(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信ネットワークのネットワークノードが用いる方法であって、
ユーザ機器ユニット（ＵＥ）からのそれぞれの送信の協働受信が、アップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いて実行されることを介在させてそれぞれのネットワークノードからチャネル状態情報（ＣＳＩ）報告を受信することと、ここで前記Ｎ−ＭＩＭＯ技術は前記それぞれのネットワークノードとアンカーノードとが前記ＵＥから並列で信号を受信することを含む、
前記ＣＳＩ報告に少なくとも一部基づいて、前記それぞれのネットワークノードと通信するために、前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することと
を備え、
前記受信することが、前記ＵＥから前記それぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを受信することを備え、
前記計算することが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることによって、前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することを備える、方法。
【請求項２】
前記受信することが、前記それぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを受信することを備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが干渉によって正規化される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記受信することが、前記それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを受信することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記計算することが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから受信された前記推定レートの中から最高推定レートを選択することによって、前記それぞれのネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ＵＥからのそれぞれの送信の協働受信が実行されることを介在させてそれぞれのネットワークノードから干渉情報を受信することをさらに備え、前記計算することが、前記干渉情報に少なくとも一部基づいて、前記それぞれのネットワークノードと通信するために前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
それぞれ、前記ＵＥからのそれぞれの送信の成功した変調もしくは失敗した変調を示す肯定応答（ＡＣＫ）シグナリングまたは否定応答（ＮＡＣＫ）シグナリングをそれぞれのネットワークノードから受信することと、
前記ＡＣＫシグナリングまたは前記ＮＡＣＫシグナリングに少なくとも一部基づいて、前記ＵＥに関する送信スケジュールを生成することと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
計算された通信レートを関連するＵＥに対するアップリンク付与シグナリングメッセージ内で前記ＵＥに伝搬することをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
ネットワークユーザと、前記ネットワークユーザとのアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）通信に関連する、１つまたは複数の協働ネットワークノードとに関するデータを格納するためのメモリであって、ここで前記Ｎ−ＭＩＭＯ通信はそれぞれのネットワークノードとアンカーノードがユーザ機器（ＵＥ）から並列で信号を受信することを含み、前記受信することが、前記ＵＥから前記それぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを受信することを備える、メモリと、
それぞれの協働ネットワークノードから前記受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を受信して、前記ＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するように構成されたプロセッサと
を備え、
前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記それぞれの協働ネットワークノードへのアップリンクチャネル上でそれぞれの協働ネットワークノードによってサポートされる推定レートを備え、前記プロセッサが、少なくとも一部、前記それぞれの協働ネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることによって、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するようにさらに構成される、無線通信装置。
【請求項１０】
前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザとそれぞれの協働ネットワークノードとの間のアップリンクチャネルに対応する時間／周波数プロファイルを備え、前記時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記ＣＳＩＲ報告が、それぞれの協働ネットワークノードによって観察された搬送波レベルおよび干渉レベルに関する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを備える、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記プロセッサが、前記推定レートの中から最高の推定レートを選択することによって、前記それぞれの協働ネットワークノードから受信された前記推定レートを組み合わせるようにさらに構成される、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１３】
前記プロセッサが、それぞれの協働ネットワークノードから干渉報告を受信して、少なくとも一部、前記干渉報告に基づいて、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するようにさらに構成される、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１４】
前記プロセッサが、ネットワークユーザに関して計算された通信レートをアップリンク付与シグナリング内で前記ネットワークユーザに送信するようにさらに構成される、請求項９に記載の無線通信装置。
【請求項１５】
ユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードから前記ＵＥに関する前記受信機のアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告をネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いて取得するための手段と、ここで前記Ｎ−ＭＩＭＯ技術は前記それぞれのネットワークノードとアンカーノードが前記ＵＥから並列で信号を受信することを含む、
前記アップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、 前記ＵＥに関するレート割当てを実行するための手段と
を備え、
取得するための前記手段が、前記ＵＥからそれぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートに関する情報を取得するための手段を備え、
レート割当てを実行するための前記手段が、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせることによって、前記ＵＥに関するレート割当てを実行するための手段を備える、装置。
【請求項１６】
取得するための前記手段が、それぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを取得するための手段を備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
取得するための前記手段が、それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを取得するための手段を備える、請求項１５に記載の装置。
【請求項１８】
レート割当てを実行するための前記手段が、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する前記情報内で示される最高推定レートを選択することによって、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせるための手段をさらに備える、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
コードを格納しており、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であって、前記コードが、
コンピュータに、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードから前記ＵＥに関する前記受信機のアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告をアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いて取得させるためのコードと、ここで前記Ｎ−ＭＩＭＯ技術は前記それぞれのネットワークノードとアンカーノードが前記ＵＥから並列で信号を受信することを含む、
コンピュータに、前記アップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、前記ＵＥに関するレート割当てを実行させるためのコードと
を備え、
コンピュータに取得させるための前記コードが、前記ＵＥからそれぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートに関する情報を取得させるためのコードを備え、
コンピュータにレート割当てを実行させるための前記コードが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせることによって、前記ＵＥに関するレート割当てを実行させるためのコードを備える、
コンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項２０】
コンピュータに取得させるための前記コードが、コンピュータにそれぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを取得させるためのコードを備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、請求項１９に記載のコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項２１】
コンピュータに取得させるための前記コードが、それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを取得させるためのコードを備える、請求項１９に記載のコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項２２】
ネットワークノードが用いる方法であって、
ユーザ機器（ＵＥ）から並列にアップリンク信号を受信する前記ネットワークノードと他のネットワークノードとの間の協働を含むアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いており、それぞれの送信がノード間協働により受信される前記ユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関するアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩ）を生成することと、
生成されたアップリンクＣＳＩを前記ＵＥに関連するアップリンクアンカーノードに報告することと
を備え、
前記生成することが、前記ＵＥに関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを識別することを備える、方法。
【請求項２３】
前記生成することが、前記ＵＥに関連するアップリンクチャネルの時間／周波数プロファイを生成することを備える、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記生成することが、
前記アップリンクチャネルに関連する振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つを測定することと、
測定された振幅情報または位相情報に少なくとも一部基づいて、前記時間／周波数プロファイルを生成することと、
をさらに備える、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記生成することが、干渉によって前記時間／周波数プロファイルを正規化することをさらに備える、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
前記正規化することが、干渉に関する前記時間／周波数プロファイルに関して、スカラ正規化またはベクトル正規化のうちの少なくとも１つを実行することを備える、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記生成することが、前記ＵＥに関して観察された搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比に関連する時間／周波数プロファイルを生成することを備える、請求項２２に記載の方法。
【請求項２８】
観察された干渉レベルを識別することと、
前記観察された干渉レベルを前記ＵＥに関連する前記アップリンクアンカーノードに報告することと
