(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物が載置される天板と、
加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
動作設定を入力するため複数の操作部を備えた入力装置と、
前記加熱手段を駆動制御する制御部とを備え、
前記加熱手段は、中央加熱部と、前記中央加熱部の手前側に配置された第一周辺加熱部とを有し、
前記複数の操作部は、前記中央加熱部の中心（Ａ）と前記第一周辺加熱部の中心（Ｃ）とを結ぶ直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上を避けて、前記直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上の左右両側に、分けて配置されている
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記直線（Ａ−Ｃ）は、前記天板の奥行き方向に対して９０度未満の範囲で傾いている
ことを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記複数の操作部のうち、火力投入開始、火力調整、及び火力投入停止を指示するための入力部が、前記直線（Ａ−Ｃ）の右側に配置されている
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
被加熱物が載置される天板と、
加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
動作状態を表示するための複数の表示部を備えた表示装置と、
前記加熱手段を駆動制御する制御部とを備え、
前記加熱手段は、中央加熱部と、前記中央加熱部の手前側に対向配置された第一周辺加熱部を有し、
前記複数の表示部は、前記中央加熱部の中心（Ａ）と前記第一周辺加熱部の中心（Ｃ）とを結ぶ直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上を避けて、前記直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上の左右両側に、分けて配置されている
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
前記直線（Ａ−Ｃ）は、前記天板の奥行き方向に対して９０度未満の範囲で傾いている
ことを特徴とする請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記複数の表示部のうち、警告表示を表示する表示部が、前記直線（Ａ−Ｃ）の右側に配置されている
ことを特徴とする請求項４または請求項５に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記中央加熱部の中心（Ａ）を通り前記天板の奥行き方向に延びる直線Ｘに対して、前記第一周辺加熱部の中心（Ｃ）が左側に配置されている
ことを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記中央加熱部の中心（Ａ）を通り前記天板の奥行き方向に延びる直線Ｘと、前記直線（Ａ−Ｃ）とがなす角度は、５度以上２０度以下である
ことを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記加熱手段は、
前記中央加熱部の外周方向に沿って設けられた一または複数の第二周辺加熱部を備えた
ことを特徴とする請求項１〜請求項８のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記天板に、前記中央加熱部及び前記第一周辺加熱部の位置、並びに前記直線（Ａ−Ｃ）、の少なくとも一方を示す表示が設けられている
ことを特徴とする請求項１〜請求項９のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記中央加熱部、及び前記第一周辺加熱部はそれぞれ加熱コイルを有し、
前記加熱コイルに高周波電力を供給する駆動回路を備え、
前記制御部にて前記駆動回路を駆動制御する
ことを特徴とする請求項１〜請求項１０のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の誘導加熱調理器において、「平面状に捲回された中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配設された複数の周辺コイルと、前記中央コイル及び前記周辺コイルのそれぞれに独立して高周波電流を供給する複数の電源回路部と、被加熱体が前記中央コイル及び前記各周辺コイルの上方に載置されている状態を検出する検知手段と、前記検知手段が検出する前記被加熱体の載置状態に応じて、前記中央コイル及び前記周辺コイルのそれぞれに選択的に高周波電流が供給されるように前記電源回路部を制御する駆動制御部とを備えた」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＷＯ２０１０／１０１２０２号公報（第３頁〜第７頁、図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載の誘導加熱調理器では、柄を有する被加熱物を使用者が加熱口に載置したときに、被加熱物の柄が操作部に干渉して作業性が低下するおそれがあるが、引用文献１には操作部への干渉を抑制するための構成について記載されていない。
【０００５】
