(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
両手を使ったねじり運動を行うための運動補助具であって、
同一軸線上に並べて配置される左右一対の筒体と、
前記筒体同士を同一軸線上の周方向に互いに独立して回転自在に連結する連結手段と、
前記筒体内に収納され、前記筒体の周方向への回転に対し抵抗力を生じさせる抵抗手段と、
前記抵抗手段を前記筒体内に収納したままの状態で前記抵抗力の大きさを変更可能な抵抗力可変手段と、を備え、
前記抵抗手段は、ねじりコイルばねであり、
前記抵抗力可変手段は、前記ねじりコイルばねの線材の一部を固定する受け具と固定具とを備え、
前記ねじりコイルばねは、前記筒体内にスライド自在に収納され、前記ねじりコイルばねを前記筒体内でスライドさせ、前記受け具と前記固定具とで固定する前記ねじりコイルばねの線材の位置を変更することで、前記ねじりコイルばねの有効巻数を変更し前記抵抗力の大きさを変更可能であり、
左右の前記筒体を両手で握って互いを反対方向に回転させねじり運動を行うときの負荷を前記抵抗力可変手段により調節可能なことを特徴とする運動補助具。
【請求項２】
前記抵抗手段は、前記筒体の周方向の変位量に応じた前記筒体を回転前の状態に戻そうとする力を生じさせることを特徴とする請求項１に記載の運動補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、両手を使ったねじり運動を行うための運動補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
柔軟性のトレーニングは、スポーツのパフォーマンス向上、障害の予防、あるいは健康づくりのために様々な場面で広く行われている。特に高齢者にとって柔軟性を保持すること、すなわち大きな関節可動域でしなやかに動く能力を持つことは、日常生活の遂行能力と深い関係を持つと考えられており、この能力を低下させないようなトレーニングを行うことが重要視されている。しかしながら、柔軟性のトレーニングの効果についての研究は少なく、その方法論に至ってはほとんど明確にされていない。
【０００３】
解剖学的には、個々の筋の機能と構造から、肩甲骨及び鎖骨の可動域を増大させる方法として、肩甲骨に付着する腱板（棘上筋、棘下筋、小円筋、肩甲下筋）にねじりを加えながら伸展させる方法が効果的であることが示される。これらの可動域が増大すれば、肩甲骨に起始する三角筋、大円筋、烏口腕筋なども伸展され、股関節周辺の可動域、柔軟性の向上につながる可能性がある。
【０００４】
人間の筋肉の多くが螺旋状に付着していることを考えると、ねじりを加えながら筋肉を伸ばせば柔軟性がより向上すると考えられる。ねじりとは、体肢を長軸周りに回転させることである。こうしたねじり運動を行うための補助具としては、互いに逆方向に回転する左右一対の握り棒で回転時に負荷が加わるようにしたものがある（例えば、特許文献１から３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭５２−３５０９８号公報
【特許文献２】実開昭５５−４３０７３号公報
【特許文献３】特開平６−２４６０１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１から３に記載の運動補助具を用いると、両手を使ったねじり運動を行うことができるが、ねじり運動の負荷を調節することができない。
【０００７】
本発明の目的は、ねじり運動の負荷を容易に調節することのできる運動補助具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、両手を使ったねじり運動を行うための運動補助具であって、同一軸線上に並べて配置される左右一対の筒体と、前記筒体同士を同一軸線上の周方向に互いに独立して回転自在に連結する連結手段と、前記筒体内に収納され、前記筒体の周方向への回転に対し抵抗力を生じさせる抵抗手段と、前記抵抗手段を前記筒体内に収納したままの状態で前記抵抗力の大きさを変更可能な抵抗力可変手段と、を備え、前記抵抗手段は、ねじりコイルばねであり、前記抵抗力可変手段は、前記ねじりコイルばねの線材の一部を固定する受け具と固定具とを備え、前記ねじりコイルばねは、前記筒体内にスライド自在に収納され、前記ねじりコイルばねを前記筒体内でスライドさせ、前記受け具と前記固定具とで固定する前記ねじりコイルばねの線材の位置を変更することで、前記ねじりコイルばねの有効巻数を変更し前記抵抗力の大きさを変更可能であり、左右の前記筒体を両手で握って互いを反対方向に回転させねじり運動を行うときの負荷を前記抵抗力可変手段により調節可能なことを特徴とする運動補助具である。
【０００９】
また本発明において、前記抵抗手段は、前記筒体の周方向の変位量に応じた前記筒体を回転前の状態に戻そうとする力を生じさせることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の運動補助具によれば、抵抗手段を筒体内に収納したままの状態で抵抗力の大きさを変更可能なので、ねじり運動を行うときの負荷を容易に調節することができる。このため非常に使い勝手が良い。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１実施形態の運動補助具１の斜視図である。