をさらに備える、請求項２２に記載の方法。
【請求項２９】
前記ＵＥからアップリンク送信を受信することと、
前記アップリンク送信の復調を試みることと、
前記アップリンク送信の成功した試みられた復調または失敗した試みられた復調の表示を前記ＵＥに関連する前記アップリンクアンカーノードに報告することと
さらに備える、請求項２２に記載の方法。
【請求項３０】
アップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）ネットワークフレームワークが用いられるネットワークユーザと、前記ネットワークユーザに関して指定されたアンカーノードとに関するデータを記憶するメモリと、ここでＮ−ＭＩＭＯ技術は、前記ネットワークユーザから並列にアップリンク信号を受信する１又はそれ以上のネットワークノードと前記ネットワークのための前記アンカーノードとの間の協働を利用している、
前記ネットワークユーザに関する前記受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を生成して、前記ＣＳＩＲ報告を前記ネットワークユーザに関して前記指定されたアンカーノードに提供するように構成されたプロセッサと
を備え、
前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを備える、無線通信装置。
【請求項３１】
前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを備える、請求項３０に記載の無線通信装置。
【請求項３２】
前記プロセッサが、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置への前記アップリンクチャネルに関して測定された振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つに基づいて、前記ＣＳＩＲ報告を生成するようにさらに構成される、請求項３１に記載の無線通信装置。
【請求項３３】
前記プロセッサが、干渉によって前記ＣＳＩＲ報告を正規化するようにさらに構成される、請求項３０に記載の無線通信装置。
【請求項３４】
前記プロセッサが、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネルに関して観察された搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルとして、前記ＣＳＩＲ報告を生成するようにさらに構成される、請求項３０に記載の無線通信装置。
【請求項３５】
前記プロセッサが、前記ネットワークユーザからアップリンク送信を受信して、前記アップリンク送信の復調を試み、前記アップリンク送信の成功した試みられた復調または失敗した試みられた復調の表示を前記ネットワークユーザに関して前記指定されたアンカーノードに報告するようにさらに構成される、請求項３０に記載の無線通信装置。
【請求項３６】
ユーザ機器（ＵＥ）から並列にアップリンク信号を受信するネットワークノードと他のネットワークノードとの間の協働を含むアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いており、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）との通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別するための手段と、
識別された前記アップリンクチャネルに関する情報を前記ＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告するための手段と
を備え、
識別するための前記手段が、前記ＵＥとの通信に関して、前記アップリンクチャネルによってサポート可能な通信レートを推定するための手段を備える、装置。
【請求項３７】
識別するための前記手段が、前記アップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを構築するための手段を備える、請求項３６に記載の装置。
【請求項３８】
構築するための前記手段が、
前記アップリンクチャネルに関連する振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つを測定するための手段と、
測定された振幅情報または位相情報に基づいて、前記時間／周波数プロファイルを構築するための手段とを備える、請求項３７に記載の装置。
【請求項３９】
識別するための前記手段が、
前記アップリンクチャネルに関連する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比を観察するための手段と、
前記アップリンクチャネルに関して観察されたように前記Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイルを構築するための手段とを備える、請求項３６に記載の装置。
【請求項４０】
コードを格納しており、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であって、前記コードが、
ユーザ機器（ＵＥ）から並列にアップリンク信号を受信する複数のネットワークノード間の協働を含むアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）技術を用いており、コンピュータに、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）との通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別させるためのコードと、
コンピュータに、識別された前記アップリンクチャネルに関する情報を前記ＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告させるためのコードと
を備え、
コンピュータに識別させるための前記コードが、コンピュータに、前記ＵＥとの通信に関して、前記アップリンクチャネルによってサポートされ得る通信レートを推定させるためのコードを備える、コンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項４１】
コンピュータに識別させるための前記コードが、コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関して観察された振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つに基づいて、前記アップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを構築させるためのコードを備える、請求項４０に記載のコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項４２】
コンピュータに識別させるための前記コードが、
コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関連する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比を観察させるためのコードと、
コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関して観察されたように前記Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイルを構築させるためのコードとを備える、請求項４０に記載のコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、その全体が参照により本明細書に組み込まれている、「ＣＯＮＴＲＯＬ  ＳＩＧＮＡＬＩＮＧ  ＦＯＲ  ＵＰＬＩＮＫ  ＮＥＴＷＯＲＫ  ＭＩＭＯ」という表題の、２００８年１０月２４日に出願した米国仮特許出願第６１／１０８，２９４号の利益を主張する。
【背景技術】
【０００２】
本開示は、一般に、無線通信に関し、より詳細には、無線通信環境においてネットワークノードを介して協働通信（cooperative communication）をサポートするための技法に関する。
【０００３】
無線通信システムは、様々な通信サービスを提供するために広く展開されている。例えば、音声、ビデオ、パケットデータ、ブロードキャスト、およびメッセージングサービスは、かかる無線通信システムを経由して提供され得る。これらのシステムは、利用可能なシステムリソースを共有することによって、複数の端末に関する通信をサポートすることが可能な多元接続システムであり得る。かかる多元接続システムの例は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、および直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システムを含む。
【０００４】
高速のマルチメディアデータサービスに対する需要が急速に成長するにつれて、拡張されたパフォーマンスを有する効率的で頑強な通信システムの実装に向けた努力が行われてきた。例えば、近年、ユーザは、固定回線通信を移動体通信に置き換え始め、高い音声品質、信頼性のあるサービス、および低価格をますます要求している。現在実施されている移動体電話網に加えて、ユーザの自宅内に設置されることが可能であり、既存の広帯域インターネット接続を使用して、屋内無線有効範囲を移動体ユニットに提供する新しいクラスの小型基地局が出現した。かかる個人的な小型基地局は、一般に、アクセスポイント基地局、または、その代わりに、ホームノードＢ（ＨＮＢ）、もしくはフェムトセルと呼ばれる。典型的には、かかる小型基地局は、ディジタル加入者線（ＤＳＬ）ルータ、ケーブルモデムなどを経由して、インターネット、および移動体オペレータのネットワークに接続される。
【０００５】
無線通信システムは、システム内のそれぞれの位置に有効範囲を提供することが可能な一連の無線アクセスポイントを含むように構成され得る。かかるネットワーク構造は、一般に、セルラネットワーク構造と呼ばれ、アクセスポイントおよび／またはアクセスポイントがそれらのネットワーク内でそれぞれサービス提供する位置は、一般に、セルと呼ばれる。
【０００６】
さらに、多入力多出力（ＭＩＭＯ）通信システムでは、通信システム内でデバイス同士の間でデータ、制御シグナリング、および／またはその他の情報を送受信するために、（例えば、それぞれのアンテナに対応する）複数の発信源および／または宛先が利用され得る。場合によっては、ＭＩＭＯ通信システムに関するそれぞれの送信のために複数の発信源および／または宛先を使用することは、単入力通信システムおよび／または単出力通信システムと比べてより高いデータ転送速度、改善された信号品質、およびその他のかかる利点を生み出すことが示されている。ＭＩＭＯ通信システムの一例は、ネットワークＭＩＭＯ（Ｎ−ＭＩＭＯ）システム、または複数のネットワークノードが、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）など、１つまたは複数の受信デバイスと情報を交換するために協調することが可能な協調マルチポイント（Coordinated Multipoint）（ＣｏＭＰ）システムである。それぞれのユーザから信号を受信するために複数のネットワークノードが協調するアップリンクＮ−ＭＩＭＯの場合、それぞれのネットワークノード間で改善された協調を円滑にするために、制御シグナリングを生成して、利用するための技法を実装することが望ましいことになる。
【発明の概要】
【０００７】
以下は、特許請求される主題の様々な態様の基本的な理解をもたらすために、かかる態様の簡素化された概要を提示する。この概要は、すべての企図される態様の広範囲にわたる概要ではなく、主要な要素もしくは重要な要素を識別すること、またはかかる態様の範囲を描写することが意図されない。その唯一の目的は、後に提示されるより詳細な説明の前置きとして、開示される態様のいくつかの概念を簡素化された形で提示することである。
【０００８】
一態様によれば、方法が本明細書で説明される。この方法は、それを介して、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）からそれぞれの送信の協働受信が実行される、それぞれのネットワークノードからチャネル状態情報（ＣＳＩ）報告を受信することと、そのＣＳＩ報告に少なくとも一部基づいて、それぞれのネットワークノードと通信するために、そのＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することとを備え得る。
【０００９】
本明細書で説明される第２の態様は、ネットワークユーザと、そのネットワークユーザとのアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）通信に関連する、１つまたは複数の協働ネットワークノードとに関するデータを格納するメモリを備え得る無線通信装置に関する。この無線通信装置は、それぞれの協働ネットワークノードから受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を受信して、そのＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するように構成されたプロセッサをさらに備え得る。
【００１０】
第３の態様は、ＵＥに関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードからそのＵＥに関するアップリンクＣＳＩＲ報告を取得するための手段と、そのアップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、そのＵＥに関するレート割当てを実行するための手段とを備え得る装置に関する。
【００１１】
第４の態様は、コンピュータに、ＵＥに関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードからそのＵＥに関するアップリンクＣＳＩＲ報告を取得させるためのコードと、コンピュータに、そのアップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、そのＵＥに関するレート割当てを実行させるためのコードとを備えたコンピュータ可読媒体を備え得るコンピュータプログラム製品に関する。
