(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻真の出し入れに応じて設定位置と設定解除位置との間で揺動可能な設定レバーと、
前記設定レバーの揺動に応じて揺動可能であり、前記設定レバーが前記設定位置に設定されるとロック位置に設定され、前記設定レバーが前記設定解除位置に設定されるとロック解除位置に設定される第一のボタンロックレバーとを有し、
前記巻真の出し入れに応じて、前記設定レバーが前記設定位置に設定されると前記第一のボタンロックレバーが前記ロック位置に設定されて第一のボタンの変位を妨げ、前記設定レバーが前記設定解除位置に設定されると前記第一のボタンロックレバーが前記ロック解除位置に設定されて前記第一のボタンの変位を許容するように構成され、
前記第一のボタンロックレバーの揺動に応じて揺動可能であり、前記第一のボタンロックレバーが前記ロック位置に設定されると第二レバーロック位置に設定され、前記第一のボタンロックレバーが前記ロック解除位置に設定されると第二レバーロック解除位置に設定される第二のボタンロックレバーを更に有し、
前記巻真の出し入れに応じて前記設定レバーが前記設定位置に設定されると、前記第一のボタンロックレバーが前記ロック位置に設定されることにより前記第二のボタンロックレバーが前記第二レバーロック位置に設定されて第二のボタンの変位を妨げ、前記巻真の出し入れに応じて前記設定レバーが前記設定解除位置に設定されると、前記第一のボタンロックレバーが前記ロック解除位置に設定されることにより前記第二のボタンロックレバーが前記第二レバーロック解除位置に設定されて前記第二のボタンの変位を許容するように構成された時計のボタンロック機構。
【請求項２】
前記設定レバーが前記巻真の出し入れに応じて回動されるおしどりからなる請求項１に記載の時計のボタンロック機構。
【請求項３】
前記設定レバーが係合ピンを備え、
前記第一のボタンロックレバーは、前記設定レバーの前記係合ピンが係合される非直線状の長穴を備えると共に、前記ロック位置に設定された際に前記第一のボタンの変位経路内に位置し前記ロック解除位置に設定された際に前記第一のボタンの変位経路外に位置する係止部を備える請求項１又は２に記載の時計のボタンロック機構。
【請求項４】
前記第一のボタンロックレバーの揺動が回動中心軸のまわりにおける回動であり、前記第一のボタンロックレバーの前記回動中心軸が、前記第一のボタンの変位経路の延長線上に位置する請求項１から３までのいずれか一つの項に記載の時計のボタンロック機構。
【請求項５】
前記第二のボタンロックレバーの揺動が回動中心軸のまわりにおける回動であり、前記第二のボタンロックレバーの該回動中心軸が、前記第二のボタンの変位経路の延長線上に位置する請求項１から４までの何れか一つの項に記載の時計のボタンロック機構。
【請求項６】
請求項１から５までのいずれか一つの項に記載の時計のボタンロック機構と、
前記第一のボタンロックレバーが前記ロック解除位置に設定されている際に前記第一のボタンの押圧に伴う前記第一のボタンの変位に応じて前記第一のボタンによって揺動される第一の修正レバーと、
前記第一の修正レバーの揺動に応じて回動される第一のカレンダ修正車と、
を有する時計用ムーブメント。
【請求項７】
請求項１又は５に記載の時計のボタンロック機構と、
前記第二のボタンロックレバーが前記第二レバーロック解除位置に設定されている際に前記第二のボタンの押圧に伴う前記第二のボタンの変位に応じて前記第二のボタンによって揺動される第二の修正レバーと、
前記第二の修正レバーの揺動に応じて回動される第二のカレンダ修正車と、
を有する時計用ムーブメント。
【請求項８】
前記真が引き出されておらず通常位置にある場合に前記設定レバーが前記設定位置に設定され、前記巻真が一段だけ引き出された場合に前記設定レバーが前記設定解除位置に設定され、前記巻真が二段だけ引き出された場合に前記設定レバーが前記設定解除位置に保たれると共に前記巻真の回転に応じてカレンダ修正が行われるように構成された請求項６又は７に記載の時計用ムーブメント。
【請求項９】
請求項１から５までのいずれか一つの項に記載の前記ボタンロック機構又は請求項６から８までのいずれか一つの項に記載の前記時計用ムーブメントを備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は時計のボタンロック機構、該機構を備えた時計用ムーブメント及び該ムーブメントを備えた時計に係る。
【０００２】
なお、この明細書において、ボタンの「ロック」とは、ボタンの（少なくとも一つの）動作を規制ないし禁止することをいう。
【背景技術】
【０００３】
ケース側壁に設けたボタンを操作してカレンダ修正その他の操作を行うようにした腕時計において、押しボタンが誤って押されることによる誤動作を避けることが望まれる。そのために、ボタンの押圧に要する力（押し重さ）を大きくしたり、ボタンの頭部が周囲に対して突出する突出長を最小限にしたり実際上非突出状態にしたりする（沈頭ボタンの形態を採る）ことは知られているけれども、これらの手段を採った場合、必要なときでもボタンの押圧自体を行い難くなることから、これらの手段は必ずしも望ましい手段ではない。
【０００４】
一方、ボタンの頭部部分にボタンをロックする（ボタンの本体の押込みを規制ないし禁止する）機構を組み込むことは、種々提案されている（例えば、特許文献１〜４）。
【０００５】
しかしながら、特許文献１〜４等に提案されている機構の場合、ボタンの頭部内にロック機構を備えることから、ボタンの頭部が大きくなってしまうことを避け難い。
【０００６】
また、ケース側壁に設けたボタンの外側に該ボタンを覆い隠す位置と該ボタンを露出させる位置との間で可動なカバーないし蓋を設けることも提案されている（特許文献５）。
【０００７】
しかしながら、この提案の機構では、ケースの側壁に可動壁をもうけることから、ケース自体が大きくなるのを避け難い。
【０００８】
しかも、これらの特許文献１〜５のロック機構は、いずれも、時計のケースないし外装部品にロック機構を設けるものであるから、時計の本体ないしムーブメント自体では、ロック機能を欠いたままであり、同じムーブメントを使用する場合でも、外装が異なると個別にロック機構を設ける必要が生じる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００７−１０１３８０号公報
【特許文献２】特開２００３−２２２６８４号公報
【特許文献３】特開２００２−１６３９４９号公報
【特許文献４】特開平８−２６２１５０号公報
