(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラグ１０とこのプラグが差込係合されるソケット２０とを備え、  前記プラグ１０は、基部１１と、前記基部１１から突出する一対の脚部１２と、前記脚部１２の先端にそれぞれ表裏方向に突出して形成された係合部１４とを有し、  前記ソケット２０は、本体２１と、前記本体２１に形成されて前記脚部１２が差し込まれる差込口２２と、前記差込口２２から差し込まれた前記脚部１２を収容する収容空間２３と、前記収容空間２３に収容された前記脚部１２の先端の前記係合部１４と係合可能な被係合部２４と、前記差込口２２から差し込まれた前記係合部１４を前記被係合部２４へとガイドする一対のガイド面３０とを有し、 前記一対のガイド面３０は、前記収容空間２３の内面に形成されて前記脚部１２の差し込み方向へ延びかつ互いに対向して配置されるとともに、前記被係合部２４に連続して形成された絞り部３１と、前記絞り部３１よりも前記差込口２２側に形成された案内部３２と、前記差込口２２に連続するとともに前記案内部３２に連続した導入部３３とを有し、 前記案内部３２の前記被係合部２４側の間隔Ｗ２が前記絞り部３１の前記被係合部２４側の間隔Ｗ１よりも大きく、かつ前記案内部３２の前記プラグ１０の差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ２が前記絞り部３１の前記プラグ１０の差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ１よりも小さく形成されているとともに、  前記導入部３３の前記差込口２２側の間隔Ｗ３が前記案内部３２の前記間隔Ｗ２よりも大きく、かつ前記導入部３３の前記プラグ１０の差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ３が前記絞り部３１の前記傾斜角度Ａ１よりも大きく形成されていることを特徴とするサイドリリースバックル。
【請求項２】
請求項１に記載したサイドリリースバックルにおいて、  前記ソケット２０は、前記差込口２２と前記被係合部２４との間の前記本体２１の側面に形成されて前記脚部１２の中間部分を露出させる操作用開口２７を有し、  前記絞り部３１は、その区間Ｓ１の長さが、前記差込口２２から前記被係合部２４へ至る距離の１／３以下であることを特徴とするサイドリリースバックル。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載したサイドリリースバックルにおいて、  前記一対の係合部１４の最外側の距離は間隔Ｗ０であり、この間隔Ｗ０は前記案内部３２の間隔Ｗ２よりも大きいことを特徴とするサイドリリースバックル。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載したサイドリリースバックルにおいて、  前記案内部３２は、前記ガイド面の方向Ｄ２が互いに平行であることを特徴とするサイドリリースバックル。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれかに記載したサイドリリースバックルにおいて、  前記案内部３２および前記導入部３３が、前記ソケット２０の外形に沿って形成されていることを特徴とするサイドリリースバックル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルトどうしを連結するバックルであって両側一対のロックアームを有するサイドリリースバックルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、衣服、鞄や靴、包装具など様々な用途でベルト等の紐状部材どうしを連結するために、プラグとソケットとを着脱自在に係合させるバックルが用いられている。
このようなバックルでは、着脱のための操作が簡単であり、一方で意図しないときに不用意に外れないことが要求される。このような要求に応じた製品として、両側一対のロックアームを有するサイドリリースバックルが利用されている。
【０００３】
例えば、特許文献１のサイドリリースバックルは、それぞれベルト装着部を有するプラグおよびソケットで構成される。
プラグは、ベルト装着部を有する基部と、そのソケット側に両側一対の脚部（ロックアーム）とを有する。ソケットは中空筒状の本体を有し、この本体はそのプラグ側の差込口から内部へと、プラグを挿入するための収容空間（キャビティ）を有する。
【０００４】
プラグとソケットとの結合は、ロックアームの先端の係合部を、収容空間の奥に形成された被係合部に係合させることで維持される。
収容空間の内面（ソケットの表裏面の内側）には、差込口に挿入された係合部を被係合部までガイドするために、差込口から被係合部まで延びかつ互いに対向する一対のガイド面が形成されている。
一対のガイド面は、それぞれソケットの内面の段差形状を利用して形成され、差込口から被係合部まで直線的に連続するとともに、相互の間隔は差込口側が広く、被係合部側が狭いテーパ状とされている。
【０００５】
このような一対のガイド面により、プラグの先端をソケットの差込口に挿入した際には、ロックアームが収容空間内へと円滑にガイドされる。続いて、プラグが深く押し込まれた際には、ロックアーム先端の一対の係合部が一対のガイド面により互いに近接する方向へ絞られ、被係合部へと円滑に填り込むようにガイドされ、その結果係合状態とする操作を容易かつ確実に行うことができる。
