(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
球体と、
前記球体の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成された電波反射性を有する反射層とを備え、
前記反射層は、導電性を有する材料で形成され、
前記反射層の表面抵抗が１３０Ω／ｓｑ．以下であり、
前記球体は、球状で中実のコア層と、このコア層を覆うカバー層とで形成され、
前記コア層は、球状で中実の内側コア層と、この内側コア層を覆う外側コア層とで構成され、
前記球体の中心を中心とした球面は、前記外側コア層の外面または前記カバー層の内面であり、
前記外側コア層は、前記内側コア層に巻き付けられた糸で構成された糸巻き層であり、
前記糸巻き層の全部を構成する糸が、導電性を有する材料が含浸された糸で形成され、
前記反射層は、前記糸巻き層で形成されている、
ことを特徴とする球技用ボール。
【請求項２】
前記球技用ボールは、硬式野球用ボールである、
ことを特徴とする請求項１記載の球技用ボール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は球技用ボールに関する。
【背景技術】
【０００２】
野球などの球技において種々の球技用ボールが用いられている（特許文献１、２参照）。
このような球技用ボールの速度や弾道の計測を行う計測装置としてドップラーレーダを用いた装置が使用されている。
上記装置では、アンテナから球技用ボールに向けてマイクロ波からなる送信波を発射し、球技用ボールで反射された反射波を計測し、送信波と反射波から得られるドップラー信号に基づいて移動速度を求める。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平１−９０５７２号公報
【特許文献２】特開２００２−２１００４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、球技用ボールの移動速度などを安定して確実に計測するためには、反射波を効率よく得ることが重要である。言い換えると、反射波を効率よく得ることが計測距離を確保する上で有利となる。
しかしながら、従来の球技用ボールは、ゴムや繊維、皮革、合成皮革、あるいは種々の合成樹脂などの電波反射率が低い材料で構成されている。
したがって、例えば１０ｍ〜５０ｍ程度離れた箇所から球技用ボールの計測を行うためには、大型のアンテナを用いると共に、強度の高い送信波を送信できる電波出力が高い計測装置が必要となる不利があった。
そのため、近年普及しつつある特定小電力のポータブル測定器では、送信波の強度が低く、また、アンテナの受信感度もそれほど高くないため、球技用ボールの移動速度などを安定して確実に計測する上で不利がある。
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、電波出力が弱くあるいは受信感度が低い計測装置であっても移動速度や弾道の計測を的確にかつ正確に行う上で有利な球技用ボールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明の球技用ボールは、球体と、前記球体の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成された電波反射性を有する反射層とを備え、前記反射層は、導電性を有する材料で形成され、前記反射層の表面抵抗が１３０Ω／ｓｑ．以下であり、前記球体は、球状で中実のコア層と、このコア層を覆うカバー層とで形成され、前記コア層は、球状で中実の内側コア層と、この内側コア層を覆う外側コア層とで構成され、前記球体の中心を中心とした球面は、前記外側コア層の外面または前記カバー層の内面であり、前記外側コア層は、前記内側コア層に巻き付けられた糸で構成された糸巻き層であり、前記糸巻き層の全部を構成する糸が、導電性を有する材料が含浸された糸で形成され、前記反射層は、前記糸巻き層で形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、ドップラーレーダを用いた計測装置のアンテナから発射された送信波が球技用ボールの反射層によって効率よく反射されるので、反射波の強度を確保することができる。したがって、電波出力が弱くあるいは受信感度が低い計測装置であっても、移動速度や弾道の計測を的確にかつ正確に行う上で有利となる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】ドップラーレーダを用いて球技用ボールの打ち出し条件の計測や弾道計測を行う計測装置１０の構成を示すブロック図である。
【図２】第１の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図３】第２の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図４】第３の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図５】第４の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図６】第５の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図７】第６の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
【図８】第７の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す説明図である。
【図９】第７の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す説明図である。
【図１０】第８の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す断面図である。
【図１１】第８の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す正面図である。
【図１２】野球用ボール２の回転数を検出する原理の説明図である。
【図１３】専用の装置によって打ち出された野球用ボール２を計測装置１０で計測した場合におけるドップラー信号Ｓｄをウェーブレット解析した結果を示す図である。
【図１４】第９の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す断面図である。