【特許文献５】特開２００５−２９２１３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、ムーブメント自体で、ボタンのロックを確実に行い得る時計のボタンロック機構、該機構を備えた時計用ムーブメント及び該ムーブメントを備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の時計のボタンロック機構は、前記目的を達成すべく、巻真の出し入れに応じて設定位置と設定解除位置との間で揺動可能な設定レバーと、該設定レバーの揺動に応じて揺動可能であり、該設定レバーが設定位置に設定されるとロック位置に設定され、設定レバーが設定解除位置に設定されるとロック解除位置に設定される第一のボタンロックレバーとを有し、巻真の出し入れに応じて、設定レバーが設定位置に設定されると第一のボタンロックレバーがロック位置に設定されて第一のボタンの変位を妨げ、設定レバーが設定解除位置に設定されると第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されて第一のボタンの変位を許容するように構成される。
【００１２】
本発明の時計のボタンロック機構では、「巻真の出し入れに応じて、設定レバーが設定位置に設定されると第一のボタンロックレバーがロック位置に設定されて第一のボタンの変位を妨げ、設定レバーが設定解除位置に設定されると第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されて第一のボタンの変位を許容する」ので、設定レバー及び第一のボタンロックレバーが第一のボタンとは別に配置されるから、ロックされたりロック解除される第一のボタン自体を大きくする必要がないだけでなく、設定レバー及び第一のボタンロックレバーの動作が巻真の出し入れによって制御され得るから、ボタンのロックやロック解除が容易且つ確実に行われ得る。なお、設定レバーや第一のボタンロックレバーは、時計のムーブメントに組み込まれ得るので、本発明の時計のボタンロック機構は、時計のムーブメント自体によって実現され得る。
【００１３】
本発明の時計のボタンロック機構において、第一のボタンは曜修正の如きカレンダ修正用のレバーを押して該レバーを回動させるもので、第一のボタンロックレバーは、典型的には、該カレンダ修正用のレバーの回動を禁止したり許容したりする。すなわち、本発明の時計のボタンロック機構において、典型的には、第一のボタンロックレバーは、直接的にはカレンダ修正用のレバーの回動を禁止することによって第一のボタンの押圧動作を間接的に規制ないし禁止する。但し、所望ならば、第一のボタンロックレバーが、第一のボタンの押圧動作を直接的に規制ないし禁止するようになっていてもよい。
【００１４】
本発明の時計のボタンロック機構において、典型的には、巻真が押込まれた通常位置（０段目位置）にある通常使用状態ないし通常使用位置では、設定レバーが設定位置に設定されると第一のボタンロックレバーがロック位置に設定されて第一のボタンの変位を禁止し、（第一のボタンをロックし）、巻真が引き出された場合、設定レバーが設定解除位置に設定され第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されて第一のボタンの変位を許容する（第一のボタンのロックを解除する）。
【００１５】
本発明の時計のボタンロック機構では、典型的には、設定レバーが巻真の出し入れに応じて回動されるおしどりからなる。
【００１６】
その場合、巻真の引き出し位置において時刻修正ないし針回しなどを可能にする該おしどりの回動動作がそのまま第一のボタンロックレバーの揺動動作の制御にも併せて用いられ得る。但し、おしどりとは別個に別の設定レバーを巻真に係合させて該巻真の出し入れに応じて揺動するようにしてもよい。
【００１７】
本発明の時計のボタンロック機構では、典型的には、設定レバーが係合ピンを備え、第一のボタンロックレバーは、設定レバーの係合ピンが係合される非直線状の長穴を備えると共に、ロック位置に設定された際に第一のボタンの変位経路内に位置しロック解除位置に設定された際に第一のボタンの変位経路外に位置する係止部を備える。
【００１８】
その場合、設定レバーの揺動に応じて設定レバーの係合ピンが揺動され該揺動に応じてピンが長穴内に沿って移動し得るように第一のボタンロックレバーが揺動され、第一のボタンロックレバーの係止部が例えばロック位置からロック解除位置に移動されて第一のボタンのロックを解除する。
【００１９】
本発明の時計のボタンロック機構では、典型的には、第一のボタンロックレバーの揺動が回動中心軸のまわりにおける回動であり、第一のボタンロックレバーの該回動中心軸が、第一のボタンの変位経路の延長線上に位置する。
【００２０】
その場合、第一のボタンロックレバーによる第一のボタンのロック及び該ロック解除が確実に行われ得る。但し、対応する修正レバーの揺動を確実に規制（禁止）及び許容し得るかぎり、他の位置で他の方向に変位されるようになっていてもよい。すなわち、このボタンロック機構が後述する第一の（カレンダ）修正レバーの回動を規制する場合、第一の修正レバーのうち第一のボタンによって押込まれる部位と第一のボタンロックレバーによって規制される部位（背後から支えられる部位）とが離れたところにある場合には、二つの部位の揺動ないし回動方向に応じた配置や向きを選ぶことにより修正レバーの揺動を確実に規制（禁止）及び許容することも可能である。
【００２１】
なお、上述のように、設定レバーや第一のボタンロックレバーの「揺動」は、上述のように、典型的には、夫々の回動中心軸線のまわりでの回動であるけれども、所望ならば、一軸性の回動でなくてもよい。回動である場合、第一のボタンが押しボタンであるときは、第一のボタンロックレバーの回動中心は、該第一のボタンの押し込み方向の延長線上に実際上位置する。但し、所望ならば、ある程度離れていてもよい。
【００２２】
本発明の時計のボタンロック機構では、例えば、第一のボタンロックレバーの揺動に応じて揺動可能であり、第一のボタンロックレバーがロック位置に設定されると第二レバーロック位置に設定され、第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されると第二レバーロック解除位置に設定される第二のボタンロックレバーを更に有し、巻真の出し入れに応じて設定レバーが設定位置に設定されると、第一のボタンロックレバーがロック位置に設定されることにより第二のボタンロックレバーが第二レバーロック位置に設定されて第二のボタンの変位を妨げ、巻真の出し入れに応じて設定レバーが設定解除位置に設定されると、第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されることにより第二のボタンロックレバーが第二レバーロック解除位置に設定されて第二のボタンの変位を許容するように構成される。
【００２３】
その場合、巻真の出し入れが、設定レバーから第一のボタンロックレバーを介して第一のボタンのロック及びロック解除を制御し得るだけでなく、設定レバーから第一のボタンロックレバーを経由して第二のボタンロックレバーを揺動させ該第二のボタンロックレバーを介して第二ボタンのロック及びロック解除を制御し得る。ここで、設定レバーが共用されることになる。但し、所望ならば、設定レバー及びボタンロックレバーの組を二組もうけて、巻真から夫々の設定レバーを介して対応する夫々のボタンロックレバーを揺動させ、該夫々のボタンロックレバーによって対応する夫々のボタンのロック又はロック解除を行うようにしてもよい。
