(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リソースを分割する方法であって、
フレームを、シンボルレートホッピングモードを使用するゾーン及びブロックレートホッピングモードを使用するゾーンに分割することと、
前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割することと、
複数の物理セクタ間で前記分割したフレームを同期させることと、
前記モード及び前記同期化に従って無線端末と通信することと、
を具備し、前記同期させることは、エリア内の全てのセクタが、フレームの特定のセットに関して、シンボルレートホッピングモード及びブロックレートホッピングモードの一方である動作の同じモードを使用することができるように、前記エリア内の複数の物理セクタ間でサブゾーン又はゾーンを同期させることを含む、方法。
【請求項２】
前記フレームを分割することは、シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループを割り当てることと、ブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定することとを備える請求項１の方法。
【請求項３】
シグナリングによって示される動的分割が前記副搬送波の第１のグループを示し、残りの副搬送波が前記副搬送波の第２のグループに指定される請求項２の方法。
【請求項４】
副搬送波の擬似一様間隔がある請求項２の方法。
【請求項５】
前記複数の物理セクタ間で前記サブゾーン又はゾーンを同期させることは、ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用して前記サブゾーンを分配することをさらに備える請求項１の方法。
【請求項６】
前記ビット反転は、除去されたビット反転である請求項５の方法。
【請求項７】
前記各サブゾーンは、副搬送波のサブバンドからなる請求項５の方法。
【請求項８】
前記ゾーンは、以前のインターレースからの周期的シフトに従って決定される請求項５の方法。
【請求項９】
前記無線端末と前記通信することは、前記無線端末に信号を伝送すること、又は前記無線端末から信号を受信することを備える請求項１の方法。
【請求項１０】
フレームを、シンボルレートホッピングモードを使用するゾーン及びブロックレートホッピングゾーンを使用するゾーンに分割すること、前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割すること、複数の物理セクタ間で前記分割したフレームを同期させること、並びに前記モード及び前記同期化に従って無線端末と通信することに関する命令を実行するプロセッサと、
前記プロセッサにより生成される前記命令に関連する情報を格納するメモリと、
を具備し、前記同期させることは、エリア内の全てのセクタが、フレームの特定のセットに関して、シンボルレートホッピングモード及びブロックレートホッピングモードの一方である動作の同じモードを使用することができるように、前記エリア内の複数の物理セクタ間でサブゾーン又はゾーンを同期させることを含む、無線通信装置。
【請求項１１】
前記プロセッサは、シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループを割り当てること、及びブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定することに関する命令をさらに実行する請求項１０の無線通信装置。
【請求項１２】
シグナリングによって示される動的分割が前記副搬送波の第１のグループを示し、残りの副搬送波が前記副搬送波の第２のグループに指定される請求項１１の無線通信装置。
【請求項１３】
副搬送波の擬似一様間隔がある請求項１１の無線通信装置。
【請求項１４】
前記プロセッサは、ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用してサブゾーンを分配することに関する命令をさらに実行する請求項１０の無線通信装置。
【請求項１５】
前記ビット反転は、除去されたビット反転である請求項１４の無線通信装置。
【請求項１６】
前記各サブゾーンは、副搬送波のサブバンドからなる請求項１４の無線通信装置。
【請求項１７】
前記ゾーンは、以前のインターレースからの周期的シフトに従って決定される請求項１４の無線通信装置。
【請求項１８】
前記無線端末と前記通信することは、前記無線端末に信号を伝送すること、又は前記無線端末から信号を受信することを備える請求項１０の無線通信装置。
【請求項１９】
リソース分割を提供する無線通信装置であって、
フレームを、シンボルレートホッピングモードを使用するゾーン及びブロックレートホッピングモードを使用するゾーンに分割する手段と、
前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割する手段と、
複数の物理セクタ間で前記分割したフレームを同期させる手段と、
前記モード及び前記同期化に従って無線端末と通信する手段と、
を具備し、前記同期させることは、エリア内の全てのセクタが、フレームの特定のセットに関して、シンボルレートホッピングモード及びブロックレートホッピングモードの一方である動作の同じモードを使用することができるように、前記エリア内の複数の物理セクタ間でサブゾーン又はゾーンを同期させることを含む無線通信装置。
【請求項２０】
前記フレームを分割する手段は、シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループをさらに割り当てること、及びブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定することを含む、請求項１９の無線通信装置。
【請求項２１】
シグナリングによって示される動的分割が前記副搬送波の第１のグループを示し、残りの副搬送波が前記副搬送波の第２のグループに指定される請求項２０の無線通信装置。
【請求項２２】
副搬送波の擬似一様間隔がある請求項２０の無線通信装置。
【請求項２３】
前記複数の物理セクタ間で前記分割したリソースを同期させる手段は、さらに、ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用して前記サブゾーンを分配する請求項１９の無線通信装置。
【請求項２４】
前記ビット反転は、除去されたビット反転である請求項２３の無線通信装置。
【請求項２５】
前記各サブゾーンは、副搬送波のサブバンドからなる請求項２３の無線通信装置。
【請求項２６】
前記ゾーンは、以前のインターレースからの周期的シフトに従って決定される請求項２３の無線通信装置。
【請求項２７】
前記無線端末と前記通信することは、前記無線端末に信号を伝送すること、又は前記無線端末から信号を受信することを備える請求項１９の無線通信装置。
【請求項２８】
コンピュータ実行可能命令を格納して有するコンピュータ読取可能記録媒体であって、
前記コンピュータ実行可能命令は、
フレームを、シンボルレートホッピングモードを使用するゾーン及びブロックレートホッピングモードを使用するゾーンに分割することと、
前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割することと、
複数の物理セクタ間で前記分割したフレームを同期させることと、
前記モード及び前記同期化に従って無線端末と通信することと、
を有し、前記同期させることは、エリア内の全てのセクタが、フレームの特定のセットに関して、シンボルレートホッピングモード及びブロックレートホッピングモードの一方である動作の同じモードを使用することができるように、前記エリア内の複数の物理セクタ間でサブゾーン又はゾーンを同期させることを含む、コンピュータ読取可能記録媒体。
【請求項２９】
前記命令は、
シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループを割り当てることと、
ブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定することと、
をさらに有する請求項２８のコンピュータ読取可能記録媒体。
【請求項３０】
前記命令は、
ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用して前記サブゾーンを分配することと、
をさらに有する請求項２８のコンピュータ読取可能記録媒体。
【請求項３１】
無線通信システムで用いられる装置であって、
フレームを、シンボルレートホッピングモードを使用するゾーン及びブロックレートホッピングモードを使用するゾーンに分割し、ここで、前記フレームを分割することは、
シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループを割り当て、
ブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定するように動作する、
前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割し、
複数の物理セクタ間で前記分割したフレームを同期させ、ここで、前記同期させることは、
エリア内の全てのセクタが、フレームの特定のセットに関して、シンボルレートホッピングモード及びブロックレートホッピングモードの一方である動作の同じモードを使用することができるように、前記エリア内の複数の物理セクタ間でサブゾーン又はゾーンを同期させるように動作する、
ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用して前記サブゾーンを分配する、
ように構成されるプロセッサを具備する装置。
【請求項３２】
シグナリングによって示される動的分割は、副搬送波の第１のグループが第１のモードで動作し、残りの副搬送波が第２のモードで動作する副搬送波の第２のグループとして指定されることを示す請求項１の方法。
【請求項３３】
分割される前記フレームの擬似一様間隔がある請求項１の方法。
【請求項３４】
除去されたビット反転順序は、前記サブゾーンを分配するために使用される請求項１の方法。
【請求項３５】
前記ゾーンは、以前のインターレースからの周期的シフトに従って決定される請求項１の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[相互参照]
本出願は、２００６年１０月３日に出願され、「SYSTEM AND METHOD FOR RESOURCE PARTITIONING FOR WIRELESS COMMUNICATION SYSTEMS（無線通信システムにおけるリソース分割のためのシステム及び装置）」と題された米国仮出願第６０／８２８，０２７号、２００６年１０月３日に出願され、「DRCH/BRCH Multiplexing（ＤＲＣＨ／ＢＲＣＨ多重化）」と題された米国仮出願第６０／８４９，２９２号、及び２００６年１０月５日に出願され、「SYSTEM AND METHOD FOR RESOURCE PARTITIONING FOR WIRELESS COMMUNICATION SYSTEMS（無線通信システムにおけるリソース分割のためのシステム及び装置）」と題された米国仮出願第６０／８２８，２６５号の利益を主張する。これら出願の全部は、参照されて本明細書に組み込まれる。
【０００２】
[技術分野]
本発明は、一般に、無線通信システムに関し、特に、無線通信システムにおけるリソース分割に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、多数の人々が世界中で通信するようになる普及した手段になった。無線通信機器は、消費者の要求に応じるために、並びに携帯性及び利便性を向上させるために、より小型かつより強力になった。携帯電話等の携帯機器の処理能力の向上は、無線ネットワーク伝送システムに対して要求の増大を招いている。このようなシステムは、一般に、このシステム上で通信する携帯電話装置ほどには容易に更新されない。携帯機器の性能が拡張するにつれて、新規かつ改良された無線機器の性能を充分に利用することを容易にする方法で旧来の無線ネットワークシステムを保持することは、困難になる可能性がある。