【図１５】第９の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す正面図である。
【図１６】第１０の実施の形態におけるサッカーボール４の構成を示す正面図である。
【図１７】第１０の実施の形態の変形例におけるサッカーボール４の構成を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（第１の実施の形態）
本発明の球技用ボールの実施の形態について説明する前に、球技用ボールの移動速度の計測や弾道計測を行う計測装置について説明しておく。
なお、本発明において球技用ボールとは、各球技種目において、競技用、練習用、遊戯用、その他ボールを用いる場合に使われるボールを広く含む。
図１はドップラーレーダを用いて球技用ボールの移動速度の計測や弾道計測を行う計測装置１０の構成を示すブロック図である。このような計測装置として近年普及しつつある特定小電力のポータブル測定器を使用することができる。
また、本実施の形態では、説明の簡単化を図るため、球技用ボールが野球用ボール２であり、野球用ボール２の移動速度を計測する場合について説明する。
図１に示すように、計測装置１０は、アンテナ１２、ドップラーセンサ１４、処理部１６、出力部１８を含んで構成されている。
【０００９】
アンテナ１２は、ドップラーセンサ１４から供給される送信信号に基づいて送信波Ｗ１としてのマイクロ波を野球用ボール２に向けて送信すると共に、野球用ボール２で反射された反射波Ｗ２を受信して受信信号をドップラーセンサ１４に供給するものである。
なお、野球用ボール２は、投球によって空中に投げ出され、あるいは、バットによって打撃されることで空中に打ち出される。
【００１０】
ドップラーセンサ１４は、アンテナ１２に前記送信信号を供給すると共に、アンテナ１２から供給される前記受信信号を受け付けてドップラー信号Ｓｄを検出するものである。
ドップラー信号とは、前記送信信号の周波数Ｆ１と前記受信信号の周波数Ｆ２との差分の周波数Ｆ１−Ｆ２で定義されるドップラー周波数Ｆｄを有する信号である。
なお、前記の送信信号としては、例えば、２４ＧＨｚまたは１０ＧＨｚのマイクロ波が使用される。
【００１１】
処理部１６は、ドップラーセンサ１４から供給されるドップラー信号Ｓｄに基づいて野球用ボール２の移動速度およびスピン量を計測するものである。
出力部１８は処理部１６で計測された計測値を出力するものである。
具体的には、出力部１８は、液晶パネルのような表示装置によって計測値を表示出力する。あるいは、プリンタを用いて計測値を印字出力する。
また、出力部１８が、パーソナルコンピュータなどの外部装置に計測値を供給してもよい。
【００１２】
ここで、野球用ボール２の移動速度の計測について説明する。
従来から知られているように、ドップラー周波数Ｆｄは式（１）で表される。
Ｆｄ＝Ｆ１−Ｆ２＝Ｖ・Ｆ１／ｃ      （１）
ただし、Ｖ：野球用ボール２の速度、ｃ：光速（３・１０８ｍ／ｓ）
したがって、（１）式をＶについて解くと、（２）式となる。
Ｖ＝ｃ・Ｆｄ／Ｆ１        （２）
すなわち、野球用ボール２の速度Ｖは、ドップラー周波数Ｆｄに比例することになる。
したがって、ドップラー信号Ｓｄからドップラー周波数Ｆｄを検出し該ドップラー周波数Ｆｄから速度Ｖを求めることができる。
【００１３】
次に第１の実施の形態の野球用ボールについて説明する。
第１の実施の形態では野球用ボール２が硬式野球用ボールである場合について説明する。
図２は第１の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
野球用ボール２は、球体２０と、反射層２２とを備えている。
球体２０は、球状で中実のコア層２４と、このコア層２４を覆うカバー層２６とで形成されている。
コア層２４は、球状で中実の内側コア層２４０２と、この内側コア層２４０２を覆う外側コア層２４０４とで構成されている。
内側コア層２４０２の材料としては、例えば、ゴムなどの従来公知のさまざまな材料が用いられる。
外側コア層２４０４の材料としては、例えば、毛糸や綿糸などの糸、あるいは、発泡ウレタンなどの合成樹脂材料が用いられる。
外側コア層２４０４は、毛糸や綿糸が内側コア層２４０２を覆うように巻き付けられることで構成され、あるいは、発泡ウレタンなどの合成樹脂が内側コア層２４０２を覆うように成形されことで構成される。
カバー層２６の材料としては、例えば、牛革が用いられ、カバー層２６は、外側コア層２４０４を覆う牛革を糸で縫合することで構成される。
すなわち、本実施の形態では、カバー層２６は、後述する反射層２２による電波の反射がなされるように、電波の通過を許容する材料、例えば、導電性物質を含有しない材料などで形成されている。
【００１４】
反射層２２は電波反射性を有するものであり、球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
本実施の形態では、反射層２２は、カバー層２６の内面の全域、すなわち、外側コア層２４０４の外面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層２６の内面あるいは外側コア層２４０４の外面である。
反射層２２は高い電波反射特性を有しており、電波（マイクロ波）を効率よく反射する。
【００１５】
反射層２２は、反射波Ｗ２の強度を十分に確保することができればよく、例えば、次に示す従来公知の関係式を用いることによって、反射層２２の表面抵抗として必要な範囲を求めることができる。
すなわち、電波反射率：Γ、表面抵抗：Ｒとしたとき、式（１）、式（２）が成立する。
Γ＝（３７７−Ｒ）／（３７７＋Ｒ）        （１）
Ｒ＝（３７７（１−Γ））／（１＋Γ）      （２）
Γ＝１は全反射、Γ＝０は無反射を示し、３７７は空気の特性インピーダンスを示す。
したがって、式（２）より
Γ＝１のときＲ＝０
Γ＝０のときＲ＝３７７
ここで、Γ＝０．５とすると、Ｒ＝３７７（０．５／１．５）≒１３０となる。
したがって、電波反射率Γとして十分な値をΓ＝０．５（５０％）以上とすると、表面抵抗Ｒは１３０Ω／ｓｑ．以下とすることが必要となる。
また、電波反射率Γが０．９（９０％）以上であり、したがって、表面抵抗Ｒが２０Ω／ｓｑ．以下であることが、反射波Ｗ２の強度を確保する上でより好ましい。
なお、電波反射率Γは、導波管法や自由空間法など従来公知方法によって測定することができるものである。
【００１６】
反射層２２を構成する材料として、導電性を有する材料を使用することができる。