【図２】図１の運動補助具１の縦断面図である。
【図３】図２の運動補助具１の切断線Ａ−Ａにおける断面図である。
【図４】本発明の第２実施形態の運動補助具２の断面図である。
【図５】図４の運動補助具２の切断線Ｂ−Ｂにおける断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態の運動補助具３の断面図である。
【図７】本発明の第４実施形態の運動補助具４の断面図である。
【図８】図７の運動補助具４の切断線Ｃ−Ｃにおける断面図である。
【図９】本発明の第５実施形態の運動補助具５の断面図である。
【図１０】図９の運動補助具５のＤ−Ｄ切断線、及びＥ−Ｅ切断線における断面図である。
【図１１】図９の運動補助具５のＦ−Ｆ切断線における断面図である。
【図１２】本発明の第６実施形態の運動補助具６の断面図である。
【図１３】図１２の運動補助具６のＧ−Ｇ切断線における断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１は、本発明の第１実施形態の運動補助具１の斜視図である。図２は、図１の運動補助具１の縦断面図であり、（ａ）及び（ｂ）は、それぞれ第１実施形態の運動補助具１のねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が異なる状態を示している。図３は、図２の運動補助具１の切断線Ａ−Ａにおける断面図である。
【００１９】
第１実施形態の運動補助具１は、左右一対の筒体１１、１２と、筒体１１、１２同士を周方向に回転自在に連結する連結手段と、筒体１１、１２の回転に対し抵抗力を生じさせる抵抗手段である、ねじりコイルばね１４、１５と、ねじりコイルばね１４、１５の抵抗力（復元力）を変更させる抵抗力可変手段と、持ち手となるグリップ１８、１９と、筒体１１、１２の端部を保護するキャップ２０、２１とを備え、それぞれが筒体１１、１２同士の境目に対して左右対称に配置されている。
【００２０】
筒体１１、１２は、円筒状であり、片端外周面にキャップ２０、２１を螺合する雄ネジを備える。２本の筒体１１、１２は、それぞれ雄ネジが設けられた片端を外側にして同一軸線上に左右に並べて配置される。
【００２１】
筒体１１、１２の径は、握り易い大きさが好ましく、筒体１１、１２それぞれの長さは、こぶし２つ分程度である。ただし筒体１１、１２の大きさは、特定の大きさに限定されるものではない。また筒体１１、１２の形状は、円筒状に限定されるものではなく、例えば角筒状などでもよいが、握り易い形状が好ましい。
【００２２】
筒体１１、１２の材質は、ねじり運動に耐えうる強度を有していれば特定の材質に限定されるものではなく、例えば鉄やアルミ、合成樹脂等の材料を適宜選んで用いることができる。持ち運びを考慮すると軽い材料を用いることが好ましい。
【００２３】
また左右の筒体１１、１２には、境目となる片端の外周面に目盛１３が設けられている。目盛１３には、ねじり運動を行う際の目安となる角度などを適宜記すことができる。また目盛１３にねじり角度に応じた色分けを施すと、ねじり運動を行う際の大まかな目安となり、好ましい。なお目盛１３は、なくてもよい。
【００２４】
左右の筒体１１、１２には、連結手段として軸受３２ａ、３３ａが内周面に１つずつ圧入される。また左右の筒体１１、１２には、抵抗力可変手段として受け具５１、５２が内周面に１つずつ設けられ、ネジ穴５５、５６が１箇所ずつに設けられている。
【００２５】
これらは、筒体１１、１２同士の境目（中央側）から他端側（外側）に向かって軸受３２ａ、３３ａ、ネジ穴５５、５６、受け具５１、５２の順に配置される。なお軸受３２ａ、３３ａ、受け具５１、５２、ネジ穴５５、５６の詳細は、後述する。
【００２６】
連結手段は、円筒状の１本の連結パイプ３１と、左右の筒体１１、１２の内周面に圧入される軸受３２ａ、３３ａと、左右のキャップ２０、２１に圧入されている軸受３２ｂ、３３ｂと、左右２本の抜け止めピン３４、３５とで構成され、連結パイプ３１が、左右の軸受３２ａ、３２ｂ、３３ａ、３３ｂに回転自在に挿通され、抜け止めピン３４、３５が、筒体１１、１２に圧入される軸受３２ａ、３３ａを挟み込むように該軸受３２ａ、３３ａに当接して連結パイプ３１に取付けられ固定されることで、左右の筒体１１、１２を周方向に互いに独立して回転自在に、かつ長手方向に動かないように連結する。
【００２７】
また連結パイプ３１には、ねじりコイルばね１４、１５の一端４１、４２を長手方向にスライド自在に挿通させるバネ受け溝３６、３７が、ねじりコイルばね１４、１５がスライドするストロークと略同一の長さで左右対称に設けられている。
【００２８】
ねじりコイルばね１４、１５は、周方向にねじられると抵抗力（復元力）を発生させるばねであり、連結パイプ３１を挿通させた状態で、かつ線材の一部が受け具５１、５２と筒体１１、１２との隙間５３、５４に配置された状態で左右の筒体１１、１２に１本ずつ左右対称に収納される。
【００２９】
ねじりコイルばね１４、１５は、中央側の一端４１、４２が連結パイプ３１のバネ受け溝３６、３７に挿通され、長手方向にスライド自在であり周方向に対して拘束される。ねじりコイルばね１４、１５の外側の一端４３、４４は、解放されている。