ソケット本体の両側には収容空間に連通する開口部が形成され、ここから露出する脚部を手で操作することで係合部と被係合部との係合を解除可能である。
【０００６】
このようなサイドリリースバックルは、主に合成樹脂材料でプラグおよびソケットを一体成形しており、脚部には所定の弾性が付与されるとともに、プラグ、ソケットおよび各々のベルト装着部には、利用にあたって連結するベルトの張力に耐えられるように十分な強度が付与される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−１１４９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
前述した特許文献１のサイドリリースバックルでは、プラグのロックアームをソケットへと挿入してゆくことで、一対の係合部が一対のガイド面によってガイドされ、互いに絞られて被係合部へと填り込む。ここで、特許文献１のガイド面は、差込口から被係合部までが一連のテーパ形状とされ、各側のガイド面は直線的であってプラグの挿入方向に対して一定の傾斜角度とされている。
このため、ガイド面で絞られる係合部は、差込口から挿入されるとまもなくガイド面に接触して絞り作用を受け、被係合部に至るまでの間、ロックアームの変形反力による所定の接触圧力でガイド面に押しつけられる。つまり、係合部はガイド面に相当な距離にわたって擦りつけられ、その間にきしみ音を発生することが頻発していた。
【０００９】
特に、係合性能を高めるために、被係合部の両側の間隔を係合部の間隔より十分に小さくした場合、ガイド面による係合部の絞り作用を大きくする必要があり、ガイド面の差込口近くから係合部に対する絞り込みを始めなくてはならない。ガイド面の差込口近くから係合部に対する絞り込みを始める配置とする場合、係合状態に達するまでには、係合部が絞り力を受けた状態でガイド面に摺動させつつ、被係合部まで移動させる必要がある。その結果、前述したきしみ音の発生の可能性が更に高くなる。
【００１０】
さらに、係合部はガイド面との摺動の途中で抵抗力が大きくなり、係合状態に至る前にプラグの挿入が止められてしまう可能性があった。このように係合部がガイド面の途中で止まった状態では、ガイド面の途中で半ば絞られた状態で維持されることで、ロックアームが変形した状態で長時間保持され、その変形癖が残留してしまい、接続し直しても正常な結合ができなくなる可能性もあった。
【００１１】
本発明の主な目的は、適切なガイド機能を確保しつつガイド面と係合部との摺動を緩和できるサイドリリースバックルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】  本発明のサイドリリースバックルは、プラグとこのプラグが差込係合されるソケットとを備え、前記プラグは、基部と、前記基部から突出する一対の脚部と、前記脚部の先端にそれぞれ表裏方向に突出して形成された係合部とを有し、前記ソケットは、本体と、前記本体に形成されて前記脚部が差し込まれる差込口と、前記差込口から差し込まれた前記脚部を収容する収容空間と、前記収容空間に収容された前記脚部の先端の前記係合部と係合可能な被係合部と、前記差込口から差し込まれた前記係合部を前記被係合部へとガイドする一対のガイド面とを有し、前記一対のガイド面は、前記収容空間の内面に形成されて前記脚部の差し込み方向へ延びかつ互いに対向して配置されるとともに、前記被係合部に連続して形成された絞り部と、前記絞り部よりも前記差込口側に形成された案内部と、前記差込口に連続するとともに前記案内部に連続した導入部とを有し、前記案内部の前記被係合部側の間隔が前記絞り部の前記被係合部側の間隔よりも大きく、かつ前記案内部の前記プラグの差込方向に対する傾斜角度が前記絞り部の前記プラグの差込方向に対する傾斜角度よりも小さく形成されているとともに、前記導入部の前記差込口側の間隔Ｗ３が前記案内部の前記間隔Ｗ２よりも大きく、かつ前記導入部の前記プラグの差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ３が前記絞り部の前記傾斜角度Ａ１よりも大きく形成されていることを特徴とする。【００１３】
本発明において、一対のガイド面は、一般に収容空間に面するソケットの内面に形成された段差形状により、互いに対向する面として形成される。段差形状は、例えばソケットの本体の肉厚を両側近傍と中心軸近傍で変えて段差の側面を利用し、あるいはソケット内面に条線を突起形成し、その側面を利用することができる。一対のガイド面は、係合部との接触圧力を伴う摺動に耐えるべく、広さをもった面とされるが、外観上は条線あるいは単に辺縁に見えるような細いレール状の形状も含む。
絞り部がなす傾斜角度および案内部がなす傾斜角度としては、各々を構成する段差部が直線的に連続する場合、その連続方向とプラグの差込方向とのなす角度が該当する。各々を構成する段差部が湾曲する等直線的でない場合、近似的に絞り部あるいは案内部の両端点を結ぶ直線とプラグの差込方向とのなす角度を用いてもよい。なお、絞り部は、被係合部側が狭くかつ案内部側が広くなる傾斜であることが必要である。
【００１４】
絞り部の被係合部側の間隔は、一対の係合部を絞って被係合部へと嵌合させるのに十分な間隔であることが必要である。案内部の被係合部側の間隔は、絞り部へと係合部を案内できればよく、絞り部の被係合部側の間隔より大きければよい。