導電性を有する材料は、例えば、金属粉末を含む塗料である。このような塗料を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）の全域に塗布することで（印刷することで）反射層２２が形成される。
このような塗料として、例えば亜鉛を含むさび止め用の塗料を使用するなど、従来公知のさまざまな塗料が使用可能である。
また、導電性を有する材料は、金属箔であってもよい。このような金属箔を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に接着剤で貼り付けることで反射層２２を形成することができる。
このような金属箔としてアルミニウム箔など従来公知のさまざまな金属箔が使用可能である。
また、導電性を有する材料を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に蒸着することで反射層２２を形成してもよい。
【００１７】
また、反射層２２は、外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に導電性を有する材料が蒸着されることで形成された蒸着膜あるいは不連続蒸着膜で構成してもよい。
なお、不連続蒸着膜は、真空中で行う不連続蒸着によって形成されている。不連続蒸着膜とは、ターゲットから蒸発した原子が非蒸着体としての外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に付着して複数の成長核が成長する過程において、各成長核どうしが接触しない段階、言い換えると各成長核どうしが連続していない段階で蒸着を止めて、成長核間が電気的に導通していない状態の蒸着膜である。
したがって、不連続蒸着膜では、成長核どうしが電気的に導通せず非導電体となっているが、電波反射性を有している。
なお、導電性を有する材料として、金属以外の導電物質、例えばカーボンを含む材料など従来公知のさまざまな材料が使用可能である。
また、外側コア層２４０４が内側コア層２４０２に巻き付けられた糸で構成される場合、言い換えると、外層コア層２４０４が糸巻き層で構成される場合は、糸巻き層の一部または全部を構成する糸として、導電性を有する材料で形成された糸、例えば、金属製のワイヤを用いてもよい。あるいは、糸巻き層の一部または全部を構成する糸として、導電性を有する材料が含浸された糸を用いてもよい。この場合、反射層２２は、導電性を有する糸で形成される。
【００１８】
また、外側コア層２４０４を、導電性を有する材料を合成樹脂に混合した材料などで形成することにより、反射層２２を形成するようにしてもよい。この場合には、導電性を有する材料が点在することになるので、反射層２２は、外側コア層２４０４の内面から外面にわたって厚さ方向の全域に形成されることになる。
したがって、反射層２２は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されている。
このような構成によれば、反射層２２の形成に要する工数を削減でき製造コストの低減を図る上で有利となる。
【００１９】
次に本実施の形態の野球用ボール２の作用効果について説明する。
本実施の形態の野球用ボール２は、球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって反射層２２が形成されている。
したがって、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１が野球用ボール２の反射層２２によって効率よく反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となる。
そのため、より長い期間にわたってドップラー信号の信号強度を確保することができ、移動速度や弾道の検出を安定して確実に行う上で有利となる。
したがって、電波出力が弱くあるいはアンテナの受信感度がそれほど高くない計測装置１０や特定小電力のポータブル測定器を使用しても移動速度や弾道の計測を的確にかつ正確に行う上で有利となる。
また、反射波Ｗ２の電波強度を確保することができるので、計測装置１０の電波出力の強度やアンテナの受信感度を下げることができ、ひいては、計測装置１０の簡素化、小型化、コストダウンを図る上でも有利となる。
また、本実施の形態では、カバー層２６によって反射層２２が保護されるため、バットによって野球用ボール２が打撃された場合に反射層２２が剥がれることを抑制し、耐久性の向上を図る上で有利となる。
【００２０】
（第２の実施の形態）
次に第２の実施の形態について説明する。
図３は第２の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。なお、以下の実施の形態において第１の実施の形態と同様の部分、部材には同一の符号を付してその説明を省略する。
第２の実施の形態は第１の実施の形態の変形例であり、第１の実施の形態に対して反射層２２が形成されている箇所のみが異なっている。
第２の実施の形態では、反射層２２は、内側コア層２４０２の外面すなわち外側コア層２４０４の内面の全域にわたって形成されている。
したがって、反射層２２は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、内側コア層２４０２の外面あるいは外側コア層２４０４の内面である。
【００２１】
また、内側コア層２４０２を、導電性を有する材料をゴムに混合した材料などで形成することにより、反射層２２を形成するようにしてもよい。この場合には、導電性を有する材料が点在することになるので、反射層２２は、内側コア層２４０２の中心から外面にわたって形成されることになる。
したがって、反射層２２は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されている。
このような構成によれば、反射層２２の形成に要する工数を削減でき製造コストの低減を図る上で有利となる。
【００２２】
このような第２の実施の形態においても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
また、カバー層２６、外側コア層２４０４によって反射層２２が保護されるため、バットによって野球用ボール２が打撃された場合に反射層２２が剥がれることを抑制し、耐久性の向上を図る上で有利となる。
【００２３】
（第３の実施の形態）
次に第３の実施の形態について説明する。
図４は第３の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