【００３０】
ねじりコイルばね１４、１５の線材の材料、線径、コイル径、巻数は、ねじり運動の強度に合わせたばね定数となるように適宜決めることができる。ねじりコイルばね１４、１５の最大たわみ角（ねじれ角）は、ねじり運動を行う際に運動補助具１をねじる角度に応じて適宜決めればよい。
【００３１】
抵抗力可変手段は、左右の筒体１１、１２の内周面に設けられた受け具５１、５２と、左右の筒体１１、１２に設けられたネジ穴５５、５６と、受け具５１、５２とでねじりコイルばね１４、１５の線材の一部を挟んで固定する固定具としてのバネ受け具５７、５８及び止めネジ５９、６０とで構成される。
【００３２】
受け具５１、５２は、断面がＬ字状の板であり、Ｌ字短辺の端面が筒体１１、１２の外側端部の内周面に取付けられ、Ｌ字長辺と筒体１１、１２の内周面とでねじりコイルばね１４、１５の線材がスライド可能な隙間５３、５４を形成する。また受け具５１、５２のＬ字長辺は、ねじりコイルばね１４、１５が外れないように、ねじりコイルばね１４、１５がスライドするストローク以上の長さを有する。
【００３３】
ネジ穴５５、５６は、内周面に雌ネジが設けられており、中心軸が受け具５１、５２のＬ字長辺の長軸と直交する位置に設けられる。
【００３４】
バネ受け具５７、５８は、ネジ穴５５、５６に挿入される。バネ受け具５７、５８は、半円の溝を備え、該溝でねじりコイルばね１４、１５の線材の一部を受ける。
【００３５】
止めネジ５９、６０は、ネジ穴５５、５６に取付けられる。ねじりコイルばね１４、１５の線材の一部をバネ受け具５７、５８と受け具５１、５２とで挟んだ状態で止めネジ５９、６０を締め付けると、ねじりコイルばね１４、１５の線材の一部が固定される。
【００３６】
グリップ１８、１９は、左右の筒体１１、１２の外周面に１つずつ装着され、ねじり運動を行う際の持ち手となる。グリップ１８、１９の材質は、特定の材質に限定されるものではないが、例えば合成樹脂やスポンジ等の弾性のある握り易い材質が好ましい。またグリップ１８、１９は、ねじり運動時には筒体１１、１２に対して動かないように、例えば摩擦力が生じるように装着される。なおグリップ１８、１９の内周面と筒体１１、１２の外周面とは、接着剤などで接着されていてもよい。またグリップ１８、１９には、筒体１１、１２のネジ穴５５、５６の位置に貫通孔７１、７２が設けられている。
【００３７】
キャップ２０、２１は、筒体１１、１２の端部を被覆する有底円筒形状であり、底部に軸受３２ｂ、３３ｂが圧入され、内周面に雌ネジが形成されており、連結パイプ３１を軸受３２ｂ、３３ｂに挿通させた状態で筒体１１、１２の端部に螺合して装着される。キャップ２０、２１の材質は、特定の材質に限定されるものではないが、グリップ１８、１９と同じものを用いると外観上も好ましい。
【００３８】
以上のように構成される第１実施形態の運動補助具１では、グリップ１８、１９を両手で握り左右の筒体１１、１２を互いに逆方向にねじると、ねじりコイルばね１４、１５が連結パイプ３１のバネ受け溝３６、３７に拘束された中央側の一端４１、４２と止めネジ５９、６０により固定された部分とを支点に抵抗力（復元力）を発生させ、該抵抗力がねじり運動を行う際の負荷となる。
【００３９】
また運動補助具１をねじった状態から手を離すと運動補助具１は、ねじりコイルばね１４、１５の抵抗力（復元力）により、ねじられていた方向とは逆方向に回転して無負荷の状態に戻る。
【００４０】
運動補助具１のねじり運動の負荷を調節するときには、キャップ２０、２１を外し、止めネジ５９、６０を緩め、ねじりコイルばね１４、１５を長手方向にスライドさせて止めネジ５９、６０により固定される線材の位置を変更する。再度、止めネジ５９、６０を締付け、ねじりコイルばね１４、１５の線材を固定するとねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が変更され、抵抗力が変更される。なお有効巻数は、ねじりコイルばね１４、１５の一端４１、４２と止めネジ５９、６０に固定された部分との間にある巻数である。
【００４１】
ねじりコイルばね１４、１５を外側へスライドさせて線材の固定位置を変更すると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が減少し抵抗力が増大する。ねじりコイルばね１４、１５を中央側へスライドさせて線材の固定位置を変更すると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が増えて抵抗力が減少する。
【００４２】
このように第１実施形態の運動補助具１は、ねじりコイルばね１４、１５を交換することなく、筒体１１、１２内に収納したままの状態でねじりコイルばね１４、１５の抵抗力の大きさを変更することができるので、ねじり運動を行うときの負荷を容易に調節することができる。このため非常に使い勝手が良い。
【００４３】
図４は、本発明の第２実施形態の運動補助具２の断面図である。図５は、図４の運動補助具２の切断線Ｂ−Ｂにおける断面図である。図１〜図３に示す第１実施形態の運動補助具１と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。第２実施形態の運動補助具２は、第１実施形態の運動補助具１と基本的構成は同一であるが、抵抗力可変手段の構成が異なる。