【０００４】
無線通信システムは、一般に、チャネルの形態の伝送リソースを生成するために異なるアプローチを利用する。これらのシステムは、符号分割多重化（ＣＤＭ）システム、周波数分割多重化（ＦＤＭ）システム、及び時間分割多重化（ＴＤＭ）システムでありうる。一般に利用されるＦＤＭの変形例は、全システム帯域幅を複数の直交副搬送波に効果的に分割する直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）である。これらの副搬送波は、トーン、ビン及び周波数チャネルと称されてもよい。各副搬送波は、データで変調されることができる。時間分割ベースのシステムによって、各副搬送波は、連続タイムスライス又はタイムスロットの一部を備えることができる。各ユーザは、所定のバースト周期又はフレームで情報を伝送及び受信するために、１以上のタイムスロット及び副搬送波の組み合わせで提供されるかもしれない。ホッピング方式は、一般に、シンボルレートホッピング方式又はブロックホッピング方式であってもよい。
【０００５】
符号分割ベースの技術は、一般に、範囲内で常に利用可能な多数の周波数でデータを伝送することができる。一般に、データは、デジタル化され、利用可能な帯域幅にわたって拡散され、この場合、複数のユーザがチャネル上でオーバーレイされ、各ユーザが固有のシーケンス符号を割り当てられることができる。ユーザは、スペクトルの同一広帯域チュンク（chunk）で伝送することができ、この場合、各ユーザの信号は、各自の固有の拡散符号によって全帯域幅にわたって拡散される。この技術は、共有を提供することができ、この場合、１以上のユーザが同時に伝送及び受信することができる。このような共有は、スペクトル拡散デジタル変調を通じて達成されることができ、この場合、ユーザのビットストリームが擬似ランダム方法で極めて幅の広いチャネルにわたって符号化及び拡散される。受信機は、同期方法で特定のユーザに関するビットを収集するために、関連した固有のシーケンス符号を認識するように、並びにランダム化を元に戻すように設計される。
【０００６】
一般の無線通信ネットワーク（例えば、周波数、時間、及び／又は符号分割技術を使用する）は、サービスエリアを提供する１以上の基地局と、サービスエリア内でデータを伝送及び受信することができる１以上の携帯（例えば、無線）端末とを含む。一般の基地局は、ブロードキャスト、マルチキャスト、及び／又はユニキャストサービスのための複数のデータストリームを同時に伝送することができ、この場合、データストリームは、携帯端末への独立受信関心でありうるデータのストリームである。基地局のサービスエリア内の携帯端末は、基地局から伝送された１つデータストリーム、２以上データストリーム又は全てのデータストリームを受信することに関心がありうる。同様に、携帯端末は、基地局又は他の携帯端末にデータを伝送することができる。
【発明の概要】
【０００７】
以下は、開示された実施形態のいくつかの態様の基本的な理解を提供するために簡略化された概略を示す。本概略は、広範囲な概観ではなく、重要又は重大な要素を特定したり、このような実施形態の範囲を線引きしたりするように意図するものではない。その目的は、後に示されるより詳細な説明への前置きとして簡略的形式で記述された実施形態のいくつかの概念を示すことにある。
【０００８】
１以上の実施形態及び対応するその開示に従って、種々の態様は、異なるモードで動作されることができるようにリソースを分割すること、及び協調的電力割り当て設定を使用することができるように異なるセクタ間でこれら分割を同期させることに関連して記述される。
【０００９】
一態様は、リソースを分割する方法に関連する。この方法は、モードにリソースを分割すること、及び複数のセクタ間で前記分割したリソースを同期させることを含む。方法は、前記モード及び前記同期化に従ってユーザと通信することをさらに含む。前記モードは、ブロックモード又は分散モードを含む。
【００１０】
他の態様に従って、無線通信装置は、プロセッサ及びメモリを含む。前記プロセッサは、２つのモードのうちの１つにリソースを分割すること、前記分割したリソースを複数のセクタ間で同期させること、及び前記モード及び前記同期化に従ってユーザと通信することに関する命令を実行する。前記メモリは、前記プロセッサにより生成される前記命令に関連する情報を格納する。
【００１１】
他の態様は、リソース分割を提供する無線通信装置に関連する。前記装置は、２つのモードのうちの１つにリソースを分割する手段、及び複数のセクタ間で前記分割したリソースを同期化させる手段を含む。さらに、前記装置には、前記モード及び前記同期化に従ってユーザと通信する手段が含まれる。
【００１２】
さらに他の態様は、リソースをブロックモード又は分散モードに分割することに関するコンピュータ実行可能命令を格納して有するコンピュータ読取可能媒体に関連する。前記命令は、複数のセクタ間で前記分割したリソースを同期させること、並びに、前記モード及び前記同期化に従ってユーザと通信することをさらに含む。
【００１３】
無線通信システム内の動作可能装置は、関連する他の態様である。前記装置は、シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループを割り当て、ブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定するように構成されるプロセッサを含む。ゾーンは、前記動作に従って決定されることができる。前記プロセッサは、前記ゾーンを複数のサブゾーンに分割し、ビット反転順序又はトーンの擬似一様間隔を利用する前記サブゾーンを分配するように同様に構成されることができる。
【００１４】
上記及び関連の目的を達成するために、１以上の実施形態は、以下に充分に記述され、特許請求の範囲に具体的に指し示した特徴を備えている。以下の記述及び添付の図面は、実例となる特定の態様を詳細に記述し、実施形態の原理が使用されることができる種々の方法のうち少数だけを示している。他の利点及び新規な特徴は、図面を併用して考察されて、以下の詳細な説明から明らかになるであろう。開示された実施形態は、このような全ての様態及びそれらの等価物を含むように意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、リソース分割のために利用されることができる多元接続無線通信システムを示している。
【図２】図２は、リソースを分割するための種々の実施形態に従った多元接続無線通信システムを示している。
【図３】図３は、リソース分割を容易にするシステムを示している。
【図４】図４は、周波数分割複信（ＦＤＤ）多元接続無線通信システムのスーパーフレーム構造の態様を示している。
【図５】図５は、時分割複信（ＴＤＤ）多元接続無線通信システムのスーパーフレーム構造の態様を示している。
【図６】図６は、多元接続無線通信システムのフレームの態様を示している。
【図７】図７は、多元接続無線通信システムにおけるリソース分割方式の態様を示している。
【図８】図８は、無線通信ネットワークのリソース分割及び同期化を容易にするシステムの例を示している。
【図９】図９は、リソース分割を容易にする方法を示している。
【図１０】図１０は、多元接続無線通信システム内の送信機及び受信機の態様を示している。
【図１１】図１１は、リソースを分割して同期させるシステムの例を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
種々の実施形態は、図面を参照して記述されている。以下の説明では、説明の目的で、多数の具体的詳細が１以上の態様の充分な理解を与えるために説明されている。しかしながら、このような（複数の）実施形態がこれらの具体的詳細の記述なしに実施されうることは、明らかである。他の例では、公知の構造及び装置は、これら実施形態の記述を容易にするためにブロック図の形式で示されている。
【００１７】
本出願に使用される場合、用語「構成要素」、「モジュール」及び「システム」等は、コンピュータ関連のエンティティ（entity）、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェア及びソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、又は実行中のソフトウェアのいずれかを指すように意図される。例えば、構成要素は、プロセッサ上で実行するプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行のスレッド、プログラム、及び／又はコンピュータであってもよいが、これらに限定されない。説明を通して、コンピュータ装置上で実行するアプリケーション及びコンピュータ装置の両方は、構成要素でありうる。１以上の構成要素は、プロセス及び／又は実行のスレッド内に備えられていて、構成要素は、１つのコンピュータに局在化されてもよく、及び／又は２以上のコンピュータに分散されてもよい。さらに、これらの構成要素は、種々のデータ構造を記憶して有する種々のコンピュータ読取可能媒体から実行することができる。構成要素は、１以上のデータパケット（例えば、ローカルシステム内で、分散システム内で、及び／又は信号によって他のシステムと情報をやりとりするインターネットのようなネットワークを介して、他の構成要素と情報をやりとりする１つの構成要素からのデータ）を有する信号に従って、ローカル及び／又は遠隔プロセスを介して通信することができる。
【００１８】
さらに、種々の実施形態は、無線端末に関連して本明細書に記述される。無線端末は、システム、加入者ユニット、加入者局、移動局、携帯電話、携帯機器、遠隔局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末、無線通信装置、ユーザエージェント、ユーザ装置、又はユーザ設備（ＵＥ）と称されることもある。無線端末は、携帯電話、コードレス電話、セッション確率プロトコル（ＳＩＰ）電話、ワイヤレス・ローカル・ループ（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線接続能力を有する手持ちサイズの装置、コンピュータ装置、又は無線モデムに接続された他の制御演算装置であってもよい。さらに、種々の実施形態は、基地局に関連して本明細書に記述される。基地局は、（複数の）無線端末と通信するために利用され、アクセスポイント、ノードＢ、又はいくつかの他の用語で称されてもよい。
【００１９】
種々の態様又は特徴は、多くの装置、構成要素、モジュール等を含むことができるシステムに関して示されるだろう。種々のシステムが追加の装置、構成要素及びモジュールを含んでもよく、及び／又は図に関連して説明される装置、構成要素及びモジュールの全てを含むとは限らないことは、理解及び認識されるべきである。これらのアプローチの組み合せは、同様に使用されてもよい。
【００２０】
次に図面を参照すると、図１は、リソース分割のために利用されることができる多元接続無線通信システム１００を示している。リソースは、分散ゾーン及び局在ゾーンに分割されることができる。分散ゾーンの目的は、多くのダイバーシティを提供することにあり、それは、チャネル状態が予測されることができない状況に適用可能である。割り当てがダイバーシティに欠けることからダイバーシティが望まれ、適切な信号品質を提供できない可能性がある（例えば、チャネルがフェードアウトする）チャネル部分又は帯域部分に配置されてもよい。他方では、品質を変化させる緩やかにチャネルを変化させているユーザ（例えば、略静止したユーザ）がいる場合、これはスケジューラで予測可能であるが、システムは、ユーザのチャネルが正常な信号品質を提供する局在ゾーンのその部分にユーザをスケジューリングすることによって局在割り当てを利用することができる。