第３の実施の形態は第１の実施の形態の変形例であり、第１、第２の実施の形態に対して反射層２２が形成されている箇所のみが異なっている。
第３の実施の形態では、反射層２２は、カバー層２６の外面の全域にわたって形成されている。
したがって、反射層２２は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層２６の外面である。
このように反射層２２が球体２０の最外層に位置していると、言い換えると、反射層２２が球体２０の外面に露出していると、反射波の強度を高める上で有利となる。
【００２４】
また、カバー層２６を、導電性を有する材料を混合したゴムに混合した材料などで形成することにより、反射層２２を形成するようにしてもよい。この場合には、導電性を有する材料が点在することになるので、反射層２２は、カバー層２６の内面から外面にわたって厚さ方向の全域に形成されることになる。
このような構成によれば、反射層２２の形成に要する工数を削減でき製造コストの低減を図る上で有利となる。
このような第３の実施の形態においても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
なお、第３の実施の形態においては、反射層２２の表面の全域にわたって反射層２２を保護するための皮膜（クリア層）を設けてもよい。
【００２５】
（第４の実施の形態）
次に第４の実施の形態について説明する。
図５は第４の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
第４の実施の形態は、野球用ボール２が軟式野球用ボールであり、中空状に形成されている場合について説明する。
図５に示すように、野球用ボール２は、球体２０と、反射層２２とを備えている。
球体２０は、球状で中空のコア層４０と、このコア層４０を覆うカバー層４２により形成されている。なお、図中符号２０Ａは中空部を示す。
コア層４０、カバー層４２の材料としては、ゴムなどの弾性材料が使用可能である。
すなわち、本実施の形態では、コア層４０、カバー層４２は、後述する反射層２２による電波の反射がなされるように、電波の通過を許容する材料、例えば、導電性物質を含有しない材料などで形成されている。
【００２６】
第１の実施の形態と同様に、反射層２２は電波反射性を有するものであり、球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
第４の実施の形態では、反射層２２は、コア層４０の内面の全域にわたって形成されている。
したがって、反射層２２は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、コア層４０の内面である。
このような第４の実施の形態においても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
また、コア層４０、カバー層４２によって反射層２２が保護されるため、バットによって野球用ボール２が打撃された場合に反射層２２が剥がれることを抑制し、耐久性の向上を図る上で有利となる。
【００２７】
なお、コア層４０の内面の全域に反射層２２を形成する方法として、例えば、注射器などを用いることによって、導電性を有する液体状の材料をカバー層４２の外側からコア層４０の内側に注入したのち、この材料をコア層４０の内面に粘着させ、あるいは、固化させる方法が考えられる。
導電性を有する液体状の材料としては、例えば、金属粉末を含む塗料、あるいは、金属以外の導電物質、例えばカーボンを含む材料を含む塗料など従来公知のさまざまな材料が使用可能である。
このような方法を用いることにより、反射層２２の形成を容易かつ低コストに実現することができる。
また、このような方法を用いることにより、製造後の野球用ボール２であっても、導電性を有する液体状の材料をカバー層４２の外側からコア層４０の内側に注入することによって、反射層２２をコア層４０の内面に形成することができ、したがって、反射層２２が形成された野球用ボール２を簡単に得ることができる利点がある。
【００２８】
（第５の実施の形態）
次に第５の実施の形態について説明する。
図６は第５の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
第５の実施の形態は、第４の実施の形態の変形例であり、第４の実施の形態に対して反射層２２が形成されている箇所のみが異なっている。
第５の実施の形態では、反射層２２は、コア層４０の外面すなわちカバー層４２の内面の全域にわたって形成されている。
したがって、反射層２２は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、コア層４０の外面あるいはカバー層４２の内面である。
【００２９】
また、コア層４０を、導電性を有する材料をゴムに混合した材料などで形成することにより、反射層２２を形成するようにしてもよい。この場合には、導電性を有する材料が点在することになるので、反射層２２は、コア層４０の内面から外面にわたって厚さ方向の全域に形成されることになる。
したがって、反射層２２は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されている。
このような構成によれば、反射層２２の形成に要する工数を削減でき製造コストの低減を図る上で有利となる。
【００３０】
このような第５の実施の形態においても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
また、カバー層４２によって反射層２２が保護されるため、バットによって野球用ボール２が打撃された場合に反射層２２が剥がれることを抑制し、耐久性の向上を図る上で有利となる。
【００３１】
（第６の実施の形態）
次に第６の実施の形態について説明する。
図７は第６の実施の形態における野球用ボール２の断面図である。
第６の実施の形態は、第４の実施の形態の変形例であり、第４、第５の実施の形態に対して反射層２２が形成されている箇所のみが異なっている。
第６の実施の形態では、反射層２２は、カバー層４２の外面の全域にわたって形成されている。
したがって、反射層２２は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面の全域にわたって形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層４２の外面である。