案内部の被係合部側と絞り部とを連続させてもよく、この場合には案内部の被係合部側の間隔は絞り部の差込口側の間隔と等しくなる。案内部の被係合部側と絞り部とは不連続であってもよく、案内部の被係合部側が絞り部の当該側の間隔よりも小さければ、挿入の際に係合部を絞り部へと引き渡すことができる。何れの場合も、案内部における最も間隔の小さい部分は、一対の係合部の無負荷状態での間隔より広い等により係合部に対して絞り作用を生じないか、僅かに係合部を絞る程度の間隔であることが望ましい。
【００１５】  このような本発明では、プラグの脚部をソケットの差込口に挿入し、差込方向へ送り込むことで、脚部先端の係合部はガイド面によりガイドされて被係合部に嵌合される。この際、係合部は、まず導入部で導入され、続いて案内部によりガイドされ、ソケットの内部を進み、次に絞り部により絞られて被係合部に嵌合される。  案内部は、絞り部よりも全体にわたって間隔が広く、かつ差込方向に対する傾斜角度が絞り部よりも緩いため、係合部に対して絞り作用を生じないか、あるいは生じても僅かである。従って、案内部にガイドされる間、係合部は摺動による抵抗を生じにくく、途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性がきわめて低くなる。  絞り部は、その傾斜角度および間隔により、案内部にガイドされてきた係合部を十分に絞り、被係合部へと嵌合させる。絞り部では、途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性があるが、差込口から被係合部へ至る距離のうち一部を全体として間隔が広い案内部とされることで、これらの途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性が全体として低減できることになる。  さらに、本発明では案内部によるガイドに先立って導入部により導入される。導入部は、差込口側の間隔Ｗ３が案内部の間隔Ｗ２よりも大きく、かつ導入部のプラグの差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ３が絞り部３１の傾斜角度Ａ１よりも大きく形成されているため、案内部の間隔が差込口の幅より小さい場合でも、係合部ないし脚部の円滑な挿入を図ることができる。【００１６】  本発明において、前記ソケットは、前記差込口と前記被係合部との間の前記本体の側面に形成されて前記脚部の中間部分を露出させる操作用開口を有することが望ましい。 本発明において、前記絞り部が形成された区間Ｓ１の差込方向Ｄ０の長さは、前記案内部が形成された区間Ｓ２と前記導入部が形成された区間Ｓ３とを合わせた長さより小さく、前記区間Ｓ１と前記区間Ｓ２と前記区間Ｓ３とを合わせた長さの１／３以下であることが望ましい。  あるいは、絞り部は、その区間長さが、差込口から被係合部へ至る距離の例えば１／３あるいはそれ以下とすることが望ましい。 このような区間配分により、差込口から被係合部へ至る距離に対する絞り部の相対比率が小さくなり、絞り部において避けられない途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性を、全体として大幅に低減することができる。  さらに、本発明では、絞り部が短い区間に設置されて傾斜が急になり、プラグとソケットとの分離時に、一対の脚部の弾性反発力によりプラグが飛び出す作用が強化され、操作を容易にすることができる。  さらに、ガイド面と係合部によるガイド機能が得られることで、プラグには脚部以外の特別なガイド機構を追加しなくてもよく、軽量化および低コスト化が図れる。【００１７】  本発明において、前記一対の係合部の最外側の距離は間隔Ｗ０であり、この間隔Ｗ０は前記案内部の間隔Ｗ２よりも大きいことが望ましい。  このような本発明では、収容空間に一対の脚部を挿入した際、一対の係合部は、僅かに絞り込みを受けた状態で案内部へと導入され、案内部に僅かな接触圧力をもって摺動しつつこれを通過し、絞り部へと送��れる。つまり、係合部が案内部に摺動するが、絞り作用を生じるようなものではないため、挿入の途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性を低減することができる。【００１８】
本発明において、前記案内部は、前記ガイド面の方向が互いに平行であることが望ましい。
このような本発明では、案内部が係合部との関係を一定の状態のまま、係合部を所望の距離だけ絞り部へとガイドすることができる。このような案内部により、差込口から被係合部へ至る距離のうち案内部の比率を高めることができ、挿入の途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性をさらに低減することができる。
【００２０】
本発明において、前記案内部および前記導入部が、前記ソケットの外形に沿って形成されていることが望ましい。
このような本発明では、ソケットの外形に沿って段差部を形成することで、互いの間隔をそのソケット内での最大寸法とすることができるとともに、その内側のソケット自体の厚みを薄くでき、材料低減および軽量化にも好適である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１実施形態のバックルの表面側を示す斜視図である。
【図２】前記第１実施形態のプラグの表面側を示す斜視図である。