【００２１】
システム１００は、複数のアンテナグループを含むことができるアクセスポイント１０２（ＡＰ）を含み、このアクセスポイント１０２は、１０４及び１０６を含むグループ、１０８及び１１０を含む他のグループ、並びに１１２及び１１４を含む追加グループを含む。図１には、２本のアンテナだけがアンテナグループ毎に示されているが、より多数のアンテナ、又はより少数のアンテナがアンテナグループ毎に利用されてもよい。アクセス端末１１６（ＡＴ）は、アンテナ１１２及び１１４と通信しており、アンテナ１１２及び１１４が順方向リンク１１８でアクセス端末１１６に情報を伝送し、逆方向リンク１２０上でアクセス端末１１６から情報を受信する。アクセス端末１２２は、アンテナ１０６及び１０８と通信しており、アンテナ１０６及び１０８が順方向リンク１２４でアクセス端末１２２に情報を伝送し、逆方向リンク１２６でアクセス端末１２２から情報を受信する。周波数分割複信（ＦＤＤ）システムでは、通信リンク１１８、１２０、１２４及び１２６は、異なる周波数を通信に使用してもよい。例えば、順方向リンク１１８は、逆方向リンク１２０で使用される周波数と異なる周波数を使用してもよい。いくつかの態様に従って、単一周波数ネットワーク（ＳＦＮ）は、利用されることができる。
【００２２】
アンテナの各グループ、及び／又はそれらが通信するように設計されたエリアは、アクセスポイントのセクタとしばしば称される。説明されるように、アンテナグループは、アクセスポイント１０２によりカバーされるエリアのセクタ内のアクセス端末と通信するように設計されることができる。
【００２３】
順方向リンク１１８及び１２４での通信では、アクセスポイント１０２の送信アンテナは、異なるアクセス端末１１６及び１２２のための順方向リンクの信号対雑音比を向上させるためにビームフォーミングを利用する。さらに、サービスエリアの各所に不規則に散在されるアクセス端末に伝送するためにビームフォーミングを使用するアクセスポイントは、全てのアクセス端末に１つのアンテナを介して伝送するアクセスポイントほどには、近接のセル内のアクセス端末に干渉をもたらさない。
【００２４】
本明細書に使用されるように、アクセスポイントは、端末と通信するために使用される固定局であってもよく、また、基地局、ノードＢ又はいくつかの他の用語で称されてもよく、これらの一部又は全ての機能を含んでもよい。アクセス端末は、ユーザ設備（ＵＥ）、無線通信装置、端末、無線端末、移動局又はいくつかの他の用語で称されてもよく、これらの一部又は全ての機能を含んでもよい。
【００２５】
図２は、リソースを分割するための種々の実施形態に従った多元接続無線通信システム２００を示している。システム２００は、リソースが異なるモードで動作されることができるようにリソースの分割を容易にすることができ、また、異なるセクタが相互に協調的電力割り当て設定（cooperative power allocation settings）を使用することができるように異なるセクタ間でこれら分割を同期させることを容易にすることができる。
【００２６】
さらに詳細には、多元接続無線通信システム２００は、複数のセル、例えば、セル２０２、２０４及び２０６を含む。図２の実施形態では、セル２０２、２０４及び２０６は、夫々複数のセクタを有するアクセスポイント２０８、２１０、２１２を含むことができる。複数のセクタは、セルの部分内のアクセス端末との通信に夫々応答可能なアンテナのグループにより形成される。セル２０２では、アンテナグループ２１４、２１６及び２１８は、夫々異なるセクタに対応する。セル２０４では、アンテナグループ２２０、２２２及び２２４は、夫々異なるセクタに対応する。セル２０６では、アンテナグループ２２６、２２８及び２３０は、夫々異なるセクタに対応する。
【００２７】
各セルは、各アクセスポイントの１以上のセクタと通信している複数のアクセス端末を含む。例えば、アクセス端末２３２、２３４、２３６及び２３８は、基地局２０８と通信しており、アクセス端末２４０、２４２及び２４４は、アクセスポイント２１０と通信しており、また、アクセス端末２４６、２４８及び２５０は、アクセスポイント２１２と通信している。
【００２８】
セル２０４に示されるように、例えば、各アクセス端末２４０、２４２及び２４４は、アクセス端末が互いに同一のセルに位置されるのと違って、個別のセルの異なる部分に位置されている。さらに、各アクセス端末２４０、２４２及び２４４は、通信している該当アンテナグループから異なる距離にあることができる。これら両要素は、セルの環境及び他の状況にもよるが、各アクセス端末とそれが通信している該当アンテナグループとの間に異なるチャネル状態が存在する状況を提供する。
【００２９】
いくつかの態様に従って、特定のセル内のアクセス端末は、そのセルに関連するアクセスポイントと通信することができ、実質的に同時に、異なるセルに関連するアクセスポイントと通信していてもよい。例えば、アクセス端末２３２は、アクセスポイント２０８及び２１０と通信していてもよく、アクセス端末２４８は、アクセスポイント２１０及び２１２と通信していてもよく、また、アクセス端末２５０は、アクセスポイント２０８及び２１２と通信していてもよい。
【００３０】
２以上のアクセスポイントと通信しているアクセス端末は、各アクセスポイントから順方向リンクで信号を受信してもよいが、それは、実質的には同じ信号である（例えば、あるアクセスポイントは、端末に対して透明に他のアクセスポイントになりすます）。しかしながら、マスターセクタから伝送されたかのような信号をアクセス端末が受信するため、アクセス端末は、どのアクセスポイントと通信しているかを識別しなくてもよく、或いは関心がなくてもよい。従って、異なるセクタは、マスターセクタになりすます。逆方向リンクにおいて、アクセス端末は、伝送することができ、また、両セクタ（例えば、アクセスポイント）は、受信する（listen）ことができ、より良好なチャネルを有するいずれかのアクセスポイントがアクセス端末をサーブ（serve）することができる。これに関連するさらなる情報は、以降の図面で以下に提供されるだろう。
【００３１】
コントローラ２５２は、セル２０２、２０４及び２０６の各々に結合される。コントローラ２５２は、多元接続無線通信システム２００のセルと通信しているアクセス端末に、並びにこのアクセス端末から、情報を提供する複数のネットワーク、例えば、インターネット、他のパケットベースのネットワーク、又は回路交換音声ネットワークに１以上の接続を含むことができる。コントローラ２５２は、アクセス端末からの伝送、及びアクセス端末への伝送をスケジューリングするスケジューラを含む、或いは、このようなスケジューラに結合される。いくつかの実施形態では、スケジューラは、個々のセル、セルの各セクタ、又はその組み合せに備えられていてもよい。
【００３２】
セクタの夫々は、複数の搬送波のうち１以上を利用して動作することができる。各搬送波は、システムが動作可能なより広い帯域幅の部分であり、即ち、通信に利用可能である。１以上の搬送波を利用する１つのセクタは、ある時間間隔（例えば、フレーム又はスーパーフレーム）中で異なる搬送波の夫々に対してスケジューリングされる複数のアクセス端末を有することができる。さらに、１以上のアクセス端末は、略同時に複数の搬送波に対してスケジューリングされることができる。
【００３３】
アクセス端末は、性能に応じて１つの搬送波又は２以上の搬送波でスケジューリングされることができる。これらの性能は、アクセス端末が通信を捕捉しようとする際に生成されるセッション情報、又は予め取り決められているセッション情報の一部であってもよく、アクセス端末により伝送される識別情報の一部であってもよく、或いは、他のアプローチに従って定められてもよい。ある態様では、アクセス端末に問い合わせることによって、或いは伝送を介してその性能を決定することによって生成されるセッション特定トークンをセッション情報が有することができる。
【００３４】
図２が物理セクタ（例えば、異なるセクタ用の異なるアンテナグループを有する）を示しているが、他のアプローチが利用されてもよいことは、注目されるべきである。例えば、周波数空間においてセルの異なるエリアを各々がカバーする複数の固定「ビーム」の利用は、物理セクタの代わりに、或いは物理セクタと組み合わせて利用されてもよい。
【００３５】
図３は、リソース分割を容易にするシステム３００の例を示している。システム３００は、異なるモードでリソースが動作されることができるようにリソースを分割するように構成されることができる。少なくとも２つの動作モード、即ち、シンボルレートホッピング及びブロックレートホッピングがある。さらに、システム３００は、異なるセクタが互いに協調的電力割り当て設定を使用することができるように、異なるセクタ間での分割を同期させるように構成されることができる。
【００３６】
さらに詳細には、システム３００は、受信機３０４と無線通信している送信機３０２を含む。送信機３０２は、基地局であることができ、受信機３０４は、通信装置であることができる。システム３００が１以上の送信機３０２及び１以上の受信機３０４を含んでもよいことは、理解されるべきである。しかしながら、１つの受信機及び１つの送信機のみが簡単化のために示されている。
【００３７】
送信機３０２は、モードを割り当てるように構成されることができるパーティショナ３０６を含む。リソースの一部分又はサブセットは、シンボルレートホッピングモード（又は、分散リソースチャネル）に割り当てられることができ、リソースの他の部分又は他のサブセットは、ブロックレートホッピングモード（又は、ブロックリソースチャネル）に割り当てられることができる。モード（分散又はブロック）は、チャネル状態の分析を含む種々の手段を利用して決定されることができるが、それは、チャネル状態（例えば、ユーザからのチャネル品質情報）を予め報告されるかもしれないし、或いはサービス品質を含む他の基準、及びモード割り当てを考慮されることができる他の要素に基づいているかもしれない。さらに、モード割り当ては、予め決定されていることができ、ユーザ及びシステムパラメータに応じてやり通すことができる。
【００３８】
送信機３０２は、割り当てられたモードに基づいて、リソースのコレクションである受信機３０４のゾーンを決定するように構成されることができるプランナ３０６を含む。ゾーンを作るために、搬送波のサブセットは、順不同で又は変更された順序で選択されることができる。ゾーンの第１のサブセットは、シンボルレートホッピングゾーン（ＤＲＣＨゾーン）に割り当てられることができ、残りの副搬送波は、ブロックレートホッピングゾーン（ＢＲＣＨゾーン）に割り当てられることができる。
【００３９】
例えば、ＯＦＤＭでは、ゾーンは、トーンシンボル組み合わせであり、トーンシンボルのセットは、固定されることができる。２つのタイプのゾーン、即ち、シンボルレートホッピングゾーン及びブロックレートホッピングゾーンは、作られることができる。シンボルレートホッピングゾーンは、分散レートリソースチャネルゾーン（ＤＲＣＨゾーン）とも称される。ブロックレートホッピングゾーンは、ブロックリソースチャネルゾーン（ＢＲＣＨゾーン）とも称される。シンボルレートホッピングは、特定チャンネル（ＤＲＣＨ）が利用可能な全帯域幅及び時間に散在されるトーン及びシンボルを含むことを示す。シンボルレートホッピングにおいて、チャネルの副搬送波又はトーンのグループは、シンボル毎に変化し、従って、ＯＦＤＭシンボル毎に、特定チャンネルは、副搬送波の異なるセットを占有することができる。シンボルレートホッピングは、各チャネルが拡散されるトーン又は副搬送波を含む拡散チャネルを使用する。
【００４０】