本発明は、上記のような課題を背景としてなされたもので、柄を有する被加熱物を加熱する際の調理の作業性を改善することのできる加熱調理器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、動作設定を入力するため複数の操作部を備えた入力装置と、前記加熱手段を駆動制御する制御部とを備え、前記加熱手段は、中央加熱部と、前記中央加熱部の手前側に配置された第一周辺加熱部とを有し、前記複数の操作部は、前記中央加熱部の中心（Ａ）と前記第一周辺加熱部の中心（Ｃ）とを結ぶ直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上を避けて、前記直線（Ａ−Ｃ）の手前側延長線上の左右両側に、分けて配置されているものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物の柄が第一周辺加熱部と第二周辺加熱部の中心を結ぶ直線に沿って載置されたときに、被加熱物の柄が操作部に干渉することがなく、調理の作業性を改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す平面図である。
【図３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置を説明する平面図である。
【図４】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の使用状態を示す説明図である。
【図５】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
【図６】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
【図７】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の使用状態を示す説明図である。
【図８】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
【図９】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
【図１０】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の使用状態を示す説明図である。
【図１１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
【図１２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
実施の形態１．
本実施の形態１では、本発明に係る加熱調理器を、誘導加熱による調理鍋載置部を左右手前に二口と中央奥側に一口設けた、ビルトイン型（組込み型）ＩＨクッキングヒータ（誘導加熱調理器）に適用した場合を例に説明する。なお、以下に示す図面の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１０】
（全体構成）
図１は実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
図２は実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す平面図である。
なお、以下の説明において、理解を容易にするために方向を表す用語（例えば「上」、「下」、「右」、「左」、「前」、「後」など）を適宜用いるが、これは説明のためのものであって、これらの用語は本願発明を限定するものではない。
図１、図２に示すように、誘導加熱調理器１００の上部には、鍋などの被加熱物５（被加熱物５ａ、５ｂなどと区別して称する場合がある）が載置される天板４を有している。天板４には、被加熱物５を誘導加熱するための加熱口として、第一加熱口１、第二加熱口２、及び第三加熱口３を備え、各加熱口に対応して、第一加熱手段１０、第二加熱手段２０、及び第三加熱手段３０を備えており、それぞれの加熱口に対して被加熱物５を載置して加熱することができるものである。
本実施の形態１では、本体の手前側に左右に並べて第一加熱手段１０と第二加熱手段２０が設けられ、本体の奥側ほぼ中央に第三加熱手段３０が設けられている。
なお、各加熱口の配置はこれに限るものではない。例えば、３つの加熱口を略直線状に横に並べて配置してもよい。また、第一加熱手段１０の中心と第二加熱手段２０の中心との奥行き方向の位置が異なるように配置してもよい。
【００１１】
天板４は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線を透過する材料で構成されており、誘導加熱調理器１００本体の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。天板４には、第一加熱手段１０、第二加熱手段２０及び第三加熱手段３０の加熱範囲（加熱口）に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示が、塗料の塗布や印刷等により形成されている。
【００１２】