【００２４】
なお、この場合にも、前述の第一のボタンロックレバーの該回動中心場合と同様に、典型的には、第二のボタンロックレバーの揺動が回動中心軸のまわりにおける回動であり、第二のボタンロックレバーの該回動中心軸が、第二のボタンの変位経路の延長線上に位置する。
【００２５】
本発明の時計用ムーブメントは、前記目的を達成すべく、上述のようなボタンロック機構と、第一のボタンロックレバーがロック解除位置に設定されている際に第一のボタンの押圧に伴う該第一のボタンの変位に応じて該第一のボタンによって揺動される第一の修正レバーと、第一の修正レバーの揺動に応じて回動される第一のカレンダ修正車とを有する。
【００２６】
その場合、巻真を出し入れして、第一のボタンロックレバーをロック解除位置に設定しておき第一のボタンを作動させることにより第一の修正レバーを介して第一のカレンダ修正車を回動させて第一のカレンダ修正を行い得る。また、単に、巻真を出し入れして（典型的には通常位置まで押込んでおいて）、第一のボタンロックレバーをロック位置に設定しておき第一のボタンの作動をロックする（禁止する）ことにより第一の修正レバーを介した第一のカレンダ修正車の回動を禁止して第一のカレンダ修正が誤って行われるのを禁止し得る。
【００２７】
ここで、「カレンダ修正」とは、典型的には、従来どおり、「曜修正」や「日修正」等（例えば、「月修正」等であってもよい）を指すけれども、この明細書では、より広義に、例えば、時差のあるところの時刻表示のための「時差修正」等も含むものとする。
【００２８】
本発明の時計用ムーブメントでは、典型的には、第二のボタンロックレバーが第二レバーロック解除位置に設定されている際に第二のボタンの押圧に伴う該第二のボタンの変位に応じて該第二のボタンによって揺動される第二の修正レバーと、第二の修正レバーの揺動に応じて回動される第二のカレンダ修正車とを有する。
【００２９】
その場合、巻真の出し入れの際に、第一のボタンロックレバーによる第一のボタンのロックないしロック解除と、第二のボタンロックレバーによる第二のボタンのロックないしロック解除とを同時に行い得る。
【００３０】
ここで、第一のボタンの操作による第一のカレンダ修正と第二のボタンの操作による第二のカレンダ修正とは典型的には異なるカレンダ事項についての処理であって、たとえば、第一のカレンダ修正が曜修正である場合、第二のカレンダ修正が日修正からなる。ただし、所望ならば、第二のカレンダ修正は、時差修正のように第一のカレンダ修正とは全く異なる種類のことであってもよい。逆に、第一のカレンダ修正が曜日を進めるものであり第二のカレンダ修正が曜日を戻すものである等のように同種のカレンダ修正について異なる（逆）の操作を行うようなものであってもよい。
【００３１】
本発明の時計用ムーブメントでは、典型的には、巻真が引き出されておらず通常位置にある場合に設定レバーが設定位置に設定され、巻真が一段だけ引き出された場合に設定レバーが設定解除位置に設定され、巻真が二段だけ引き出された場合に設定レバーが設定解除位置に保たれると共に巻真の回転に応じてカレンダ修正が行われるように構成される。
【００３２】
その場合、ボタンの押圧などで行うに適した操作と巻真の引き出し位置を変えた状態で巻真を回転させることにより行うに適した操作とを使い分けるよいにしし得る。
【００３３】
本発明の時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなボタンロック機構又は上述のような時計用ムーブメントを備える。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の好ましい一実施例の時計のボタンロック機構を備えたムーブメントを有する時計の一部の断面説明図。
【図２】図１の時計のうち、曜表示及び修正機構の概要を示した平面説明図。
【図３】図１の時計のうち、曜修正機構の押しボタンによる操作を規制（禁止）したり許容したりするボタンロック機構の概要を示した平面説明図。
【図４】図１の時計を文字板側から見た外観を示した平面説明図。
【図５】図１の時計において、巻真が０段目にある際のボタンロック機構並びに曜表示及び修正機構の概要を示した平面説明図。
【図６】図１の時計において、巻真が１段目にある際のボタンロック機構並びに曜表示及び修正機構の概要を示した平面説明図。
【図７】本発明の別の好ましい一実施例のボタンロック機構を備えたムーブメントを有する時計の一部についての図３と概ね同様な平面説明図であって、（ａ）は巻真０段目の通常状態で押しボタンの押圧が禁止（規制）されたボタンロック状態の平面説明図、（ｂ）は巻真１段目で押しボタンの押圧が許容されたボタンロック解除状態の平面説明図、（ｃ）は巻真２段目で押しボタンの押圧が許容されたボタンロック解除状態で針回し位置（状態）の平面説明図。
【図８】図７の時計の一例を文字板側から見た外観を示した平面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
本発明の好ましい実施の形態を添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３６】
本発明の好ましい一実施例のボタンロック機構１を備えた時計用ムーブメント２を有する本発明の好ましい一実施例の時計３は、例えば、図４に示したような外観で、中心軸線Ｃのまわりで回転する時針１０ａ、分針１０ｂ及び秒針１０ｃを備えると共に、文字板１５の概ね２時の位置に曜窓１７を備える。この時計３では、図４に示したように、竜頭９及び該竜頭９が取り付けられた巻真１２（図３等）がＥ２方向に押込まれた状態では曜修正押ボタン１１のＢ１方向の押込みが規制ないし禁止され、例えば、後で詳述するように、竜頭９をＥ１方向に引いて該竜頭９を巻真１２（図３等）と共にＥ１方向に引き出した状態では曜修正ボタン１１をＢ１方向に押すことにより、曜修正が行われる。８は時計ケースである。
【００３７】
時計３のムーブメント２は、図１の断面説明図に示したように、例えば、地板２１及び該地板２１の文字板１５側に位置する第二地板２２を備え、第二地板２２と文字板１５との間に曜表示修正機構５が配置され、地板２１と第二地板２２との間にボタンロック機構１が配置されている。
【００３８】
曜表示修正機構５は、図１の断面説明図に加えて図２の平面説明図に示したように、曜表示機構４０と曜修正機構５０とからなる。
【００３９】
曜表示機構４０は、曜回し第一中間車４１と、曜回し第二中間車４２と、歯車部４３及び曜回し爪４４を備えた曜回し車４５と、曜星車４６及び曜板４７を備えた曜車４８と、曜ジャンパ４９とを含む。
【００４０】