【００４４】
第２実施形態の運動補助具２は、抵抗力可変手段として、受け具６１ａ、６１ｂ、６１ｃ、６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、バネ受け具５７ａ、５７ｂ、５７ｃ、５８ａ、５８ｂ、５８ｃ、止めネジ５９ａ、５９ｂ、５９ｃ、６０ａ、６０ｂ、６０ｃ、及びネジ穴５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５６ａ、５６ｂ、５６ｃを左右の筒体１６、１７のそれぞれ３箇所ずつに備え、グリップ２２、２３の貫通孔７１ａ、７１ｂ、７１ｃ、７２ａ、７２ｂ、７２ｃも左右それぞれ３箇所ずつに備える。ただし抵抗力可変手段は、左右の筒体１６、１７のそれぞれ３箇所に限定されるものではなく、２箇所又は４箇所以上に設けられていてもよい。
【００４５】
なお第２実施形態の運動補助具２では、筒体１６、１７の端部に雄ネジが設けられていない。またグリップ２２、２３は、筒体１６、１７の端部まで被覆するように有底円筒形状であり、キャップが不要である。第１実施形態の運動補助具１でキャップ２０、２１に圧入された軸受３２ｂ、３３ｂは、筒体１６、１７の内周面外側に圧入されており、抜け止めピン３４、３５は、該軸受３２ｂ、３３ｂを挟み込むように該軸受３２ｂ、３３ｂに当接して連結パイプ３８に取付けられている。連結パイプ３８には、バネ受け溝に代えて、ねじりコイルばね１４、１５の一端４１、４２を挿通させ拘束する貫通孔が設けられている。
【００４６】
第２実施形態の運動補助具２の受け具６１ａ、６１ｂ、６１ｃ、６２ａ、６２ｂ、６２ｃは、円板状であり、ねじりコイルばね１４、１５の線材が挿通可能な挿通孔６３、６４を有し、挿通孔６３、６４に位置する、ねじりコイルばね１４、１５の線材の一部をバネ受け具５７ａ、５７ｂ、５７ｃ、５８ａ、５８ｂ、５８ｃとで挟み込んで固定する。受け具６１ａ、６１ｂ、６１ｃ、６２ａ、６２ｂ、６２ｃは、挿通孔６３、６４とネジ穴５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５６ａ、５６ｂ、５６ｃとが接する向きで筒体１６、１７の内周面に圧入して固定されている。
【００４７】
第２実施形態の運動補助具２のねじり運動の負荷の調節は、止めネジ５９ａ、５９ｂ、５９ｃ、６０ａ、６０ｂ、６０ｃを締める位置を変更して行う。外側の止めネジ５９ａ、６０ａのみが締まった状態から中央の止めネジ５９ｂ、６０ｂを締めると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が減少し抵抗力が増大する。さらに内側の止めネジ５９ｃ、６０ｃを締めると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数がさらに減少し抵抗力が増大する。
【００４８】
このように第２実施形態の運動補助具２では、止めネジ５９ａ、５９ｂ、５９ｃ、６０ａ、６０ｂ、６０ｃの操作のみでねじりコイルばね１４、１５の抵抗力を変更し、ねじり運動時の負荷を調節することができる。
【００４９】
図６は、本発明の第３実施形態の運動補助具３の断面図である。図４及び図５に示す第２実施形態の運動補助具２と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。第３実施形態の運動補助具３は、第２実施形態の運動補助具２と基本的構成は同一であるが、抵抗力可変手段の構成が異なる。
【００５０】
第３実施形態の運動補助具３は、抵抗力可変手段として、第２実施形態の運動補助具２の受け具６１ａ、６１ｂ、６１ｃ、６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、バネ受け具５７ａ、５７ｂ、５７ｃ、５８ａ、５８ｂ、５８ｃ及び止めネジ５９ａ、５９ｂ、５９ｃ、６０ａ、６０ｂ、６０ｃに代えて、ネジ受け具６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６６ａ、６６ｂ、６６ｃと頭付のネジ６７ａ、６７ｂ、６７ｃ、６８ａ、６８ｂ、６８ｃとを備える。
【００５１】
ネジ受け具６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６６ａ、６６ｂ、６６ｃは、ねじりコイルばね１４、１５の線材の一部に溶接などで取付けられる。ネジ受け具６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６６ａ、６６ｂ、６６ｃは、雌ネジ部を有し、該雌ネジ部が筒体１６、１７のネジ穴５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５６ａ、５６ｂ、５６ｃと同一軸線上に配置されるように取付けられる。
【００５２】
ネジ６７ａ、６７ｂ、６７ｃ、６８ａ、６８ｂ、６８ｃは、ネジ受け具６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６６ａ、６６ｂ、６６ｃと螺合可能に筒体１６、１７のネジ穴５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５６ａ、５６ｂ、５６ｃに取付けられる。なおネジ穴５５ａ、５５ｂ、５５ｃ、５６ａ、５６ｂ、５６ｃは、雌ネジを有さず、単なる貫通孔であってもよい。