【００１２】
本明細書で説明される第５の態様は、それに関して、それぞれの送信がノード間協働により受信されるＵＥに関するアップリンクＣＳＩを生成することと、生成されたアップリンクＣＳＩをそのＵＥに関連するアップリンクアンカーノードに報告することとを備え得る方法に関する。
【００１３】
本明細書で説明される第６の態様は、アップリンクＮ−ＭＩＭＯネットワークフレームワークが用いられるネットワークユーザと、そのネットワークユーザに関して指定されたアンカーノードとに関するデータを格納するメモリを備え得る無線通信装置に関する。この無線通信装置は、そのネットワークユーザに関するＣＳＩＲ報告を生成して、そのＣＳＩＲ報告をそのネットワークユーザに関して指定されたアンカーノードに提供するように構成されたプロセッサをさらに備え得る。
【００１４】
第７の態様は、それを介して、ＵＥとの通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別するための手段と、識別されたアップリンクチャネルに関する情報をそのＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告するための手段とを備え得る装置に関する。
【００１５】
第８の態様は、コンピュータに、それを介して、ＵＥとの通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別させるためのコードと、コンピュータに、識別されたアップリンクチャネルに関する情報をそのＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告させるためのコードとを備えたコンピュータ可読媒体を備え得るコンピュータプログラム製品に関する。
【００１６】
前述の目的および関連目的を達成するために、特許請求される主題の１つまたは複数の態様が、以下で十分に説明され、特に、特許請求の範囲において指摘される特徴を備える。以下の説明、および添付の図面は、特許請求される主題のいくつかの例示的な態様を詳細に記載する。しかし、これらの態様は、特許請求される主題の原理が用いられることが可能な様々な様式のうちのほんのいくつかを示す。さらに、開示される態様は、すべてのかかる態様およびそれらの均等物を含むことが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】様々な態様による、それぞれのネットワークノードとユーザデバイスとの間の協働送信を調整するためのシステムのブロック図。
【図２】様々な態様による、それぞれのネットワークノードを介したアップリンク送信の協働処理を円滑にするシステムのブロック図。
【図３】様々な態様による、チャネル状態情報を生成して、報告するためのシステムのブロック図。
【図４】様々な態様による、チャネル状態情報を生成して、報告するためのシステムのブロック図。
【図５】様々な態様による、無線通信システムに関連するユーザごとにサポートされるレートに関するフィードバックを生成して、処理するためのシステムのブロック図。
【図６】Ｎ−ＭＩＭＯ通信フレームワーク内で協働アップリンク通信をサポートするための方法論の流れ図。
【図７】Ｎ−ＭＩＭＯ通信フレームワーク内でアップリンク通信をサポートするためにチャネル状態情報を報告するための方法論の流れ図。
【図８】アップリンクＣｏＭＰ通信に関する制御シグナリング生成および処理を円滑にする装置のブロック図。
【図９】アップリンクＣｏＭＰ通信に関する制御シグナリング生成および処理を円滑にする装置のブロック図。
【図１０】本明細書で説明される様々な態様による、協調マルチポイント通信を円滑にする例示的なシステムのブロック図。
【図１１】本明細書で説明される様々な態様による、協調マルチポイント通信を円滑にする例示的なシステムのブロック図。
【図１２】本明細書に記載される様々な態様による、１つの例示的な無線通信システムを示す図。
【図１３】本明細書で説明された様々な態様が機能し得る、１つの例示的な無線通信システムを示すブロック図。
【図１４】ネットワーク環境におけるアクセスポイント基地局の配備を可能にする、１つの例示的な通信システムを示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
次に、特許請求される主題の様々な態様が、その全体を通して、類似の要素を指すために類似の参照番号が使用される図面を参照して説明される。以下の説明では、説明のために、１つまたは複数の態様の十分な理解を提供する目的で、多数の特定の詳細が記載される。しかし、かかる（１つまたは複数の）態様は、これらの特定の詳細なしに実施され得る点は明らかであろう。その他の事例では、よく知られている構造およびデバイスは、１つまたは複数の態様の説明を円滑にするためにブロック図の形態で示される。
【００１９】
本出願で使用される場合、「構成要素」、「モジュール」、「システム」などの用語は、コンピュータ関連のエンティティ、すなわち、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアを指すことが意図される。例えば、構成要素は、プロセッサ上で実行しているプロセス、集積回路、オブジェクト、実行可能物、実行のスレッド、プログラム、および／またはコンピュータであり得るが、これらであると限定されない。例として、コンピューティングデバイス上で実行しているアプリケーションおよびコンピューティングデバイスは、両方とも構成要素であり得る。１つもしくは複数の構成要素は、プロセス内および／または実行のスレッド内に局在してよく、構成要素は、１つのコンピュータ上に在局してよく、かつ／または２つ以上のコンピュータ間で分散されてもよい。加えて、これらの構成要素は、様々なデータ構造を格納した、様々なコンピュータ可読媒体から実行することも可能である。これらの構成要素は、１つもしくは複数のデータパケット（例えば、ローカルシステム内、分散システム内のもう１つの構成要素と相互作用している、かつ／または信号によってインターネットなどのネットワークを介してその他のシステムと相互作用している１つの構成要素からのデータ）を有する信号に従ってなど、局所的プロセスおよび／あるいは遠隔プロセスによって通信することが可能である。
【００２０】
さらに、本明細書において、様々な態様は、無線端末および／または基地局に関して説明される。無線端末は、音声および／またはデータの接続性をユーザに提供するデバイスを指す場合がある。無線端末は、ラップトップコンピュータもしくはデスクトップコンピュータなどのコンピューティングデバイスに接続されることが可能であり、または無線端末は、携帯情報端末（ＰＤＡ）など、内蔵型デバイスであってもよい。無線端末は、システム、加入者 ユニット、加入者局、移動局、移動体、遠隔局、アクセスポイント、 遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、ユーザエージェント、ユーザデバイス、またはユーザ機器（ＵＥ）と呼ばれる場合もある。無線端末は、加入者局、無線デバイス、セルラ電話、ＰＣＳ電話、コードレス電話、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）電話、無線ローカルループ（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線接続機能を有するハンドヘルドデバイス、または無線モデムに接続されたその他の処理デバイスであってもよい。基地局（例えば、アクセスポイント、またはノードＢ）は、１つもしくは複数のセクタを介して、無線インターフェースを介して無線端末と通信する、アクセスネットワーク内のデバイスを指す場合がある。基地局は、受信された無線インターフェースフレームをＩＰパケットに変換することによって、無線端末と、インターネットプロトコル（ＩＰ）ネットワークを含み得る残りのアクセスネットワークとの間でルータとして機能することが可能である。基地局は、無線インターフェースに関する属性の管理の調整も行う。
【００２１】
さらに、本明細書で説明される様々な機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せの形で実装され得る。ソフトウェアの形で実装される場合、これらの機能は、１つもしくは複数の命令またはコードとして、コンピュータ可読媒体上に格納されるか、あるいはコンピュータ可読媒体を介して送信されることが可能である。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体、およびある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を円滑にする任意の媒体を含む通信媒体の両方を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体であってよい。限定ではなく、例として、かかるコンピュータ可読媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、またはその他の光ディスク記憶媒体、磁気ディスク記憶媒体もしくはその他の磁気記憶デバイス、あるいは所望されるプログラムコードを命令もしくはデータ構造の形で伝搬または格納するために使用されることが可能であり、かつコンピュータによってアクセスされ得る任意のその他の媒体を備え得る。また、任意の接続は、適切には、コンピュータ可読媒体と呼ばれる。例えば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、より対線、ディジタル加入者線（ＤＳＬ）、もしくは赤外線、無線、およびマイクロ波などの無線技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、またはその他の遠隔発信源から送信される場合、それらの同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、より対線、ＤＳＬ、または赤外線、無線、およびマイクロ波などの無線技術は、媒体の定義の中に含まれる。本明細書で使用される場合、ディスク（Ｄｉｓｋ）およびディスク（ｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、ディジタル多目的ディスク（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク、およびブルーレイディスク（ＢＤ）を含み、この場合、ディスク（ｄｉｓｋｓ）は、通常、磁気的にデータを再生し、ディスク（ｄｉｓｃｓ）は、レーザーを用いて、光学的にデータを再生する。上記の組合せもコンピュータ可読媒体の範囲内に含まれるべきである。
【００２２】
本明細書で説明される様々な技法は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、シングルキャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）システム、およびその他のかかるシステムなど、様々な無線通信システムに関して使用され得る。「システム」および「ネットワーク」という用語は、多くの場合、本明細書において、交換可能に使用される。ＣＤＭＡシステムは、ユニバーサル地上無線アクセス（ＵＴＲＡ）、ＣＤＭＡ２０００などの無線技術を実装することが可能である。ＵＴＲＡは、広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ）およびＣＤＭＡのその他の変形態様を含む。加えて、ＣＤＭＡ２０００は、ＩＳ−２０００標準、ＩＳ−９５標準、およびＩＳ−８５６標準をカバーする。ＴＤＭＡシステムは、移動体通信用グローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））などの無線技術を実装することが可能である。ＯＦＤＭＡシステムは、進化型ＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２．２０、フラッシュＯＦＤＭ（登録商標）などの無線技術を実装することが可能である。ＵＴＲＡおよびＥ−ＵＴＲＡは、ユニバーサル移動体通信システム（ＵＭＴＳ）の一部である。３ＧＰＰロングタームエボリューション（ＬＴＥ）は、ダウンリンク上でＯＦＤＭＡを用いて、アップリンク上でＳＣ−ＦＤＭＡを用いるＥ−ＵＴＲＡを使用する、次回のリリースである。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＵＭＴＳ、ＬＴＥ、およびＧＳＭは、「第３世代パートナーシッププロジェクト」（３ＧＰＰ）と呼ばれる機関からの文書において説明される。さらに、ＣＤＭＡ２０００およびＵＭＢは、「第３世代パートナーシッププロジェクト２」（３ＧＰＰ２）と呼ばれる機関からの文書において説明される。
【００２３】
様々な態様は、いくつかのデバイス、構成要素、モジュールなどを含み得るシステムの点から提示される。様々なシステムは、追加のデバイス、構成要素、モジュールなどを含んでよく、かつ／または図面に関して議論されるデバイス、構成要素、モジュールのすべてを含まなくてもよい点を理解および認識されたい。これらの手法の組合せも使用され得る。
【００２４】
次に図面を参照すると、図１は、様々な態様による、それぞれのネットワークノード１１０〜１２０と、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）１３０など、それぞれのユーザデバイスとの間で協働送信を調整するためのシステム１００を例示する。一例では、システム１００内のそれぞれのＵＥ１３０は、アンカーノード１１０、および１つまたは複数の協働しているノード１２０など、１つまたは複数の関連するネットワークノード（例えば、アクセスポイント、セル、ノードＢ、進化型ノードＢ（ｅノードＢ、すなわちｅＮＢ）など）セルと通信することが可能である。一例では、所与のＵＥ１３０向けのアンカーノード１１０は、ＵＥ１３０と通信される制御シグナリングに関する接続点として機能することが可能であり、かつ／またはそれぞれの協働しているノード１２０からの何らかの任意の程度の協働により、任意のその他の適切な形でＵＥ１３０に対する通信サービスを円滑にすることが可能である。しかし、「アンカーノード」および「（１つまたは複数の」協働しているノード」という用語は、ネットワークノード１１０〜１２０を指すために使用されるが、ネットワークノード１１０〜１２０のいかなる特定の機能性もかかる名称によって暗示されることが意図されない点を理解されたい。例えば、場合によっては、１つまたは複数の協働しているノード１２０は、アンカーノード１１０に加えて、もしくはアンカーノード１１０の代わりに、制御シグナリングをＵＥ１３０と通信することが可能であり、かつ／またはＵＥ１３０との通信サービスを円滑にすることが可能である。さらに、それぞれのネットワークノード１１０〜１２０は、マクロセル、フェムトセル（例えば、アクセスポイント基地局、もしくはホームノードＢ（ＨＮＢ））に関連する領域、および／または任意のその他の適切な有効範囲領域など、（１つもしくは複数の）任意の適切な有効範囲領域に関する通信有効範囲に対応することが可能であり、かつ／あるいは当該通信有効範囲を提供することが可能である点を理解されたい。