【図３】前記第１実施形態のプラグを示す側面図である。
【図４】前記第１実施形態のソケットの表面側を示す斜視図である。
【図５】前記第１実施形態のソケットの差込口側を示す正面図である。
【図６】前記第１実施形態のソケットの表面側を示す平面図である。
【図７】前記第１実施形態のソケットの裏面側を示す平面図である。
【図８】前記第１実施形態のガイド面を示す断面図である。
【図９】本発明の第２実施形態のガイド面を示す断面図である。
【図１０】本発明の第３実施形態のガイド面を示す断面図である。
【図１１】本発明の第４実施形態のガイド面を示す断面図である。
【図１２】本発明の第５実施形態のガイド面を示す断面図である。
【図１３】本発明の第６実施形態のバックルの表面側を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
〔第１実施形態〕
図１ないし図８には本発明の第１実施形態が示されている。
図１から図３の各図に示すように、本実施形態のサイドリリースバックル１は、プラグ１０とこのプラグ１０が差込係合されるソケット２０とを備えている。
これらの各図に示すように、本実施形態のサイドリリースバックル１は、ベルト等の紐状部材の端部どうしを連結・分離するためのものであり、合成樹脂によって一体成型されたプラグ１０と、同様に合成樹脂で一体成形されたソケット２０とを備えている。なお、プラグ１０およびソケット２０の材質としては、合成樹脂に限らず金属など他の材質であってもよく、射出成形に限らず他の成型方法によるものであってもよい。
【００２３】
図１および図２において、プラグ１０は、合成樹脂の射出成形により全体を一体成形されたものであり、ベルト装着部１９および一対の脚部１２を有する基部１１と、脚部１２にそれぞれ形成された係合部１４とを有する。
脚部１２は、基部１１の幅方向（ソケット２０に対するプラグ１０の差込方向およびソケット２０の表裏方向とそれぞれ直交する方向、図１における左右方向）の両側から長さ方向（ソケット２０に対するプラグ１０の差込方向、図１における上下方向）へ延びて互いに平行とされ、各々は中間ないし先端側が互いに離間または近接する方向（前述した幅方向）へ弾性変形可能とされている。
また、一対の脚部１２は、それぞれ差込方向の先端側へ向けて互いに近接する方向に緩やかに傾斜し、一定のクリアランスを持って湾曲しており、これにより脚部１２の全体で弾性変形する力を受けることができる。
【００２４】
係合部１４は、脚部１２の先端から上下（ソケット２０の表裏方向）に延びる突起で形成され、脚部１２の先端は側面から見た場合にＴ字状となっている。つまり、係合部１４が脚部１２の先端部に形成されており、係合部１４の表裏方向の寸法（高さ）が脚部１２の高さよりも大きく形成されている。
ベルト装着部１９は、基部１１の中間部分を利用して形成されている。
図２に示すように、ベルト装着部１９は、内部中央に紐状部材の端部が挿入係止される紐取付部としての紐取付孔１９Ａを有し、紐取付部の中間には連結杆１９Ｂが架設され、この連結杆１９Ｂによって紐取付孔１９Ａは差込方向前端側１９Ｃと差込方向後端側１９Ｄとの２つに分割されている。これにより、紐状部材を紐取付孔１９Ａに挿通させて連結杆１９Ｂの周囲に周回させることにより、紐状部材の長さ調節が可能な構造となっている。
【００２５】
図２において、一対の脚部１２の先端は、Ｕ字状の連結部１５で互いに連結されている。
連結部１５は、脚部１２の先端の係合部１４からベルト装着部１９に向けてそれぞれ延び、互いに近接して連結されることでＵ字状を形成している。この連結部１５により一対の脚部１２は外力で過剰に拡張されることが防止される。一対の脚部１２の間には、一対の被案内部１６が設置されている。
図３に示すように、被案内部１６は、脚部１２の先端の係合部１４と同様の高さを有し、その上下辺縁は脚部１２の上下辺縁から上下に突起している。
これらの係合部１４および被案内部１６は、ソケット２０の内側に形成されたガイド面３０（後述）および凹凸形状２６（後述）により案内され、これらの案内により差込操作の際にプラグ１０が適切な位置へとガイドされるようになっている。
【００２６】
図２に示すように、被案内部１６の基部１１側は互いに連結フレーム１６Ａで連結されている。連結フレーム１６Ａは、被案内部１６の基部１１側の互いに対向する部位を連結するとともに、その中間部分はプラグ１０の差込方向へ突出するように湾曲されている。連結フレーム１６Ａの中間部分は、表裏方向の高さが被案内部１６より小さく形成され、両端に至るに従って高さが増して被案内部１６と同じ高さとなるように形成されている。これにより、連結フレーム１６Ａの表裏面には中央が緩やかに窪んだ形状が形成されている。この形状は、後述する本体２１の内面に形成された凸条線２６Ｂの輪郭に沿った形状とされている。
【００２７】
図１および図４において、ソケット２０は、合成樹脂の射出成形により全体を一体成形されたものであり、ベルト装着部２９および差込口２２を有する中空筒状の本体２１と、本体２１内に形成されて差込口２２から差し込まれたプラグ１０の脚部１２を収容可能な収容空間２３と、本体２１に形成されて係合部１４が係合可能な被係合部２４とを有する。また、係合部１４と被係合部２４との係合を解除するために、本体２１には操作用開口２７が形成されている。操作用開口２７は、本体２１の側面に形成され、内部の収容空間２３に連通している。