【００５３】
第３実施形態の運動補助具３のねじり運動の負荷の調節は、第２実施形態の運動補助具２と同様、固定するネジ受け具６５ａ、６５ｂ、６５ｃ、６６ａ、６６ｂ、６６ｃを変更して行う。外側のネジ受け具６５ａ、６６ａのみが固定された状態から中央のネジ受け具６５ｂ、６６ｂを固定すると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が減少し抵抗力が増大する。さらに内側のネジ受け具６５ｃ、６６ｃを固定すると、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数がさらに減少し抵抗力が増大する。
【００５４】
このように第３実施形態の運動補助具３も、第２実施形態の運動補助具２と同様、ネジ６７ａ、６７ｂ、６７ｃ、６８ａ、６８ｂ、６８ｃの操作のみでねじりコイルばね１４、１５の抵抗力を変更し、ねじり運動時の負荷を調節することができる。
【００５５】
図７は、本発明の第４実施形態の運動補助具４の断面図である。図７（ａ）及び図７（ｂ）は、それぞれ第４実施形態の運動補助具４のねじりコイルばね１４、１５の有効巻数が異なる状態を示している。図８は、図７の運動補助具４の切断線Ｃ−Ｃにおける断面図である。図１〜図３に示す第１実施形態の運動補助具１と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５６】
第４実施形態の運動補助具４は、第１実施形態の運動補助具１と基本的構成は同一であるが、抵抗力可変手段が異なり、これに伴い筒体２４、２５、連結手段、及びキャップ２８、２９の構成又は形状が異なる。
【００５７】
第４実施形態の運動補助具４は、抵抗力可変手段として、ねじりコイルばね１４、１５を巻き付け固定する螺旋具８１、８２を左右に１つずつ備える。螺旋具８１、８２は、中央に螺旋部８３、８４を備え、頂部８５、８６に雄ネジが設けられている。
【００５８】
螺旋具８１、８２の螺旋部８３、８４は、螺旋具８１、８２が回転したときにねじりコイルばね１４、１５の線材間の螺旋溝に沿って移動可能に、かつ、ねじりコイルばね１４、１５がねじられたときにねじりコイルばね１４、１５の線材が巻き付いて固定されるように螺旋状に形成されている。
【００５９】
螺旋具８１、８２の頂部８５、８６は、筒体２４、２５の内径と略同一の外径を有する円板状であり、横断面正面視において略Ｈ字状になるように円板の一部に溝８７、８８が形成されている。また頂部８５、８６の外周面には雄ネジが形成されている。
【００６０】
第４実施形態の運動補助具４の筒体２４、２５は、外側の片端に螺旋具８１、８２の頂部８５、８６の雄ネジが螺合する雌ネジを備える。また筒体２４、２５には、ネジ穴が設けられていない。
【００６１】
連結手段は、連結パイプ３９に螺旋具８１、８２と干渉しない長さのものを用いており、外側の軸受に代えて、螺旋具８１、８２の先端を連結パイプ３９の内部に挿通させ軸受とし、ねじり運動を行う際のがたつきを抑えている。
【００６２】
キャップ２８、２９は、螺旋具８１、８２の頂部８５、８６に設けられた溝８７、８８と略同一の幅を有し、溝８７、８８に挿入される係止部７３、７４を備え、係止部７３、７４により、ねじりコイルばね１４、１５の抵抗力による螺旋具８１、８２の回転を防止する。このためキャップ２８、２９は、ねじりコイルばね１４、１５の抵抗力よりも大きい摩擦力が働くように筒体２４、２５に装着される。なおキャップ２８、２９及び筒体２４、２５にそれぞれ凹部（図示省略）及び凸部（図示省略）を設け、これらを嵌合させて回転を防止するようにしてもよい。
【００６３】
第４実施形態の運動補助具４では、螺旋具８１、８２の螺旋部８３、８４にねじりコイルばね１４、１５が巻き付くように筒体２４、２５の雌ネジに螺旋具８１、８２の頂部８５、８６の雄ネジを螺合させ、螺旋具８１、８２が筒体２４、２５に取付けられる。その後、螺旋具８１、８２の溝８７、８８にキャップ２８、２９の係止部７３、７４が挿入されるようにキャップ２８、２９を筒体２４、２５に装着する。
【００６４】
第４実施形態の運動補助具４のねじり運動の負荷の調節は、キャップ２８、２９を外して螺旋具８１、８２を回転させ、螺旋部８３、８４に巻き付くねじりコイルばね１４、１５の線材の位置を変更し、ねじりコイルばね１４、１５の有効巻数を変更することで行うことができる。
【００６５】
図９は、本発明の第５実施形態の運動補助具５の断面図である。図９（ａ）及び図９（ｂ）は、それぞれ第５実施形態の運動補助具５の磁石９１の位置が異なる状態を示している。図１０（ａ）は、図９の運動補助具５のＤ−Ｄ切断線における断面図である。図１０（ｂ）は、図９の運動補助具５のＥ−Ｅ切断線における断面図である。図１１は、図９の運動補助具５のＦ−Ｆ切断線における断面図である。図４及び図５に示す第２実施形態の運動補助具２と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。
【００６６】