ブロックレートホッピングゾーンでは、個々のチャネル（ＢＲＣＨ）は、副搬送波及びシンボルの連続グループを含む。ブロックレートホッピングでは、チャネルの副搬送波のセットは、多数のシンボルを含むフレームにわたって固定される。フレーム境界が交差される（crossed）と、この境界が多数のシンボルを含むが、副搬送波の異なるセットへのホッピングがある。従って、チャネルが占有するトーンは、シンボルの数と同数残存し、そして、それが変化する。本明細書に使用されるように、用語「副搬送波」及び「トーン」という用語が交換可能に使用されることできることは、注目されるべきである。さらに、複数のシンボル（例えば、８つのシンボル）は、複数の副搬送波トーンに分割されることができる。従って、全リソースブロック（例えば、スーパーフレーム）におては、第１のサブセットは、シンボルレートホッピングゾーンを利用し、第２のサブセットは、ブロックレートホッピングゾーンを利用する。
【００４１】
さらに、送信機３０２には、１以上のゾーンを複数のサブゾーンに分割するように構成されることができるサブゾーンジェネレータ３１２が含まれている。各サブゾーンでは、チャネルが作られ、各チャネルが夫々のサブゾーン内でホップする。例えば、２つのＤＲＣＨサブゾーン中のチャネルは、同様に機能するが、それらは他のサブゾーンへクロスオーバーしない。従って、同じゾーンの２つのサブゾーンが同様のチャネルを搬送するが、それらは互いへホッピングしない。異なるサブゾーンが隣接セクタによって異なる電力量を割り当てられることができるようにする部分周波数再使用（ＦＦＲ：Fractional Frequency Reuse）は、サブゾーンがクロスオーバーしない場合に利用されることができる。ＦＦＲは、隣接セクタがしていることと一致する方法で実行されることができる。従って、いくつかのリソースに対して特定セクタが高い電力で伝送するが、隣接セクタがそれらのサブゾーンに高い電力で伝送しないように、リソースが分割されることができる。他のサブゾーンでは、隣接セクタは、高い電力で伝送し、他のセクタ（例えば、前文中で言及された特定セクタ）は、高い電力で伝送しない。
【００４２】
上記の動作を可能にするために、サブゾーンは、同期されるが、ホッピングは、同期されない。各サブゾーンでは、同一チャネルが他のセクタの同一チャネルと必ずしも衝突するとは限らないように、異なるチャネルは、複数のセクタにおいて任意の方法でホップする。ホッピングは、非同期されるが、サブゾーンは、同期される。
【００４３】
システム３００は、モードを割り当てること、割り当てたモードに部分的に基づいてゾーンを割り当てること、及びゾーンを複数のサブゾーンに分割することに関連する命令を実行するように送信機３０２（及び／又はメモリ３１６）に動作的に結合されるプロセッサ３１４を含むことができる。メモリ３１６は、プロセッサ３１４によって実行される命令に関連する情報、及び通信ネットワークにおいてリソースを分割することに関連する他の適切な情報を格納することができる。
【００４４】
プロセッサ３１４は、送信機３０２で受信される情報を分析及び／又は生成するために設けられるプロセッサであることができる。プロセッサ３１４は、さらにシステム３００の１以上の構成要素をコントロールするプロセッサであることができ、及び／又は送信機３０２で受信される情報を分析及び生成し、システム３００の１以上の構成要素をコントロールするプロセッサであることができる。
【００４５】
メモリ３１６は、リソースを分割すること、ゾーンを割り当てること、ゾーンをサブゾーンに分割すること、並びに送信機３０２及び受信機３０４間の通信を制御するように動作すること等に関連するプロトコルを格納することができ、その結果、システム３００は、本明細書に記述されるような無線ネットワークにおいてリソース分割及び同期化を達成するために、格納されたプロトコル及び／又はアルゴリズムを使用することができる。
【００４６】
本明細書に記述されたデータストア（例えば、メモリ）構成要素が揮発性メモリ又は不揮発性メモリのいずれかであってもよく、或いは、揮発性及び不揮発性メモリの両方を含んでもよいことは、理解されるべきである。限定ではなく例として、不揮発性メモリは、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、書き込み可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的書き込み可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、又はフラッシュメモリを含むことができる。揮発性メモリは、外部キャッシュメモリとして動作するランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）を含むことができる。限定ではなく例として、ＲＡＭは、シンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンスドＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、及びダイレクト・ランバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）等の種々の形態で利用可能である。開示された実施形態のメモリ３１６は、限定されることなしに、これらのタイプのメモリ及び他の好適なタイプのメモリを含むように意図される。
【００４７】
分散ゾーンは、ダイバーシティの最大量を与える。チャネル状態が予測されることができない（例えば、高速に動くチャネル又は高速に移動するユーザ）ことからダイバーシティが望まれる状況では、ＤＲＣＨは、利用されることができる。他方では、他のユーザが処理されるべき場合、システムがマルチユーザダイバーシティから利益を得ることができ（例えば、状況を精査して帯域の特定部分の特定状況がよいユーザを選定する）、ＢＲＣＨが利用されることができる。
【００４８】
従って、いずれの特定のシステムでも、ＤＲＣＨ及びＢＲＣＨの両方は、利用されることができる。これは、いずれのシステムにも高速で移動するいくらかのユーザ、及び低速で移動するいくらかのユーザがいてもよいためである。さらに、データチャネル及び制御チャネルがある。制御チャネルにおいて、システムは、マルチユーザダイバーシティを適用することができないかもしれなく、従って、高速で移動するユーザは、分散ゾーンにスケジューリングされることができ、低速で移動するユーザは、ブロックゾーンにスケジューリングされることができ、例えば、ブロックゾーンに制御チャネルをスケジューリングすることができる。
【００４９】
開示された特徴を充分よく理解するために、図４及び図５は、多元接続無線通信システム用のスーパーフレーム構造の態様を示している。図４は、周波数分割複信（ＦＤＤ）多元接続無線通信システム用のスーパーフレーム構造４００の態様を示しているのに対して、図５は、時分割複信（ＴＤＤ）多元接続無線通信システム用のスーパーフレーム構造５００の態様を示している。
【００５０】
図４及び図５の両方では、順方向リンク伝送は、スーパーフレーム４０２及び５０２のユニットに分割される。スーパーフレームは、一連のフレームが後に続くスーパーフレームプリアンブル４０４及び５０４を含んでもよく、この一連のフレームのうちいくつかが４０６及び５０６に示されている。ＦＤＤシステムでは、逆方向リンク及び順方向リンク伝送は、リンク上の伝送が少しも周波数副搬送波上でオーバーラップしないように、又は主要部分でオーバーラップしないように異なる周波数帯域幅を占有することができる。ＴＤＤシステムでは、Ｎ個の順方向リンクフレーム及びＭ個の逆方向リンクフレームは、反対のタイプのフレームの伝送が許可になる前に連続的に伝送されることができる連続順方向リンク及び逆方向リンクフレームの数を規定する。Ｎ及びＭの数が所与のスーパーフレーム内で又はスーパーフレーム間で異なってもよいことは、注目されるべきである。
【００５１】
ＦＤＤ及びＴＤＤシステムの両方では、各スーパーフレームは、スーパーフレームプリアンブル４０４及び５０４を含むことができる。特定の実施形態では、スーパーフレームプリアンブルは、アクセス端末によるチャネル推定に使用されることができるパイロットを含むパイロットチャネルと、タイミング情報、及びアクセス端末が通信する（例えば、受信及び伝送する）のに十分な他の情報等の捕捉情報とを含む。スーパーフレームプリアンブルは、ブロードキャスト情報をさらに含んでもよく、このブロードキャスト情報は、搬送波の１つで順方向リンクフレームに含まれる情報と、基本電力制御又はオフセット情報とを復調するためにアクセス端末が使用することができる配置情報を含む。他の場合では、上記の情報及び／又は他の情報のうちのいくつかだけがこのスーパーフレームプリアンブルに含められてもよい。
【００５２】
図４及び図５に示されるように、スーパーフレームプリアンブル４０４及び５０４には、一連のフレームが後に続き、それらのいくつかが４０６及び５０６に示されている。各フレームは、同数又は異なる数のＯＦＤＭシンボルを含んでもよく、それは、ある規定の周期にわたる伝送のために同時に利用可能な複数の副搬送波を構成することができる。
【００５３】
さらに、１以上の非連続ＯＦＤＭシンボル、副搬送波、又はその組み合せが順方向リンク又は逆方向リンク上でユーザ装置に割り当てられるシンボルレートモードに従って動作する１以上のサブゾーンと、ユーザ装置が連続ＯＦＤＭシンボル、副搬送波、又はその組み合せを割り当てられるブロックモードに従って動作する１以上のサブゾーンとを有するように、各フレームが分割されることができる。シンボルレートユーザ装置に割り当てられた副搬送波は、フレーム全体にわたって連続である必要がなく、ブロックユーザ間に分散されることができる。
【００５４】
いくつかの態様に従って、全帯域幅は、全帯域幅のサブセットである複数の搬送波に分割されてもよい。搬送波は、搬送波が５１２の副搬送波を有して、２０ＭＨｚ帯域幅の５ＭＨｚを含んでもよい。しかしながら、帯域幅、副搬送波及び搬送波の他のサイズが利用されてもよい。さらに、各搬送波に割り当てられる副搬送波の数は、異なってもよく、その結果、各搬送波の副搬送波の数が搬送波毎に異なってもよく、即ち、ある搬送波が他の搬送波より多くの副搬送波を有することができる。さらに、１以上の搬送波が互いに非同期（例えば、順方向リンクフレーム及び／又は逆方向リンクフレームに関して異なる開始及び終了時間を有している）であってもよいことは、注目されるべきである。制御チャネル又はスーパーフレームプリアンブルにおいてシグナリング又は割り当てメッセージは、特定の搬送波に関してそのような場合にタイミング情報を通信することができる。
【００５５】
他の態様では、搬送波は、１．２５ＭＨｚの帯域幅（例えば、１２８の副搬送波を有する）、又は２．５ＭＨｚの帯域幅（例えば、２５６の副搬送波を有する）を含んでもよい。副搬送波の数が搬送波によって異なってもよいことは、注目されるべきである。さらに、帯域幅のサイズは、適用可能な調整媒体（regulatory agency）の適用可能な帯域幅割り当て及びその分割に従っている。
【００５６】
フレームの数に対するＯＦＤＭシンボルのスーパーフレームプリアンブルの実サイズ、及び１つのフレーム毎のＯＦＤＭシンボルの数は、充分に低いオーバーヘッドを保持するのと同時に、スーパーフレームプリアンブル中に保持された情報を復調する十分な能力を提供するために配置によって異なってもよい。
【００５７】
図６を参照すると、多元接続無線通信システム用のフレーム６００の態様が示されている。各順方向リンクフレーム６００は、複数のセグメントに分割されることができる。部分６０２、６０４、６０６及び６０８からなる制御チャネルは、副搬送波の連続グループを含んでもよく、副搬送波の連続グループを含まなくてもよいが、所望量の制御データ及び他の考慮に応じて割り当てられる可変数の副搬送波を有している。残りの部分は、データ伝送に一般に利用可能である。これらの部分は、シンボルレートユーザ又はブロックユーザのいずれかに割り当てられる副搬送波を含むことができ、両ユーザは、１つのフレームに共存してもよく、複数フレームわたって拡散されてもよい。ブロックユーザの場合には、連続副搬送波がデータ伝送のために割り当てられることができ、シンボルレートユーザの場合には、連続副搬送波及び／又は非連続副搬送波がデータ伝送のために割り当てられることができる。これは、制御チャネルでのシグナリングに基づいてフレーム毎に動的に実行されることができる。