曜回し第一中間車４１は、筒車２４と同心且つ一体的で１２時間毎に中心軸線Ｃの周りで一回転する。曜回し第二中間車４２は、曜回し第一中間車４１に噛合し、曜回し車４５は歯車部４３で曜回し第二中間車４２に噛合していて２４時間毎に一回転する。曜回し車４５の曜回し爪４４は、曜車４８の曜星車４６の歯に２４時間に１回係合して、曜ジャンパ４９で躍制された曜星車４６を一歯分だけ回転させる。曜星車４６は外周に７つの係合歯４６ａを備え、曜板４７は、文字板１５の曜窓１７と重なる環状領域に沿って７つの曜日表示を備え、曜星車４６と一体回転する。
【００４１】
曜修正機構５０は、曜修正ボタンないし曜修正用の押しボタン１１によって作動される曜修正レバー５１を含む。曜修正レバー５１は、基端側腕部５２及び該腕部５２に対して斜めに延びた先端側腕部５３を備えたレバー本体５４を有する。レバー本体５４は、基端部５５において第二地板２２によってＡ１，Ａ２方向に回動可能に支持されている。レバー本体５４の先端側腕部５３の先端部５６の一側には、曜修正爪部５７が横向きに突出している。曜修正レバー５１の曜修正爪部５７の先端部５７ａは、曜星車４６に対面する位置にある。レバー本体５４の先端側腕部５３の外側部には押しボタン１１からのＢ１方向の押圧力を受ける押圧力受部５８が形成されている。曜修正機構５０は、更に、曜修正レバー戻しバネ５９を備え、該曜修正レバー戻しバネ５９は、先端部５９ａで曜修正レバー５１の本体５４の先端側腕部５３の内側面５３ｂに当接して、該曜修正レバー本体５４に対して、Ａ２方向の回動偏倚力を及ぼしている。曜修正レバー５１の曜修正爪部５７には該爪５７の延在方向に沿って延びた長穴５７ｂが形成され、該長穴５７ｂには第二地板２２に突設されたピン２２ａが遊嵌されて、曜修正レバー５１のＡ１，Ａ２方向の回動範囲を規定している。
【００４２】
曜修正機構５０の曜修正レバー５１は、押しボタン１１のＢ１方向押圧がない場合には、曜修正レバー戻しバネ５９の作用下で、ピン２２ａが長穴５７ｂの一端に当接するところまでＡ２方向に回動変位されている。一方、押しボタン１１のＢ１方向押圧に伴ない押圧力受部５８を介して曜修正レバー５１がＡ１方向に回動されると、曜修正爪部５７が先端部５７ａで曜星車４６の係合歯４６ａに係合して、該曜星車４６を曜ジャンパ４９の躍制作用の下で、Ｄ１方向に一歯分だけ回転させる。
【００４３】
ボタンロック機構１は、例えば、図３に示したように、設定レバー機構６０とボタンロックレバー７０とを有する。
【００４４】
設定レバー機構６０は、設定レバーとしてのおしどり６１及びかんぬき押さえ６４に加えて、かんぬき６７を含む。この設定レバー機構６０は、おしどり６１が、次に説明するように、ボタンロックレバー７０と係合する尾部のピン（係合ピン）６１ｆを有する点を除き、従来の時計の「おしどり、かんぬき押さえ及びかんぬき」と同様に構成され得る。
【００４５】
小径部１２ｃを備えた巻真１２にはつづみ車１４等が該巻真１２の延在方向Ｅに沿ってＥ１，Ｅ２方向に相対変位可能に嵌合されている。時計ケースの外側に突出する巻真１２の外側端部１２ａには竜頭９が取付けられ、巻真１２は、竜頭９をもってＥ１，Ｅ２方向に出し入れ可能である。
【００４６】
おしどり６１は、回動中心軸６１ａのまわりで回動可能であり、おしどり形状部の突出頭部６１ｂにおいて巻真１２の小径部１２ｃに係合され、おしどり形状部の脚部のピン６１ｄ，６１ｄにおいてかんぬき押さえ６４の凹部６４ｃ，６４ｃに係合され、おしどり形状部の尾部のピン６１ｆにおいてボタンロックレバー７０の長穴７５に係合されている。おしどり６１は、更に、おしどり形状部の後側脚部の突出部６１ｇにおいてかんぬき６７の凹部６７ｄに係合されている。
【００４７】
従って、巻真１２がＥ２方向に最大限押込まれた通常位置Ｐ０からＥ１方向に引き出されると、巻真１２のＥ１方向引き出し量に応じて、おしどり６１が回動中心軸６１ａのまわりでＧ１方向に回動され、おしどり６１の該Ｇ１方向回動に応じて、おしどり６１のピン６１ｄ，６１ｆ及び突出部６１ｇがＧ１方向に回動される。
【００４８】
かんぬき押さえ６４は、二股になった一方の腕部の先端の凹部６４ｂでおしどり６１の回動軸部６１ａに遊嵌され、二股のうちの弾性腕部の形態の他方の腕部の内側縁に形成された複数の凹部６４ｃのうちの二つの凹部６４ｃ，６４ｃで所望回動状態にあるおしどり６１の脚部のピン６１ｄ，６１ｄに係合されて、おしどり６１を支える。
【００４９】
かんぬき６７は、レバー６７ａの形態で、該レバー６７ａの基端部において回動中心軸６７ｂのまわりでＨ１，Ｈ２方向に回動可能である。かんぬき６７は、レバー６７ａの先端部につづみ車１４の中央小径部１４ａに係合した係合端部６７ｃを備えるとともにレバー６７ａの中間部の一側に複数の小凹部６７ｅを含む係合凹部６７ｄを備える。かんぬき６７は、更に、レバー６７ａの基端部から一体的に延びたかんぬきばね６７ｇを備え、該ばね６７ｇによってＨ１方向偏倚力を受けている。
【００５０】
以上の如く構成された設定レバー機構６０では、巻真１２がＥ２方向に押込まれた通常位置すなわち０段目Ｐ０にある場合、おしどり６１がＧ２方向に最大限回動された基準位置（図３において実線でしめす位置）ＰＳ０を採り、おしどり６１のピン６１ｄ，６１ｄがかんぬき押さえ６４の複数の凹部６４ｃのうち左端側の部分６４ｃ，６４ｃに嵌る。
【００５１】
なお、このとき、おしどり６１の突出部６１ｇがかんぬきばね６７ｇによりバネ負荷されたかんぬき６７の凹部６７ｄのうち左端側の小凹部部分６７ｅに嵌まり、かんぬき６７の先端の係合端部６７ｃがＨ１方向に回動偏倚された位置を採り、つづみ車１４を巻真１２に対してＥ１方向に最大限相対変位させている。
【００５２】
従って、時計３が機械式時計である場合には、巻真１２が中心軸線ＪのまわりでＪ１方向に回転されると、巻真１２の回転がつづみ車１４及びきち車１５からぜんまい巻上げ輪列（図示せず）を介して伝達されてぜんまいの巻上げが行われる。
【００５３】
一方、巻真１２がＥ１方向に引かれて一段階だけ引き出された１段目位置Ｐ１に設定されると（例えば後述の図６）、おしどり６１がＧ１方向に回動されて図３において一点鎖線６１ｉ１で示す巻真一段目位置ＰＳ１を採り、おしどり６１のピン６１ｄ，６１ｄがかんぬき押さえ６４の凹部６４ｃのうち中間の凹部部分６４ｃ，６４ｃに嵌る。このとき、おしどり６１の突出部６１ｇが、かんぬき６７の凹部６７ｄのうち中間の小凸部部分６７ｆに係合して、かんぬき６７の先端の係合端部６７ｃをＨ２方向に回動させ、つづみ車１４を巻真１２に対してＥ２方向に相対変位させる。
【００５４】
その場合、文字板１５に日窓があって日付が表示される種類の時計であるときには、所望ならば、巻真１２と日修正輪列（図示せず）が係合するようにしておき、巻真１２を回すことにより日修正輪列をまわして日車による日付表示を変更できるようにすることも可能である。
【００５５】
また、巻真１２が、更にＥ１方向に引かれて２段目位置Ｐ２に設定されると、おしどり６１が図３において二点鎖線６１ｉ２で示す巻真２段目位置ＰＳ２を採り、おしどり６１のピン６１ｄ，６１ｄがかんぬき押さえ６４の凹部６４ｃのうち右端の凹部部分６４ｃ，６４ｃに嵌る。このとき、おしどり６１の突出部６１ｇは、かんぬき６７の凹部６７ｄのうち右端（先端）側の小凹部部分６７ｅに嵌まり、かんぬき６７の先端の係合端部６７ｃが更にＨ２方向に回動されて、つづみ車１４を巻真１２に対して更にＥ２方向に相対変位させる。
