(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースと、前記ベースに貫設される主軸受セットと、前記ベース上に装着される上、前記主軸受セットの周囲に位置する複数の支持軸受と、伝動機構と、を備える軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構であって、
前記主軸受セットは、少なくとも１つの主軸受を有し、前記主軸受は、内輪、外輪及び複数の転動体を有し、前記内輪は、軸に接続され、
前記主軸受セットに前記伝動機構が装着されることにより、前記外輪と前記内輪とを反対方向に、且つ、両者の直線速度が前記転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させることを特徴とする軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項２】
前記伝動機構は、モータ及び回転速度センサであることを特徴とする請求項１に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項３】
前記伝動機構は、伝動ベルトであることを特徴とする請求項１に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項４】
前記伝動機構は、歯車群であることを特徴とする請求項１に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項５】
前記主軸受は、玉軸受、ころ軸受又は針軸受であることを特徴とする請求項１に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項６】
ベースと、前記ベースに貫設される主軸受セットと、前記ベース上に装着される上、前記主軸受セットの周囲に位置する複数の支持軸受と、伝動機構と、を備える軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構であって、
前記主軸受セットは、少なくとも１つの主軸受を有し、前記主軸受は、内輪、外輪及び流体を有し、前記内輪は、軸に接続され、
前記主軸受セットに前記伝動機構が装着されることにより、前記外輪と前記内輪とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させることを特徴とする軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項７】
前記伝動機構は、モータ及び回転速度センサであることを特徴とする請求項６に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項８】
前記伝動機構は、伝動ベルトであることを特徴とする請求項６に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項９】
前記伝動機構は、歯車群であることを特徴とする請求項６に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【請求項１０】
前記主軸受は、液圧軸受又は空気軸受であることを特徴とする請求項６に記載の軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構に関し、特に内輪と外輪とを同一又は同一に近づく速度で回転させることができる機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、回転機構は、接触式軸受と非接触式軸受とに分類される。接触式軸受は、軸及び転がり軸受を含む。転がり軸受は、玉軸受、ころ軸受、針軸受などを含む。非接触式軸受は、軸及び液圧軸受、或いは、軸及び空気軸受などを含む。接触式軸受は、磨耗の問題が常に発生する。また、非接触式軸受は、内部に高粘性流体、高圧気体などが使用されるため、流体、ガスケット、密封部材などを定期的に交換する必要がある。
【０００３】
上記のような従来例の軸受（例えば転がり軸受）を用いた機構として、特許文献１及び２に開示されている技術がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−００２５１９号公報
【特許文献２】特開２００６−２９６０５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、接触式軸受に対しては、軸受内の転動体と接触する内輪と外輪とを反対方向に、且つ、両者の直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させることにより、転動体のスライドを減少させ、転動体の回転を増加させることにより、軸受内の磨耗を減少させ、非接触式軸受に対しては、軸受の内輪と外輪とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させることにより、流体（気体又は液体）層の流速度を増加させ、流体の剪断力を減少させることができる軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述の課題を解決するために、本発明の一態様による軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構は、ベースと、前記ベースに貫設される主軸受セットと、前記ベース上に装着される上、前記主軸受セットの周囲に位置する複数の支持軸受と、伝動機構と、を備える軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構であって、
前記主軸受セットは、少なくとも１つの主軸受を有し、前記主軸受は、内輪、外輪及び複数の転動体を有し、前記内輪は、軸に接続され、
前記主軸受セットに前記伝動機構が装着されることにより、前記外輪と前記内輪とを反対方向に、且つ、両者の直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させる。
【０００７】