天板４の手前側には、第一加熱手段１０、第二加熱手段２０、及び第三加熱手段３０で被加熱物５を加熱する際の火力や調理メニューを設定するための入力装置として、複数の操作キーを備えた操作部４０ａ、操作部４０ｂ、及び操作部４０ｃ（以下、操作部４０と総称する場合がある）が設けられている。また、操作部４０の近傍には、誘導加熱調理器１００の動作状態や操作部４０からの入力・操作内容等を表示する表示装置として、表示部４１ａ、表示部４１ｂ、及び表示部４１ｃ（以下、表示部４１と総称する場合がある）が設けられている。表示部４１は、例えば、ＬＥＤや液晶表示装置などで構成された複数の表示要素を備えている。これらの表示要素のそれぞれ、あるいは組み合わせにより、現在の火力、設定温度、検出温度、高温注意などの警告表示、設定メニューなどを表示する。なお、操作部４０ａ〜４０ｃと表示部４１ａ〜４１ｃは、加熱口毎に設けてもよいし、すべての加熱口を一括する操作部４０と表示部４１を設けてもよく、特に限定するものではない。
【００１３】
なお、本実施の形態１の操作部４０ａは、本発明の入力装置に相当する。
また、本実施の形態１の操作キーは、本発明の操作部に相当する。
また、本実施の形態１の表示部４１ａは、本発明の表示装置に相当する。
また、本実施の形態１の表示要素は、本発明の表示部に相当する。
また、本実施の形態１の中央加熱コイル１２は、本発明の中央加熱部に相当する。
【００１４】
天板４の下方であって本体の内部には、第一加熱手段１０、第二加熱手段２０、及び第三加熱手段３０にそれぞれ対応して加熱コイルが設けられている。本実施の形態１では、第一加熱手段１０、及び第二加熱手段２０は、複数の加熱コイルで構成され、第三加熱手段３０は１つの加熱コイルで構成されている。なお、加熱コイルの構成の詳細は後述する。
【００１５】
誘導加熱調理器１００の本体の内部には、第一加熱手段１０、第二加熱手段２０、及び第三加熱手段３０の加熱コイルに高周波電力を供給する駆動回路５０と、駆動回路５０を含め誘導加熱調理器全体の動作を制御するための制御部４５と、被加熱物５の載置状態を検出する負荷検知手段６０とが設けられている。
【００１６】
（加熱コイルの構成）
図３は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置を説明する平面図である。なお図３においては、誘導加熱調理器１００の天板４を外した状態を表している。
【００１７】
第一加熱手段１０は、中央に略同心円状に配置された、２つの中央加熱コイル１２ａ、１２ｂ（中央加熱コイル１２と総称する場合がある）と、中央加熱コイル１２ａ、１２ｂの周囲に配置された、４つの周辺加熱コイル１１（周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄと区別して称する場合がある）で構成され、第一加熱手段１０の外周は略円形状である。なおここでは、２つの中央加熱コイル１２ａ、１２ｂを、独立して駆動制御されるものとして説明するが、中央加熱コイル１２ａ、１２ｂを直列に接続してもよいし、また二重環状ではなく単一の加熱コイル（図示せず）の構成であってもよい。
なお、以降の説明において、中央加熱コイル１２ａ、１２ｂ、周辺加熱コイル１１ａ〜１１ｄを「加熱コイル」と総称する場合がある。
【００１８】
中央加熱コイル１２ａ、１２ｂは、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属（例えば銅、アルミなど）からなる導電線が円周方向に捲回されることにより構成される。
【００１９】
また４つの周辺加熱コイル１１ａ〜１１ｄは、略１／４円弧状（バナナ状または胡瓜状）の平面形状を有しており、中央加熱コイル１２ａ、１２ｂと同様に導電線を各々の周辺加熱コイル１１ａ〜１１ｄの１／４円弧状の形状に沿って捲回することで形成されている。すなわち、周辺加熱コイル１１ａ〜１１ｄは、外周側の中央加熱コイル１２ｂに隣接する１／４円弧状領域において、中央加熱コイル１２ｂの円形の平面形状に実質的に沿って延びるように構成されている。なお、周辺加熱コイル１１の数は４つに限定されるものではなく、奇数（例えば５つ）でもよい。
【００２０】
第二加熱手段２０は、略同心円上に配置された、２つの加熱コイル２１ａ、２１ｂから構成されている。なお第一加熱手段１０と同様に、２つの加熱コイル２１ａ、２１ｂは独立して駆動制御可能であってもよいし、直列に接続されていてもよく、また、一連で単一の加熱コイル（図示せず）により第二加熱手段２０を構成してもよい。
また第三加熱手段３０は、略円形の加熱コイル３１から構成されている。なお、これに限らず複数の加熱コイルを同心円状に配置してもよい。
【００２１】
次に、周辺加熱コイル１１の配置についてさらに説明する。
図３において、第一加熱手段１０の中心を点Ａとすると、中央加熱コイル１２は、その中心が点Ａと一致するようにして設けられている。
【００２２】
また、点Ａを通り天板４の幅方向に対して直交するように天板４の奥行き方向に延びる直線Ｘと、点Ａを通りかつ直線Ｘに対して角度αだけ傾いた直線Ｙとを仮定すると、周辺加熱コイル１１ｃは、直線Ｙ上であって中央加熱コイル１２よりも手前側の点Ｃを中心として配置されている。すなわち、直線Ｙ上の点を中心として、中央加熱コイル１２よりも手前側に周辺加熱コイル１１ｃが配置されている。これらの加熱コイルの中心（点Ａ、点Ｃ）を結ぶ直線は、直線Ｙに一致する。
なお、本実施の形態１の周辺加熱コイル１１ｃは、本発明の第一周辺加熱部に相当する。
【００２３】
周辺加熱コイル１１ｂと周辺加熱コイル１１ｄは、本実施の形態１では、中央加熱コイル１２の外周側において周辺加熱コイル１１ａと周辺加熱コイル１１ｃの周方向の隙間に、それぞれ点Ａを中心として対向配置されている。
本実施の形態１では、周辺加熱コイル１１ａ〜１１ｄはほぼ同形状であり、周方向に均等配置されている。すなわち、周辺加熱コイル１１ａを点Ａを中心に時計方向に９０度回転させた位置に周辺加熱コイル１１ｂが配置されている。また、周辺加熱コイル１１ｃを点Ａを中心に時計方向に９０度回転させた位置に周辺加熱コイル１１ｄが配置されている。