【００５８】
いくつかの態様に従って、シグナリング（例えば、フレームの制御チャネル中の）によって示される動的分割は、どれくらいの副搬送波がシンボルレート動作に割り当てられるかを示し、残りの副搬送波は、ブロックモード副搬送波であると仮定されてもよい。他の態様では、システム中の副搬送波の総数であるＢを使用してＰ（１）．．．Ｐ（Ｂ）のように、副搬送波の特定の広域の（配置にわたって）順列（permutation）があってもよい。Ｋ個の副搬送波の表示は、この副搬送波がシンボルレートモードの副搬送波であり、副搬送波Ｐ（１），Ｐ（２），．．．，Ｐ（Ｋ）がシンボルレートモードにあり、残りの副搬送波がブロックモードにあることを意味するだろう。同じ又は異なる順列Ｐ（．）は、そのシンボルの副搬送波をシンボルレートモード（分散リソースチャネルゾーン）及びブロックレートモード（ブロックリソースチャネルゾーン）に分割するようにＯＦＤＭシンボル毎に使用されることができる。
【００５９】
さらなる態様では、サブバンドスケジューリングが利用されてもよく、その結果、副搬送波の連続グループ、又は非連続及び連続副搬送波の両方からなるグループは、グループとしてシンボルレート又はブロックモード通信に割り当てられることができる。サブバンドタイプスケジューリングの使用によって、周波数選択チャネルを有するユーザは、より良くスケジューリングされることができる。サブバンドスケジューリングが使用される場合、シンボルレートモードに使用されるこれらのサブバンドは、サブバンドにスケジューリングされる全ユーザ、又はシンボルレートモードの全ユーザのために利用される共通パイロットを有する。ブロックモードのサブバンドにスケジューリングされるユーザは、共通パイロットを利用せず、ブロック中のパイロットシンボルを使用することができ、その結果、ブロックにスケジューリングされるこれらのユーザがブロックからのこれらのパイロットだけを使用し、他のブロックのユーザがこれらのパイロットを使用する必要がない。
【００６０】
他の態様では、準静的分割（quasi-static partitioning）は、利用されることができる。この態様では、シンボルレートモードのサブバンドの数は、スーパーフレームプリアンブル（例えば、ブロードキャストチャンネルの）で特定されるオーバーヘッドパラメータである。他の態様では、２以上のサブバンドがシンボルレートモードに割り当てられる場合には常に、全シンボルレートサブバンド（例えば、シンボルレートモードに割り当てられる副搬送波又は副搬送波のグループ）にわたってユーザをスケジューリングさせるモードがあることができ、その結果、高ダイバーシティを得る。これを可能にすることは、シンボルレートモードのサブバンドの数（セット）の関数としてホッピングシーケンスを定義することにより提供されることができる。他のモードは、サブバンド（例えば、副搬送波の連続グループ又は割り当てられた帯域幅）にホッピングを局限することにより提供されることができる。
【００６１】
制御チャネルは、１以上のパイロットチャネル３０２及び３０４を含むことができる。シンボルレートモードでは、パイロットチャネルは、各順方向リンクフレーム中のＯＦＤＭシンボルの全てに、又はシンボルレートモード伝送に割り当てられるサブバンドのみに存在することができる。両方の場合では、シグナリングチャネル３０６及び電力制御チャネル３０８は、制御チャネル中に存在することができる。シグナリングチャネル３０６は、割り当て、確認応答、並びに／又は逆方向リンク上でのデータ、コントロール及びパイロット伝送のための電力参照及び調整を含むことができる。電力制御チャネル３０８は、そのセクタのアクセス端末からの伝送により他のセクタで発生される干渉に関係する情報を伝達してもよい。
【００６２】
複数の送信アンテナがセクタに向けて伝送するために使用されている場合には、異なる送信アンテナが同じスーパーフレームタイミング（スーパーフレームインデックスを含む）、ＯＦＤＭシンボル特性（characteristics）、及びホップシーケンスを有するだろうことは、注目されるべきである。
【００６３】
いくつかの態様に従って、制御チャネル３０２、３０４、３０６及び３０８は、データ伝送として同一割り当てを有することができる（例えば、データ伝送がブロックホッピングされる場合、同一又は異なるサイズのブロックが制御チャネルに割り当てられてもよい）。
【００６４】
図７を参照すると、多元接続無線通信システムにおけるリソース分割方式の態様が示されている。
【００６５】
図７では、無線通信システムは、インターレース（例えば、フレームＸ１、Ｘ２及びＸ３からなるインターレース、及びフレームＹ１、Ｙ２及びＹ３からなるインターレース）に分割される。インターレースの数及び１つのインターレース当たりのフレームの数は、システム配置に応じて異なってもよい。さらに、１つのインターレース当たりのフレームの数は、インターレース毎に異なってもよく、スケジューラ又はシステムベース変更によって時間とともに変わってもよい。
【００６６】
図７では、各フレームは、ブロックモードゾーン７００及び分散モードゾーン７０５を備える。ブロックモードゾーン７００は、ＯＦＤＭシンボル、副搬送波又はその組み合せの連続割り当てを有するユーザを有する。分散ゾーン７０５は、ＯＦＤＭシンボル、副搬送波又はその組み合せの不連続割り当てを有するユーザを有する。
【００６７】
上述したように、ブロックモードゾーン７０５の割り当てがゾーン中に分散シンボル副搬送波の組み合わせを備えるのに対して、ブロックゾーン７００の割り当てがゾーン中に連続シンボル副搬送波の組み合わせを備えることできる。いくつかの態様では、ゾーン７００及び７０５は、サブバンド（例えば、所定数の副搬送波）を有してもよい。さらに、１つのゾーン７００及び７０５毎の副搬送波の数は、フレーム毎に（on a frame by frame basis）異なってもよい。さらに、ゾーンの位置は、フレーム毎に異なってもよい。
【００６８】
代替の態様では、ゾーン７００及び７０５の位置は、ネットワークを介して設計されることができる。例えば、互いに隣接したセクタ及び／又はセルは、ゾーン７００及び７０５に関して帯域幅位置を固定してしまってもよく、その結果、シンボルレートモードユーザは、他のシンボルレートモードユーザとだけ干渉し、ブロックモードユーザと干渉しない。
【００６９】
他の態様では、インターレースＸにおいて、副搬送波７１０の第１のＬ個の（物理的な）グループ（例えば、１６つの副搬送波のグループ）は、ブロックゾーン７００を形成するように同時にグループ化され、一方、図示しない同一サイズのグループが分散ゾーンを形成するように一般に使用される。一態様では、ゾーンを形成する副搬送波７１０のグループのグループ化は、副搬送波７１０のグループのそれらのスペクトル位置のビット反転順序に基づいていてもよい。即ち、副搬送波７１０の各グループは、ビットで表現される番号を割り当てられてもよい（例えば、８つのゾーンがある場合、各ゾーンは、３ビットのインデックスを有してもよい）。従って、インデックスのビット順序を反転することによって、周波数ダイバーシティは、ブロックモードのユーザに提供されてもよい。フレーム毎に異なるゾーン７００間で、インターレース毎に（interlace by interlace basis）異なるゾーン７００間で、又はいくつかの他の基礎毎に異なるゾーン７００間で、ブロックモードのユーザに対しての割り当てを周波数ホッピングすることによって周波数ダイバーシティがさらに向上させられてもよい。他の態様では、各ゾーンのグループ７１０は、帯域にわたって（例えば、一様に間隔を置かれて）分配されてもよい。
【００７０】
さらに、いくつかの態様では、ゾーン７００及び７０５は、サブバンドを構成してもよく、これは、ブロック又は分散モードの１つに割り当てられるリソースを有する連続副搬送波のグループであることができる。他の態様では、副搬送波７１０の複数のグループは、サブバンドを構成してもよい（例えば、サブバンドは、Ｎ個のグループを含んでもよい）。一態様では、ユーザは、チャネル状態又は選択優先権に基づいて、特定のサブバンドで通信するようにスケジューリングされてもよい。チャネルツリーが利用されるさらなる態様では、チャネルツリーが利用される場合、各サブバンドは、他のサブバンドで動作するユーザと独立にスケジューリングのための自身のチャネルツリーを有してもよく、１以上のユーザをサブバンドのためのそのツリー上でホップすることが可能となる。
【００７１】
他のインターレースＹ（例えば、Ｘの後のインターレース）において、ブロックゾーン７００は、インターレースＸに関連して、ｊ個のサブバンド又はブロックによって周期的にシフトされることができる。周期的シフト（cyclic shift）は、インターレースのフレーム毎に変化してもよく、インターレースのフレーム毎に不変であってもよく、或いはインターレースのフレームの全てに関して単一周期的シフトを構成してもよい。より多くのインターレースがある場合、周期的シフトがあってもよい。
【００７２】
ゾーン７００及び７０５がセクタを越えて同期されてもよいことは、注目されるべきである。これは、干渉推定及び部分周波数再使用（ＦＦＲ）動作を容易にするために提供されることができる。
【００７３】
一態様では、各インターレースにおいて、各ゾーン７００又は７０５は、複数のグループ７１０を構成する１以上のサブゾーンにさらに分割されてもよい。ブロックモードゾーンで利用されるサブゾーンでは、各サブゾーンは、そのゾーン中の連続グループ７１０を含む。これは、ゾーン中のグループ７１０のスペクトル位置の普通の順序に列挙されてもよい。いくつかの態様では、サブゾーンは、１つのサブバンドを構成してもよく、各ゾーンは、複数のサブバンドを構成してもよい。
【００７４】
さらなる態様では、分散ゾーン７０５のサブゾーンは、そのゾーン中に連続グループを含み、それらのスペクトル位置のビット反転順序で、又はスペクトル位置の普通の順序で列挙される。他の態様では、各サブゾーンのグループ７１０は、帯域にわたって（例えば、一様に間隔を置かれて）分配されもよい。
【００７５】
一態様では、分散チャネルは、１つのＯＦＤＭシンボル当たり１６のトーンを含んでもよい。さらなる態様では、各チャネルは、シンボルレート、全てのＯＦＤＭシンボル又はいくつかの他の方法で、分散サブゾーン内でホップすることができる。他の態様では、ブロックチャネルは、８つのＯＦＤＭシンボルタイルを単位として１６のトーンを含んでもよい。さらなる態様では、各チャネルは、スロットレート（例えば、スロット毎に変化する）においてブロックサブゾーン内でホップすることができ、それがフレームのＯＦＤＭシンボルのいくつか又は全てを有してもよい。
【００７６】
いくつかの態様では、サブゾーン内でのチャネルのホッピングは、セクタのいたる所で独立である。さらに、チャネルツリーが利用される場合、ブロック及び分散サブゾーンは、夫々サブゾーンに割り当てられてもよいチャネルツリーのサブツリー（例えば、連続ベースノード及びそれらの親ノードのグループ）によって示されてもよい。サブゾーン内でのチャネルノードからチャネルリソースへのマッピングは、セクタのいたる所で独立であってもよい。
【００７７】
ゾーンがＯＦＤＭシンボル及び副搬送波の二次元の組み合せを含んでもよいことは、注目されるべきである。そのような場合、ブロックモードにおいて、ゾーン又はサブゾーンは、フレームの全てではないＯＦＤＭシンボル、及びいくつかの副搬送波を含んでもよい。典型的な態様では、サブゾーンは、８つのＯＦＤＭシンボルを単位として１６つの副搬送波を含んでもよく、１つのブロックに等しくてもよい。ゾーン又はサブゾーンがフレーム中にあるいくつかの態様では、チャネルツリーは、リソース割り当てのために使用されてもよく、そのような場合、各ノードは、ＯＦＤＭシンボル及び副搬送波の二次元の組み合せに対応することができ、このＯＦＤＭシンボル及び副搬送波の二次元の組み合せがゾーン、サブゾーン、又は二次元の組み合せの小ユニットに対応することができる。