【００５６】
従って、所望ならば、つづみ車１４が小鉄車のごとき中間車（図示せず）を介して日の裏車（図示せず）に噛合い、巻真１２を回すことにより日の裏車を介して時分針の針合わせを行なうようにすることも可能である。
【００５７】
ボタンロック機構１のボタンロックレバー７０は、ロックレバー本体部７１と、該本体部７１の先端に位置する肥大部７１ａに形成されたレバー位置決め入力部７２と、該レバー本体部７１の先端から更に延設部７１ｂを介して延設された延設端部に形成されたボタン押込み規制部７３とを有し、基端部にある回動中心軸７４のまわりでＫ１，Ｋ２方向に回動可能に第二地板２２によって支持されている。
【００５８】
肥大部７１ａのレバー位置決め入力部７２には、おしどり６１の係合ピン６１ｆが遊嵌される概ね「Ｌ」字状の長穴７５が形成されている。長穴７５は、全体として「Ｌ」字状になるようにつながった穴部７５ａ及び７５ｂからなる。穴部７５ａ，７５ｂ間の角度は典型的には鈍角をなす。おしどり６１が巻真ゼロ（０）段目位置ＰＳ０を採る際におしどり６１の係合ピン６１ｆが長穴７５のうち穴部７５ａの先端部７５ｃに遊嵌された状態を採り、巻真１２がＥ１方向に引き出されて１段目位置Ｐ１を採って、おしどり６１が巻真１段目位置ＰＳ１を採る際におしどり６１の係合ピン６１ｆが長穴７５のうち穴部７５ａ，７５ｂの折れまがり接続部７５ｄに遊嵌された状態を採り、巻真１２がＥ１方向に更に引き出されて２段目位置Ｐ２を採って、おしどり６１が巻真２段目位置ＰＳ２を採る際におしどり６１の係合ピン６１ｆが長穴７５のうち穴部７５ｂの端部７５ｅに遊嵌された状態を採るように構成される。
【００５９】
延設端部に位置するボタン押込み規制部７３は、図３に加えて図１からわかるように、ロックレバー本体部７１及び延設部７１ｂに対して大きくおれまがって延びた支持部７６と、該支持部７６の先端が概ね直角に折り曲げられてなる力受け部７７とを備える。ボタン押込み規制部７３の力受け部７７は、巻真１２がゼロ段目位置Ｐ０にあっておしどり６１が巻真ゼロ段目位置ＰＳ０にある際に、回動中心軸７４と同様に、実際上、押ボタン１１の押込み方向線（仮想線）Ｂの延長上に位置する。
【００６０】
次に詳述するように、巻真１２が０段目位置Ｐ０にある場合、ボタンロックレバー７０の先端に位置するボタン押込み規制部７３の支持部７６の力受け部７７が曜修正レバー５１の押圧力受部５８の背後に位置して押しボタン１１のＢ１方向の押圧を規制ないし禁止し、巻真１２がＥ１方向に引き出されると、押ボタン１１のＢ１方向の押圧を許容する。
【００６１】
以上の如く構成された時計３において、図５に示したように巻真１２がＥ２方向に押込まれた０段目位置Ｐ０にある場合、おしどり６１がＧ２方向に回動された巻真０段目位置ＰＳ０を採り、おしどり６１の係合ピン６１ｆがボタンロックレバー７０の長穴７５の端部７５ｃに位置して該ボタンロックレバー７０をＫ２方向に回動させ、ボタンロックレバー７０の先端のボタン押込み規制部７３の支持部７６の力受け部７７が、曜修正レバー５１の押圧力受部５８の丁度背後に位置するロック位置としてのボタン押込み禁止位置Ｑ０を採り、曜修正レバー５１のＡ１方向回動を規制ないし禁止する。従って、この巻真０段目Ｐ０において、押ボタン１１に誤ってＢ１方向の押圧力が加えられても、押しボタン１１のＢ１方向変位は、ボタンロックレバー７０の力受け部７７によりＡ１方向回動が禁止された曜修正レバー５１の押圧力受部５８によって規制ないし禁止されるから、押ボタン１１の誤操作が行われるのを避け得る。
【００６２】
一方、時計３において、巻真１２が図５に示した０段目位置Ｐ０から図６に示した１段目位置Ｐ１までＥ１方向に引き出されると、設定レバー機構６０のおしどり６１が回動中心軸６１ａのまわりでＧ１方向に回動される。このＧ１方向回動に伴い、ボタンロックレバー７０の長穴７５に遊嵌されたおしどり６１の係合ピン６１ｆが、該長穴７５内で端部７５ｃから接続部７５ｄに移動し、該係合ピン６１ｆの移動に伴いボタンロックレバー７０が図５のロック位置としてのボタン押込み禁止位置Ｑ０から図６のロック解除位置としてのボタン押込み許容位置Ｑ１へとＫ１方向に回動される。ボタンロックレバー７０がロック位置としてのボタン押込み許容位置Ｑ１に達すると、図６からわかるように、ボタンロックレバー７０の先端の支持部７６の力受け部７７が押しボタン１１の変位経路Ｂ又はその延長線上から外れる。
【００６３】
従って、押ボタン１１がＢ１方向に押されると、該押ボタン１１の先端部が曜修正レバー５１の押圧力受部５８に当たって該押圧力受部５８をＢ１方向に押込み、曜修正レバー５１がＡ１方向に回動されて、先端の曜修正爪部５７で曜星車４６の係合歯４６ａを押して曜車４５をＤ１方向に回転させ、曜日を一日分だけ進める。なお、曜日を更に進めるには、押ボタン１１のＢ１方向押圧を一旦解除した後で再度Ｂ１方向押込みを繰り返せばよい。
【００６４】
すなわち、この例の場合、巻真１２をＥ１方向に一段引き出した巻真１段目位置Ｐ１に設定することにより、設定レバー機構６０を介してボタンロックレバー７０をボタン押込み禁止位置Ｑ０からボタン押込み許容位置Ｑ１に変位させ、押ボタン１１の押圧を行う。逆に言えば、巻真１２がＥ２方向に押込まれた巻真０段目位置Ｐ０（図５）では、巻真１２に係合した設定レバー機構６０がボタンロックレバー７０をボタン押込み禁止位置Ｑ０に設定するので、押しボタン１１のＢ１方向押込みが禁止される。このとき、押しボタン１１の先端部と曜修正レバー５１の押圧力受部５８との間の隙間を最小限にし得るから、押ボタン１１の操作が有効な場合における押ボタンの押圧ストロークを最低限に抑え得る。
【００６５】
なお、この例の場合、ボタンロックレバー７０は支持部７６の力受け部７７が曜修正レバー５１の押圧力受部５８を背後から支えることにより押しボタン１１のＢ１方向押圧を禁止するように構成されているけれども、ボタンロックレバー７０は支持部７６の力受け部７７が曜修正レバー５１の押圧力受部５８の前面において押しボタン１１の先端部に直接当接して押しボタン１１のＢ１方向押圧を禁止するようになっていてもよい。
【００６６】
以上の通り、この時計１では、巻真１２が通常位置（０段目位置）Ｐ０にある場合には、該巻真１２によって巻真０段目位置ＰＳ０に設定された設定レバー機構６０の設定レバーとしてのおしどり６１がその係合ピン６１ｆとボタンロックレバー７０の長穴７５との遊嵌係合を介して該ボタンロックレバー７０をボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０に設定することにより、曜修正機構５０の曜修正レバー５１の押圧力受部５８のＢ１方向変位を禁止して、曜修正レバー５１のＡ１方向回動を規制し、これにより、曜修正レバー５１の曜修正爪部５７による曜星車４６のＤ１方向回転駆動を禁止するから、押ボタン１１に対する不測のＢ１方向押圧があっても、誤って曜表示が変更される虞れがない。すなわち、この時計３では、該時計３のムーブメント２自体が、巻真１２、設定レバー機構６０のおしどり６１及びボタンロックレバー７０からなるボタンロック機構１を備えるから、時計３のケースやベゼルの如き外装部品の構造等に依存することなく時計３のムーブメント２自体によって、押ボタンの誤操作を規制し得る。従って、時計３を手首に装着中に、使用者が気づかないうちにボタン１１が作動する（押込まれる）虞れを避け得る。