【００２５】
一態様によれば、ＵＥ１３０は、任意の適切な数のネットワークノード１１０および／または１２０と通信することが可能である。例えば、ＵＥ１３０は、ネットワークノード１１０および／または１２０に対して、１つもしくは複数のアップリンク（逆方向リンク（ＲＬ）とも呼ばれるＵＬ）通信を実行することが可能であり、それぞれのネットワークノード１１０および／または１２０は、ＵＥ１３０に対して、１つもしくは複数のダウンリンク（順方向リンク（ＦＬ）とも呼ばれるＤＬ）通信を実行することも可能である。一例では、システム１００は、１つもしくは複数のネットワーク多入力多出力（ネットワークＭＩＭＯ、すなわちＮ−ＭＩＭＯ）、協調マルチポイント（ＣｏＭＰ）、および／またはそれによって単一のＵＥ１３０が複数の異種ネットワークノード１１０〜１２０と通信することができる、その他の技法を利用することが可能である。システム１００内で実行されるようなＮ−ＭＩＭＯ通信は、ネットワークノード１１０〜１２０間の協働に関する任意の適切な戦略または戦略の組合せを活用することが可能である点を理解されよう。かかる戦略は、例えば、消音（silencing）、周波数再使用、協調ビーム形成（ＣＢＦ）、共同送信（joint transmission）（ＪＴ）、ならびに／または本明細書で説明され、かつ／もしく当技術分野において一般に知られている任意のその他の適切な協働戦略を含み得る。
【００２６】
もう１つの態様によれば、システム１００は、１つまたは複数のＵＥ１３０からのアップリンク送信の協働受信のために複数のネットワークノード１１０〜１２０が活用され得る、１つまたは複数のアップリンクＮ−ＭＩＭＯ技法を利用することが可能である。一例では、所与のＵＥ１３０に関するアンカーノード１１０、およびそれぞれの協働しているノード１２０は、図２のシステム２００によって例示されるように、アップリンクＮ−ＭＩＭＯに関して、１つまたは複数の協働技法を利用することが可能である。システム２００によって示される第１の例では、アンカーノード１１０および１つまたは複数の協働しているノード１２０は、アップリンクＮ−ＭＩＭＯ協働に関してソフトハンドオフ技法を利用することが可能であり、複数のノード１１０〜１２０におけるそれぞれの復調器２１２および／またはその他の機構は、それぞれのＵＥ送信の復調を試みることが可能である。
【００２７】
システム２００によって示されるもう１つの例では、ノード１１０〜１２０間の協働は、復調器２１２におけるＵＥデータパケットの復調、ならびに／または所与のネットワークノード１１０および／もしくは１２０に関連するその他の手段と、その後に続く、異種ノード１１０および／または１２０においてパケットによって引き起こされた干渉の除去を介して（例えば、所与のネットワークノード１１０および／または１２０に関連する干渉除去モジュール２１４を経由して）実行され得る。システム２００によって示される第３の例では、ネットワークノード１１０および／もしくは１２０間の協働は、それぞれのネットワークノード１１０〜１２０において、それぞれのデータ共有モジュール２１６を経由して、かつ／またはそれぞれのネットワークノード１１０〜１２０において、情報の共同変調を可能にするためのその他の適切な手段によって、協働しているネットワークノード１１０〜１２０間で（例えば、受信記号、対数尤度比などの「ソフトビット」などの形で）受信情報を共有することによって実行され得る。
【００２８】
システム２００によって示されるさらなる例では、１つもしくは複数のＵＥに関連するアンカーノード１１０は、スケジューリングモジュール１１６、または空間分割多元接続（ＳＤＭＡ）および／もしくはその他のスケジューリング方式を使用して、ＵＥスケジューリングを実行するためのその他の手段を利用することが可能である。アンカーノード１１０において、スケジューリングモジュール１１６によって実行されるスケジューリングに基づいて、アンカーノード１１０に関連するそれぞれのＵＥは、異なるセル内で同じリソースを利用しているＵＥがそれぞれのセルの受信アンテナによって（例えば、信号分離器２１８および／またはそれぞれ対応するネットワークノード１１０〜１２０に関連するその他の機構によって）（例えば、最小平均２乗誤差（ＭＭＳＥ）を使用して）分離され得るように構成され得る。
【００２９】
システム２００においてさらに例示されるように、それぞれのノード１１０〜１２０間の調整を円滑にするために、アンカーノード１１０と、１つもしくは複数の協働しているノード１２０との間でバックホールリンクおよび／またはその他の適切な手段が実装され得る。例えば、アンカーノード１１０は、（例えば、データ共有モジュール２１６またはその他の適切な手段を介して）（１つもしくは複数の）協働しているノード１２０とアップリンク割当て情報またはアップリンク付与情報を共有するために、１つもしくは複数の協働しているノード１２０に対してバックホールリンクを利用することが可能である。かかる割当て情報は、例えば、関連するＵＥのセル無線ネットワーク一時的識別子（Cell Radio Network Temporary Identifier）（Ｃ−ＲＮＴＩ）、所与のＵＥがスケジュールされるリソース（例えば、リソースブロック、すなわちＲＢ）などを含み得る。加えて、またはその代わりに、所与のＵＥからのアップリンクパケットの復調を試みるとき、それぞれの協働しているノード１２０は、アンカーノード１１０がその（１つもしくは複数の）表示に基づいて、パケット送信を終了するか、または再送信を継続するかを決定できるように、ＵＥが（例えば、データ共有モジュール２１６などを介して）成功した復調または失敗した復調の（１つもしくは複数の）表示を（例えば、肯定応答（ＡＣＫ）信号／否定応答（ＮＡＣＫ）信号の形で）アンカーノード１１０に通信するために、アンカーノード１１０に対してバックホールリンクを利用することが可能である。
【００３０】
再び図１を参照すると、所与のＵＥ１３０に関するアンカーノード１１０は、ＵＥ１３０に関して予想されるサポート可能なデータ転送速度を計算するために、レート予測モジュール１１４を利用することが可能である。ＵＥ１３０に関して予想されたレートに基づいて、ノード１１０および／または１２０に送信するためにＵＥ１３０によって利用されることになるレートをスケジュールする目的で、アンカーノード１１０において、スケジューリングモジュール１１６および／またはその他の適切な手段が利用され得る。
【００３１】
慣習的に、パケットデータシステム内のアップリンクレート予測およびスケジューリングは、そのシステムによって利用されるアップリンク受信技法に応じて、様々な形で実行され得る点を理解されよう。例えば、ソフトハンドオフ（例えば、１×エボリューションデータオプティマイズド（ＥＶ−ＤＯ））を用いる非直交多重化システム（例えば、ＣＤＭＡシステム）では、所与のＵＥからのアップリンクパケットは、アクティブなＵＥセット内の任意のノードによって復調され得る。かかる例では、通常、分散されたスケジューリングが利用され、ＵＥは、（例えば、それぞれの関連するネットワークノードによって送信された（１つまたは複数の）逆方向活動ビットに基づく）分散された干渉管理、関連するネットワークによって設定されたポリシー、ＵＥに関連するそれぞれのトラヒックフローのタイプなどを介して、独立してそのアップリンク送信レートを決定する。さらに、このように実行されるレート予測は、所与のＵＥに関するすべてのアクティブなセット要素に対するチャネル条件を考慮に入れることができる。
【００３２】
もう１つの例では、ソフトハンドオフを利用しない非直交多重化システムならびに／または直交多重化システム（例えば、ＳＣ−ＦＤＭＡシステムおよび／もしくは、ＬＴＥ、ＵＭＢ、ＷｉＭａｘなどのＯＦＤＭＡシステム）において、ＵＥに関する単一の（すなわち、「サービス提供」）ノードは、ＵＥのアップリンク送信を復調して、ＵＥに関して集中型スケジューリングを円滑にすることが可能である。かかる例において、ＵＥに関するスケジューリングおよびレート予測は、ＵＥに関するサービス提供ノードにおいて直接的に測定されたアップリンクチャネル状態に基づき得る。
【００３３】
一態様によれば、システム１００は、ＵＥ１３０に関するレート割当てがネットワークによって実行されて、ＵＥ１３０に対するアップリンク付与の一環として、アンカーノード１１０によってＵＥ１３０に通信されるように、直交多重化（例えば、ＳＣ−ＦＤＭＡ多重化および／またはＯＦＤＭＡ多重化）と集中型スケジューリングとを利用するＮ−ＭＩＭＯフレームワークを利用することが可能である。しかし、協働しているノード１２０からのチャネル状態情報がない場合、場合によっては、アンカーノード１１０は（例えば、レート予測モジュール１１４を介して）ノード１１０および１２０を介して協働受信によってサポートされ得るレートを正確に評価することができない可能性がある点を理解されよう。したがって、一態様によれば、所与のＵＥ１３０からのパケットの復調に関与する、それぞれの協働しているノード１２０は、ＵＥ１３０に対応するアップリンクチャネル状態情報をアンカーノード１１０、ならびに／またはレート予測および／もしくはスケジューリングを実行することができる、システム１００内の別の適切な集中型処理エンティティに通信するように構成され得る。
【００３４】
一例では、それぞれの協働しているノード１２０は、受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）を計算すること、かつ／または、そうでない場合、当該チャネル状態情報（ＣＳＩＲ）を取得することができるチャネル状態測定モジュール１２２を利用することが可能である。チャネル状態測定モジュール１２２によって取得されたＣＳＩＲは、後で、ＣＳＩ共有モジュール１２４および／または（１つもしくは複数の）それぞれの協働しているノード１２０における、その他の適切な機構によって、ＣＳＩＲフィードバックとしてアンカーノード１１０に報告され得る。それぞれの協働しているノード１２０から報告されたアップリンクＣＳＩＲに基づいて、所与のＵＥ１３０に関するアンカーノード１１０は、ＵＥ１３０のレート予測および後続のスケジューリングならびに／もしくはその他の適切な動作をサポートするために、ＣＳＩ処理モジュール１１２あるいは／またはその他の適切な手段を利用することが可能である。
【００３５】
さらに、システム１００は、（１つまたは複数の）協働しているノード１２０におけるＣＳＩ測定と、対応するＣＳＩＲフィードバックのアンカーノード１１０に対する通信とを例示するが、任意のその他の適切な情報は、（１つもしくは複数の）協働しているノード１２０から取得されることが可能であり、かつ／またはアンカーノード１１０に通信されることも可能である点を理解されたい。例えば、所与の協働しているノード１２０からアンカーノード１１０に送信されたアップリンクＣＳＩＲに加えて、それぞれの協働しているノード１２０は、観察された干渉レベルおよび／または（１つもしくは複数の）任意のその他の適切な動作パラメータに関する情報を提出することが可能である。
【００３６】
もう１つの態様によれば、それぞれのモジュール１１４〜１１６を経由してアンカーノード１１０によって実行されるレート予測ならびにスケジューリングに加えて、またはそれらの代わりに、アンカーノード１１０および／もしくはシステム１００内の別の適切な処理エンティティは、オプションで、関連するＵＥチャネルおよび／またはそれぞれのノードを介した干渉のヌリングのコヒーレントな組合せを達成するために、（例えば、共同処理モジュール１１８を経由して）様々な協働しているノード１２０によって受信された信号の共同処理を実行する目的でＣＳＩＲ知識を活用することが可能である。 
さらなる態様によれば、アップリンクＣＳＩＲは、様々な形でそれぞれの協働しているノード１２０によって取得されて、通信されることが可能である。用いられることが可能なＣＳＩＲ通信技法の特定の例が、図３〜５によって示される。しかし、かかる例は、用いられることが可能なすべてのＣＳＩＲ生成技法および／またはＣＳＩＲ通信技法を網羅することが意図されない点を理解されたい。さらに、特に明示的にその他の指定がない限り、特許請求される主題は、任意の特定の実装形態またはそれらの組合せに限定されることが意図されない点を理解されたい。
【００３７】
図３の図３００によって示される第１の例では、協働しているノード（図示せず）に関連するチャネル状態測定モジュール１２２は、所与のＵＥチャネルに対応するプロファイルを生成するために、時間／周波数プロファイルジェネレータ３１６および／またはその他の適切な機構を利用することが可能である。時間／周波数プロファイルジェネレータ３１６によって生成されたプロファイルは、例えば、それぞれ、振幅測定モジュール３１２と位相測定モジュール３１４とを経由して取得されるような振幅情報と位相情報とを含み得る。加えて、またはその代わりに、正規化モジュール３１８は、干渉によって生成された時間／周波数プロファイルを正規化するために利用され得る。生成時に、構築された時間／周波数プロファイルは、後で、対応するアンカーノード（図示せず）に通信するために、ＣＳＩ共有モジュール１２４に提供され得る。ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルをこのように生成して、報告することによって、受信アンカーノードは、関連するＵＥチャネル、ならびにノードを介した干渉のヌリングのコヒーレントな組合せを実行することが可能である点を理解されよう。一例では、干渉の正規化（例えば、空間的干渉白色化（spatial interference whitening）、干渉ヌリングなど）は、スカラ正規化またはベクトル正規化を介して、正規化ジュール３１８によって実行され得る。
【００３８】