なお、本実施の形態１の周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂ、１１ｄは、本発明の第二周辺加熱部に相当する。
【００２４】
また、中央加熱コイル１２の中心Ａと、周辺加熱コイル１１ｃの中心Ｃとを結ぶ直線を、天板４の手前側（点Ｃ側）に延長した延長線上には、操作部４０ａの操作キー及び表示部４１ａを構成する表示要素が配置されていない。すなわち、操作部４０ａの操作キー及び表示部４１ａの表示要素は、直線Ｙを天板４の手前側に延長した延長線上を避けた位置に、直線Ｙの左右に分けて配置されている。
【００２５】
図４は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の使用状態を示す説明図である。図４は、使用者９０が柄を有する略長方形の被加熱物５ａ（例えば、卵焼き用フライパン）を第一加熱手段１０で加熱している概略図を示したものである。一般的に使用者９０は、誘導加熱調理器１００の手前側、すなわち操作部４０ａに近い側に立って調理を行うため、被加熱物５ａの柄は操作部４０ａの方向に配置されることになる。つまり、図４に示すように誘導加熱調理器１００を平面視すると、被加熱物５ａの柄の長さが長い場合、被加熱物５ａの柄が天板４の手前側まで延びて操作部４０ａや表示部４１ａの上方に達した状態で使用される場合がある。
【００２６】
（動作）
次に、図５〜図６を参照して具体的な動作を説明する。
図５は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
図６は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
なお、図５では、斜線を付した加熱コイルが駆動状態であり、それ以外の加熱コイルが停止状態であることを示している。また、図６では、太線で囲んだ加熱コイルが駆動状態であり、それ以外の加熱コイルが停止状態であることを示している。これらのことは、以降で説明する図面においても同様である。
【００２７】
図６に示すように、本実施の形態１の駆動回路５０は、中央加熱コイル１２ａに通電する駆動回路５０ａと、中央加熱コイル１２ｂに通電する駆動回路５０ｂと、周辺加熱コイル１１ａに通電する駆動回路５０ｃと、周辺加熱コイル１１ｂに通電する駆動回路５０ｄと、周辺加熱コイル１１ｃに通電する駆動回路５０ｅと、周辺加熱コイル１１ｄに通電する駆動回路５０ｆとで構成されている。各駆動回路５０によって各加熱コイルに個別に高周波電力が供給されることで、各加熱コイルによる誘導加熱動作が行われる。
【００２８】
各駆動回路５０は、フルブリッジ方式またはハーフブリッジ方式のインバータ回路により構成され、制御部４５からの駆動信号に基づきスイッチング素子のオンオフ動作により加熱コイルに高周波電力を供給する。
制御部４５は、各駆動回路５０の駆動周波数、またはデューティ（オンオフ比率）、またはその両方を変更することで被加熱物５への投入電力を制御する。制御部４５は、複数の駆動回路５０を、個々に制御できるように構成されており、加熱コイルに対して任意の駆動条件で高周波電力を供給することができる。
【００２９】
負荷検知手段６０は、上方に被加熱物５が載置されている加熱コイルを検知するものである。操作部４０ａに対して使用者９０からの加熱開始（火力投入）の指示が行われると、加熱開始動作前に、制御部４５が駆動回路５０ａ〜５０ｆを負荷検知動作モードで駆動し、負荷検知手段６０は各加熱コイル上に負荷（被加熱物５）が載置されているか否かを検知する負荷検知動作を行う。
【００３０】
負荷検知手段６０の具体的構成としては、例えば、各加熱コイルのそれぞれに流れる電流量を検出するための電流検出回路を設けることができる。一般に、加熱コイルのインピーダンスは、加熱コイルの上方に載置された被加熱物５の有無、大きさ（載置面積）、及び材質に依存して変化し、これに伴って駆動回路５０を構成するインバータ回路に流れる電流量も変化する。そこで、各加熱コイルに流れる電流量を検出することによって各加熱コイルのインピーダンス値を検出し、これによって各加熱コイル上への被加熱物５の載置状態を判別することができる。なお、負荷検知手段６０の具体的構成はこれに限定されるものではない。例えば、中央加熱コイル１２と各周辺加熱コイル１１のそれぞれに対応させて重量センサを設け、各重量センサの検出値に基づいて、各加熱コイルの上方に被加熱物が載置されているか否かを検知することもできる。また、例えば、中央加熱コイル１２と各周辺加熱コイル１１のそれぞれに対応させて、上方に向かって光を発する投光部と、投光部から発せられ天板４の上に載置されている被加熱物５の底面で反射した光を受光可能な受光部とを備えた光学式センサを設け、受光部にて投光部からの光を受光できるか否かにより、各加熱コイルの上方に被加熱物５が載置されているか否かを検知することもできる。
【００３１】
制御部４５は、負荷検知手段６０による負荷検知結果に基づいて、駆動回路５０ａ〜５０ｆの駆動状態を決定する。負荷検知手段６０の出力に応じて、上側に被加熱物５ａが載置されている加熱コイルの駆動回路５０を動作させ、また上側に被加熱物５ａが載置されていない加熱コイルの駆動回路５０は停止あるいは低下させるように制御部４５にて制御することで、被加熱物５ａの加熱に不要な加熱コイルへの通電を抑制した、高効率で発熱の少ない誘導加熱調理器を得ることができる。
【００３２】