【００６７】
逆に言えば、この時計３では、巻真１２がＥ１方向に一段引き出された１段目位置Ｐ１にある場合には、該巻真１２によって巻真１段目位置ＰＳ１に設定された設定レバー機構６０の設定レバーとしてのおしどり６１がその係合ピン６１ｆとボタンロックレバー７０の長穴７５との遊嵌係合を介して該ボタンロックレバー７０をボタン押込み許容位置Ｑ１に設定することにより、曜修正機構５０の曜修正レバー５１の押圧力受部５８のＢ１方向変位を許容して、曜修正レバー５１のＡ１方向回動を許容し、これにより、曜修正レバー５１の曜修正爪部５７による曜星車４６のＤ１方向回転駆動を許容するから、押ボタン１１に対するＢ１方向押圧に応じて、曜修正レバー５１がＡ１方向に回動されその曜修正爪部５７により曜星車４６を介して曜車４５をＤ１方向に回転させることによって、曜修正が行われる。すなわち、この時計３では、該時計３のムーブメント２自体が、巻真１２、設定レバー機構６０のおしどり６１及びボタンロックレバー７０からなるボタンロック機構１を備えるから、時計３のケースやベゼルの如き外装部品の構造等に依存することなく時計３のムーブメント２自体によって、押ボタンの誤操作を避けつつ曜修正を可能にする。
【００６８】
なお、ここで、ボタンロックレバー７０が押圧を規制（禁止）したり許容したりする押ボタン１１やレバー５１は、押圧されたり回動された際に曜修正を行う代わりに、日修正や時差修正や他の修正その他の動作を行うものであってもよい。
【００６９】
また、巻真１２の出し入れに応じて、一つの押ボタンの押圧が規制（禁止）又は許容される代わりに、複数の押ボタンの押圧が規制（禁止）又は許容されるようになっていてもよい。
【００７０】
次に、巻真１２の出し入れに応じて二つの押ボタンの押圧が規制（禁止）又は許容されるように構成されたボタンロック機構１Ａを備えたムーブメント２Ａを有する時計３Ａについて、図７及び図８に基づいて、説明する。
【００７１】
このボタンロック機構１Ａでは、設定レバー機構６０Ａの設定レバーとしてのおしどり６１Ａは、回動中心軸６１ａＡのまわりで回動可能であり、おしどり形状部の突出頭部６１ｂＡにおいて巻真１２Ａの小径部１２ｃＡに係合され、おしどり形状部の尾部のピン６１ｆＡにおいてボタンロックレバー７０Ａの長穴７５Ａに係合されている。
【００７２】
なお、おしどり６１Ａは、図３等に示したおしどり６１の場合と同様に、例えば、おしどり形状部の後側脚部の突出部６１ｇＡにおいてかんぬき（図示せず）の凹部に係合され得る。但し、おしどり６１Ａが設定レバーとしてボタンロック機構１Ａを制御し得る限り、場合によっては、おしどり６１Ａが、かんぬき等と係合していなくてもよい。
【００７３】
この例の場合も、巻真１２ＡがＥ２方向に最大限押込まれた通常位置からＥ１方向に引き出されると、巻真１２ＡのＥ１方向引き出し量に応じて、おしどり６１Ａが回動中心軸６１ａＡのまわりでＧ１方向に回動され、おしどり６１Ａの該Ｇ１方向回動に応じて、おしどり６１Ａのピン６１ｆＡ及び突出部６１ｇＡがＧ１方向に回動される。
【００７４】
なお、時計３Ａのムーブメント２Ａは、例えば、図１〜図３及び図４〜図５に示した時計３のムーブメント２と同様に、押圧力受部５８Ａで曜修正ボタン１１からのＢ１方向押圧力を受けて作動される曜修正レバー５０Ａを備えると共に、例えば、押圧力受部５８Ｂで時差修正ボタン又は日修正ボタン１３からのＲ１方向押圧力を受けて作動される時差修正レバー又は日修正レバー５０Ｂを備える。この場合、日修正ボタン１３がＲ１方向に押圧される毎に日修正レバー５０ＢがＴ１方向に回動されて、例えば、一日単位で日車による日表示を進める日修正を行う。
【００７５】
以下では、押しボタン１１及びレバー５０Ａによって曜修正を行ない、押しボタン１３及びレバー５０Ｂによって日修正を行なうようにした時計３Ａについて、説明する。この時計３Ａは、文字板１５側から見た外観を図８に示したように、例えば、概ね４時の方向に日修正用の押ボタン１３及び日窓１８を有する。日窓１８の位置は異なっていてもよい。
【００７６】
図７の（ａ）等に示したように、ボタンロック機構１Ａは、ボタンロックレバー７０と概ね同様な第一のボタンロックレバー７０Ａに加えて該第一のボタンロックレバー７０Ａと係合した第二のボタンロックレバー９０を有する。
【００７７】
ボタンロック機構１Ａの第一のボタンロックレバー７０Ａは、ロックレバー本体部７１Ａ、レバー位置決め入力部７２Ａ及びボタン押込み規制部７３Ａに加えて、第二のボタンロックレバー９０との結合するためのリンク用腕部８０を有する。ボタンロック機構１Ａのレバー位置決め入力部７２Ａは、ロックレバー本体部７１Ａの一端に位置する肥大部７１ａＡに形成され、ボタン押込み規制部７３Ａは、レバー本体部７１Ａの該一端から更に延設部７１ｂＡを介して延設された延設端部に形成されている。リンク用腕部８０は、ロックレバー本体部７１Ａの基端部において該本体部７１Ａと一体につながり、ボタンロックレバー７０Ａが全体として「Ｌ」字状の形状をなすように、リンク用腕部８０は、該基端部から該本体部７１Ａに対して概ね直角な方向に延びている。ボタンロックレバー７０Ａは、本体部７１Ａの基端部にある回動中心軸７４ＡのまわりでＫ１，Ｋ２方向に回動可能に第二地板２２によって支持されている。
【００７８】
レバー位置決め入力部７２Ａには、おしどり６１Ａの係合ピン６１ｆＡが遊嵌される概ね「Ｌ」字状の長穴７５Ａが形成されている。
【００７９】
長穴７５Ａは、全体として「Ｌ」字状になるようにつながった穴部７５ａＡ及び７５ｂＡからなる。おしどり６１Ａが巻真ゼロ（０）段目位置ＰＳ０を採る際におしどり６１Ａの係合ピン６１ｆＡが長穴７５Ａのうち穴部７５ａＡの先端部７５ｃＡに遊嵌された状態を採る（図７の（ａ））。巻真１２ＡがＥ１方向に引き出されて１段目位置Ｐ１を採って、おしどり６１Ａが巻真１段目位置ＰＳ１を採る際におしどり６１Ａの係合ピン６１ｆＡが長穴７５Ａのうち穴部７５ａＡ，７５ｂＡの折れまがり接続部７５ｄＡに遊嵌された状態を採る（図７の（ｂ））。巻真１２ＡがＥ１方向に更に引き出されて２段目位置Ｐ２を採って、おしどり６１Ａが巻真２段目位置ＰＳ２を採る際におしどり６１Ａの係合ピン６１ｆＡが長穴７５Ａのうち穴部７５ｂＡの端部７５ｅＡに遊嵌された状態を採る（図７の（ｃ））。
【００８０】