【００２８】
図４に示すように、被係合部２４は、収容空間２３の内側の４箇所に形成されたベルト装着部２９向き（差込口２２と反対側向き）の段差形状である。被係合部２４の４つの段差のうち２つは、本体２１の裏面の内側に形成され、収容空間２３に面しており、本体２１のベルト装着部２９の両側部分２９Ａに臨んで形成されている。他の２つは、本体２１の表面の内側に同様に形成されているが、本体２１の表面の突出部２５Ａによって覆われている。これらの段差のうち、表裏に対向する一対の段差により被係合部２４が形成される。本実施形態のソケット２０では幅方向に並ぶ一対の被係合部２４が形成され、一対の脚部１２に形成される係合部１４に対応されている。
図１および図４に示すように、操作用開口２７は、差込口２２から差し込まれた脚部１２の中間部分を露出させる位置に形成されており、ここから露出する脚部１２を操作用開口２７の内側へ押圧することで一対の脚部１２が互いに近接するように弾性変形し、係合部１４を被係合部２４から脱出させて互いの係合を解除させることができる。
【００２９】
図４および図５に示すように、収容空間２３の内側には、係合部１４を被係合部２４へとガイドして係合させるための一対のガイド面３０が形成されている。
ガイド面３０は、差込口２２の両側近傍から本体２１の表裏面の各内側に沿って被係合部２４へと連なる段差形状により形成され、脚部１２が差込口２２から差し込まれた際に、その先端の係合部１４を被係合部２４へと誘導するガイド構造として機能する。すなわち、差込口２２から差し込まれた脚部１２の先端において、係合部１４はガイド面３０にガイドされ、一対の脚部１２が弾性変形して各対の係合部１４が絞り込まれて互いに近接する。そして、係合部１４が被係合部２４に到達するとガイド面３０による脚部１２の弾性変形が解除されるので、係合部１４が被係合部２４に収まって相互の係合が行われる。
【００３０】
図８に示すように、一対のガイド面３０は、被係合部２４から差込口２２の近傍まで連続して形成されているとともに、それぞれ絞り部３１、案内部３２、導入部３３を備えている。
【００３１】
絞り部３１は、ガイド面３０の被係合部２４に隣接する区間Ｓ１に形成され、全体として直線的に形成され、その方向Ｄ１はプラグ１０の挿入方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ１をなしている。傾斜角度Ａ１は、プラグ１０を差込口２２から収容空間２３に挿入した際に、脚部１２を変形させて一対の係合部１４を絞り込むことが可能な傾斜で設定されている。
絞り部３１の被係合部２４側の端部は、対向する一対の間隔Ｗ１とされている。間隔Ｗ１は、無負荷状態におけるプラグ１０の一対の係合部１４の間隔より十分狭く、かつ、脚部１２を変形させて一対の係合部１４を絞り込むことが可能な範囲で設定されている。従って、プラグ１０を差込口２２から収容空間２３に挿入すると、絞り部３１の傾斜により一対の係合部１４が絞り込まれ、被係合部２４に至るに従って係合部１４の絞り込みを解除され、係合部１４が再び離隔して一対の被係合部２４に嵌合することになる。
【００３２】
案内部３２は、ガイド面３０の絞り部３１に隣接した区間Ｓ２に形成され、全体として直線的に形成され、その方向Ｄ２はプラグ１０の挿入方向Ｄ０に対して平行、つまり傾斜角度Ａ２＝０とされている。従って、案内部３２は、対向する一対が互いに平行をなしており、各々は間隔Ｗ２とされている。なお、案内部３２と絞り部３１との連続部分は、各々の傾斜角度Ａ２，Ａ１の相違に拘わらず係合部１４が円滑に摺動できるように、各々と滑らかに連続する円弧状に形成されている。
【００３３】
導入部３３は、ガイド面３０の案内部３２に隣接した区間Ｓ３に形成されている。導入部３３は、案内部３２から滑らかに連続しつつ、差込口２２の最大幅まで拡がるような円弧状に形成されている。
このような円弧状の導入部３３においては、その方向Ｄ３が単純に定められない。このような場合、近似的に、導入部３３の案内部３２側の端点と差込口２２側の端点とを結ぶ直線の方向Ｄ３とすることができる。
導入部３３の方向Ｄ３は、プラグ１０の挿入方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ３をなしている。傾斜角度Ａ３は、絞り部３１の傾斜角度Ａ１に比べても大きいが、導入部３３においては係合部１４の絞り込みではなく、一対の係合部１４を案内部３２へ送り込むことが目的であるため、このような傾斜角度Ａ３とすることができる。
【００３４】
なお、一対の係合部１４の最外側の距離は間隔Ｗ０であり、この間隔Ｗ０は案内部３２の間隔Ｗ２よりも大きい。従って、一対の係合部１４を導入部３３によって案内部３２へと送り込む際には、導入部３３により一対の係合部１４の絞り込みが始まることになる。前述のように、導入部３３は円弧状に湾曲しており、全体としての傾斜角度Ａ３が大きいものであっても、案内部３２に連続する端部近傍ではその傾斜角度が小さくなっており、このため一対の係合部１４の絞り込みを行うことができる。このようにして、一対の係合部１４は、僅かに絞り込みを受けた状態で案内部３２へと導入され、案内部３２に僅かな接触圧力をもって摺動しつつこれを通過し、絞り部３１へと送られるようになっている。
【００３５】
本体２１は、その表側および裏側の略中央部に、それぞれ脚部１２の差し込み方向に連続した凹凸形状２６を有する。