【００７８】
一態様では、上に説明されるように、ゾーンの使用は、ＦＦＲをサポートするために使用されてもよい。そのような場合、ＦＦＲのポートセット（例えば、ＦＦＲの目的で分割可能なリソース）は、（サブゾーン、インターレースの）ペアのコレクションを含んでもよい。セクタは、各ポートセットに対して特定の電力を選定することができる。いくつかのポートセットにおいては、高電力が伝送され、他方においては、低電力が伝送される。この目的は、これらのポートセットが近接するセクタの間で部分的に又は完全に同期されることにある。一態様では、向上されたダイバーシティをサポートするために、分散及びブロックＢＲＣＨサブゾーンは、異なるポートセットに属するべきである。さらなる態様では、ポートセットは、複数のインターレースにわたって全帯域幅をスイープするように定められることができる。さらに、いくつか場合には、異なるセクタは、さらなるダイバーシティを提供するために異なるポートセットに対して異なる電力プロファイル（ＰＢＰ）を使用する。
【００７９】
一態様では、アクセス端末は、あるポートセットと他のポートセットとで異なってもよいチャネル品質情報を報告する。さらに、チャネル品質情報は、そのポートセットで予測される長期間干渉に基づいてもよい。さらなる態様では、長期間干渉測定を容易にする全てのサブゾーン又はブロック中に１以上のヌルパイロットが利用されてもよい。
【００８０】
図８は、無線通信ネットワークのリソース分割及び同期化を促進するシステム８００の例を示している。システム８００は、１以上の受信機と無線通信している１以上の送信機８０２を含む。送信機８０２は、図３の送信機３０２と同類であり、ユーザ（受信機８０４等）にモードを割り当てるパーティショナ８０６を含む。モードは、ブロックモード又は分散モードでありうる。モード決定は、ユーザが経験しているチャネルのタイプ、ユーザがサーブされているトラフィックのタイプ及び他の要因をモニターすることによってなされることができる。
【００８１】
さらに、送信機８０２には、ユーザのゾーンを決定するように構成されることができるプランナ８０８が含まれている。ゾーン決定は、ユーザのモードに従って部分的に基づいてなされることができる。各ゾーンは、少なくとも１つのサブバンドを含むことができる。サブゾーンジェネレータ８１０は、ゾーンを複数のサブゾーンに分割することができる。本明細書に使用されるように、用語「ゾーン」は、ホッピングのタイプ（シンボルレートホッピング又はブロックレートホッピング）を指し、各ゾーンは、複数のサブゾーンを含むことができる。リソースのホッピングは、特定のサブゾーンに関連し、それが複数のセクタ間で同期されるべきである。
【００８２】
リソースをＢＲＣＨ及びＤＲＣＨサブゾーンへ分割する少なくとも２つの方法がある。第１の方法は、順列に基づいて任意の副搬送波を選定することである。他のアプローチは、同一ゾーンに属する副搬送波のブロックのグループを選定することである。この場合、副搬送波は、少数のサブバンドに分割される。各サブバンドは、あるＱ量の副搬送波を含む。そして、これらサブバンドの各々は、ある順序で選定され、個々の副搬送波上ではなくサブバンド上で順列を作る。この順列に基づいて第１の少数のサブバンドが識別され、ホッピングのモード又は順列及びホッピングがホッピングのＤＲＣＨモード又は順列及びホッピングのように、これらのサブバンドに関して明らかにされる。残りのサブバンドは、他の種類の順列及びホッピングを使用するために識別されて明らかにされることができる。
【００８３】
シンクロナイザー８１２は、モード及びゾーンに従って各ユーザを同期させるように構成されることができる。これらの副搬送波又はゾーンのために利用されることができる順列は、ビット反転順序（bit reversal order）である。限定ではなく一例として、分割されるべき構成要素の数は、２の累乗でありうる。分割される必要のある１６の副搬送波又は１６のサブバンドがある場合、副搬送波又はサブバンドは、２進法表示で分類される。２進法表示で分類された後に、ビットの順序は、順列を達成するために交換又は反転されることができる。第１の少数の副搬送波又はサブバンドは、リソースの全セット間でリソースの一定のサンプリングを得るために、このビット反転順序で選ばれることができる。いくつかの態様に従って、副搬送波が副搬送波の全セット間で規則的な間隔で選択されるように、シンボルレートホッピング又はＢＲＣＨのために選ばれる副搬送波のセットは、一様に間隔を置かれる。
【００８４】
ビット反転は、サブゾーンを分配する方法であり、２ビット反転が利用されるが、一般にゾーンの数は、２の累乗ではないかもしれない。ビット反転は、入れ替えられるように望まれるテーブルのエントリの数が２の累乗である場合に定義される。エントリの数Ｎが２の累乗である場合、各インデックスは、ビットで表現されることができ、エントリは、インデックスのビット反転バージョンを取ることで容易に順序を変えられることができる。例えば、サイズ８のテーブルがある場合、エントリナンバー４は、１００として書かれることができる。ビット反転を適用すると、エントリは、００１となり、これは、「１」である。換言すれば、この例では、４は、１にパーミートする（permeate）だろう。
【００８５】
ビット反転は、略一様の順序で構成要素（例えば、サブバンド）の分配を達成するように試みる。例えば、０〜８までのテーブル上でビット反転を実行するために、第１のエントリ「０」は、ビット「０」であり、従って、元の位置を維持する。次に、「０」の次である第２のエントリ「１」は、４に移るだろうし（例えば、００１の反転が１００である）、現在、テーブルの中間である。次のエントリ２（０１０である）は、エントリの中間に行くだろう。従って、ビット反転は、連続的な要素をとり、帯域のこの場合、可能な限り一定の方法で全帯域にわたってそれらを分配しようとする。これがホッピングでないことは、記憶しておくべきである。他の例では、制御帯域幅サイズの総数が８つのサブバンドに一致する。しかしながら、例えば、特定のゾーンに属する３つのサブバンドだけがあるはずであり、これらが分配されてスペクトルの特定部分に凝集されないことを望まれる。これらを分配する１つの方法は、利用可能な全帯域幅がゾーンの数で分割されて搬送波が定められる一様分布を実行することである。ビット反転は、わずかに異なる方法でこれを実行するが、同じ目的を達成し、これは、全体の帯域幅にわたって構成要素を分配している。
【００８６】
ビット反転は、連続である構成要素を選定し、それらをさらに離して設置する。利点は、異なるセクタでは、サブゾーンの異なる数がＤＲＣＨに関して選定されることである。例えば、１つのセクタにおいて、ＤＲＣＨのために８つのサブバンドのうちの４つのサブバンドが選定され、ＢＲＣＨのために８つのサブバンドのうちの２サブバンドが選定される。マッピングを実行するためにビット反転順列を利用して、第１の２つのサブゾーンは、両セクタにわたって同期されるだろう。これは、規則的に間隔を置かれたサンプリングである必要がないかもしれない。
【００８７】
しかしながら、エントリが２の累乗でない多数の状況がありうる。この状況では、ビット反転は、実行され、インデックスの数は、最も近い（又は、最大の）２の累乗に送られる。従って、ゾーン又はサブバンドの数は、２の累乗である必要はなく、アルゴリズムは、ビット反転又は除去されたビット反転（pruned bit-reversal）と同様の機能を実行することができる。除去されたビット反転インタリーバと関連する技術は、２００４年１２月２２日に出願され、「PRUNED BIT-REVERSAL INTERLEAVER」と題された同一出願人による米国特許出願第１１／０２２，４８５号に記述されている。
【００８８】
２つのセクタは、ＢＲＣＨ又はＤＲＣＨに関してリソースの量が異なるかもしれない。例えば、第１のセクタが５つのサブバンドを選定し、他のセクタが２つのサブバンドを選定する場合、数が異なることから、全てのサブバンドが同期されることができるとは限らない。しかしながら、選定された少なくとも２つのサブバンドが同期される。数が等しい場合、完全に同期され、数が等しくない場合、それが同一サイズであってセクタの各々がより多くのサブバンドを有する範囲でベストエフォートの同期が利用される。
【００８９】
いくつかの態様に従って、シンクロナイザー８１４は、分散モードでのトーンの疑似一様間隔に従って、モード及びゾーンに応じて各ユーザを同期させるように構成されることができる。この意図は、一様分散モード（ＤＲＣＨ）においてトーンが利用可能なトーンの全セットにわたって一様に間隔を置かれることを確実なものにするものである。従って、例えば、いくらかの利用可能なトーン（より少ないガードトーン）がある場合には、ＤＲＣＨ又は分散ゾーンに属するいくらかのトーンは、利用可能なトーン内に分配されることができる。この目的は、一様な分布を有することにあるが、いくつかの場合で、利用可能なトーンの数（ガードトーンによって同様に定められる）に対してどれだけのトーンがＤＲＣＨに割り当てられるかに応じて、正確に一様な分布が利用可能ではないかもしれない問題がある。これは、利用可能なトーンの数とゾーンに属するトーンの数の比が整数でないかもしれないためである。
【００９０】
従って、分散モードでは、トーン又は副搬送波の疑似一様間隔があるかもしれない。例えば、利用可能なトーンの総数がＭ＊ｎであり、分散トーンの総数がＭ＊ｍである（１つのチャネル当たりＭ個のトーンであって、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）では、Ｍ＝１６）場合、下記式のようなｐ及びｑを見いだす。  
ｎ＝ｐ＊ｍ＋ｑ  （０≦ｑ＜ｍ）
分散ゾーンの第１のｍ個のトーンは、間隔（ｐ＋１）のｑ個のインスタンス（instances）、及び間隔ｐの（ｍ−ｑ）個のインスタンスがあるように、ｎ個の利用可能なトーンの第１のブロック中に局在される。分散ゾーンの第２のｍ個のトーンは、ｎ個の利用可能なトーンの第１のブロックにおけるｍ個のトーンの同じ位置で、ｎ個の利用可能なトーンの第２のブロックに局在される。反転ベース（permutation-based）技術及び疑似一様間隔技術は、ＤＲＣＨゾーンに関して副搬送波を選定するために、或いはゾーンに含まれる副搬送波／サブバンド／サブゾーンのグループを選定するために使用することができる。これらのスキームは、各ＤＲＣＨサブゾーン（ゾーンに対立するものとして）に含まれる副搬送波を選定するために同様に使用されてもよい。
【００９１】
基地局にわたって部分的同期要求がＦＦＲの目的で利用されることができることは、さらに注目されるべきである。換言すると、第１の基地局がＤＲＣＨゾーン中でＭ個の副搬送波を使用し、第２の（近隣）基地局がＤＲＣＨゾーン中でＮの副搬送波を使用する場合、２つの基地局のＤＲＣＨゾーンは、ｍｉｎ（Ｍ，Ｎ）個の副搬送波のオーバーラップを有するべきである。同様の考察は、ＤＲＣＨゾーンに適用することができる。同様の方法で、隣接する基地局がＭ個及びＮ個の（同じサイズの）ＤＲＣＨサブゾーンを夫々使用する場合、２つの基地局のリソース分割は、ｍｉｎ（Ｍ、Ｎ）個のＤＲＣＨサブゾーン上で互いと同時に起こるべきである。上に議論された順列ベース（permutation based）技術は、これらの部分的な同期要求を達成することができる。しかしながら、完全な同期要求（Ｍ＝Ｎという同期要求の特別の場合）を満たすが、上の段落で議論された疑似一様間隔技術が部分的な同期基準に対応しないことは、注目されるべきである。
【００９２】
限定ではなく一例として、チャネルが１６のユニット中に割り当てられると、分散ゾーンを選定するために利用可能なトーンの総数は、同様に１６の倍数である。従って、全ての利用可能なトーンの空間は、１６つのグループに分割される。全てのチャネルが１６つのトーンを含んでいるので、これらの１６つのグループの各々では、平均チャネルは、１つのトーンを有するだろう。第１のグループ中の分散トーンは、決定され、第１のグループ内の全てのチャネルに対してトーンをリードしている。次に、残りの１５つのトーンは、個別の１５つのグループ内の同じ位置の全てのチャネル上に予測される。