ボタン押込み規制部７３Ａは、ボタンロックレバー本体部７１Ａに対して大きくおれまがっていて、巻真１２Ａがゼロ段目位置Ｐ０にあっておしどり６１Ａが巻真ゼロ段目位置ＰＳ０にある際に、回動中心軸７４Ａと同様に、概ね、押ボタン１１Ａの押込み方向線（仮想線）Ｂに沿って位置する。
【００８１】
ボタン押込み規制部７３Ａは、ボタンロックレバー本体部７１Ａの先端部から折れまがって延びた支持部７６Ａと、該支持部７６Ａの先端が概ね直角に折り曲げられてなる力受け部７７Ａとを備える。巻真１２Ａが０段目位置Ｐ０にある場合、ボタンロックレバー７０Ａの本体部７１Ａの先端側に位置する支持部７６Ａの力受け部７７Ａが曜修正レバー５１Ａの押圧力受部５８Ａの背後に位置して押しボタン１１ＡのＢ１方向の押圧を規制ないし禁止し（図７の（ａ））、巻真１２ＡがＥ１方向に引き出されると、押圧力受部５８Ａの背後から逃げて押ボタン１１ＡのＢ１方向の押圧を許容する（図７の（ｂ）や（ｃ））。
【００８２】
第一のボタンロックレバー７０Ａのリンク用腕部８０は、第一ボタンロックレバー７０Ａの本体部７１Ａに対して概ね直角に、回動中心軸部７４Ａから延設端部８１まで延びている。延設端部８１には、係合ピン８２が植設されている。延設端部８１の係合ピン８２は、概ね、巻真１２の延在方向に沿って位置する。
【００８３】
ボタンロック機構１Ａでは、巻真１２ＡのＥ１方向引出に応じて、おしどり６１Ａが回動中心軸線６１ａＡのまわりでＧ１方向に回動され、これに伴い第一のボタンロックレバー７０Ａ及びその関連部分７７Ａ，８２等がＫ１方向に回動し、巻真１２ＡのＥ２方向押込みに応じて、おしどり６１Ａが回動中心軸線６１ａＡのまわりでＧ２方向に回動され、これに伴い第一のボタンロックレバー７０Ａ及びその関連部分７７Ａ，８２等がＫ２方向に回動する。ここで、巻真１２Ａが０段目位置Ｐ０を採る場合には、第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０を採り、巻真１２Ａが引き出された１段目位置Ｐ１や２段目位置Ｐ２を採る場合には第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み許容位置Ｑ１を採る。
【００８４】
なお、このボタンロック機構１Ａでは、巻真１２Ａが０段目位置Ｐ０を採り第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０を採る場合には、リンク腕部８０の係合ピン８２がボタン押込み規制（禁止）指示位置Ｕ０を採り、巻真１２Ａが引き出された１段目位置Ｐ１や２段目位置Ｐ２を採り第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み許容位置Ｑ１を採る場合には、リンク腕部８０の係合ピン８２がボタン押込み許容指示位置Ｕ１を採る。
【００８５】
第二のボタンロックレバー９０は、レバー位置決め入力部７２Ａ及び肥大部７１ａＡを除いて、第一のボタンロックレバー７０Ａと実際上同様な形状を有し、図７の（ａ）〜（ｃ）のような平面図で見て、巻真１２Ａの中心軸線について概ね対称である。
【００８６】
より詳しくは、第二のボタンロックレバー９０は、第一のボタンロックレバー７０Ａのリンク用腕部８０と概ね同様な形状で入力側のリンク用腕部９１と、全体として「Ｌ」字をなすように第一のボタンロックレバー７０Ａの本体部７１Ａと同様にリンク用腕部に対して直角に延びた出力側腕部９２とを有し、腕部９１，９２の連結部において回動軸９４のまわりでＶ１，Ｖ２方向に回動自在である。第二のボタンロックレバー９０も、第一のボタンロックレバー７０Ａの支持部７６Ａ及び力受け部７７Ａと同様に、該腕部９２の先端から折れ曲がって延びた支持部９６及び力受け部９７とを有する。
【００８７】
ボタンロック機構１Ａでは、巻真１２Ａが０段目位置Ｐ０を採って第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０を採りリンク腕部８０の係合ピン８２がボタン押込み規制（禁止）指示位置Ｕ０を採る場合には、該係合ピン８２に入力側腕部９１の係合端部９３の凹部９５で係合された第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７がロック位置としてのボタン押込み規制（禁止）位置Ｗ０を採る。
【００８８】
この場合、２時の位置にある曜修正ボタン１１のＢ１方向押込みがボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０にある第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａによって禁止されると共に、４時の位置にある日修正ボタン１３のＲ１方向押込みがボタン押込み規制（禁止）位置Ｗ０にある第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７によって禁止される。すなわち、一方では、曜修正レバー５１ＡのＡ１方向回動がボタン押込み規制（禁止）位置Ｑ０にある第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａによって禁止され、他方では、日修正レバー５１ＢのＴ１方向回動がボタン押込み規制（禁止）位置Ｗ０にある第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７によって禁止される。これらの規制ないし禁止は、いずれも、時計ケース８の如き外装部品に依存することなく、時計３Ａのムーブメント２Ａ自体が備える機能によって実現される。
【００８９】
一方、巻真１２Ａが１段目位置Ｐ１を採って第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み許容位置Ｑ１を採りリンク腕部８０の係合ピン８２がボタン押込み許容指示位置Ｕ１を採る場合には、該係合ピン８２に入力側腕部９１の係合端部９３の凹部９５で係合された第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７がロック解除位置としてのボタン押込み許容位置Ｗ１を採る。
【００９０】
この場合、２時の位置にある曜修正ボタン１１のＢ１方向押込みがボタン押込み許容位置Ｑ１にある第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａによって許容されると共に、４時の位置にある日修正ボタン１３のＲ１方向押込みがボタン押込み許容位置Ｗ１にある第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７によって許容される。すなわち、一方では、曜修正レバー５１ＡのＡ１方向回動がボタン押込み許容位置Ｑ１に退避した第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａによって許容され、他方では、日修正レバー５１ＢのＴ１方向回動がボタン押込み許容位置Ｗ１に退避した第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７によって許容される。これらの許容ないし規制（禁止）解除も、いずれも、時計ケース８の如き外装部品に依存することなく、時計３Ａのムーブメント２Ａ自体が備える機能によって実現される。