図５に示すように、凹凸形状２６は、本体２１の外面に形成された凹条線２６Ａと、凹条線２６Ａに沿って本体２１の内面に形成された凸条線２６Ｂとで構成され、これらの凹条線２６Ａと凸条線２６Ｂとで挟まれた部分の厚みは、本体２１の他の部分の厚みと同じとされ、いわば平板の一部を湾曲させた波板形状のような断面形状とされている。
このような凹凸形状２６は、本体２１の表面および裏面にそれぞれ形成され、これにより対向する表裏面の中央部が互いに近接する方向に湾曲した波板形状となり、このような構造としたことで、表裏方向に働く圧迫力が最も加わりやすく、亀裂を生じやすい略中央部の強度を確保することができ、潰れおよび亀裂を防止するために有効である。
【００３６】
凹凸形状２６は、本体２１の表裏面の互いに対応する位置に配置され、互いに対向する各々の凸条線２６Ｂが、それぞれ収容空間２３に差し込まれる脚部１２の間の連結フレーム１６Ａの表裏の窪みに割り込む位置に配置される。各凸条線２６Ｂの間隔は係合部１４および被案内部１６の高さ（表裏方向の寸法）より小さく設定され、脚部１２が差し込まれた際には係合部１４および被案内部１６が凹凸形状２６に沿って案内され、プラグ１０の姿勢を正して係合部１４が被係合部２４へと適切に案内するガイド機能が得られるようになっている。この際、被案内部１６の間の連結フレーム１６Ａは、その表裏の窪みにより、各凸条線２６Ｂと干渉することなくその間隔内に挿入することができる。
なお、収容空間２３の被案内部１６が導入される部位の高さは、被案内部１６の高さに合わせて形成され、被案内部１６が収容空間２３内に挿入されている状態では、ソケット２０が表裏方向に圧迫された際には被案内部１６が支えとなり、表裏方向の潰れ等の過剰な変形を防止する作用が得られる。
【００３７】
図６および図７に示すように、本体２１の表面および裏面には、それぞれ差込口２２の幅方向の辺縁の中央部分をベルト装着部２９側へと窪んだ円弧形状に形成することで凹凸形状２６に沿って延びる切欠き２８が形成されているとともに、ベルト装着部２９のベルトを挿通する開口の幅方向の辺縁の中央部分を差込口２２側へと窪んだ円弧形状に形成することで凹凸形状２６に沿って延びる切欠き２５が形成されている。
切欠き２５は、ベルト装着部２９から延びるＵ字状の深い切欠きとされ、切欠き２８は差込口２２から延びるＣ字状の浅い切欠きとされ、各々の最奥部分はともに円弧状とされている。
【００３８】
切欠き２８のＣ字状の辺縁は、プラグ１０の基部１１に形成された連結フレーム１６Ａの内側形状に沿った輪郭形状とされている。このような輪郭形状により、切欠き２８を最大限に拡張しつつ、基部１１を必要以上に露出させないようにされている。
切欠き２５のＵ字状の辺縁は、脚部１２ないし連結部１５の外形形状に沿った輪郭形状とされている。前述したように、一対の脚部１２の先端はＵ字状の連結部１５で互いに連結され、その内側形状は全体としてＵ字状とされており、この形状に従って切欠き２５の輪郭形状が形成されている。このような輪郭形状により、切欠き２５を最大限に拡張しつつ、脚部１２ないし連結部１５を露出させないようにされている。
【００３９】
切欠き２５のうち、本体２１の表面に形成された切欠き２５では、ベルト装着部２９の両端に臨む部位がベルト装着部１９に沿って突出された突出部２５Ａとされ、前述した被係合部２４は突出部２５Ａにより表面側を覆われている。この突出部２５Ａにより、ベルト装着部２９に通されたベルトが不用意に浮き上がることが防止されている。
本体２１の裏面に形成された切欠き２５では、突出部２５Ａに相当する部分が省略され、切欠き２５の辺縁の一部は被係合部２４の段差に沿って形成され、被係合部２４は本体２１の裏面側に露出している。
図４に示すように、本体２１のベルト装着部２９の両側部分２９Ａは、ベルト装着部２９のベルト巻き付け部分よりも大きな高さとされ、これにより十分な接続強度が確保されている。
【００４０】
このような本実施形態においては、プラグ１０の脚部１２をソケット２０の差込口２２に挿入し、差込方向Ｄ０へと送り込むことで、脚部１２の先端の係合部１４はガイド面３０によりガイドされて被係合部２４に嵌合される。この際、係合部１４は、まず導入部３３によりガイドされて案内部３２へと送り込まれ、この際に僅かに絞り込みを受ける。プラグ１０を更に送り込むことで、係合部１４は案内部３２に沿ってガイドされ、ソケット２０の内部を進み、絞り部３１により十分に絞り込まれて被係合部２４に嵌合される。
【００４１】
ここで、案内部３２は間隔Ｗ２で平行とされ、全体にわたって絞り部３１よりも間隔が広く、かつ差込方向Ｄ０に対する傾斜角度Ａ２が０で一定であるため、絞り部３１のような強い絞り作用を生じることはなく、導入部３３で僅かに絞られた状態で送り込まれるが摺動の際の抵抗は僅かなものとされる。従って、案内部３２にガイドされる間、係合部１４は摺動による抵抗を生じにくく、途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性がきわめて低くなる。
【００４２】
また、絞り部３１は、その傾斜角度Ａ１および間隔Ｗ１により、案内部３２にガイドされてきた係合部１４を十分に絞り、被係合部２４へと嵌合させることができる。絞り部３１では、途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性があるが、差込口２２から被係合部２４へ至る距離のうち多くの部分が導入部３３および案内部３２とされることで、絞り部３１が小さくなり、途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性が全体として低減できる。