図４の図４００によって示される第２の例では、協働しているノード（図示せず）に関連するチャネル状態測定モジュール１２２は、（例えば、ＵＥ  搬送波／干渉（Ｃ／Ｉ）比測定モジュール４１２によって測定されるような）対応するＵＥに関して測定されたＣ／Ｉ比に基づいて、所与のＵＥチャネルに対応するプロファイルを生成するために、時間／周波数プロファイルジェネレータ３１６および／またはその他の適切な機構を利用することが可能である。生成時に、構築されたプロファイルは、上で図３に関して説明されたのと類似する形で、対応するアンカーノード（図示せず）に通信するために、ＣＳＩ共有モジュール１２４に提供され得る。このようにＵＥ  Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイルを生成して、報告することによって、受信アンカーノードは、ノードを介して非コヒーレントな組合せを実行することが可能である点を理解されよう。さらに、ＵＥ  Ｃ／Ｉ比のプロファイルを報告することは、ノードを介したデータの組合せがない場合ですら、関連するアンカーノードにおいて正確なレート予測を可能にし得る点を理解されよう。
【００３９】
図５の図５００によって示される第３の例では、それぞれの協働しているノード１２０は、所与のＵＥからそれぞれの協働しているノード１２０へのアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを決定するために、推定レート計算モジュール５２２および／またはその他の適切な機構を利用することが可能である。それぞれのＵＥに関して計算された推定レートは、推定レート報告モジュール５２４および／またはその他の適切な手段を介して、それぞれの協働しているノード１２０から、（例えば、レート割当てモジュール５１４を介して）ＵＥに関するレート割当てを決定するために、それぞれの報告を（例えば、報告組合せモジュール５１２を介して）組み合わせることが可能な、関連するアンカーノード１１０に報告され得る。
【００４０】
一態様によれば、アンカーノード１１０において、報告組合せモジュール５１２および／またはレート割当てモジュール５１４は、任意の適切な形で、推定レート報告を組み合わせて、対応するレート割当てを決定することが可能である。特定の例として、報告組合せモジュール５１２は、報告された最高レートの割当てを円滑にすることによって、それぞれのレート報告を組み合わせることが可能である。一例では、アンカーノード１１０は、場合によっては、常に、すべての協働しているノードのうち、所与のＵＥに対して最高アップリンクチャネル品質を有さない可能性がある。これは、例えば、単一のノードだけがアップリンク上ならびにダウンリンク上で所与のＵＥに関するアンカーであり得、かかるアンカーがアップリンクチャネル品質とダウンリンクチャネル品質との間のトレードオフの結果として選択されるシステムにおいて発生し得る。しかし、そのようなシナリオにおいてすら、上で説明された組合せ規則は、例えば、ダウンリンク／アップリンクのリンク不均衡が存在する場合など、相当な利得を提供し得る点を理解されよう。さらに、かかる形態のレート予測は、（例えば、ダウンリンクチャネル品質／アップリンクチャネル品質のトレードオフの点から）アンカー選択の任務を実質的に容易にすること、および／または（例えば、ハンドオフの間に）アンカー再選択の速度に関する要件を緩和することが可能である点を理解されよう。
【００４１】
次に、図６〜７を参照すると、本明細書に記載された様々な態様に従って実行され得る方法論が例示される。説明を簡単にするために、これらの方法論は一連の活動として示され、説明されるが、１つもしくは複数の態様によれば、いくつかの活動は、異なる順序で、かつ／または本明細書で示され、説明される活動と同時に発生し得るため、これらの方法論は、活動の順序によって限定されない点を理解および認識されたい。例えば、当業者は、これらの方法論は、あるいは、状態図におけるように、一連の相互に関係する状態または事象として表される場合がある点を理解および認識されよう。さらに、１つまたは複数の態様に従って方法論を実装するために、すべての例示される活動が必要とされるとは限らない可能性がある。
【００４２】
図６を参照すると、例示されるのは、Ｎ−ＭＩＭＯ通信フレームワーク内で協働アップリンク通信をサポートするための方法論６００である。方法論６００は、例えば、サービス提供セルおよび／もしくは所与ネットワークユーザに関するその他のネットワークノード（例えば、ＵＥ１３０に関するアンカーノード１１０）、関連するパケットデータ網内の集中型処理エンティティ、ならびに／または任意のその他の適切なネットワークデバイスによって実行され得る点を理解されたい。方法論６００は、それを介して、ＵＥからのそれぞれの送信に関して協働受信が実行される、それぞれのネットワークノード（例えば、協働しているノード１２０）からＣＳＩ報告が受信されるブロック６０２で始まることが可能である。方法論６００は、受信されたＣＳＩ報告に少なくとも一部基づいて、（例えば、ＣＳＩ処理モジュール１１２および／またはレート予測モジュール１１４を経由して）ブロック６０２において、そこからＣＳＩ報告が受信される、それぞれのネットワークノードと通信するためにＵＥに割り当てられることになる通信レートが計算されるブロック６０４において実行され得る。
【００４３】
一例では、ブロック６０４における通信レートの計算は、それぞれのネットワークノードから受信されたＣＳＩ報告のコヒーレントな組合せおよび／もしくは非コヒーレントな組合せを実行することによって、かつ／または（例えば、ノードを介した干渉ヌリングを介してなど）任意のその他の適切な形で、受信されたＣＳＩ報告を一緒にもしくは個々に処理することによって実行され得る。もう１つの例では、ブロック６０４における、ＵＥに関連するレートの計算時に、計算されたレートおよび／またはその他の適切な情報は、ＵＥに対するアップリンク割当てもしくはアップリンク付与において、および／またはＵＥに対する任意のその他の適切なシグナリングにおいてＵＥに対して通信され得る。さらなる例では、ブロック６０２におけるＣＳＩ情報に加えて、ブロック６０４において、関連するＵＥに関するスケジューリングおよび／もしくはレート割当てを実行するためにさらに利用され得る、観察された干渉レベルならびに／またはその他の適切な情報がそれぞれのネットワークノードによって報告され得る。
【００４４】
次に、図７を参照すると、Ｎ−ＭＩＭＯ通信フレームワーク内でアップリンク通信をサポートするために、チャネル状態情報を報告するための方法論（ methodology ）７００の流れ図が例示される。方法論７００は、例えば、所与のユーザデバイスに関するアップリンクＣｏＭＰフレームワークに関連するネットワークノード（例えば、ＵＥ１３０に関連する、協働しているノード１２０）および／または任意のその他の適切なネットワークエンティティによって実行され得る。方法論７００は、それに関して、それぞれの送信がノード間協働により受信されるＵＥに関するアップリンクチャネル状態情報が（例えば、チャネル状態測定モジュール１２２によって）生成されるブロック７０２から始まる。一態様によれば、チャネル状態情報は、ブロック７０２において任意の適切な形で生成され得る。利用され得る形態は、例えば、（例えば、システム３００内のチャネル状態測定モジュール１２２によって生成されるような）ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイル、（例えば、システム４００内のチャネル状態測定モジュール１２２によって生成されるような）ＵＥ  Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイル、（例えば、推定レート計算モジュール５２２によって生成されるような）所与のＵＥに関して推定されるサポート可能なレートなどを含み得る。
【００４５】
ブロック７０２において説明された活動の完了時に、方法論７００は、ブロック７０２において生成されたアップリンクチャネル状態情報が、そのチャネル状態情報に関するＵＥに関連するアップリンクアンカーノード（例えば、アンカーノード１１０）に報告されるブロック７０４において終了できる。一例では、ブロック７０４において、アップリンクチャネル状態情報に加えて、さらなる情報が関連するアンカーノードに送信され得る。かかる情報は、例えば、所定のＵＥに関連する干渉情報、ＵＥからの対応する送信に関するそれぞれの復調の試みの結果に対応するＡＣＫシグナリング／ＮＡＣＫシグナリングなどを含み得る。
【００４６】
次に、図８〜９を参照すると、アップリンクＣｏＭＰ通信に関する制御シグナリング生成および処理を円滑にするそれぞれの装置８００〜９００が例示される。装置８００〜９００は、プロセッサ、ソフトウェア、またはそれらの組合せ（例えば、ファームウェア）によって実装される機能を表す機能ブロックであり得る機能ブロックを含むとして表される点を理解されたい。
【００４７】
図８を特に参照すると、アップリンクＣｏＭＰ通信に関する制御シグナリング生成および処理を円滑にする第１の装置８００が例示される。装置８００は、ネットワークユーザに関して指定されたアンカーノード（例えば、ＵＥ１３０に関するアンカーノード１１０）、関連するパケットデータ網に関する集中型処理エンティティ（例えば、システム１００）、および／または別の適切なネットワークエンティティによって実装されることが可能であり、ＵＥに関連する協調受信フレームワーク内でそれぞれのネットワークノードからＵＥに関するアップリンクＣＳＩＲ報告を取得するためのモジュール８０２と、そのアップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、ＵＥに関するレート割当てを実行するためのモジュール８０４とを含み得る。
【００４８】
図９は、アップリンクＣｏＭＰ通信に関する制御シグナリング生成および処理を円滑にする第２の装置９００を例示する。装置９００は、ネットワークユーザ（例えば、ＵＥ１３０）からのそれぞれの送信の協働受信の際に利用されるネットワークノード（例えば、協働しているノード１２０）および／または別の適切なネットワークエンティティによって実装されることが可能であり、それを介して、１人または複数のユーザとの通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別するためのモジュール９０２と、その識別されたアップリンクチャネルに関する情報を対応するユーザに関して指定されたアンカーノードに報告するためのモジュール９０４とを含み得る。
【００４９】
次に、図１０を参照すると、様々な態様による協調マルチポイント通信を円滑にする例示的なシステム１０００が示される。図１０に例示されるように、システム１０００は、１つもしくは複数のネットワークセル１０１０および／または一般に本明細書で説明されるように、それぞれのＵＥ１０２０と通信することが可能なその他のネットワークノードを含み得る。一態様によれば、システム１０００内のそれぞれのセル１０１０は、所与のＵＥ１０２０との通信に関連するデータ転送速度を高め、かつ／あるいはシステム１０００内のその他のセル１０１０および／またはＵＥ１０２０に対して引き起こされる干渉を低減させるために、１つもしくは複数の協働戦略に従って調整することが可能である。一例では、システム１０００内のそれぞれのセル１０１０は、協調消音（ＣＳ）、ｅノードＢ間（セル間）パケット共有を介した共同送信（ＪＴ）、協調ビーム形成（ＣＢＦ）、および／または一般に当技術分野で知られている（１つもしくは複数の）任意のその他の適切なセル協働技法など、１つもしくは複数のＵＥ１０２０とのアップリンク通信ならびに／あるいはダウンリンク通信に関する様々な協働技法を利用するように動作可能であり得る。もう１つの例では、通信のために利用されることになる、それぞれのセル協働技法、かかる協働技法に関して利用されることになるセル１０１０、および協働通信を介してサービス提供されることになるそれぞれのＵＥ１０２０など、システム１０００の様々な動作可能な態様は、効用計算モジュール１０１２および／またはそれぞれのセル１０１０のその他の適切な機構によって制御され得る。さらに、効用計算モジュール１０１２によって行われる決定は、（例えば、効用計算モジュール１０１４を経由して）１つもしくは複数のセル１０１０によって実行された限界効用計算（marginal utility calculations）および／または任意のその他の適切な基準値によって少なくとも一部サポートされ得る。
【００５０】
一般に、協働戦略選択器１０１４は、ノードクラスタリングに関するスケジューリング決定、スケジューリング、利用されることになる協働送信の形態などを計算するため、かつ／またはそれらを行うために、セル１０１０によって利用され得る。協働戦略は、ＵＥ移動度、それぞれのＵＥ１０２０に関連するＣ／Ｉレベル、それぞれのセル同士の間のバックホールリンクの能力などの要因に基づいて、協働タイプ選択器１０１４によって選択され得る。例として、協働タイプ選択器１０１４は、高移動度のＵＥおよび／または所与のＵＥ１０２０に関連して急速に変化するチャネル条件の場合、ＣＳおよび／または別の類似の簡単な形態のセル協働を選択することが可能である。加えて、もしくはその代わりに、所与のＵＥ１０２０の移動度が低いことが決定された場合、またはＵＥ１０２０に関して高い程度のアンテナ相関が存在する場合、（例えば、セル１０１０間のバックホールリンクが比較的遅い場合）セル間パケット共有を介したＪＴ、または（例えば、セル１０１０間のバックホールリンクが比較的高い場合）ＣＢＦなど、より進んだ協働技法が選択され得る。もう１つの例では、効用計算モジュール１０１２および／または協働戦略選択器１０１４は、（例えば、それぞれのＵＥ１０２０におけるフィードバックモジュール１０２２を経由して）それぞれのＵＥ１０２０から取得された情報に少なくとも一部基づいて動作することが可能である。
【００５１】
一態様によれば、それぞれのＵＥ１０２０に関連して予測されるレートが（例えば、効用計算モジュール１０１２によって）計算されて、それぞれの協働技法の間で選択するために、バックホール帯域幅、潜時制約などの要因と共に活用されることが可能である。例えば、協働タイプ選択器１０１２は、関連する先験的なバックホールリンク分類および／または長期バックホールリンク分類に基づいて、バックホール帯域幅および潜時の不確実性を使用して、ＪＴ技法を除外することが可能である。もう１つの例では、送信機におけるチャネル状態情報（ＣＳＩＴ）の配信遅延および精度、ならびにスケジューリング遅延および／またはその他の適切な要因が、予測レート計算において要因として考慮され得る。