第５実施形態の運動補助具５は、抵抗手段として、ねじりコイルばねに代えて、一対の磁石９１、９２を備え、さらにねじり運動を行う際の左右の筒体１２１、１２２同士の回転を所定の角度内に規制する回転規制手段を備える。第５実施形態の運動補助具５では、磁石９１、９２同士の磁力（吸引力）が抵抗力となり、ねじり運動を行う際の負荷となる。
【００６７】
第５実施形態の運動補助具５の筒体１２１、１２２は、円筒体であり、ネジ穴などは設けられていない。左側のグリップ１２３は、筒体１２１の外周面を被覆する円筒体であり、右側のグリップ１２４は、筒体１２２の端部まで被覆する有底円筒形状であり、共に貫通孔などは設けられていない。左側の筒体１２１のみにキャップ１２６が着脱自在に装着され、キャップ１２６は、有底円筒形状であり、底部に後述する調節棒１０１が挿通可能な貫通孔１２９が穿設されている。
【００６８】
連結パイプ１３１には、左端内周面に雌ネジ１３３が形成されており、後述する連結具１０２がスライド及び回転可能に中央部左側に切欠き１３５が設けられている。また第５実施形態の運動補助具５では、連結手段として抜け止めピンに代えて、リング状の抜け止めリング７５、７６が左右外側の軸受３２ｂ、３３ｂを挟むように連結パイプ１３１に取付けられて固定されており、左右の筒体１２１、１２２が周方向に互いに独立して回転自在に、かつ長手方向に動かないように連結される。なお抜け止めリング７５、７６は、回転規制手段を兼ねており、後述する回転規制ピン７７ａ、７７ｂ、７８ａ、７８ｂに当接可能に突起７９、８０を備えている。
【００６９】
抵抗手段である左右の磁石９１、９２は、横断面正面視において１／２リング状である。また磁石９１、９２は、対向する面が互いに吸引し合う極性となるように配置され、運動補助具５の無負荷状態では横断面正面視において互いにぴったりと重なり合う。
【００７０】
本実施形態の運動補助具５では、後述するように筒体１２１、１２２同士の相対的な回転角度が２７０度以内に規制されており、左右の磁石９１、９２を上記の形状、極性、配置とすることで左右の筒体１２１、１２２が周方向に回転する際に、磁石９１、９２同士の一部又は全部が横断面正面視において常に重なった状態で磁力が加わる。また左右の筒体１２１、１２２の周方向の変位量に反比例して磁石９１、９２同士の重なり合う範囲が減少するので、磁石９１、９２同士が互いに及ぼし合う磁力が徐々に弱くなる。
【００７１】
なお磁石９１、９２の形状、極性、配置は、これに限定されるものではなく、ねじり運動の内容に応じて適宜決めることができる。例えば、磁石９１、９２同士の対向する面を互いに反発し合う極性となるように配置すると、無負荷状態では磁石９１、９２同士が横断面正面視において１８０度反対に位置する向きで筒体１２１、１２２と連結パイプ１３１とが静止する。この状態からねじり運動を行うと、左右の筒体１２１、１２２の周方向の変位量に比例して磁石９１、９２同士の重なり合う範囲が増加するので、磁石９１、９２同士が互いに及ぼし合う磁力が徐々に強くなる。
【００７２】
右側の筒体１２２に配置される磁石９２は、筒体１２２の左端内周面に固定されている。左側の筒体１２１の右端内周面には、磁石９１の周方向の動きを規制するガイド１０５が磁石９１の前後のストロークに合わせて取付けられている。左側の筒体１２１に配置される磁石９１は、ガイド１０５の隙間に固定されずに配置されており、筒体１２１を回転させるとガイド１０５に押されて筒体１２１といっしょに回転する。
【００７３】
第５実施形態の運動補助具５は、抵抗力可変手段として調節棒１０１と連結具１０２とを備える。調節棒１０１は、円柱状の棒体であり、先端周方向に連結具１０２を引掛ける引掛溝１０３が形成され、他端に連結パイプ１３１の雌ネジ１３３に螺合する雄ネジ１０４が形成されている。調節棒１０１は、連結パイプ１３１に挿通され、連結パイプ１３１の雌ネジ１３３に螺合され、ナット１０６で固定される。
【００７４】
連結具１０２は、調節棒の引掛溝１０３に引掛かるように横断面正面視においてＹ字状に形成されている。連結具１０２の底部には、磁石９１が固定されている。連結具１０２は、連結パイプ１３１の切欠き１３５を通し、調節棒１０１の引掛溝１０３に回動自在にＹ字状の凹部を引掛けて取付けられ、調節棒１０１と磁石９１とを連結させる。
【００７５】
回転規制手段は、左右の筒体１２１、１２２に取付けられた回転規制ピン７７ａ、７７ｂ、７８ａ、７８ｂと、連結パイプ１３１に取付けられた抜け止めリング７５、７６とで構成され、筒体１２１、１２２同士の相対的な回転角度を２７０度以内に規制する。ただし規制される回転角度は、特定の角度に限定されるものではなく、ねじり運動の内容などに応じて適宜決めることができる。なお連結パイプ１３１の切欠き１３５は、ねじり運動を行う際に連結具１０２と干渉しないように、回転規制手段により規制される筒体１２１、１２２同士の回転角度以上の角度を有する必要がある。
【００７６】
回転規制ピン７７ａ、７７ｂ、７８ａ、７８ｂの取付方法は、特定の方法に限定されるものではなく、筒体１２１、１２２に貫通穴を設けて貫通穴に圧入して取付ける方法や、溶接などで取付けることができる。また回転規制ピン７７ａ、７７ｂ、７８ａ、７８ｂに代えて、筒体１２１、１２２の外周面を陥没させ内周面に凸部（図示省略）を設けるようにしてもよい。