なお駆動回路５０ａ〜５０ｆの数はこれに限定するものではなく、所定の組合せの加熱コイルを通電するように駆動回路を設けてもよい。
【００３３】
次に、被加熱物５の具体例とともに、実施の形態１に係る誘導加熱調理器１００の動作と作用を説明する。
【００３４】
（１）柄を有する略長方形の被加熱物が載置された場合
例えば卵焼き用のフライパンなど、柄を有し略長方形の被加熱物５ａを用いて使用者９０が調理を行う場合の誘導加熱調理器１００の動作と作用を、図４、図５、図６を参照して説明する。
図５に示すように、破線で示した略長方形の被加熱物５ａが第一加熱手段１０に載置された場合、より効率良く被加熱物５ａを加熱するためには、被加熱物５ａが上側に載置された加熱コイル（図５に斜線で示した中央加熱コイル１２ａ、１２ｂと周辺加熱コイル１１ａ、１１ｃ）を駆動するとともに、被加熱物５ａが上側に載置されておらず被加熱物５ａの加熱に寄与しない加熱コイル（図５の周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄ）を停止させることが望ましい。
【００３５】
本実施の形態１では、図６に示すように負荷検知手段６０で被加熱物５ａの載置状態を検知し、制御部４５は、各加熱コイルのうち上側に被加熱物５ａが載置されていると検知された加熱コイルにのみ通電する。図５に示すように被加熱物５ａが載置された場合、制御部４５は、図６に太線で示す中央加熱コイル１２ａ、１２ｂ、周辺加熱コイル１１ａ、１１ｃにのみ通電するように制御する。このため、高効率で発熱の少ない誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００３６】
ここで被加熱物５ａを載置する角度（方向）について説明する。
例えばフライパンのように柄を有する被加熱物５ａを用いて使用者９０が誘導加熱調理器１００に正対して調理をする場合、使用者９０は、被加熱物５ａの柄を一方の手で握る関係上、誘導加熱調理器１００の正面方向に対して傾斜して配置するのが自然な動作である。すなわち、人間工学の観点からすると、被加熱物５ａの柄を誘導加熱調理器１００の正面方向に対して左右いずれかに寄せて配置した状態において、適切に加熱調理できるようにするのが好ましい。
【００３７】
本実施の形態１では、中央加熱コイル１２の中心Ａを通り、誘導加熱調理器１００の本体手前側から奥側に向かって天板４に直交するように延びる直線Ｘと、中央加熱コイル１２の中心Ａと周辺加熱コイル１１ｃの中心Ｃを通る直線とのなす角度αを、略５度≦α略≦２０度の値としている。
このようにαを設定することで、使用者９０が誘導加熱調理器１００に正対して略長方形の被加熱物５ａの柄を持って自然な動作で加熱口に載置したときに、略長方形の被加熱物５ａが周辺加熱コイル１１ａ、１１ｃの上側に載置され、周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄの上側には載置されない可能性を高めることができる。
【００３８】
上記の通り、負荷検知手段６０で被加熱物５ａの載置状態を検知して、加熱コイルへの通電を制御しているが、被加熱物５ａが周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄの上に載置されたと負荷検知手段６０で検知した場合、制御部４５では駆動回路５０ｄ、５０ｆを駆動して周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄにも通電する。このため、被加熱物５ａのごく一部のみが周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄの上側に載置されている場合、被加熱物５ａの加熱に余り寄与しない加熱コイルに通電することになり、損失が増加した、効率の低い誘導加熱調理器となる課題がある。
【００３９】
本実施の形態１では、αを略５度以上２０度以下の値に設定することで、使用者９０が誘導加熱調理器１００に正対して調理する場合に、人間工学の観点から調理作業性のよい位置に被加熱物５ａの柄を配置した状態で、略長方形の被加熱物５ａが周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂの上側に位置することとなる。このため、被加熱物５ａを載置するに際し使用者９０に不自然な動作を要求することがなく使用者９０の調理作業性を損なわない上に、効率のよい加熱が行える。
【００４０】
また図５に示すように、本実施の形態では操作部４０ａの操作キーを２分割させ、直線Ａ−Ｃの延長線上を避けるように左右に分割して操作キーを配置している。すなわち誘導加熱調理器１００を平面視した場合、破線で示す被加熱物５ａが載置された状態でも、操作部４０ａの操作キーと被加熱物５ａの柄が重なることがないため、操作部４０ａの操作キーを目視することができる。
【００４１】
使用者９０は調理作業の過程において、第一加熱手段１０の火力増減の調整や、火力投入時間の調整、また調理作業完了時には火力の投入停止指示などの操作を行うことがあり、これらは操作部４０ａの操作キーを操作することで行われる。
【００４２】
誘導加熱調理器１００を平面視した状態で、被加熱物５ａの柄と、操作部４０ａの操作キーが重なっていると、各種の操作時に操作キーの操作が困難になり、操作の作業性が悪化することになるが、直線Ａ−Ｃの延長線上を避けて操作部４０ａの操作キーを左右に分割して配置したため、操作部４０ａの操作性が良好になり、調理の作業性を改善した誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００４３】
