【００９９】
なお、本実施の形態８で示した中央コイル４０及び中央コイル４０の中心に配置された温度センサ３２は、前述の実施の形態１〜７、及び後述の実施の形態のいずれか１以上と組み合わせて用いることができ、同様の効果を得ることができる。
【０１００】
実施の形態９．
実施の形態１〜８で示したように複数の温度センサ２０、３０、３１を配置する場合には、第一加熱部３ａ（加熱口）の中心に対して同心円状に配置することができる。このようにすることで、第一加熱部３ａ（加熱口）の中心に対する鍋ずれ判断の偏りを小さくすることができる。
【０１０１】
実施の形態１〜８で示したように複数の温度センサ２０、３０、３１を配置する場合には、周方向にほぼ均等に配置することができる。このようにすることで、鍋ずれ判断における周方向の判断の偏りを小さくすることができる。
【０１０２】
なお、上記実施の形態１〜９で示した構成は、互いに組み合わせて用いることができる。
また、上記説明では、第一加熱部３ａ、第二加熱部３ｂ、及び第三加熱部３ｃのうちいずれかの加熱手段を、例えば輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）で構成してもよい。
【符号の説明】
【０１０３】
１  本体、２  天板、３ａ  第一加熱部、３ｂ  第二加熱部、３ｃ  第三加熱部、４  中央コイル、５  周辺コイル、７  表示部、８  操作部、９  被加熱物、１０  駆動回路、１１  回路部、１２  駆動制御部、１３  制御部、１４  負荷検知部、１５  防磁手段、１５ａ  凹部、１６  報知部、１７  吸気口、１８  排気口、２０  温度センサ、２１  温度検出部、３０  温度センサ、３１  温度センサ、３２  温度センサ、４０  中央コイル、４０ａ  内側中央コイル、４０ｂ  外側中央コイル、５０  周辺コイル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図６】
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【図４】
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【図５】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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