【００４３】  特に、本実施形態では、絞り部３１は、その区間Ｓ１の長さが、差込口２２から被係合部２４へ至る距離の例えば１／３以下である。このような区間配分により、差込口２２から被係合部２４へ至る距離に対する絞り部３１の相対比率が小さくなり、絞り部３１において避けられない途中で止まることによる変形癖およびきしみ音を生じる可能性を、全体として大幅に低減することができる。
【００４４】
さらに、ガイド面３０のうち、導入部３３および案内部３２の一部が、円弧状となってソケット２０の操作用開口２７に沿っているため、ソケット２０の本体２１に余分な厚みをとる必要がなく、効率的な材料の利用を図ることができる。
【００４５】
本実施形態によれば、凹凸形状２６が脚部１２の差し込み方向に形成されることで、脚部１２の差し込み操作に干渉等することがないとともに、脚部１２の係合部１４および被案内部１６に対するガイド機能をもたせることもできる。
さらに、凹凸形状２６は、収容空間２３の脚部１２を収容する部分の中間に突出するように配置したため、収容空間２３に一対の脚部１２を挿入した際、各脚部１２は凹凸形状２６の両側に進入し、脚部１２および凹凸形状２６が互いに干渉することがなく、これらの脚部１２および凹凸形状２６にそれぞれ厚み（バックル表裏方向の寸法）をもたせることができ、強度確保に有効である。
また、凹凸形状２６は、脚部１２が差し込まれた際に係合部１４を被係合部２４へと案内するガイドを兼ねるため、プラグ１０とソケット２０とを係合させる操作を容易かつ確実にできる。
【００４６】
〔第２実施形態〕
図９には本発明の第２実施形態が示されている。
本実施形態のサイドリリースバックル２は、前記第１実施形態と同様なプラグ１０およびソケット２０を備えている。但し、本実施形態においては、ソケット２０内のガイド面３０の区間配分が前記第１実施形態と異なる。
図９において、本実施形態では、案内部３２の区間Ｓ２が拡張され、その分導入部３３の区間Ｓ３が縮小されている。
導入部３３は、円弧状に形成される点および傾斜角度Ａ３である点で前記第１実施形態と同じであるが、間隔Ｗ３が大幅に縮小されている。
案内部３２は、一対が互いに平行であり、その方向Ｄ２が差込方向Ｄ０と同じで傾斜角度Ａ２＝０であることは前記第１実施形態と同じである。
絞り部３１の区間Ｓ１、方向Ｄ１，傾斜角度Ａ１に変更はない。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果が得られる。さらに、案内部３２が長い区間となることで、ソケット２０に対するプラグ１０の姿勢を早い段階で安定させることができ、係合部１４の送り込み操作を円滑にすることができる。但し、間隔Ｗ３が大幅に縮小されているため、一対の係合部１４の案内部３２への導入にあたって間隔Ｗ３の範囲で探る等の操作が必要である。
【００４７】
〔第３実施形態〕
図１０には本発明の第３実施形態が示されている。
本実施形態のサイドリリースバックル３は、前記第１実施形態と同様なプラグ１０およびソケット２０を備えている。但し、本実施形態においては、導入部３３および案内部３２の形状および配置が前記第１実施形態と異なる。
前記第１実施形態の導入部３３が円弧状に形成されていたのに対し、本実施形態の導入部３３は直線的に形成されている。さらに、本実施形態の導入部３３の差込口２２側の端部は、差込口２２の際に配置されており、差込方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ３をなす方向Ｄ３に沿って直線的に収容空間２３内へと延び、案内部３２に連続している。
前記第１実施形態の案内部３２が互いに平行に配置されていたのに対し、本実施形態の案内部３２は、差込方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ２をなす方向Ｄ２に沿って直線的に延びており、一対が緩いテーパ状に配置されている。
このような本実施形態では、案内部３２が長い区間となることで、ソケット２０に対するプラグ１０の姿勢を早い段階で安定させることができ、係合部１４の送り込み操作を円滑にすることができる。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果が得られる。
【００４８】
〔第４実施形態〕
図１１には本発明の第４実施形態が示されている。
本実施形態のサイドリリースバックル４は、前記第１実施形態と同様なプラグ１０およびソケット２０を備えている。但し、本実施形態においては、導入部３３および案内部３２の形状および配置が前記第１実施形態と異なる。
前記第１実施形態の導入部３３が円弧状に形成されていたのに対し、本実施形態の導入部３３は直線的に形成されている。さらに、本実施形態の導入部３３の差込口２２側の端部は、差込口２２の際に配置されており、差込方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ３をなす方向Ｄ３に沿って直線的に収容空間２３内へと延び、案内部３２に連続している。これらは前記第３実施形態と同様である。