本実施の形態では、操作部４０ａの操作キーを分割して、直線Ａ−Ｃの延長線上に操作キーを配置しない場合について説明したが、調理作業中には余り操作しない操作キー、例えば、揚げ物調理や煮込み調理などの調理モードを調理初期時に設定する操作キーや、調理開始時に被加熱物を予熱する操作キーなどを直線Ａ−Ｃの延長線上に配置してもよく、このようにすることで、操作部の設置スペースを確保しつつ調理の作業性の低下を抑制することができる。
【００４４】
また調理作業中に操作する頻度の高い操作キーである、火力調整の操作キー、火力投入開始の操作キー、及び火力投入停止の操作キーは、直線Ａ−Ｃの延長線上の右側に配置するのが好ましい。このようにすることで、例えば使用者９０が左手で被加熱物５ａの柄を掴んだまま、右手でこれらの操作キーを操作するときであっても、操作キーが見えやすく操作しやすいため、より使い勝手のよい誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００４５】
また本実施の形態では、操作部４０ａの操作キーを直線Ａ−Ｃの延長線上の両側に分割して配置するとともに、操作部４０ａからの入力・操作内容等を表示する表示部４１ａも、直線Ａ−Ｃの延長線上、すなわち被加熱物５ａの柄、を避けるように左右に２分割して配置している。
【００４６】
操作部４０ａの操作キーと同様に、表示部４１ａが被加熱物５ａの柄と重なっていると、入力内容や操作内容等の表示が見えにくくなり、特に設定温度・検出温度や、高温注意などの警告表示が見えにくくなると安全性の観点からも使い勝手が悪くなる問題がある。本実施の形態１では、直線Ａ−Ｃの延長線上を避けて表示部４１ａの表示要素を左右に分割して配置したため、入力・操作内容等が見やすく、使い勝手のよい誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００４７】
また使用者９０は被加熱物５ａの柄に対して右側に立って調理を行うことが多いため、表示部４１ａのうち、特に警告表示を直線Ａ−Ｃの延長線上（被加熱物５ａの柄）の右側に配置するのが好ましい。このようにすることで、使用者９０が被加熱物５ａの柄に対して右側に立っている場合に、使用者９０から警告表示の表示部４１ａが見やすくなるため、より安全性が高く、使い勝手のよい誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００４８】
（２）柄を有し奥行き寸法の小さい略長方形の被加熱物が載置された場合
図５で例示した被加熱物５ａよりも奥行き寸法の小さい略長方形の被加熱物５ｂを用いて使用者９０が調理を行う場合の誘導加熱調理器１００の動作と作用を、図７、図８、図９を参照して説明する。
図７は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の使用状態を示す説明図である。図７では、図４で示した長方形の被加熱物５ａに対して、奥行き寸法（図面上では上下寸法）の小さな略長方形の被加熱物５ｂを使用した概略図を示したものである。
図８は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
図９は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
【００４９】
使用者９０からの加熱開始の指示が操作部４０ａに対して行われると、負荷検知手段６０により被加熱物５ｂの載置状態を検知する負荷検知動作が行われる。図８に示すように、破線で示した略長方形の被加熱物５ｂが第一加熱手段１０に載置された場合、斜線で示した中央加熱コイル１２ａ、１２ｂと周辺加熱コイル１１ｃに通電するとともに、周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂ、１１ｄを停止させるように制御部４５が通電制御することで、被加熱物５ｂの加熱に必要ない加熱コイルへの通電を停止した高効率で発熱の少ない誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００５０】
図７、図８に示す柄を有する略長方形の被加熱物５ｂが載置される場合でも、図４、図５で示した被加熱物５ａと同様に、使用者９０が自然な動作で被加熱物５ｂを載置したときに被加熱物５ｂの柄が操作部４０ａや表示部４１ｂと干渉することがない。このため、操作性がよく、また、入力・操作内容等が見やすい、使い勝手のよい誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００５１】
（３）２つの被加熱物が載置された場合
２つの加熱口に被加熱物５ｃと被加熱物５ｄをそれぞれ載置して、使用者９０が２つの被加熱物を同時に用いて調理を行う場合の作用を説明する。
図１０は実施の形態１に係る誘導加熱調理器１００の使用状態を示す説明図である。
図１１は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置と駆動状態例を説明する平面図である。
図１２は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作例を説明するブロック図である。
【００５２】
図１０に示すように、第一加熱手段１０の上側には、外形が楕円形状（オーバル形状）の被加熱物５ｃが載置されており、この被加熱物５ｃ（例えば楕円形両手鍋）は楕円長辺方向の両端部に取っ手が設けられている。また第二加熱手段２０の上側には、外形が円形状の被加熱物５ｄ（例えば円形フライパン）が載置されている。そして、被加熱物５ｃ及び被加熱物５ｄを同時に誘導加熱するように、操作部４０に対して設定がなされているものとする。