【００５２】
特定の例として、協働タイプ選択器１０１４は、協働技法選択規則のセットを以下のように利用することが可能である。まず、協働タイプ選択器１０１４は、長期バックホールリンク分類に基づいて、ＪＴ技法を除外することが可能である。さらに、最善のノードＣ／Ｉに対する組み合わされたエネルギーＣ／Ｉの比率が、事前に定義されたしきい値未満である場合、協働タイプ選択器１０１４は、ＪＴに対してＣＢＦ技法を考慮することが可能である。加えて、関連するチャネル予測誤差がしきい値を超える場合、（例えば、ＣＢＦおよび／またはＪＴが可能である場合）協働タイプ選択器１０１４は、ＣＳを考慮することが可能である。
【００５３】
もう１つの態様によれば、効用計算モジュール１０１２は、様々な要因に基づいて、ＵＥ当たりの予想比率を計算することが可能である。これらの要因は、例えば、（例えば、リンクごとに割り振られた電力リソースと帯域幅リソースとを考慮に入れて）利用される協働戦略に関与するそれぞれのリンクに関する伝搬チャネル、それぞれのＵＥ１０２０において予測されたダウンリンク推定誤差および対応するフィードバック遅延に基づくチャネル予測精度、適用可能な場合、空間干渉構造を考慮に入れた、協働ネットワークノードおよび非協働ネットワークノード（例えば、セル１０１０および／もしくはＵＥ１０２０）から予期される干渉レベル、ならびに／または任意のその他の適切な要因を含み得る。一例では、システム１０００内のそれぞれのＵＥ１０２０は、フィードバックモジュール１０２２ならびに／または任意のその他の適切な手段を介して、ダウンリンク推定誤差、フィードバック遅延、ＵＥ処理損失、干渉ヌリング能力、および／もしくはそれぞれのセル１０１０に対するそれぞれのＵＥ１０２０の動作能力に関するその他の情報に関する情報を提供し得る。
【００５４】
一例では、効用計算モジュール１０１２は、送信機におけるチャネル状態情報（ＣＳＩＴ）に関する様々な要件に基づいて、所与のＵＥ１０２０に関して効用計算を実行することが可能である。ＣＳＩＴ要件は、例えば、所与のＵＥ１０２０に関してそれぞれのセル１０１０によって用いられる協働戦略に基づいて異なり得る。特定の例として、反復的信号処理および／またはＣＢＦに関連するＣＳＩＴ要件は、ＣＳに関するＣＳＩＴ要件の間で実質的に異なり得る点を理解されよう。一例では、セル１０１０は、関連するＣＳＩＴ影響の一次近似を用いるために、中程度から高程度の処理後搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）レベルの正確なＣＳＩＴの推定を利用することが可能である。加えて、またはその代わりに、（例えば、空間誤差により）実質的に高い誤差影響に遭遇した場合、より複雑な信号処理技法に比べてセル１０１０によってＣＳが好まれる場合がある。一態様によれば、かかる技法に対してＣＳが選択されるしきい値は、本明細書でさらに詳細に説明されるように、チャネル予測の経験的基準に基づき得る。
【００５５】
別の態様によれば、協働戦略選択器１０１４は、それぞれのＵＥ１０２０に関して利用されることになる協働戦略を最適化するために、１つまたは複数の戦略効用最大化技法を利用することが可能である。例えば、それぞれの候補協働戦略に関して、それぞれのネットワークノード（例えば、セル１０１０、セル１０１０内のセクタなど）において反復的探索が実行される、１つまたは複数の反復的効用最大化アルゴリズム（例えば、反復的価格設定に類似したアルゴリズム）が利用されることが可能である。一例では、例えば、様々なノードのビーム係数に関する制約に反映され得る、様々な協働技法制約が考慮され得る。もう１つの例では、収束まで、それぞれの反復において、それぞれのビーム重みを更新するために、一次拡張が利用され得る。様々な実装形態において、収束は、様々な形で選択され得る、アルゴリズム開始点に応じて行われることが可能である。例えば、開始点は、それぞれの協働しているノードを介したゼロ強制（zero-forcing）（ＺＦ）、最大比率合成（ＭＲＣ）ベースの手法および／またはＭＭＳＥベースの手法などを介して選択され得る。一例では、ＺＦおよび／またはＭＲＣに加えて、電力割当て技法が適用され得る。
【００５６】
次に、図１１を参照すると、本明細書で説明される様々な態様による、協調マルチポイント通信を円滑にする例示的なシステム１１００が示される。図１１が例示するように、システム１１００は、（１つまたは複数の）サービス提供セル１１１０および（１つまたは複数の）補助セル１１２０など、１つまたは複数の関連するネットワークセルと通信することができる、それぞれのユーザデバイス１１３０を含み得る。しかし、セル１１１０〜１１２０のいずれの機能性も「（１つまたは複数の）サービス提供セル」１１１０および「（１つまたは複数の）補助セル」１１２０の名称によって暗示されることが意図されない点を理解されたい。例えば、補助セル１１２０は、場合によっては、サービス提供セル１１１０に加えて、またはサービス提供セル１１１０の代わりに、ユーザデバイス１１３０に通信有効範囲を提供することによって、ユーザデバイス１１３０にサービス提供することが可能である点を理解されたい。
【００５７】
一態様によれば、それぞれのサービス提供セル１１１０およびそれぞれの補助セル１１２０は、１つもしくは複数のユーザデバイス１１３０とのＮ−ＭＩＭＯ通信またはＣｏＭＰ通信を実行するために協働することが可能である。例えば、それぞれのセル１１１０〜１１２０間、１つもしくは複数のセル１１１０〜１１２０に関連するそれぞれのセクタ間、および／または任意のその他の適切なネットワークエンティティ間の協働を円滑にするために、様々な技法が利用され得る。かかる協働は、例えば、それぞれのセル１１１０〜１１２０に関連するＴＸ／ＲＸ調整モジュール１１１２および／または（１つもしくは複数の）任意のその他の適切な機構によって円滑にされ得る。さらに、ＴＸ／ＲＸ調整モジュール１１１２は、部分的周波数再利用、消音、協調ビーム形成、共同送信など、（１つまたは複数の）任意の適切なネットワーク協働戦略に従って、それぞれのネットワークエンティティ間の協働を円滑にし得る。
【００５８】
一例では、協調ビーム形成は、ユーザデバイス１１３０に対する送信が所与のセル１１１０または１１２０から発生する場合、ユーザデバイス１１３０に対する送信が、隣接するセル１１１０および／もしくは１１２０上でスケジュールされたユーザデバイスに対して直交であるか、またはそうでない場合、当該ユーザデバイスに対して実質的に不整合であるように、ユーザデバイス１１３０にサービス提供するためのビームが所与のセル１１１０または１１２０によって選択されるように、それぞれのセル１１１０〜１１２０からの送信を調整することによって、それぞれのセル１１１０〜１１２０に関連するネットワークノード間で実行され得る。そうすることによって、隣接するネットワークデバイス上の干渉の影響を同時に低減しながら、所望されるユーザデバイス１１３０に関してビーム形成利得が実施され得る点を理解されよう。一例では、協調ビーム形成は、スケジューリング、ビーム選択、（例えば、隣接するデバイスにおける干渉を実質的に制限する、望まれるビームを有するユーザデバイス１１３０を選択することによる）ユーザ選択などを実行することによって円滑にされ得る。
【００５９】
加えて、またはその代わりに、例えば、所与のユーザデバイス１１３０に対する送信のために指定されたリソースをプールして、複数の別個のネットワークノード（例えば、サービス提供セル１１１０、ならびに補助セル１１２０に対応するノード）を経由して、プールされたリソースを送信することによって、複数のネットワークノードと所与のユーザデバイス１１３０との間で共同送信が実行され得る。例えば、第１のセルが、変調記号ｘを第１のユーザに送信して、第２のセルが変調記号ｙを第２のユーザに送信する代わりに、これらのセルは、第１のセルがユーザのうちの１人または両方にａｘ＋ｂｙを送信して、第２のセルが（１人または複数の）同じユーザにｃｘ＋ｄｙを送信するように協働することが可能であり、式中、ａ、ｂ、ｃ、およびｄは、ユーザのＳＮ比（ＳＮＲ）、システム容量、および／または（１つもしくは複数の）任意のその他の適切な基準値を最適化するために選択された係数である。一例では、異なるセル１１１０〜１１２０に対応するネットワークノード間のリソースプーリングは、セル１１１０〜１１２０間のバックホールリンクおよび／または任意のその他の適切な機構を介して実行され得る。もう１つの例では、ユーザデバイス１１３０が、データ、制御シグナリング、および／またはその他の適切な情報を複数のネットワークノードに送信するように構成され得る類似の技法がアップリンク共同送信に関して利用されることが可能である。
【００６０】
一態様によれば、アップリンクおよびダウンリンクＣｏＭＰ通信の様々な態様は、それぞれのユーザデバイス１１３０によって提供されるフィードバックに基づき得る。例えば、それぞれのユーザデバイス１１３０におけるＮ−ＭＩＭＯフィードバックモジュール１１３２は、システム１１００内で協働通信を実行する際にそのフィードバックを利用するために、ユーザフィードバック処理モジュール１１１４および／またはその他の適切な手段を利用することができる様々なセル１１１０〜１１２０にフィードバックを提供するために利用され得る。例として、ダウンリンクＣｏＭＰ通信の場合、（１つまたは複数の）ユーザデバイス１１３０におけるＮ−ＭＩＭＯフィードバックモジュール１１３２は、それぞれのサービス提供セルのそれぞれのセル１１１０〜１１２０、ならびに１つまたは複数の隣接する非協働セルに対するチャネル報告を円滑にし得る。もう１つの例として、アップリンクＣｏＭＰ通信の場合、Ｎ−ＭＩＭＯフィードバックモジュール１１３２は、対応するアップリンク送信からの干渉の除去を円滑にするために、セル１１１０〜１１２０によって利用され得るフィードバック情報を、それぞれ、セル１１１０〜１１２０に対してスケジュールされたアップリンク送信と組み合わせてそれぞれのセル１１１０〜１１２０に提供することが可能である。
【００６１】
図１２を参照すると、例示的な無線通信システム１２００が示される。一例では、様々な開示された実施形態および態様が実装され得るシステム１２００は、いくつかのユーザをサポートするように構成され得る。図１２に示されるように、例として、システム１２００は、それぞれのセルが対応するアクセスポイント（ＡＰ）１２０４（例えば、ＡＰ１２０４ａ〜１２０４ｇ）によってサービス提供されている状態で、複数のセル１２０２（例えば、マクロセル１２０２ａ〜１２０２ｇ）に関する通信を提供することが可能である。一例では、１つまたは複数のセルは、それぞれのセクタ（図示せず）にさらに分割され得る。
【００６２】
図１２がさらに例示するように、ＡＴ１２０６ａ〜１２０６ｋを含む様々なアクセス端末（ＡＴ）１２０６は、システム１２００の全体にわたって分散され得る。一例では、ＡＴ１２０６は、そのＡＴがアクティブであるかどうか、かつそのＡＴがソフトハンドオフ状態および／または別の類似の状態にあるかどうかに応じて、所与の時点で、順方向リンク（ＦＬ）上および／または逆方向リンク（ＲＬ）上で１つもしくは複数のＡＰ１２０４と通信することが可能である。本明細書および当技術分野において一般に使用される場合、ＡＴ１２０６は、ユーザ機器（ＵＥ）、移動体端末、および／または任意のその他の適切な名称で呼ばれる場合もある。一態様によれば、システム１２００は、実質的に大きな地理的領域を介してサービスを提供することが可能である。例えば、マクロセル１２０２ａ〜１２０２ｇは、近傍の有効範囲領域内および／または別の類似の適切な有効範囲領域内の複数のブロックに有効範囲を提供することが可能である。
【００６３】
次に、図１３を参照すると、本明細書で説明される様々な態様が機能し得る、例示的な無線通信システム１３００を示すブロック図が提供される。一例では、システム１３００は、送信機システム１３１０と受信機システム１３５０とを含む多入力多出力（ＭＩＭＯ）システムである。しかし、送信機システム１３１０および／または受信機システム１３５０は、例えば、（例えば、基地局上の）複数の送信アンテナが１つまたは複数の記号流れを単一のアンテナデバイス（例えば、移動局）に送信することができる多入力単出力システムに適用されることも可能である点を理解されたい。加えて、本明細書で説明される送信機システム１３１０および／または受信機システム１３５０の態様は、単出力単入力アンテナシステムに関して利用され得る点を理解されたい。
【００６４】
一態様によれば、いくつかのデータ流れに関するトラヒックデータは、送信機システム１３１０において、データ送信装置１３１２から送信（ＴＸ）データプロセッサ１３１４に提供される。一例では、それぞれのデータ流れは、次いで、それぞれの送信アンテナ１３２４を経由して送信され得る。加えて、ＴＸデータプロセッサ１３１４は、符号化データを提供するために、各々それぞれのデータ流れに関して選択された特定のコーディング方式に基づいて、それぞれのデータ流れに関するトラヒックデータをフォーマットし、符号化し、インタリーブすることが可能である。一例では、それぞれのデータ流れに関する符号化データは、次いで、ＯＦＤＭ技法を使用して、パイロットデータと多重化され得る。これらのパイロットデータは、例えば、知られている形で処理される、知られているデータパターンであってよい。さらに、これらのパイロットデータは、受信機システム１３５０において、チャネル応答を推定するために使用され得る。送信機システム１３１０に戻ると、それぞれのデータ流れに関して多重化されたパイロットデータおよび符号化データは、変調記号を提供するために、各々それぞれのデータ流れに関して選択された特定の変調方式（例えば、ＢＰＳＫ、ＱＳＰＫ、Ｍ−ＰＳＫ、またはＭ−ＱＡＭ）に基づいて、変調（すなわち、記号マップ）されることが可能である。一例では、それぞれのデータ流れに関するデータ転送速度、コーディング、および変調は、プロセッサ１３３０上で実行され、かつ／またはプロセッサ１３３０によって提供される命令によって決定され得る。
【００６５】