前記第１実施形態の案内部３２が互いに平行かつ直線的であったのに対し、本実施形態の案内部３２は円弧状に形成され、差込方向Ｄ０に対して傾斜角度Ａ２をなしている。なお、円弧状の案内部３２においては、近似的に、案内部３２の導入部３３側の端点と絞り部３１側の端点とを結ぶ直線の方向を方向Ｄ２とすることができる。
さらに、本実施形態では、案内部３２と絞り部３１とが不連続とされている。すなわち、案内部３２の絞り部３１側の端部は間隔Ｗ２で対向されているが、この間隔は絞り部３１の案内部３２側の端部の間隔よりも小さく設定されている。これらの案内部３２と絞り部３１とは、クランク状に連結されており、係合部１４が案内部３２から絞り部３１へ摺動しながら移動することは容易であるが、その逆の動きはクランク状の部分で制止されるようになっている。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果が得られる。更に、案内部３２と絞り部３１との間のクランク状部分により、被係合部２４から抜け出した係合部１４が制止されるため、不用意な外れを確実に防止することができる。
【００４９】
〔第５実施形態〕
図１２には本発明の第５実施形態が示されている。
本実施形態のサイドリリースバックル５は、前記第１実施形態と同様にプラグ１０、ソケット２０およびガイド面３０を備えている。但し、本実施形態のプラグ１０およびソケット２０は、本体２１の輪郭あるいは脚部１２の形状等が前記第１実施形態と異なる。
本実施形態のガイド面３０は、直線的な導入部３３、案内部３２、絞り部３１を有する。導入部３３は区間Ｓ３において方向Ｄ３、傾斜角度Ａ３、間隔Ｗ３とされ、案内部３２は区間Ｓ２において方向Ｄ２＝差込方向Ｄ０で互いに平行、傾斜角度Ａ２＝０、間隔Ｗ２とされ、絞り部３１は方向Ｄ１、傾斜角度Ａ１、間隔Ｗ１とされている。このような配置は、導入部３３が円弧状でない点を除いて前記第１実施形態と同様である。
このような本実施形態によっても、前記第１実施形態と同様な効果が得られる。
【００５０】
〔第６実施形態〕
図１３には本発明の第６実施形態が示されている。
本実施形態のサイドリリースバックル６は、前記第１実施形態と同様なプラグ１０、ソケット２０およびガイド面３０を備えている。但し、本実施形態において、ソケット２０には前記第１実施形態のような切欠き２５，２８（図１参照）は形成されておらず、凹凸形状２６が差込口２２の辺縁からベルト装着部２９まで連続して長く形成されている。
このような本実施形態では、図１の切欠き２５，２８がない分、本体２１の材料削減あるいは重量軽減が図れないが、その他は前記第１実施形態と同様な効果が得られる。さらに、凹凸形状２６が長くなることで、前記第１実施形態よりも本体２１の剛性強化が図れる。
【００５１】
〔変形例〕
なお、本発明は前記各実施形態の構造に限らず、次のような変形をも含む。
ガイド面３０における絞り部３１、案内部３２、導入部３３の配分は適宜変更してよい。また、これらの絞り部３１、案内部３２、導入部３３における直線的な円弧状かの別、方向、傾斜角度、間隔に関しては、それぞれの機能に応じて適宜設定することができる。
前記各実施形態では何れも導入部３３を形成したが、これは省略してもよい。例えば図９の第２実施形態では、僅かな区間Ｓ３に導入部３３を形成したが、これを完全になくしてもよく、案内部３２を増すことで絞り部３１の比率を小さく押さえれば本発明の所期の効果を得ることができる。
前記各実施形態では、ガイド面３０を段差形状により形成するとしたが、ソケット２０の内面に突条を形成し、その側面によりガイド面を形成してもよく、要するに対向する一対のガイド面を形成し、一対の係合部１４をガイドし、さらに被係合部２４に向けて絞り込めるような機能が得られればよい。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明は、ベルトどうしを連結するバックルであって両側一対のロックアームを有するサイドリリースバックルとして利用できる。
【符号の説明】
【００５３】
１，２，３，４，５，６…サイドリリースバックル
１０…プラグ
１１…基部
１２…脚部
１４…係合部
２０…ソケット
２１…本体
２２…差込口
２３…収容空間
２４…被係合部
２７…操作用開口
３０…ガイド面
３１…絞り部
３２…案内部
３３…導入部
Ａ１…差込方向に対する絞り部の傾斜角度
Ａ２…差込方向に対する案内部の傾斜角度
Ａ３…差込方向に対する導入部の傾斜角度
Ｄ０…差込方向
Ｄ１…絞り部の方向
Ｄ２…案内部の方向
Ｄ３…導入部の方向
Ｓ１…絞り部の区間
Ｓ２…案内部の区間
Ｓ３…導入部の区間
Ｗ０…係合部の無負荷状態での最外側の距離
Ｗ１…絞り部の被係合部側の間隔
Ｗ２…案内部の被係合部側の間隔
Ｗ３…導入部の差込口側の間隔
【図１】
0005458104.tif 000002
【図２】
0005458104.tif 000003
【図３】
0005458104.tif 000004
【図４】
0005458104.tif 000005
【図５】
0005458104.tif 000006
【図６】
0005458104.tif 000007
【図７】
0005458104.tif 000008
【図８】
0005458104.tif 000009
【図９】
0005458104.tif 000010
【図１０】
0005458104.tif 000011
【図１１】
0005458104.tif 000012
【図１２】
0005458104.tif 000013
【図１３】
0005458104.tif 000014