このように反射層２２が球体２０の最外層に位置していると、言い換えると、反射層２２が球体２０の外面に露出していると、反射波の強度を高める上で有利となる。
【００３２】
また、この場合、カバー層４２を、導電性を有する材料をゴムに混合した材料などで形成することにより、反射層２２を形成するようにしてもよい。この場合には、導電性を有する材料が点在することになるので、反射層２２は、カバー層４２の内面から外面にわたって厚さ方向の全域に形成されることになる。
この場合、反射層２２の形成に要する工数を削減でき製造コストの低減を図る上で有利となる。
このような第６の実施の形態においても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
なお、第６の実施の形態においては、反射層２２の表面の全域にわたって反射層２２を保護するための皮膜（クリア層）を設けてもよい。
【００３３】
なお、第１乃至第３の実施の形態では、球体２０がコア層２４と、カバー層２６とで形成され、コア層２４が内側コア層２４０２と外側コア層２４０４とで構成され、球体２０の中心を中心とした球面は、内側コア層２４０２の外面または外側コア層２４０６の外面または内面、あるいは、カバー層２６の外面である場合について説明した。
しかしながら、球体２０の構成はこれに限定されるものではなく以下のものにも本発明は無論適用される。
球体２０が球状で中実のコア層と、このコア層を覆うカバー層とで形成されており、球体２０の中心を中心とした球面がカバー層の外面または内面またはコア層の表面であるもの。
あるいは、球体は、球状で中実のコア層と、このコア層を覆う複数のカバー層とで形成されており、球体の中心を中心とした球面は、カバー層の外面または内面またはコア層の表面であるもの。
【００３４】
また、第４乃至第６の実施の形態では、球技用ボールを構成する球体２０が球状で中空のコア層４０と、このコア層４０を覆う１つのカバー層４２により形成され、球体２０の中心を中心とした球面は、コア層４０の内面またはカバー層４２の外面または内面である場合について説明した。
しかしながら、球体２０の構成はこれに限定されるものではなく以下のものにも本発明は無論適用される。
例えば、球技用ボールを構成する球体２０が球状で中空のコア層４０と、このコア層４０を覆う２以上のカバー層により形成され、球体２０の中心を中心とした球面は、何れかのコア層の内面またはカバー層の外面または内面であるもの。
あるいは、球技用ボールを構成する球体２０が球状で中空のコア層により構成され、球体２０の中心を中心とした球面は、コア層の外面または内面であるもの。この場合の球技用ボールは、例えば、卓球用ボールである。
【００３５】
（第７の実施の形態）
次に第７の実施の形態について説明する。
図８、図９は第７の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す説明図である。
第７の実施の形態では野球用ボール２が硬式野球用ボールである場合について説明する。
第７の実施の形態の野球用ボール２は、球体２０と、球体２０の中心を中心とした球面上に球面に沿って環状に形成された電波反射性を有する反射領域５０とを備えるものである。
より詳細に説明すると、球体２０は、第１の実施の形態と同様に構成され、球状で中実のコア層２４と、このコア層２４を覆うカバー層２６とで形成されている。
コア層２４は、球状で中実の内側コア層２４０２と、この内側コア層２４０２を覆う外側コア層２４０４とで構成されている。
反射領域５０は、球体２０の中心を中心とした球面上に球面に沿って環状に形成され、本実施の形態では、反射領域５０が球体２０の中心を中心とした球面上に球体２０の中心を中心とする円周に沿って環状に形成されている。
本実施の形態では、反射領域５０は、カバー層２６の内面、すなわち、外側コア層２４０４の外面に形成されている。
言い換えると、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層２６の内面あるいは外側コア層２４０４の外面であり、反射領域５０を除く球面の部分は、外側コア層２４０４の外面で構成されている。
反射領域５０は、第１の実施の形態における反射層２２と同様に高い電波反射特性を有しており、電波（マイクロ波）を効率よく反射するものである。
反射領域５０は、反射波Ｗ２の強度を十分に確保することができればよく、第１の実施の形態と同様に、反射領域５０の表面抵抗Ｒは１３０Ω／ｓｑ．以下とすることが必要となる。
【００３６】
反射領域５０を構成する材料として、第１の実施の形態における反射層２２と同様に、導電性を有する材料を使用することができる。
すなわち、導電性を有する材料は、例えば、金属粉末を含む塗料である。このような塗料を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に環状に塗布することで（印刷することで）反射領域５０が形成される。
また、導電性を有する材料は、金属箔であってもよい。このような金属箔を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に接着剤で貼り付けることで反射領域５０を形成することができる。
このような金属箔としてアルミニウム箔など従来公知のさまざまな金属箔が使用可能である。
また、導電性を有する材料を外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に蒸着することで反射領域５０を形成してもよい。
【００３７】
また、反射領域５０は、外側コア層２４０４の外面（あるいはカバー層２６の内面）に導電性を有する材料が蒸着されることで形成された蒸着膜あるいは不連続蒸着膜で構成してもよい。
なお、導電性を有する材料として、金属以外の導電物質、例えばカーボンを含む材料など従来公知のさまざまな材料が使用可能である。
また、反射領域５０は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されていてもよい。
【００３８】
また、反射領域５０は、電波反射性を有するテープが球体２０の球面に取着されることで形成されてもよい。このようなテープとして、例えば、導電性を有する材料で形成された粘着テープなど従来公知のさまざまなテープが使用可能である。
この場合、前記のテープを外側コア層２４０４の外面に取着することで反射領域５０を外側コア層２４０４の外面に容易に形成することができるため、作業性の容易化を図れ製造コストの低減を図る上で有利となる。
【００３９】
第７の実施の形態の野球用ボール２によれば、球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って反射領域５０が形成されている。