【００５３】
次に、図１２を参照して誘導加熱調理器１００の第一加熱手段１０の動作について説明する。使用者９０からの加熱開始の指示が操作部４０ａに行われると、負荷検知手段６０により被加熱物５ｃの載置状態の検知する負荷検知動作が行われる。図１２に示すように、破線で示した楕円形状の被加熱物５ｃが第一加熱手段１０に載置された場合、斜線で示した中央加熱コイル１２ａ、１２ｂと周辺加熱コイル１１ｂ、１１ｄを通電するように制御部４５で駆動回路５０を制御する。
【００５４】
また第二加熱手段２０には被加熱物５ｄが載置されており、第二加熱手段２０を構成する加熱コイルにおいても制御部４５で駆動回路（図示せず）の制御を行い、高周波電力が供給されることで誘導加熱動作が行われる。
【００５５】
図１０に示すように、楕円形両手鍋である被加熱物５ｃを第一加熱口１に載置し、その隣の第二加熱口２に円形フライパン等の被加熱物５ｄを載置する場合を想定する。左右両側に取っ手を有する被加熱物５ｃについては、使用者９０は、被加熱物５ｃの両方の取っ手を掴みやすくするために、取っ手が概ね誘導加熱調理器１００の左右幅方向に向くようにして被加熱物５ｃを載置するのが自然な動作である。ところがこの場合、被加熱物５ｃの一方の取っ手が、第二加熱手段２０に載置された被加熱物５ｄに近づいて被加熱物５ｄに干渉または接触する可能性がある。そこで、使用者９０は、被加熱物５ｃの両方の取っ手が、紙面水平方向に対して若干傾くようにして（一方の取っ手の位置が、他方の取っ手に対して手前あるいは奥側に位置するようにして）被加熱物５ｃを載置するのが自然な動作である。すなわち、楕円形の被加熱物５ｃの長辺方向が、やや前後に傾いた状態になるように、被加熱物５ｃが載置される。
【００５６】
ここで、中央加熱コイル１２の中心Ａを通り、誘導加熱調理器１００の本体手前側から奥側に天板４と直交するように延びる直線Ｘと、中央加熱コイル１２の中心Ａと周辺加熱コイル１１ｃの中心Ｃを通る直線Ｙとのなす角度αについて検討する。
【００５７】
例えば、α＝０度とした場合、被加熱物５ｃが上記のように楕円形の長辺方向を前後に若干傾かせて第一加熱手段１０の上側に載置されると、被加熱物５ｃは、中央加熱コイル１２及び周辺加熱コイル１１の全体に跨って載置される。そうすると、負荷検知手段６０によってすべての加熱コイル上に被加熱物５ｃが載置されていると検知される結果、制御部４５によってすべての加熱コイルが駆動される。しかしながら、図１１に示した被加熱物５ｃの例では、被加熱物５ｃの加熱にあまり寄与しない周辺加熱コイル１１ａ、１１ｃまでが駆動されることとなり、加熱効率が低下してしまう。また、被加熱物５ｃの底面のうち加熱コイルから外れる（はみ出る）部分の面積が大きくなり、加熱効率が低下して加熱に要する時間が増えるといった問題も生じる。
【００５８】
例えば、第二加熱手段２０の上側に載置される被加熱物５ｄと干渉するのを回避するために、使用者に対して、楕円形の被加熱物５ｃを載置する場合には天板４の奥行き方向に被加熱物５ｃの長辺を向けて載置するように促すこともできるが、そうすると、被加熱物５ｃの両方の取っ手を掴んで被加熱物５ｃを持ち上げる（動かす）際の操作性が悪化してしまう。
そのほか、第一加熱手段１０と第二加熱手段２０の両方に被加熱物を載置する際には、被加熱物同士の干渉を回避するために被加熱物５ｃと被加熱物５ｄの距離を遠ざけて載置することも可能であるが、そうすると、双方の被加熱物の加熱にあまり寄与しない加熱コイルへの通電が増え、また、被加熱物が加熱手段から外れて（はみ出て）加熱効率が低下して加熱に要する時間が増えるといった課題も生じる。
【００５９】
また被加熱物５ｃと被加熱物５ｄの干渉を抑制する別の方法として、第一加熱手段１０と第二加熱手段２０との距離を遠ざけて配置するということが考えられる。しかしながらこの場合、誘導加熱調理器の横幅（図中の左右方向）を大きくする必要があり、誘導加熱調理器本体が大型になるとともに、誘導加熱調理器の重量増加を招く問題点がある。
【００６０】
本実施の形態１に示す誘導加熱調理器１００は、直線Ｘと、中央加熱コイル１２の中心Ａと周辺加熱コイル１１ｃの中心Ｃとを結ぶ直線Ａ−Ｃ（直線Ｙ）がなす角度αを略５度以上２０度以下に設定している。そして、周辺加熱コイル１１ｃをＡを中心に４５度ずつ回転させた位置に、周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂ、１１ｄを配置している。このため、楕円形の被加熱物５ｃを人間工学の観点から調理作業性のよい自然な位置に載置した場合に、被加熱物５ｃの下側に周辺加熱コイル１１ｂと周辺加熱コイル１１ｄが位置し、被加熱物５ｃから外れた位置に周辺加熱コイル１１ａと周辺加熱コイル１１ｃが位置している可能性を高めることができる。したがって、被加熱物５ｃの加熱にあまり寄与しない加熱コイルへの通電を停止させた高効率な誘導加熱調理器１００を得ることができる。また、左右に並ぶ第一加熱手段１０と第二加熱手段２０に載置される被加熱物同士の干渉を抑制しつつ、誘導加熱調理器本体の大型化を抑制し、さらに使用者に対して調理の作業性が良好で、使い勝手のよい誘導加熱調理器１００を得ることができる。
【００６１】
なお、上記実施の形態１では、楕円状の平面形状を有する周辺加熱コイルについて説明したが、形状については特に限定するものではなく、例えば、円形の平面形状を有する周辺加熱コイルを用いた構成でもよい。ただし周辺加熱コイルの個数は、中央加熱コイルよりも多いことが望ましい。