【００９３】
他の例では、割り当てられる必要のある５つのチャネルがある場合、まず帯域幅（１１＊１６でありえる）は、１６つの連続グループに再分割される。各分散チャネルは、１６つのトーンを有し、全ての分散チャネルは、グループ毎に１つのトーンを有するだろう。１６つのトーンからなるいかなる所与のチャネルも、一様に分散トーンを有するべきである。従って、５つの分散チャネルがあり、各チャネルの全てのグループが１６つのトーンからなる。第１のチャネルの中の１つのトーンが特定の位置にある場合、同一チャネルの残りの１５つのトーンは、同一位置で残りの１５つのグループ内にあるだろう。次のチャネルにおいて、１つのチャネルの位置が定められると、その位置は、残りの１５つのグループに対して同じになるだろう。従って、全５＊１６を分配する代わりに、必要なのは、１１つのトーンからなるグループの第１のサブセット中に５つのチャネル（１つのチャネル当たり１つのトーンを定める）に対して５つのトーンを分配する方法を決定することである。第１のグループ中で全てのチャネルの第１のトーンの位置が決定されると、残りの１５つのトーンは、残りのグループ中で再現される。
【００９４】
上記の例において、グループのサイズがチャネルの数の倍数である（例えば、グループのサイズが１０であり、チャネルの数が５である）場合、それらは、因子２だけ一定間隔で配置される。それが整数でない（例えば、グループのサイズが１１であり、チャネルの数が５である）場合、例えば、サイズ２の３つの間隔、及びサイズ３の１つの間隔となる（例えば、擬似一様に間隔をあけられる）だろう。
【００９５】
いくつかの態様に従って、あるＯＦＤＭシンボルから他のＯＦＤＭシンボルに移ると、全てのトーンのオフセット又は位置は、移行している。従って、分散モードは、よくシンボルレートホッピング（例えば、ホッピングがシンボルからシンボルに起こる）と称される。従って、特定のチャンネルがペア中にグループ化される変調シンボルを全て有することができ、全てのペアで変調シンボルに関するチャネル条件が可能な限り一様である状況がありえる。これを達成するために、１つのシンボル毎にホッピングする代わりに、このホッピングが２つのシンボル毎に起こる。例えば、シンボル０は、特定のトーンを有することができ、それは、シンボル１のために利用される全く同一のトーンである。それがシンボル２に変化すると、トーンは、新しい位置にジャンプし、シンボル３は、同一の位置を有する。次に、トーンは、シンボル４において変化する等。従って、単純なレートホッピング（１つのシンボル毎に）の代わりに、２シンボル毎にホッピングし、連続（偶数及び奇数のＯＦＤＭシンボル）のペアの各々は、同一のトーンを有するだろう。
【００９６】
いくつかの態様に従って、異なるチャネルは、ホッピングの異なる周期性を有する。従って、あるチャネルが１つのシンボル毎にホッピングし、他のチャネルが２つのシンボル毎にホッピングする等。
【００９７】
図９を参照すると、リソースの分割を容易にする方法９００が示されている。説明を簡単にするために、方法が一連のブロックとして記述されて示されるが、いくつかのブロックが本明細書に図示されて記述されるものと異なる順序で起こってもよく、及び／又は他のブロックと同時に起こってもよいように、請求の範囲に記載された主題がブロックの数又は順序に限定されないことは、理解及び認識されるべきである。さらに、図示された全てのブロックが以下に記述された方法を実施するために要求される可能性があるとは限らない。ブロックに関連する機能性がソフトウェア、ハードウェア、その組み合せ、又は他の適切な手段（例えば、デバイス、システム、プロセス、構成要素）によって実施されてもよいことは、充分認識されるべきである。さらに、以下に開示され、且つこの明細を通して開示される方法が上記の手順を種々のデバイスに輸送する及び転送することを容易にするために製品に格納されることができるは、さらに充分認識されるべきである。手順が状態図等に一連の相関の状態又は事象として選択的に表わされてもよいことを当業者は、理解して認識するだろう。
【００９８】
スーパーフレームにスケジューリングされるユーザ（及びユーザの数）は、９０２において決定される。この決定は、順方向又は逆方向リンクに対してであってもよく、要求、事前の決定、又はその組み合せに基づいてもよい。さらに、問題となっている期間は、スーパーフレーム、シングルフレーム、又は他のいくつかの時間期間、或いは継続時間（duration）であってもよい。
【００９９】
ユーザの数が決定されると、９０４において、リソースは、分割される。リソースは、少なくとも２つのモードのうちの１つへ分割することができ、この２つのモードは、シンボルレートホッピング（分散リソースチャネルとも称される）及びブロックレートホッピング（ブロックリソースチャネルとも称される）である。モード（分散又はブロック）は、チャネル状態に従って決定されることができるが、予め報告されたチャネル状態（例えば、ユーザからのチャネル品質情報（ＣＱＩ））であってもよく、或いはサービス品質を含む他の基準、及びモード割り当てに考慮される他の要素に基づいてもよい。さらに、モード割り当ては、予め決定されていることができ、ユーザ及びシステムパラメータに応じてやり通すことができる。
【０１００】
モードは、リソースのどの部分がシンボルレートホッピングモード又はブロックレートホッピングモードにある必要があるかに基づいて決定されることができる。例えば、副搬送波の分割は、定められることができ、順列の出力の第１の量は、シンボルレートサブゾーンホッピングの一部を示すことができ、残りの出力は、ブロックレートサブゾーンホッピングの部分である。同様の方法で、第１の量が同一ゾーンへ分割されるルールは、決定される。同様のプロセスは、ゾーンを複数のサブゾーンへさらに分割するために使用されることができる。個々の搬送波は、独立して処理されることができ、或いは、副搬送波のグループは、副搬送波のグループが同じサブゾーンに属することを保証するのをサポートするためにユニットとして処理されることができる。いくつかの態様に従って、副搬送波のグループは、いくつかの搬送波中の個々の副搬送波の代わりに分割される。グループは、任意に選定される個々の搬送波を含んでもよい。
【０１０１】
従って、ゾーンを作るために、搬送波のサブセットは、ある変更された順序又は任意の順序で選定されることができる。その後、例えば、この順序における第１の８つのゾーンは、ＤＲＣＨゾーン又はシンボルレートホッピングゾーンに属するように選定され、残りの副搬送波は、ブロックレートホッピングゾーンに属する。これらのゾーン内では、ブロックチャネル又は分散チャネルのいずれかが作られる。
【０１０２】
分配されたゾーンは、ダイバーシティの最大量を提供する。このアイデアは、チャネル状態を予測されることができない（例えば、高速に移動するチャネル又は高速に移動するユーザ）ことからダイバーシティが望まれる状況に関連するブロックホッピング及びシンボルホッピング（ＤＲＣＨ／ＢＲＣＨ）であり、ＤＲＣＨが利用されることができる。他方では、マルチユーザダイバーシティから利益を得るために（例えば、状態を精査して帯域の特定部分における特定条件がよいユーザを選ぶ）、ＢＲＣＨは、利用されることができる。
【０１０３】
従って、どの特定のシステムでも、ＤＲＣＨ及びＢＲＣＨの両方は、利用されることができる。これは、どのシステムにおいても、いくらかの高速で移動するユーザ、及びいくらかの低速で移動するユーザがいてもよいためである。データチャネル及び制御チャネルがある。制御チャネルにおいて、マルチユーザダイバーシティは、適用することができないかもしれず、従って、高速で移動するユーザは、分散ゾーンにスケジューリングされることができ、低速で移動するユーザは、ブロックゾーンにスケジューリングされることができ、さらに、例えば、ブロックゾーンに制御チャネルをスケジューリングすることができる。
【０１０４】
９０６において、分割されたリソースは、複数のセクタ間で同期され、その結果、リソースの特定セットにおいて、あるエリア（例えば、地理上のエリア）内の全セクタは、動作（シンボルレートホッピング又はブロックレートホッピング）の同様の手段を使用し、それは、ある一貫性を提供することができる。同期化は、ゾーンを決定することを含むことができ、リソースは、所定のゾーン内でホッピングすることができる。例えば、異なるセクタ内でゾーンが同一である場合、ソフト周波数再利用（soft frequency reuse）技術は、ゾーンに対して使用されることができる。ソフト周波数再利用は、いくつかのセクタが特定ゾーンにおいて低電力で伝送し、近隣セクタがそれらのゾーンにおいて高い電力で伝送することを提供することができる。従って、セクタは、他のセクタによって使用されているゾーンの高い電力の使用を避けるようにすることができる。９０８において、ユーザは、ホッピングアルゴリズム又は他のアプローチ等によって、モード及びゾーンに従ってスケジューリングされる。
【０１０５】
図１０は、ＭＩＭＯシステム１０００における送信機システム１０１０（アクセスポイントとも称される）及び受信機システム１０５０（アクセス端末とも称される）の実施形態のブロック図を示している。送信機システム１０１０において、多数のデータストリームのトラフィックデータがデータソース１０１２から送信（ＴＸ）データプロセッサ１０１４に供給される。
【０１０６】
いくつかの態様に従って、各データストリームは、個別の送信アンテナで伝送される。ＴＸデータプロセッサ１０１４は、データストリーム毎のトラフィックデータをそのデータストリームに関して選定された特定の符号化方式に基づいてフォーマットし、符号化し、インターリーブして、符号化データを提供する。
【０１０７】
データストリーム毎の符号化データは、ＯＦＤＭ技術を使用してパイロットデータとともに多重化されることができる。パイロットデータは、一般に、既知の方法で処理される既知のデータパターンであり、チャネル応答を推定するために受信機システムで使用されてもよい。次に、データストリーム毎の多重化パイロット及び符号化データは、そのデータストリームに関して選択された特定の変調方式（例えば、ＢＰＳＫ、ＱＰＳＫ、Ｍ−ＰＳＫ、又はＭ−ＱＡＭ）に基づいて変調（例えば、シンボルマッピング）されて変調シンボルを提供する。データストリーム毎のデータレート、符号化及び変調は、プロセッサ１０３０によって実行される命令によって決定されてもよい。
【０１０８】
全データストリームの変調シンボルは、次いでＴＸＭＩＭＯプロセッサ１０２０に供給されるが、これが変調シンボル（例えば、ＯＦＤＭの）をさらに処理してもよい。ＴＸＭＩＭＯプロセッサ１０２０は、次いでＮＴ個の変調シンボルストリームをＮＴ個の送信機（ＴＭＴＲ）１０２２ａ乃至１０２２ｔに提供する。いくつかの実施形態では、ＴＸＭＩＭＯプロセッサ１０２０は、データストリームのシンボル、及びシンボルが伝送されているアンテナにビームフォーミング重み（beamforming weights）を適用する。
【０１０９】
各送信機１０２２は、個別のシンボルストリームを受信及び処理して１以上のアナログ信号を提供し、さらにこのアナログ信号を調整（例えば、増幅し、フィルタリングし、アップコンバートする）してＭＩＭＯチャネル上での伝送に好適な変調信号を提供する。送信機１０２２ａ乃至１０２２ｔからのＮＴ個の変調信号は、次いでＮＴ個のアンテナ１０２４ａ乃至１０２４ｔから夫々伝送される。
【０１１０】
受信機システム１０５０において、伝送された変調信号は、ＮＲ個のアンテナ１０５２ａ乃至１０５２ｒによって受信され、各アンテナ１０５２からの受信信号は、夫々の受信機（ＲＣＶＲ）１０５４ａ乃至１０５４ｒに提供される。各受信機１０５４は、夫々の受信信号を調整（例えば、フィルタリングし、増幅し、ダウンコンバートする）し、この調整信号をデジタル化してサンプルを提供し、そしてさらにこのサンプルを処理して対応する「受信」シンボルストリームを提供する。