【００７７】
左側の筒体１２１に取付けられる２本の回転規制ピン７７ａ、７７ｂは、互いに周方向に９０度の角度を有するように取付けられる。右側の筒体１２２に取付けられる２本の回転規制ピン７８ａ、７８ｂも同じ要領で取付けられる。
【００７８】
左右の抜け止めリング７５、７６は、それぞれが当接する２本の回転規制ピン７７ａ、７７ｂ、７８ａ、７８ｂに対し、突起７９、８０が周方向に左右それぞれ１３５度の角度を有するように取付けられる。
【００７９】
以上のように構成される第５実施形態の運動補助具５では、キャップ１２６を外してナット１０６を緩め調節棒１０１の雄ネジ１０４を回転させ調節棒１０１を前後に動かすことで、連結具１０２により連結された磁石９１を前後にスライドさせ、磁石９１、９２同士の距離を変更し、ねじり運動を行う際の負荷を調節することができる。磁石９１、９２同士の距離が変更されると、互いに及ぼし合う磁力（吸引力）が変更され、ねじり運動を行う際の負荷が変更される。なおキャップ１２６の貫通孔１２９を大きくして、キャップ１２６を外すことなくナット１０６を操作可能としてもよい。
【００８０】
このように第５実施形態の運動補助具５においても、抵抗手段を筒体１２１、１２２内に収納したままの状態で、ねじり運動を行う際の負荷を調節することができる。またねじりコイルばねに比べて磁石は小さく軽いので、磁石を用いると運動補助具を軽量化することができる。
【００８１】
図１２は、本発明の第６実施形態の運動補助具６の断面図である。図１２（ａ）及び図１２（ｂ）は、それぞれ第６実施形態の運動補助具６の筒体側磁石９３、９４の位置が異なる状態を示している。図１３は、図１２の運動補助具６のＧ−Ｇ切断線における断面図である。図９〜図１１に示す第５実施形態の運動補助具５と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。第６実施形態の運動補助具６は、第５実施形態の運動補助具５と基本的構成は同一であるが、抵抗手段である磁石の配置が異なる。
【００８２】
第６実施形態の運動補助具６は、抵抗手段として左右の筒体１２１、１２２に１つずつ配置される筒体側磁石９３、９４と、連結パイプ１３２に固定される２つのパイプ側磁石９５、９６とを備える。左右それぞれの筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とが一対の抵抗手段となり、互いに及ぼし合う磁力（反発力）が抵抗力となり、ねじり運動を行う際の負荷となる。
【００８３】
筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とは、横断面正面視において１／２リング状である。筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とは、略同一の長さを有し長手方向において一部又は全部が重複するように、それぞれ筒体１２１、１２２及び連結パイプ１３２に配置される。また左右の筒体側磁石９３、９４は、互いに磁力を及ぼし合わないように距離が離されている、又は磁力を遮る仕切（図示省略）が設けられていることが好ましい。
【００８４】
筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とは、互いに対向する面が反発し合う極性となるように、それぞれ筒体１２１、１２２及び連結パイプ１３２に配置される。このため無負荷状態では、筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とが横断面正面視において１８０度反対に位置する向きで筒体１２１、１２２と連結パイプ１３２とが静止する。なお図１２に示す筒体側磁石９３、９４及びパイプ側磁石９５、９６の極性は、一例であり、これに限定されるものではない。
【００８５】
筒体側磁石９３、９４及びパイプ側磁石９５、９６を上記の形状、極性、配置とすることで、左右の筒体１２１、１２２が周方向に回転する際に、筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６との一部又は全部が横断面正面視において常に重なった状態で磁力が加わる。また左右の筒体１２１、１２２の周方向の変位量に比例して筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とが横断面正面視において重なる範囲が増加するので、筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とが互いに及ぼし合う磁力が徐々に強くなる。なお筒体側磁石９３、９４及びパイプ側磁石９５、９６の形状、極性、配置は、これに限定されるものではなく、第５実施形態の運動補助具５と同様、ねじり運動の内容に応じて適宜決めることができる。
【００８６】
連結パイプ１３２は、第５実施形態の運動補助具５の連結パイプ１３１と同様の雌ネジ１３３、１３４及び切欠き１３５、１３６を左右両方に左右対称に備え、中央部の外周面にパイプ側磁石９５、９６を左右対称に２つ備える。
【００８７】