次に、すべてのデータ流れに関する変調記号は、（例えば、ＯＦＤＭの場合）変調記号をさらに処理することが可能なＴＸプロセッサ１３２０に提供され得る。ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１３２０は、次いで、ＮT個の変調記号流れをＮT個のトランシーバ１３２２ａ乃至１３２２ｔに提供することが可能である。一例では、それぞれのトランシーバ１３２２は、それぞれの記号流れを受信して、１つまたは複数のアナログ信号を提供するために、その記号流れを処理することが可能である。それぞれのトランシーバ１３２２は、次いで、ＭＩＭＯチャネル上で送信するのに適した変調信号を提供するために、アナログ信号をさらに条件付け（例えば、増幅、フィルタリング、およびアップコンバート）することが可能である。したがって、トランシーバ１３２２ａ乃至１３２２からのＮT個の変調信号は、次いで、それぞれ、ＮT本のアンテナ１３２４ａ乃至１３２４ｔから送信され得る。
【００６６】
もう１つの態様によれば、送信された変調信号は、受信機システム１３５０において、ＮR本のアンテナ１３５２ａ乃至１３５２ｒによって受信され得る。それぞれのアンテナ１３５２からのこの受信信号は、次いで、それぞれのトランシーバ１３５４に提供され得る。一例では、それぞれのトランシーバ１３５４は、それぞれの受信信号を条件付け（例えば、フィルタリング、増幅、およびダウンコンバート）して、サンプルを提供するために、条件付けされた信号をディジタル化することが可能であり、次いで、対応する「受信」記号流れを提供するために、それらのサンプルを処理する。ＲＸ  ＭＩＭＯ／データプロセッサ１３６０は、次いで、ＮT個の「検出された」記号流れを提供するために、特定の受信機処理技法に基づいて、ＮR個のトランシーバ１３５４からＮR個の受信記号流れを受信して、それらの受信記号流れを処理することが可能である。一例では、それぞれの検出された記号流れは、対応するデータ流れに関して送信された変調記号の推定である記号を含み得る。次いで、ＲＸプロセッサ１３６０は、対応するデータ流れに関するトラヒックデータを回復するために、それぞれの検出された記号流れを、少なくとも一部、復調して、ディインタリーブし、復号することによってそれぞれの記号流れを処理することが可能である。したがって、ＲＸプロセッサ１３６０による処理は、送信機システム１３１０において、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１３２０およびＴＸデータプロセッサ１３１６によって実行される処理に対して補完的であり得る。ＲＸプロセッサ１３６０は、加えて、処理された記号流れをデータシンク１３６４に提供することが可能である。
【００６７】
一態様によれば、ＲＸプロセッサ１３６０によって生成されたチャネル応答推定は、受信機において空間／時間処理を実行するため、電力レベルを調整するため、変調レートまたは変調方式を変更するため、および／またはその他の適切な活動を実行するために使用され得る。加えて、ＲＸプロセッサ１３６０は、例えば、検出された記号流れのＳＮ干渉比（ＳＮＲ）など、チャネル特性を推定することがさらに可能である。次いで、ＲＸプロセッサ１３６０は、推定されたチャネル特性をプロセッサ１３７０に提供することが可能である。一例では、ＲＸプロセッサ１３６０および／またはプロセッサ１３７０は、システムに関する「動作」ＳＮＲの推定を導出することがさらに可能である。プロセッサ１３７０は、次いで、通信リンクおよび／または受信データ流れに関する情報を備え得るチャネル状態情報（ＣＳＩ）を提供することが可能である。この情報は、例えば、動作ＳＮＲを含み得る。次いで、このＣＳＩは、ＴＸデータプロセッサ１３１８によって処理されて、変調器１３８０によって変調され、トランシーバ１３５４ａ乃至１３５４ｒによって条件付けされ、送信機システム１３１０に送信し戻されることが可能である。加えて、受信機システム１３５０において、データ送信装置１３１６は、ＴＸデータプロセッサ１３１８によって処理されることになる追加のデータを提供することが可能である。
【００６８】
送信機システム１３１０に戻ると、次いで、受信機システム１３５０からの変調信号は、アンテナ１３２４によって受信されて、トランシーバ１３２２によって条件付けされ、復調器１３４０によって復調されて、受信機システム１３５０によって報告されたＣＳＩを回復するために、ＲＸデータプロセッサ１３４２によって処理されることが可能である。一例では、報告されたＣＳＩは、次いで、プロセッサ１３３０に提供されて、データ転送速度、ならびに１つまたは複数のデータ流れに関して使用されることになる符号化方式および変調方式を決定するために使用されることが可能である。これらの決定された符号化方式および変調方式は、次いで、量子化するため、および／または、後で、 受信機システム１３５０に送信する際に使用するために、トランシーバ１３２２に提供され得る。加えて、かつ／またはその代わりに、この報告されたＣＳＩは、ＴＸデータプロセッサ１３１４およびＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１３２０に関する様々な制御を生成するために、プロセッサ１３３０によって使用され得る。もう１つの例では、ＣＳＩおよび／またはＲＸデータプロセッサ１３４２によって処理されたその他の情報は、データシンク１３４４に提供され得る。
【００６９】
一例では、送信機システム１３１０におけるプロセッサ１３３０、および受信機システム１３５０におけるプロセッサ１３７０は、それらのそれぞれのシステムにおける動作を指示する。加えて、送信機システム１３１０におけるメモリ１３３２、および受信機システム１３５０におけるメモリ１３７２は、それぞれ、プロセッサ１３３０および１３７０によって使用されるプログラムコードならびにデータに関する記憶域を提供することが可能である。さらに、受信機システム１３５０において、ＮT個の送信された記号流れを検出するために、ＮR個の受信信号を処理する目的で、様々な処理技法が使用され得る。これらの受信機処理技法は、等化技法、ならびに／または「連続的干渉除去」受信機処理技法もしくは「連続的除去」受信機処理技法と呼ばれる場合もある「連続的ヌリング／等化および干渉除去」受信機処理技法と呼ばれる場合もある空間受信機処理技法および空間時間受信機処技法を含み得る。
【００７０】
図１４は、ネットワーク環境においてアクセスポイント基地局の配備を可能にする例示的な通信システム１４００を示す。図１４に示すように、システム１４００は、例えば、ＨＮＢ１４１０など、複数のアクセスポイント基地局（例えば、フェムトセル、すなわちホームノードＢユニット（ＨＮＢ））を含み得る。一例では、それぞれのＨＮＢ１４１０は、例えば、１つまたは複数のユーザ住宅１４３０など、対応する小規模なネットワーク環境内に設置されることが可能である。さらに、それぞれのＨＮＢ１４１０は、関連する（１つもしくは複数の）ＵＥ１４２０および／または（１つもしくは複数の）異種ＵＥ１４２０にサービス提供するように構成され得る。一態様によれば、それぞれのＨＮＢ１４１０は、ＤＳＬルータ、ケーブルモデム、および／またはその他の適切なデバイス（図示せず）を経由してインターネット１４４０と移動体オペレータコアネットワーク１４５０とに結合され得る。一態様によれば、フェムトセル、すなわちＨＮＢ１４１０の所有者は、移動体オペレータコアネットワーク１４５０を介して提供される、例えば、３Ｇ移動体サービス／４Ｇ移動体サービスなどの移動体サービスに加入することが可能である。したがって、ＵＥ１４２０は、マクロセルラ環境１４６０内および住居の小規模なネットワーク環境内の両方で動作することが可能にされ得る。
【００７１】
一例では、ＵＥ１４２０は、マクロセル移動体ネットワーク１４６０に加えて、フェムトセル、すなわちＨＮＢ１４１０（例えば、対応するユーザ住居１４３０内に常駐するＨＮＢ１４１０）のセットによってサービス提供され得る。本明細書および当技術分野において一般に使用される場合、ホームフェムトセルは、ＡＴまたはＵＥがその上で動作することが許可される基地局を指し、ゲストフェムトセルは、ＡＴまたはＵＥがその上で一時的に動作することが許可される基地局を指し、異種フェムトセルは、ＡＴまたはＵＥがその上で動作することが許可されない基地局である。一態様によれば、フェムトセル、すなわちＨＮＢ１４１０は、単一の周波数上、またはそれぞれのマクロセル周波数と重なる可能性がある複数の周波数上に配備され得る。
【００７２】
本明細書で説明された態様は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、またはそれらの任意の組合せによって実装され得る点を理解されたい。これらのシステムおよび／またはこれら方法がソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェアもしくはマイクロコード、プログラムコードもしくはコード区分の形で実装されるとき、これらのシステムおよび／またはこれら方法は、記憶構成要素など、機械可読媒体内に格納され得る。コード区分は、手順、機能、サブプログラム、プログラム、ルーチン、サブルーチン、モジュール、ソフトウェアパッケージ、クラス、または命令、データ構造、もしくはプログラム文の任意の組合せを表し得る。コード区分は、情報、データ、引数、パラメータ、もしくはメモリコンテンツを渡すことおよび／もしくはこれらを受信することによって、別のコード区分またはハードウェア回路に結合され得る。情報、引数、パラメータ、データなどは、メモリ共有、メッセージパッシング、トークンパッシング、ネットワーク伝送などを含む任意の適切な手段を使用して、渡されること、転送されること、または送信されることが可能である。
【００７３】
ソフトウェア実装形態の場合、本明細書で説明された技法は、本明細書で説明された機能を実行するモジュール（例えば、手順、関数など）を用いて実装され得る。これらのソフトウェアコードは、メモリユニット内に格納されて、プロセッサによって実行されることが可能である。このメモリユニットは、プロセッサ内で実装されてよく、またはプロセッサの外部で実装されてもよく、その場合、当該メモリユニットは、当技術分野で知られている様々な手段を介して、プロセッサに通信可能に結合され得る。
【００７４】
上で説明されてきたことは、１つまたは複数の態様の例を含む。当然、前述の態様を説明するために、構成要素または方法論のすべての考えられる組合せを記載することは不可能であるが、当業者は、様々な態様の多くのさらなる組合せまたは置換が可能である点を認識されよう。したがって、説明された態様は、添付の特許請求の範囲の趣旨および範囲に包含されるすべてのかかる代替形態、修正形態および、改変形態を包含することが意図される。さらに、「含む」という用語が発明を実施するための形態または特許請求の範囲のいずれかにおいて使用される限り、かかる用語は特許請求の範囲において移行語として用いられる場合に、「備える」という用語が「備える」として解釈されるのと類似の様式で包括的であることが意図される。さらに、発明を実施するための形態または特許請求の範囲のいずれかにおいて使用される「または」という用語は、「非排他的なまたは」を意味する。
以下、出願当初に記載されていた請求項を付記する。
（１）  ユーザ機器ユニット（ＵＥ）からのそれぞれの送信の協働受信が実行されることを介在させてそれぞれのネットワークノードからチャネル状態情報（ＣＳＩ）報告を受信することと、
前記ＣＳＩ報告に少なくとも一部基づいて、前記それぞれのネットワークノードと通信するために、前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することと
を備える方法。
（２）  前記受信することが、前記それぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを受信することを備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、（１）に記載の方法。
（３）  前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが干渉によって正規化される、（２）に記載の方法。
（４）  前記受信することが、前記それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを受信することを備える、（１）に記載の方法。
（５）  前記受信することが、前記ＵＥから前記それぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを受信することを備え、
前記計算することが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることによって、前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することを備える、
（１）に記載の方法。
（６）  前記計算することが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから受信された前記推定レートの中から最高推定レートを選択することによって、前記それぞれのネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることをさらに備える、（５）に記載の方法。
（７）  ＵＥからのそれぞれの送信の協働受信が実行されることを介在させてそれぞれのネットワークノードから干渉情報を受信することをさらに備え、前記計算することが、前記干渉情報に少なくとも一部基づいて、前記それぞれのネットワークノードと通信するために前記ＵＥに割り当てられることになる通信レートを計算することを備える、（１）に記載の方法。
（８）  それぞれ、前記ＵＥからのそれぞれの送信の成功した変調もしくは失敗した変調を示す肯定応答（ＡＣＫ）シグナリングまたは否定応答（ＮＡＣＫ）シグナリングをそれぞれのネットワークノードから受信することと、
前記ＡＣＫシグナリングまたは前記ＮＡＣＫシグナリングに少なくとも一部基づいて、前記ＵＥに関する送信スケジュールを生成することと
をさらに備える、（１）に記載の方法。
（９）  計算された通信レートを関連するＵＥに対するアップリンク付与シグナリングメッセージ内で前記ＵＥに伝搬することをさらに備える、（１）に記載の方法。
（１０）  ネットワークユーザと、前記ネットワークユーザとのアップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）通信に関連する、１つまたは複数の協働ネットワークノードとに関するデータを格納するためのメモリと、
それぞれの協働ネットワークノードから前記受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を受信して、前記ＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するように構成されたプロセッサと