【００６２】
また、上記実施の形態１では、中央加熱コイル１２の中心（Ａ）を通る直線Ｘを時計回り方向にα度傾けた直線Ｙを示したが、直線Ｘを反時計回り方向にα度傾けた直線Ｙ上に、周辺加熱コイル１１ｃを配置してもよい。すなわち、例えば図５に示す加熱コイルを左右反転させた状態とし、中央加熱コイル１２の中心（Ａ）よりも手前方向右側に周辺加熱コイル１１ｃを配置する。このようにすると、誘導加熱調理器１００に正対して調理を行う使用者が、右手で被加熱物５の柄を握り人間工学的に自然な動作で調理を行うとき、効率のよい加熱を行うことができる。また、このように構成した場合においても、中央加熱コイル１２の中心（Ａ）と周辺加熱コイル１１ｃの中心（Ｃ）を結んだ直線の延長線上を避けて、操作部４０ａと表示部４１ａを配置する。このようにすることで、上記の通りの効果を得ることができる。
【００６３】
なお、上記のように、本実施の形態１の誘導加熱調理器１００は、使用者が自然な動作で柄を有する被加熱物５を載置したときに効率よく加熱でき、また調理の作業性を改善することができるものであるが、被加熱物５を載置するときの好適な柄の方向（直線Ａ−Ｃ）を、天板４に目印として表示してもよい。このようにすることで、上記のような効果をより確実に得ることができる。
【００６４】
また、本実施の形態１では、中央加熱コイル１２ａの中心（Ａ）と周辺加熱コイル１１ｃの中心（Ｃ）を通る直線Ａ−Ｃが、点Ａを通り天板４の奥行き方向に延びる直線Ｘに対して角度αだけ傾くように構成する例を示したが、直線Ａ−Ｃが直線Ｘに対して傾かないように（同方向になるように）中央加熱コイル１２ａ、周辺加熱コイル１１ｃを配置してもよい。その場合、天板４に、中央加熱コイル１２、周辺加熱コイル１１の配置や、被加熱物５を載置するときの好適な柄の方向（直線Ａ−Ｃ）を表示するのが好ましい。このようにすることで、使用者に対し、直線Ａ−Ｃと柄の方向とが一致するように被加熱物５を載置するよう、促すことができる。そして、直線Ａ−Ｃと柄の方向とが一致するように被加熱物５が載置されることで、例えば柄を有する略長方形の被加熱物５ａ（例えば、卵焼き用フライパン）であっても、効率よく加熱することができ、また、柄が操作部４０ａや表示部４１ａに干渉するのを抑制することができる。
【００６５】
また、本実施の形態１では、周辺加熱コイル１１ｃの他に、中央加熱コイル１２の外周側に同形状の３つの周辺加熱コイル１１ａ、１１ｂ、１１ｄを配置する例を示したが、周辺加熱コイル１１ｃの他の周辺加熱コイルの数、形状、配置を特に限定するものではない。例えば、形状の異なる奇数又は偶数の他の周辺加熱コイルを中央加熱コイル１２の外周に沿って配置してもよいが、大きな被加熱物を均等に加熱するという観点では、同形状の周辺加熱コイルを均等配置するのがよい。
【００６６】
実施の形態２．
前述の実施の形態１では、加熱手段として、被加熱物５を誘導加熱する加熱コイルを設けた例を示したが、例えばラジエントヒータのような電気ヒータを加熱手段として設けてもよい。加熱手段として電気ヒータを設ける場合においても、前述の実施の形態１における中央加熱コイル１２、周辺加熱コイル１１の配置例に倣い、加熱口に複数の電気ヒータを配置する。そして、制御部４５が、各電気ヒータに対して個別に通電制御を行う。
【００６７】
また、電気ヒータの上方に被加熱物５が載置されているか否かを検知するための負荷検知手段６０としては、例えば、実施の形態１で例示した重量センサや、光学式センサを採用することができる。
その他の構成については、実施の形態１で説明したものと同様である。
【００６８】
このように、加熱手段として電気ヒータを設けても、実施の形態１と同様の作用効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００６９】
１  第一加熱口、２  第二加熱口、３  第三加熱口、４  天板、５  被加熱物、５ａ  被加熱物、５ｂ  被加熱物、５ｃ  被加熱物、５ｄ  被加熱物、１０  第一加熱手段、１１  周辺加熱コイル、１１ａ〜１１ｊ  周辺加熱コイル、１２  中央加熱コイル、１２ａ、１２ｂ  中央加熱コイル、２０  第二加熱手段、２１ａ、２１ｂ  加熱コイル、３０  第三加熱手段、３１  加熱コイル、４０  操作部、４０ａ、４０ｂ、４０ｃ  操作部、４１  表示部、４１ａ、４１ｂ、４１ｃ  表示部、４５  制御部、５０  駆動回路、５０ａ〜５０ｆ  駆動回路、６０  負荷検知手段、９０  使用者、１００  誘導加熱調理器。
【図２】
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【図６】
0005389201.tif 000003
【図９】
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【図１２】
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【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0005389201.tif 000009
【図７】
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【図８】
0005389201.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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