【００９１】
更に、巻真１２Ａが２段目位置Ｐ２を採って第一のボタンロックレバー７０Ａの力受け部７７Ａがボタン押込み許容位置Ｑ１を採りリンク腕部８０の係合ピン８２がボタン押込み許容指示位置Ｕ１を採る場合にも、該係合ピン８２に入力側腕部９１の係合端部９３の凹部９５で係合された第二のボタンロックレバー９０の力受け部９７がボタン押込み許容位置Ｗ１を採る。おしどり６１Ａの係合ピン６１ｆＡが長穴７５Ａのうち穴部７５ｂＡに沿って折れ曲がり接続部７５ｄＡから端部７４ｅＡへと変位するときは、係合ピン６１ｆＡが穴部７５ｂＡの延在方向に沿って変位するので、第一のボタンロックレバー７０Ａは回動変位せず、第二のボタンロックレバー９０も回動変位しない。但し、所望ならば、ボタンの押込みを許容する範囲で回動変位が生じるような形状を長穴７５Ａが有していてもよい。
【００９２】
巻真１２Ａが図７の（ｃ）に示した２段目位置Ｐ２においては、例えば、通常のアナログ時計（針式時計）の場合と同様に、巻真の回転を図示しない小鉄車や日の裏車を介して時車や分車の如き車を含む輪列（図７の（ｃ）において想像線で示した領域の輪列）２０に伝え、これにより針合わせ即ち針回し（時分針の指示位置の修正）が行われる。
【００９３】
このボタンロック機構１Ａを備えたムーブメント２Ａを有する時計３Ａにおいても、ボタン１１，１３の押圧操作の規制（禁止）及び許容が、時計ケースの如き外装部品等に依存することなく、ムーブメント２Ａの関連機構自体によって行われ得る。また、このボタンロック機構１Ａを備えたムーブメント２Ａを有する時計３Ａでは、二つの押ボタン１１，１３の操作を制御し得るから、より複雑な操作制御の規制や許容が確実に行われ得る。
【００９４】
なお、以下においては押しボタン１１及びレバー５１Ａによって曜修正を行ない、押しボタン１３及びレバー５１Ｂによって日修正を行なうようにした時計３Ａについて、説明したけれども、押しボタン１３及びレバー５１Ｂは、日修正を行う代わりに、他の表示の修正ないし変更を行うもの、例えば、時差修正を行うものであってもよい。時差修正の場合、時差修正ボタン１３がＲ１方向に押圧される毎に時差修正レバー５１ＢがＴ１方向に回動されて、例えば、３０分単位又は１時間単位で時針及び分針の位置を修正する時差修正を行う。
【００９５】
また、例えば、押しボタン１１が、時差又は日を進める進み方向時差修正又は進み方向日修正ボタンであり、もう一つの押ボタン１３が、時差又は日を遅らせる遅れ方向時差修正又は遅れ方向日修正ボタンあってもよく、その場合、押ボタン１１又は１３のＢ１方向又はＲ１方向押圧によって、時計１Ａの針を時差に応じて又は日のズレに応じて進める方向又は遅らせる方向に修正し得ることになる。
【符号の説明】
【００９６】
１，１Ａ  （時計の）ボタンロック機構
２，２Ａ  時計用ムーブメント
３，３Ａ  時計
５  曜表示修正機構
８  時計ケース
９  竜頭
１０ａ  時針
１０ｂ  分針
１０ｃ  秒針
１１  押しボタン
１２，１２Ａ  巻真
１２ａ  外側端部
１２ｃ，１２ｃＡ  小径部
１３  押しボタン
１４  つづみ車
１４ａ  中央小径部
１５  文字板
１７  曜窓
１８  日窓
２１  地板
２２  第二地板
２２ａ  ピン
２４  筒車
４０  曜表示機構
４１  曜回し第一中間車
４２  曜回し第二中間車
４３  歯車部
４４  曜回し爪
４５  曜回し車
４６  曜星車
４６ａ  係合歯
４７  曜板
４８  曜車
４９  曜ジャンパ
５０，５０Ａ  曜修正機構
５０Ｂ  日修正機構
５１，５１Ａ  曜修正レバー
５１Ｂ  日修正レバー
５１Ｂ  修正レバー
５２  基端側腕部
５３  先端側腕部
５３ｂ  内側面
５４  レバー本体
５５  基端部
５６  先端部
５７  曜修正爪部
５７ａ  先端部
５７ｂ  長穴
５８，５８Ａ，５８Ｂ  押圧力受部
５９  曜修正レバー戻しバネ
５９ａ  先端部
６０，６０Ａ  設定レバー機構
６１，６１ｉ１，６１ｉ２，６１Ａ  おしどり
６１ａ，６１ａＡ  回動中心軸
６１ｂ，６１ｂＡ  突出頭部
６１ｃ  小径部
６１ｄ  脚部のピン
６１ｆ，６１ｆＡ  尾部のピン（係合ピン）
６１ｇ，６１ｇＡ  後側脚部の突起部
６４  かんぬき押さえ
６４ｂ  先端の凹部
６４ｃ  凹部
６７  かんぬき
６７ａ  レバー
６７ｃ  係合端部
６７ｄ  係合凹部
６７ｅ  小凹部
６７ｆ  小凸部
６７ｇ  かんぬきばね
７０，７０Ａ，９０  ボタンロックレバー
７１，７１Ａ  ロックレバー本体部
７１ａ，７１ａＡ  肥大部
７１ｂ，７１ｂＡ  延設部
７２，７２Ａ  レバー位置決め入力部
７３，７３Ａ  ボタン押込み規制部
７４，７４Ａ  回動中心軸
７５，７５Ａ  長穴
７５ａ，７５ｂ，７５ａＡ，７５ｂＡ  穴部
７５ｃ，７５ｃＡ  穴部先端部
７５ｄ，７５ｄＡ  折れ曲がり接続部
７５ｅ，７５ｅＡ  穴部端部
７６，７６Ａ  支持部
７７，７７Ａ  力受け部
８０  リンク用腕部
８１  延設端部
８２  係合ピン
９０  第二のボタンロックレバー
９１  入力側腕部
９２  出力側腕部
９２ａ  本体部
９３  係合端部
９４  回動中心軸
９５  凹部
９６  支持部
９７  力受け部
Ａ１，Ａ２  曜修正レバーの回動方向
Ｂ  押込み方向線（仮想線）
Ｂ１，Ｂ２  押しボタンの変位方向
Ｃ  中心軸線
Ｄ１  曜車の回転方向
Ｅ  巻真の延在方向
Ｅ１，Ｅ２  巻真の出し入れ方向
Ｇ１，Ｇ２  おしどりの回動方向
Ｈ１，Ｈ２  かんぬきの回動方向
Ｊ１  巻真の回転方向
Ｋ１，Ｋ２，Ｖ１，Ｖ２  ボタンロックレバーの回動方向
Ｐ０  巻真の０段目位置
Ｐ１  巻真の１段目位置
Ｐ２  巻真の２段目位置
ＰＳ０  巻真０段目におけるつづみ車の位置（基準位置）
ＰＳ１  巻真１段目におけるつづみ車の回動位置
ＰＳ２  巻真２段目におけるつづみ車の回動位置
Ｑ０  ボタンロックレバーのボタン押込み規制（禁止）位置
Ｑ１  ボタンロックレバーのボタン押込み許容位置
Ｔ１  日修正レバーの回動方向
Ｕ０  リンク用腕部の係合ピンのボタン押込み規制（禁止）指示位置
Ｕ１  リンク用腕部の係合ピンのボタン押込み許容位置
Ｗ０  第二のボタンロックレバーのボタン押込み規制（禁止）位置
Ｗ１  第二のボタンロックレバーのボタン押込み許容位置
【図１】
0005389737.tif 000002
【図２】
0005389737.tif 000003
【図３】
0005389737.tif 000004
【図４】
0005389737.tif 000005
【図５】
0005389737.tif 000006
【図６】
0005389737.tif 000007
【図７】
0005389737.tif 000008
【図８】
0005389737.tif 000009