を備える、無線通信装置。
（１１）  前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザとそれぞれの協働ネットワークノードとの間のアップリンクチャネルに対応する時間／周波数プロファイルを備え、前記時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、（１０）に記載の無線通信装置。
（１２）  前記ＣＳＩＲ報告が、それぞれの協働ネットワークノードによって観察された搬送波レベルおよび干渉レベルに関する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを備える、（１０）に記載の無線通信装置。
（１３）  前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記それぞれの協働ネットワークノードへのアップリンクチャネル上でそれぞれの協働ネットワークノードによってサポートされる推定レートを備え、前記プロセッサが、少なくとも一部、前記それぞれの協働ネットワークノードから受信された推定レートを組み合わせることによって、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するようにさらに構成される、（１０）に記載の無線通信装置。
（１４）  前記プロセッサが、前記推定レートの中から最高の推定レートを選択することによって、前記それぞれの協働ネットワークノードから受信された前記推定レートを組み合わせるようにさらに構成される、（１３）に記載の無線通信装置。
（１５）  前記プロセッサが、それぞれの協働ネットワークノードから干渉報告を受信して、少なくとも一部、前記干渉報告に基づいて、前記ネットワークユーザに割り当てられることになる通信レートを計算するようにさらに構成される、（１０）に記載の無線通信装置。
（１６）  前記プロセッサが、ネットワークユーザに関して計算された通信レートをアップリンク付与シグナリング内で前記ネットワークユーザに送信するようにさらに構成される、（１０）に記載の無線通信装置。
（１７）  ユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードから前記ＵＥに関する前記受信機のアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を取得するための手段と、
前記アップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部も基づいて、 前記ＵＥに関するレート割当てを実行するための手段と
を備える装置。
（１８）  取得するための前記手段が、それぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを取得するための手段を備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、（１７）に記載の装置。
（１９）  取得するための前記手段が、それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを取得するための手段を備える、（１７）に記載の装置。
（２０）  取得するための前記手段が、前記ＵＥからそれぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートに関する情報を取得するための手段を備え、
レート割当てを実行するための前記手段が、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせることによって、前記ＵＥに関するレート割当てを実行するための手段を備える
（１７）に記載の装置。
（２１）  レート割当てを実行するための前記手段が、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する前記情報内で示される最高推定レートを選択することによって、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせるための手段をさらに備える、（２０）に記載の装置。
（２２）  コンピュータに、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関連する協調受信フレームワーク内のそれぞれのネットワークノードから前記ＵＥに関する前記受信機のアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を取得させるためのコードと、
コンピュータに、前記アップリンクＣＳＩＲ報告に少なくとも一部基づいて、前記ＵＥに関するレート割当てを実行させるためのコードと
を備えたコンピュータ可読媒体
を備えるコンピュータプログラム製品。
（２３）  コンピュータに取得させるための前記コードが、コンピュータにそれぞれのネットワークノードからＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルを取得させるためのコードを備え、前記ＵＥチャネルの時間／周波数プロファイルが、それぞれ、位相情報および振幅情報を備える、（２２）に記載のコンピュータプログラム製品。
（２４）  コンピュータに取得させるための前記コードが、それぞれのネットワークノードからＵＥ搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルを取得させるためのコードを備える、（２２）に記載のコンピュータプログラム製品。
（２５）  コンピュータに取得させるための前記コードが、前記ＵＥからそれぞれのネットワークノードへの関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートに関する情報を取得させるためのコードを備え、
コンピュータにレート割当てを実行させるための前記コードが、少なくとも一部、前記それぞれのネットワークノードから取得された推定レートに関する情報を組み合わせることによって、前記ＵＥに関するレート割当てを実行させるためのコードを備える、
（２２）に記載のコンピュータプログラム製品。
（２６）  それに関して、それぞれの送信がノード間協働により受信されるユーザ機器ユニット（ＵＥ）に関するアップリンクチャネル状態情報（ＣＳＩ）を生成することと、
生成されたアップリンクＣＳＩを前記ＵＥに関連するアップリンクアンカーノードに報告することと
を備える方法。
（２７）  前記生成することが、前記ＵＥに関連するアップリンクチャネルの時間／周波数プロファイを生成することを備える、（２６）に記載の方法。
（２８）  前記生成することが、
前記アップリンクチャネルに関連する振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つを測定することと、
測定された振幅情報または位相情報に少なくとも一部基づいて、前記時間／周波数プロファイルを生成することと、
をさらに備える、（２７）に記載の方法。
（２９）  前記生成することが、干渉によって前記時間／周波数プロファイルを正規化することをさらに備える、（２７）に記載の方法。
（３０）  前記正規化することが、干渉に関する前記時間／周波数プロファイルに関して、スカラ正規化またはベクトル正規化のうちの少なくとも１つを実行することを備える、（２９）に記載の方法。
（３１）  前記生成することが、前記ＵＥに関して観察された搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比に関連する時間／周波数プロファイルを生成することを備える、（２６）に記載の方法。
（３２）  前記生成することが、前記ＵＥに関連するアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを識別することを備える、（２６）に記載の方法。
（３３）  観察された干渉レベルを識別することと、
前記観察された干渉レベルを前記ＵＥに関連する前記アップリンクアンカーノードに報告することと
をさらに備える、（２６）に記載の方法。
（３４）  前記ＵＥからアップリンク送信を受信することと、
前記アップリンク送信の復調を試みることと、
前記アップリンク送信の成功した試みられた復調または失敗した試みられた復調の表示を前記ＵＥに関連する前記アップリンクアンカーノードに報告することと
さらに備える、（２６）に記載の方法。
（３５）  それに関して、アップリンクネットワーク多入力多出力（Ｎ−ＭＩＭＯ）ネットワークフレームワークが用いられるネットワークユーザと、前記ネットワークユーザに関して指定されたアンカーノードとに関するデータを記憶するメモリと、
前記ネットワークユーザに関する前記受信機のチャネル状態情報（ＣＳＩＲ）報告を生成して、前記ＣＳＩＲ報告を前記ネットワークユーザに関して前記指定されたアンカーノードに提供するように構成されたプロセッサと
を備える無線通信装置。
（３６）  前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを備える、（３５）に記載の無線通信装置。
（３７）  前記プロセッサが、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置への前記アップリンクチャネルに関して測定された振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つに基づいて、前記ＣＳＩＲ報告を生成するようにさらに構成される、（３６）に記載の無線通信装置。
（３８）  前記プロセッサが、干渉によって前記ＣＳＩＲ報告を正規化するようにさらに構成される、（３５）に記載の無線通信装置。
（３９）  前記プロセッサが、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネルに関して観察された搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比の時間／周波数プロファイルとして、前記ＣＳＩＲ報告を生成するようにさらに構成される、（３５）に記載の無線通信装置。
（４０）  前記ＣＳＩＲ報告が、前記ネットワークユーザから前記無線通信装置へのアップリンクチャネル上でサポートされる推定レートを備える、（３５）に記載の無線通信装置。
（４１）  前記プロセッサが、前記ネットワークユーザからアップリンク送信を受信して、前記アップリンク送信の復調を試み、前記アップリンク送信の成功した試みられた復調または失敗した試みられた復調の表示を前記ネットワークユーザに関して前記指定されたアンカーノードに報告するようにさらに構成される、（３５）に記載の無線通信装置。
（４２）  それを介して、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）との通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別するための手段と、
識別された前記アップリンクチャネルに関する情報を前記ＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告するための手段と
を備える装置。
（４３）  識別するための前記手段が、前記アップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを構築するための手段を備える、（４２）に記載の装置。
（４４）  構築するための前記手段が、
前記アップリンクチャネルに関連する振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つを測定するための手段と、
測定された振幅情報または位相情報に基づいて、前記時間／周波数プロファイルを構築するための手段とを備える、（４３）に記載の装置。
（４５）  識別するための前記手段が、
前記アップリンクチャネルに関連する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比を観察するための手段と、
前記アップリンクチャネルに関して観察されたように前記Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイルを構築するための手段とを備える、（４２）に記載の装置。
（４６）  識別するための前記手段が、前記ＵＥとの通信に関して、前記アップリンクチャネルによってサポート可能な通信レートを推定するための手段を備える、（４２）に記載の装置。
（４７）    コンピュータに、それを介して、ユーザ機器ユニット（ＵＥ）との通信がノード間協働により実行されるアップリンクチャネルに関する情報を識別させるためのコードと、
コンピュータに、識別された前記アップリンクチャネルに関する情報を前記ＵＥに関して指定されたアンカーノードに報告させるためのコードと
を備えたコンピュータ可読媒体
を備えるコンピュータプログラム製品。
（４８）  コンピュータに識別させるための前記コードが、コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関して観察された振幅情報または位相情報のうちの少なくとも１つに基づいて、前記アップリンクチャネルの時間／周波数プロファイルを構築させるためのコードを備える、（４７）に記載のコンピュータプログラム製品。
（４９）  コンピュータに識別させるための前記コードが、
コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関連する搬送波対干渉（Ｃ／Ｉ）比を観察させるためのコードと、
コンピュータに、前記アップリンクチャネルに関して観察されたように前記Ｃ／Ｉ比の時間／周波数プロファイルを構築させるためのコードとを備える、（４７）に記載のコンピュータプログラム製品。
（５０）  コンピュータに識別させるための前記コードが、コンピュータに、前記ＵＥとの通信に関して、前記アップリンクチャネルによってサポートされ得る通信レートを推定させるためのコードを備える、（４７）に記載のコンピュータプログラム製品。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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