したがって、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１が野球用ボール２の反射領域５０によって効率よく反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となる。
そのため、第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
また、本実施の形態では、カバー層２６によって反射領域５０が保護されるため、バットによって野球用ボール２が打撃された場合に反射領域５０が剥がれることを抑制し、耐久性の向上を図る上で有利となる。
また、本実施の形態では、反射領域５０を外側コア層２４０４の外面に形成した場合について説明したが、反射領域５０を内側コア層２４０２の外面（外側コア層２４０４の内面）に形成してもよい。
しかしながら、本実施の形態のようにすると、反射領域５０が野球用ボール２の外面により近い箇所に位置するため、反射波Ｗ２の強度を高める上でより有利となる。
【００４０】
（第８の実施の形態）
次に第８の実施の形態について説明する。
図１０は第８の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す断面図、図１１は第８の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す正面図である。
第８の実施の形態では野球用ボール２が硬式野球用ボールである場合について説明する。
図１０に示すように、第８の実施の形態の野球用ボール２は、球状のコア層２４と、コア層２４を覆うカバー層５２とを備えている。
言い換えると、野球用ボール２は、球体２０を備え、球体２０は、球状で中実のコア層２４と、このコア層２４を覆うカバー層５２とで形成されている。
コア層２４は、球状で中実の内側コア層２４０２と、この内側コア層２４０２を覆う外側コア層２４０４とで構成されている。
【００４１】
図１１に示すように、カバー層５２は、複数の外皮５２０２、５２０４が縫い糸５４を介して縫い合わされることで構成されている。
言い換えると、電波反射性を有する縫い糸５４は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って設けられている。この場合、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層５６の外面である。
縫い糸５４は電波反射性を有している。
縫い糸５４は、第１の実施の形態における反射層２２と同様に高い電波反射特性を有しており、電波（マイクロ波）を効率よく反射するものである。
縫い糸５４は、反射波Ｗ２の強度を十分に確保することができればよく、第１の実施の形態と同様に、反射領域５０の表面抵抗Ｒは１３０Ω／ｓｑ．以下とすることが必要となる。
このような縫い糸５４として、導電性を有する材料で形成された糸、あるいは、導電性を有する材料が含浸された糸を用いることができる。
あるいは、縫い糸５４によって外皮５２０２、５２０４を縫い合わせたのち、縫い糸５４に導電性を有する材料を含浸させることで縫い糸５４に電波反射性を持たせてもよい。
【００４２】
第８の実施の形態の野球用ボール２によれば、カバー層５２に電波反射性を有する縫い糸５４が設けられている。
したがって、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１が野球用ボール２の電波反射性を有する縫い糸５４によって効率よく反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となる。
そのため、第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
【００４３】
また、このように電波反射性を有する縫い糸５４が球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って設けられていることにより、計測装置１０を用いて野球用ボール２の回転数を計測する上で有利となる。
以下、野球用ボール２の回転数の計測について具体的に説明する。
【００４４】
図１２は野球用ボール２の回転数を検出する原理の説明図である。
野球用ボール２の表面のうち、送信波Ｗ１の送信方向となす角度が９０度に近い表面の部分である第１部分Ａでは送信波Ｗ１が効率よく反射され、したがって、第１部分Ａでは反射波Ｗ２の強度が高い。
一方、野球用ボール２の表面のうち、送信波Ｗ１の送信方向となす角度が０度に近い表面の部分である第２部分Ｂ、第３部分Ｃでは送信波Ｗ１が効率よく反射されず、したがって、第２、第３部分Ｂ、Ｃでは反射波Ｗ２の強度が低い。
第２部分Ｂは、野球用ボール２のスピンによって移動する方向と野球用ボール２の移動方向とが反対向きとなる部分である。
第３部分Ｃは、野球用ボール２のスピンによって移動する方向と野球用ボール２の移動方向とが同じ向きとなる部分である。
【００４５】
第１部分Ａで反射される反射波Ｗ２に基づいて検出される速度を第１速度ＶＡ、第２部分Ｂで反射される反射波Ｗ２に基づいて検出される速度を第２速度ＶＢ、第３部分Ｃで反射される反射波Ｗ２に基づいて検出される速度を第３速度ＶＣとする。
すると、以下の式が成立する。
ＶＡ＝Ｖ          （１）
ＶＢ＝ＶＡ−ωｒ  （２）
ＶＣ＝ＶＡ＋ωｒ  （３）
（ただし、Ｖは野球用ボール２の移動速度、ωは角速度（ｒａｄ／ｓ）、ｒは野球用ボール２の半径）
したがって、第１、第２、第３速度Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３を計測できれば、式（１）に基づいて第１速度ＶＡから野球用ボール２の移動速度Ｖが求められることができる。また、（２）式または（３）式に基づいて、第２、第３速度Ｖ２、Ｖ３から角速度ωが求められるので、角速度ωから回転数を算出することができる。
【００４６】
第１、第２、第３速度Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３の計測について説明する。
図１３は、専用の装置によって打ち出された野球用ボール２を計測装置１０で計測した場合におけるドップラー信号Ｓｄをウェーブレット解析した結果を示す図である。
横軸は時間ｔ（ｍｓ）、縦軸はドップラー周波数Ｆｄ（ｋＨｚ）および野球用ボール２の速度Ｖ（ｍ／ｓ）を示す。