【０１１１】
ＲＸデータプロセッサ１０６０は、次いで特定の受信機処理技術に基づいてＮＲ個の受信シンボルストリームを受信及び処理してＮＴ個の「検出」シンボルストリームを提供する。ＲＸデータプロセッサ１０６０は、次いで各検出シンボルストリームを復調し、ディインタリーブし、復号化して、当該データストリームのトラフィックデータを回復する。ＲＸデータプロセッサ１０６０による処理は、送信機システム１０１０のＴＸＭＩＭＯプロセッサ１０２０及びＴＸデータプロセッサ１０１４によって実行される処理に対して相補的である。
【０１１２】
プロセッサ１０７０は、どのプレコーディングマトリックス（pre-coding matrix）を利用するかを周期的に決定する（以下に説明する）。プロセッサ１０７０は、マトリックスインデックス部分及びランク値部分からなる逆方向リンクメッセージを定式化する。
【０１１３】
逆方向リンクメッセージは、通信リンク及び／又は受信データストリームに関する様々なタイプの情報を含んでもよい。逆方向リンクメッセージは、次いでＴＸデータプロセッサ１０３８によって処理され、このＴＸデータプロセッサ１０３８がデータソース１０３６から多数のデータストリームのトラフィックデータをさらに受信するが、変調器１０８０によって変調され、送信機１０５４ａ乃至１０５４ｒによって調整され、そして送信機システム１０１０に送り返される。
【０１１４】
送信機システム１０１０において、受信機システム１０５０からの変調信号は、アンテナ１０２４によって受信され、受信機１０２２によって調整され、復調器１０４０によって復調され、そしてＲＸデータプロセッサ１０４２によって処理されて受信機システム１０５０により伝送された逆方向リンクメッセージを復元する。プロセッサ１０３０は、次いでビームフォーミング重みを決定するのにどのプレコーディングマトリックスを使用するかを決定し、復元されたメッセージを処理する。
【０１１５】
図１１を参照して、リソースを分割して同期させるためのシステム１１００の例が示されている。例えば、システム１１００は、基地局内に少なくとも部分的に備わっていてもよい。システム１１００が機能ブロックを含むように示されることは、充分に理解されるべきであり、これらがプロセッサ、ソフトウェア又はその組合せ（例えば、ファームウェア）によって実行される機能を示す機能ブロックであることができる。
【０１１６】
システム１１００は、単独で或いは連動して作用することができる電気構成要素（electrical components）の論理グループ１１０２を含む。例えば、論理グループ１１０２は、２つのモードのうちの１つへリソースを分割するための電気構成要素１１０４を含むことができる。モードは、ブロックモード又は分散モードでありうる。さらに、論理グループ１１０２は、複数のセクタ間で分割されたリソースを同期させるための電気構成要素１１０６を含むことができる。同様に、モード及び同期化に従ってユーザと通信するための電気構成要素１１０８が含まれることができる。この通信は、ユーザに信号を伝送すること、又はユーザから信号を受信することを含むことができる。 
いくつかの態様に従って、２つのモードのうちの１つへリソースを分割するための電気構成要素１１０４は、シンボルレート動作に副搬送波の第１のグループをさらに割り当て、ブロックモード動作に副搬送波の第２のグループを指定する。さらに又は代わりに、多数のセクタ間で分割されたリソースを同期させるための電気構成要素１１０６は、モードに部分的に基づいてゾーンをさらに決定する。いくつかの態様に従って、ゾーンは以前のインターレースからの周期的シフトに従って決定されることができる。多数のセクタ間で分割されたリソースを同期させるための電気構成要素１１０６は、ゾーンを複数のサブゾーンにさらに分割することができ、ビット反転順序又はトーンの疑似一様間隔を利用するサブゾーンを分配することができる。各サブゾーンは、副搬送波のサブバンドを備えることができる。
【０１１７】
さらに、システム１１００は、電気構成要素１１０４、１１０６及び１１０８、又は他の構成要素に関連する機能を実行する命令を保存するメモリ１１１０を含むことができる。メモリ１１１０が外部にあるとして示されているが、電気構成要素１１０４、１１０６及び１１０８の１以上がメモリ１１１０内に備わってもよいことは、理解されるべきである。
【０１１８】
開示されたプロセスのステップの特定の順序又はヒエラルキーが典型的なアプローチの一例であることは、理解される。設計優先に基づいて、本開示の範囲内にあれば、プロセスのステップの特定の順序又はヒエラルキーが変更されてもよいことは、理解される。添付の方法のクレームは、サンプル順序での種々のステップの要素を示し、提示された特定の順序又はヒエラルキーに制限されるように意味するものではない。
【０１１９】
情報及び信号が種々の異なる技術及び手法のうちのいかなるものを使用して示されてもよいことは、当業者は、理解するだろう。例えば、上記の記述を通して参照されたかもしれないデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル及びチップは、電圧、電流、電磁波、磁場又は磁性粒子、光学の場又は光学の粒子、或いはそのいかなる組合せによって示されてもよい。
【０１２０】
本明細書に開示される実施形態に関連して記述される種々の実例となる論理ブロック、モジュール、回路、及びアルゴリズムステップが電子的なハードウェア、コンピュータソフトウェア、又はその組合せとして実行されてもよいことを、当業者は、さらに充分に理解するだろう。ハードウェア及びソフトウェアのこの互換性を明白に示すために、種々の実例となる構成要素、ブロック、モジュール、回路及びステップは、それらの機能性に関して一般的に上述されている。この機能性がハードウェアで実行されるか、ソフトウェアで実行されるかは、特定のアプリケーション及びシステム全体に課される設計制約に依存している。当業者は、特定のアプリケーション毎に変化する方法で記述された機能性を実行することができるが、この実行の決定は、本開示の範囲からの逸脱を招くと解釈されるべきでない。
【０１２１】
本明細書に開示された実施形態に関連して記述された種々の実例となる論理ブロック、モジュール及び回路は、汎用プロセッサ、デジタル・シグナル・プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）又は他のプログラム可能論理装置（programmable logic device）、ディスクリートゲート（discrete gate）又はトランジスタロジック（transistor logic）、個別のハードウェア構成機器、或いは本明細書に記述された機能を実行するように設計されたこれらのいかなる組合せで実施又は実行されてもよい。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代わりに、プロセッサは、いかなる従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ又は状態機械（state machine）であってもよい。プロセッサは、コンピュータデバイスの組合せ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと併用した１以上のマイクロプロセッサ、或いは他のそのような機器構成として同様に実施されてもよい。
【０１２２】
本明細書に開示された実施形態に関連して記述された方法又はアルゴリズムのステップは、ハードウェアで、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、或いはこの２つの組合せで直接具現化されてもよい。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、又は技術的に公知の記憶媒体の他のいかなる形式に備えられていてもよい。典型的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み出すことができるように、また記憶媒体に情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合される。或いは、記憶媒体は、プロセッサに不可欠のものであるかもしれない。プロセッサ及び記憶メディアは、ＡＳＩＣに備えられていてもよい。ＡＳＩＣは、ユーザ端末に備えられていてもよい。或いは、プロセッサ及び記憶メディアは、ユーザ端末の個別部品として備えられていてもよい。
【０１２３】
開示された実施形態の前述は、いかなる当業者にも本開示を作製及び使用することを可能にするために提供される。これら実施形態への種々の変形は、当業者に容易に明白であり、また、本明細書に定義された包括的原理は、本開示の精神又は範囲から逸脱することなく他の実施形態に適用されてもよい。従って、本開示は、本明細書に示された実施形態に限定されるようには意図されるものでなく、本明細書に開示された原理及び新規な特徴に一致する最も広い範囲を許容されるべきである。
【０１２４】
ソフトウェアでの実施において、本明細書に記述された技術は、本明細書に記述された機能を果たすモジュール（例えば、プロシージャ、機能等）で実施されてもよい。ソフトウェアコードは、メモリユニットに格納されてプロセッサにより実行されてもよい。メモリユニットは、プロセッサ内に設けられてもよく、或いはプロセッサの外部に設けられてもよいが、この場合、技術的に公知の種々の方法を介してプロセッサに結合される。
【０１２５】
さらに、本明細書に記述された種々態様又は特徴は、方法、装置、又は標準のプログラミング及び／又は工学手法を使用する製品として実施されてもよい。本明細書に使用されるような用語「製品」は、いかなるコンピュータ読み出し可能な装置、キャリア又は媒体からアクセス可能なコンピュータプログラムを包含するように意図される。例えば、コンピュータ読み出し可能な媒体は、磁気記憶装置（例えば、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ等）、光ディスク（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、デジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）等）、スマートカード及びフラッシュメモリ装置（例えば、ＥＰＲＯＭ、カード、スティック、キードライブ等）を含むことができるが、これらに限定されない。さらに、本明細書に記述された種々の記憶媒体は、情報を格納するための１以上の装置及び／又は他のコンピュータ読み出し可能な媒体を示すことができる。用語「コンピュータ読み出し可能な媒体」は、無線チャネル、並びに（複数の）命令及び／又はデータを格納可能、収容可能、及び／又は運搬可能な種々の他の媒体を含むことができるが、これらに限定されない。
【０１２６】
上述されたものは、１以上の実施形態の例を含む。前述の実施形態を記述する目的で構成要素又は方法論の考えられる全ての組み合せを記述することは、当然ながら不可能であるが、当業者は、種々の実施形態のさらなる組み合せ及び置換が可能であることを認識するかもしれない。従って、記述された実施形態は、添付の特許請求の範囲の範囲に含まれる変更、修正及び変形を全て包含するように意図される。用語「含む（includes）」が詳細な説明又は特許請求の範囲のいずれかで使用される限りでは、この用語は、用語「具備する（comprising）」と同様の方法で包括的であるように意図され、「具備する」は、特許請求の範囲で暫定的な単語として使用されると解釈される。さらに、詳細な説明又は特許請求の範囲のいずれかで使用される用語「又は（or）」は、「包括的な又は（non-exclusive or）」という意味である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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