第６実施形態の運動補助具６は、引掛溝１０３、１１３と雌ネジ１０４、１１４とを有する調節棒１０１、１１１、連結具１０２、１１２、ガイド１０５、１１５、ナット１０６、１１６、円筒状のグリップ１２３、１２５、及び貫通孔１２９、１３０が穿設されたキャップ１２６、１２７を左右両方に備え、連結具１０２、１１２に筒体側磁石９３、９４が固定されている。これらの構成及び機能は、第５実施形態の運動補助具５と同様であるため説明を省略する。
【００８８】
第６実施形態の運動補助具６は、第５実施形態の運動補助具５と同様、キャップ１２９、１３０を外してナット１０６、１１６を緩め調節棒１０１、１１１の雄ネジ１０４、１１４を回転させ、筒体側磁石９３、９４の位置を変更することで筒体側磁石９３、９４とパイプ側磁石９５、９６とが長手方向において重なる範囲が変化し互いに及ぼし合う磁力（反発力）が変更され、ねじり運動を行う際の負荷が変更される。
【００８９】
以上第１から第６実施形態の運動補助具を用いて、本発明の運動補助具を説明したが、本発明の運動補助具は、上記実施形態に限定されるものではなく、要旨を変更しない範囲で変形して使用することができる。
【００９０】
例えば、ねじりコイルばね１４、１５を用いた第１から第４実施形態の運動補助具１、２、３、４にも、第５及び第６実施形態の運動補助具５、６で用いた回転規制手段を設けてもよい。
【００９１】
運動補助具の抵抗手段は、ねじりコイルばね、磁石に限定されるものではなく、例えば２つの摩擦体（図示省略）を互いに密着させた状態で左右の筒体に１つずつ収納し、摩擦体の密着具合を抵抗力可変手段により調節するようにしてもよい。その他の抵抗手段としては、例えば空気圧なども好適に用いることができる。
【符号の説明】
【００９２】
１、２、３、４、５、６      運動補助具
１１、１２、１６、１７      筒体
２４、２５、１２１、１２２  筒体
１４、１５                  ねじりコイルばね
３１、３８、３９、１３１    連結パイプ
１３２                      連結パイプ
３２、３２ａ、３２ｂ        軸受
３３、３３ａ、３３ｂ        軸受
３４、３５                  抜け止めピン
５１、５２                  受け具
６１ａ、６１ｂ、６１ｃ      受け具
６２ａ、６２ｂ、６２ｃ      受け具
５５、５５ａ、５５ｂ        ネジ穴
５５ｃ                      ネジ穴
５６、５６ａ、５６ｂ        ネジ穴
５６ｃ                      ネジ穴
５７ａ、５７ｂ、５７ｃ      バネ受け具
５８ａ、５８ｂ、５８ｃ      バネ受け具
５９、５９ａ、５９ｂ        止めネジ
５９ｃ                      止めネジ
６０、６０ａ、６０ｂ        止めネジ
６０ｃ                      止めネジ
６１、６１ａ、６１ｂ        ネジ受け具
６１ｃ                      ネジ受け具
６２、６２ａ、６２ｂ        ネジ受け具
６２ｃ                      ネジ受け具
６７ａ、６７ｂ、６７ｃ      ネジ
６８ａ、６８ｂ、６８ｃ      ネジ
７５、７６                  抜け止めリング
８１、８２                  螺旋具
８３、８４                  螺旋部
９１、９２                  磁石
９３、９４                  筒体側磁石
９５、９６                  パイプ側磁石
１０１、１１１              調節棒
【要約】
【課題】ねじり運動の負荷を容易に調節することのできる運動補助具を提供する。
【解決手段】両手を使ったねじり運動を行うための運動補助具１であって、同一軸線上に並べて配置される左右一対の筒体１１、１２と、筒体１１、１２同士を同一軸線上の周方向に互いに独立して回転自在に連結する連結手段と、筒体１１、１２の内側に収納され、筒体１１、１２の周方向への回転に対し抵抗力を生じさせるねじりコイルばね１４、１５と、ねじりコイルばね１４、１５を筒体１１、１２内に収納したままの状態で抵抗力の大きさを変更可能な抵抗力可変手段と、を備え、左右の筒体１１、１２を両手で握って互いを反対方向に回転させねじり運動を行うときの負荷を抵抗力可変手段により調節する。
【選択図】図２【図１】
0005464725.tif 000002
【図２】
0005464725.tif 000003
【図３】
0005464725.tif 000004
【図４】
0005464725.tif 000005
【図５】
0005464725.tif 000006
【図６】
0005464725.tif 000007
【図７】
0005464725.tif 000008
【図８】
0005464725.tif 000009
【図９】
0005464725.tif 000010
【図１０】
0005464725.tif 000011
【図１１】
0005464725.tif 000012
【図１２】
0005464725.tif 000013
【図１３】
0005464725.tif 000014