このような線図は、例えば、ドップラー信号Ｓｄをサンプリングしてデジタルオシロスコープに取り込んでデジタルデータに変換し、該デジタルデータをパーソナルコンピュータなどを用いてウェーブレット解析、あるいは、ＦＦＴ解析することで得られる。
【００４７】
図１３に示す周波数分布において、ハッチングで示した部分はドップラー信号Ｓｄの強度が大きく、実線で示した部分はドップラー信号Ｓｄの強度がハッチングで示した部分よりも小さいことを示している。
したがって、符号ＤＡで示す周波数分布は、信号強度が強く、第１速度ＶＡに対応する部分である。
符号ＤＢで示す周波数分布は、周波数分布ＤＡよりも信号強度が低く、第２速度ＶＢに対応する部分である。
符号ＤＣで示す周波数分布は、周波数分布ＤＡよりも信号強度が低く、第３速度ＶＢに対応する部分である。
したがって、ドップラー信号Ｓｄの強度を周波数について解析することにより、周波数分布ＤＡ、ＤＢ、ＤＣを特定し、それぞれの周波数分布ＤＡ、ＤＢ、ＤＣから前記の式（１）、（２）、（３）の原理を用いることによって、第１、第２、第３速度ＶＡ、ＶＢ、ＶＣを時系列データとして得ることができるのである。
このような処理は、従来公知のさまざまな信号処理回路を用いることによって、あるいは、信号処理プログラムに基づいて動作するマイクロプロセッサを用いることによって実現可能である。
【００４８】
そして、野球用ボール２の回転数を求めるにあたっては、第２、第３速度ＶＡ、ＶＣの計測を安定して確実に行うことが必要であり、したがって、ドップラー信号Ｓｄの計測を安定して確実に行うことが必要となる。
しかしながら、投球された、あるいは、打撃された野球用ボール２がアンテナ１２から離間するほど（時間が経過するほど）、アンテナ１２で受信される反射波Ｗ２の信号強度が低下し、各周波数分布ＤＡ、ＤＢ、ＤＣの信号強度はそれぞれ低下する。
この際、ドップラー信号Ｓｄの周波数分布ＤＢ、ＤＣの信号強度は周波数分布ＤＡの信号強度に比較して元々弱い。
そのため、第２、第３速度Ｖ２、Ｖ３を安定して計測する上で不利があり、アンテナ１２で受信可能な信号強度が周波数分布ＤＡよりも短時間で下回ってしまうため、第２、第３速度Ｖ２、Ｖ３の計測可能な時間はごく限られた期間となる不利もある。
【００４９】
第８の実施の形態では、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１が野球用ボール２の回転と共に移動する縫い糸５４によって反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となる。
そのため、打撃された野球用ボール２がアンテナ１２から離間してアンテナ１２で受信される反射波Ｗ２の信号強度が低下しても、各周波数分布ＤＡ、ＤＢ、ＤＣの信号強度を確保することができる。
特に、周波数分布ＤＡの信号強度に比較して元々弱い周波数分布ＤＢ、ＤＣの信号強度を確保することができるので、第２、第３速度Ｖ２、Ｖ３を安定して計測する上で有利となる。
すなわち、ドップラー信号における回転数を検出するために必要な周波数分布の信号強度を確保することができ、回転数の検出を安定して確実に行う上で有利となる。
したがって、より長い期間、第２、第３速度Ｖ２、Ｖ３を計測することでより長い期間にわたって回転数の計測を安定して行うことができる。
また、例えば、計測装置１０が低出力タイプであるために、送信波Ｗ１が比較的低出力であり、Ｓ／Ｎ比が十分得られなくても、十分な信号強度を有する周波数分布ＤＢ、ＤＣを得ることができる。
そのため、野球用ボール２の回転数を正確に算出することができ、野球用ボール２の挙動をより正確に分析する上で有利となる。
さらに、電波反射性を有する縫い糸５４によって反射される反射波を利用することにより、野球用ボール２の縫い糸５４の単位時間当たりの通過回数や野球用ボール２の回転軸の方向などの野球用ボール２の挙動を示すパラメータを求めることも可能となるため、野球用ボール２の挙動のより正確な分析を行う上で有利となる。
【００５０】
（第９の実施の形態）
次に第９の実施の形態について説明する。
図１４は第９の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す断面図、図１５は第９の実施の形態における野球用ボール２の構成を示す正面図である。
第９の実施の形態では野球用ボール２が軟式野球用ボールであり、中空状に形成されている場合について説明する。
第９の実施の形態の野球用ボール２は、図１５に示すように、球体２０と、球体２０の表面に沿って帯状に延在形成された帯状領域６０と、帯状領域６０の全長にわたって形成された複数の凹凸部６２とを備え、複数の凹凸部６２を構成する凹部および凸部の双方または一方に電波反射性を有する反射部６４が形成されているものである。
【００５１】
より詳細に説明すると、図１４に示すように、球体２０は、第４の実施の形態と同様に構成され、球状で中空のコア層４０と、このコア層４０を覆うカバー層４２により形成されている。
コア層４０、カバー層４２の材料としては、ゴムなどの弾性材料が使用可能である。
反射部６４は、球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って設けられ、この場合、球体２０の中心を中心とした球面は、カバー層４６の表面である。
反射部６４は、第１の実施の形態における反射層２２と同様に高い電波反射特性を有しており、電波（マイクロ波）を効率よく反射するものである。
反射部６４は、反射波Ｗ２の強度を十分に確保することができればよく、第１の実施の形態と同様に、反射領域５０の表面抵抗Ｒは１３０Ω／ｓｑ．以下とすることが必要となる。
反射部６４を構成する材料として、第１の実施の形態における反射層２２と同様に、導電性を有する材料を使用することができる。
すなわち、導電性を有する材料は、例えば、金属粉末を含む塗料である。このような塗料を複数の凹凸部６２を構成する凹部および凸部の双方または一方に塗布することで（印刷することで）反射部６４が形成される。
また、導電性を有する材料は、金属箔であってもよい。このような金属箔を複数の凹凸部６２を構成する凹部および凸部の双方または一方に接着剤で貼り付けることで反射部６４を形成することができる。
このような金属箔としてアルミニウム箔など従来公知のさまざまな金属箔が使用可能である。
また、導電性を有する材料を複数の凹凸部６２を構成する凹部および凸部の双方または一方に蒸着することで反射部６４を形成してもよい。
【００５２】
また、反射部６４は、複数の凹凸部６２を構成する凹部および凸部の双方または一方に導電性を有する材料が蒸着されることで形成された蒸着膜あるいは不連続蒸着膜で構成してもよい。
なお、導電性を有する材料として、金属以外の導電物質、例えばカーボンを含む材料など従来公知のさまざまな材料が使用可能である。
また、反射部６４は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されていてもよい。
【００５３】
また、反射部６４は、帯状領域６０に沿って該帯状領域６０に埋設された導電性を有する材料で形成された糸、あるいは、導電性を有する材料が含浸された糸で構成してもよい。
また、このような糸として金属製のワイヤを用いていてもよい。
【００５４】
第９の実施の形態の野球用ボール２によれば、球体２０の表面に反射部６４が形成されている。
したがって、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１が野球用ボール２の反射部６４によって効率よく反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となり、第８の実施の形態と同様の効果が奏される。
すなわち、反射部６４によって反射される反射波を利用することにより、反射部６４の単位時間当たりの通過回数や野球用ボール２の回転軸の方向などの野球用ボール２の挙動を示すパラメータを求めることも可能となるため、野球用ボール２の挙動のより正確な分析を行う上で有利となる。
【００５５】
（第１０の実施の形態）
次に第１０の実施の形態について説明する。
図１６は第１０の実施の形態におけるサッカーボール４の構成を示す正面図である。
第１０の実施の形態のサッカーボール４は、図１６に示すように、球体２０と、球体２０の表面を構成する複数の表面領域７０とを備え、表面領域７０を区画する境目７２に沿って電波反射性を有する反射部７４が形成されているものである。
言い換えると、反射部７４は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って設けられている。
より詳細に説明すると、本実施の形態では、表面領域７０は、正五角形を呈する第１の表面領域７００２と、正六角形を呈する第２の表面領域７００４とで構成されている。
第１の表面領域７００２の５つの辺のそれぞれに隣接して第２の表面領域７００４が配置されている。
なお、表面領域７０は、正五角形の第１の表面領域７００２と、正六角形の第２の表面領域７００４とで構成されるものに限定されるものではなく、従来公知のさまざまな形状の表面領域７０が採用可能である。
境目７２は、隣接する第１の表面領域７００２と第２の表面領域７００４との間に形成され、また、隣接する第２の表面領域７００４同士の間に形成されている。
【００５６】
反射部７４は、第１の実施の形態における反射層２２と同様に高い電波反射特性を有しており、電波（マイクロ波）を効率よく反射するものである。
反射部７４は、反射波Ｗ２の強度を十分に確保することができればよく、第１の実施の形態と同様に、反射領域５０の表面抵抗Ｒは１３０Ω／ｓｑ．以下とすることが必要となる。
反射部７４を構成する材料として、第１の実施の形態における反射層２２と同様に、導電性を有する材料を使用することができる。
すなわち、導電性を有する材料は、例えば、金属粉末を含む塗料である。このような塗料を境目７２に沿って塗布することで（印刷することで）反射部７４が形成される。
また、導電性を有する材料は、金属箔であってもよい。このような金属箔を境目７２に沿って接着剤で貼り付けることで反射部７４を形成することができる。
このような金属箔としてアルミニウム箔など従来公知のさまざまな金属箔が使用可能である。
また、導電性を有する材料を境目７２に沿って蒸着することで反射部７４を形成してもよい。
【００５７】
また、反射部７４は、境目７２に沿って導電性を有する材料が蒸着されることで形成された蒸着膜あるいは不連続蒸着膜で構成してもよい。
なお、導電性を有する材料として、金属以外の導電物質、例えばカーボンを含む材料など従来公知のさまざまな材料が使用可能である。
また、反射部７４は、導電性を有する材料と非導電性を有する材料とが混合されて形成されていてもよい。
【００５８】
なお、本例では、表面領域７０が、正五角形を呈する第１の表面領域７００２と、正六角形を呈する第２の表面領域７００４とで構成されている場合について説明したが、表面領域７０の構成はこれに限定されるものではない。
サッカーボール４の表面領域７０の構成はデザインによってさまざまであり、例えば、図１７の変形例に示すようなものがある。
このサッカーボール４においては、表面領域７０が湾曲した輪郭で縁取られた互いに同一形状を呈する第１、第２の表面領域７０１０、７０１２で構成されている。したがって、表面領域７０を区画する境目７２の形状は湾曲した形状となっている。
この場合も、表面領域７０を区画する境目７２に沿って電波反射性を有する反射部７４が形成されており、したがって、反射部７４は球体２０の中心を中心とした球面上に該球面に沿って設けられている。
このように本発明は従来公知のさまざまな表面領域７０を有するサッカーボール４に適用可能である。
【００５９】
第１０の実施の形態のサッカーボール４によれば、球体２０の表面に反射部７４が形成されている。
したがって、計測装置１０のアンテナ１２から発射された送信波Ｗ１がサッカーボール４の反射部７４によって効率よく反射される。そのため、反射波Ｗ２の電波強度を確保する上で有利となり、第８の実施の形態と同様の効果が奏される。
すなわち、反射部７４によって反射される反射波を利用することにより、反射部７４の単位時間当たりの通過回数やサッカーボール４の回転軸の方向などのサッカーボール４の挙動を示すパラメータを求めることも可能となるため、サッカーボール４の挙動のより正確な分析を行う上で有利となる。
【００６０】
また、実施の形態では、球技用ボールが野球用ボール、あるいは、サッカーボールである場合について説明したが、本発明は、硬式テニスボール、軟式テニスボール、バレーボール、バスケットボール、卓球用ボール、ゴルフボールなどのさまざまな球技用ボールに広く適用可能である。
【符号の説明】
【００６１】
２……野球用ボール、２０……球体、２２……反射層、２４……コア層、２４０２……内側コア層、２４０４……外側コア層、２６……カバー層、４０……コア層、４２……カバー層。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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