伝動機構は、モータ及び回転速度センサである。
【０００８】
伝動機構は、伝動ベルトである。
【０００９】
伝動機構は、歯車群である。
【００１０】
主軸受は、玉軸受、ころ軸受又は針軸受である。
【００１１】
上述の課題を解決するために、本発明の他の態様による軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構は、ベースと、前記ベースに貫設される主軸受セットと、前記ベース上に装着される上、前記主軸受セットの周囲に位置する複数の支持軸受と、伝動機構と、を備える軸受の内輪と外輪との回転方向及び速度を調整する機構であって、
前記主軸受セットは、少なくとも１つの主軸受を有し、前記主軸受は、内輪、外輪及び流体を有し、前記内輪は、軸に接続され、
前記主軸受セットに前記伝動機構が装着されることにより、前記外輪と前記内輪とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させる。
【００１２】
伝動機構は、モータ及び回転速度センサである。
【００１３】
伝動機構は、伝動ベルトである。
【００１４】
伝動機構は、歯車群である。
【００１５】
主軸受は、液圧軸受又は空気軸受である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は、従来の軸受中に伝動機構を増設することにより、軸受の内輪と外輪とを好適に回転させるものであり、接触式軸受に応用することにより、転動体のスライドを減少させ、転動体の回転を増加させることにより、軸受内の磨耗を減少させ、寿命を延長することができる。また、非接触式軸受に応用することにより、内輪と外輪との間の流体を同一方向に移動させ、流体層の流速度を増加させ、流体内の流体層間の剪断力を減少させることができる。これにより、メンテナンスの必要性が低減するため、流体、ガスケット及び密封部材の交換頻度を減少させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態の接触式軸受に歯車が組み合わされた機構を示す正面図である。
【図２】図１の断面図である。
【図３】本発明の一実施形態の接触式軸受又は非接触式軸受に組み合わされる支持軸受の構造を示す正面図である。
【図４】図３の断面図である。
【図５】本発明の一実施形態の接触式主軸受の構造を示す正面図である。
【図６】図５の断面図である。
【図７】本発明の一実施形態の接触式主軸受の構造を示す正面図である。
【図８】図７の断面図である。
【図９】本発明の一実施形態の接触式主軸受の寸法を示す断面図である。
【図１０】本発明の一実施形態の接触式軸受に組み合わされる伝動機構の歯車群の構造を示す正面図である。
【図１１】図１０の断面図である。
【図１２】図１０の伝動状態を示す正面図である。
【図１３】本発明の一実施形態の接触式軸受の第１の回転状態を示す模式図である。
【図１４】本発明の一実施形態の接触式軸受の第２の回転状態を示す模式図である。
【図１５】本発明の一実施形態の接触式軸受の第３の回転状態を示す模式図である。
【図１６】本発明の一実施形態の接触式軸受に組み合わされる伝動機構がモータ及び回転速度センサである状態を示す正面図である。
【図１７】図１６の断面図である。
【図１８】本発明の一実施形態の接触式軸受に組み合わされる伝動機構が伝動ベルトである状態を示す正面図である。
【図１９】図１８の断面図である。
【図２０】本発明の他の実施形態の非接触式軸受の第１の状態を示す模式図である。
【図２１】本発明の他の実施形態の非接触式軸受の第２の状態を示す模式図である。
【図２２】本発明の他の実施形態の非接触式軸受に組み合わされる伝動機構が歯車群である状態を示す正面図である。
【図２３】図２２の断面図である。
【図２４】図２２の歯車群の構造を示す側面図である。
【図２５】本発明の他の実施形態の非接触式軸受に組み合わされる伝動機構がモータ及び回転速度センサである状態を示す正面図である。
【図２６】図２５の断面図である。
【図２７】本発明の他の実施形態の非接触式軸受に組み合わされる伝動機構が伝動ベルトである状態を示す正面図である。
【図２８】図２７の断面図である。
【図２９】図２７の伝動ベルトの構造を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の技術、特徴、目的及び効果を明らかにするために、本発明の実施形態を図面に沿って詳細に説明する。
【００１９】
図１及び図２を参照する。図１は、本発明の一実施形態の接触式軸受に歯車が組み合わされた機構を示す正面図である。図２は、図１の断面図である。本発明の一実施形態の接触式軸受に歯車が組み合わされた機構は、ベースと、ベースに貫設される主軸受セットと、ベース上に装着される上、主軸受セットの周囲に位置する複数の支持軸受と、伝動機構と、を含む。主軸受セットは、少なくとも１つの主軸受を含む。接触式軸受は、内部に、内輪、外輪及び複数の転動体を含む。内輪は、軸に接続される。主軸受セットには、伝動機構が装着される。本発明の一実施形態が接触式軸受に応用されることにより、外輪と内輪とを反対方向に、且つ、両者の直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させる。
【００２０】
接触式軸受に応用される場合の構造として、図３及び図４を参照する。図３は、本発明の一実施形態の支持軸受の構造を示す正面図である。図４は、図３の断面図である。ベース１０３の中間に１つの孔が設けられることにより、主軸受セット１００と軸１０２とが組み合わされた部材がベース１０３に貫設される。中間の孔の周囲の好適な位置には、主軸受セット１００を支持し、装置全体の剛性を保持ために用いられる第１の支持軸受１０４、第２の支持軸受１０５及び第３の支持軸受１０６が装着される。各支持軸受１０４,１０５,１０６は、軸受１０４Ａ,１０５Ａ,１０６Ａ、ワッシャ１０４Ｂ,１０５Ｂ,１０６Ｂ及び固定軸１０４Ｃ,１０５Ｃ,１０６Ｃを含む。
【００２１】
図５及び図６を参照する。図５は、本発明の一実施形態の接触式主軸受の構造を示す正面図である。図６は、図５の断面図である。主軸受セット１００は、１つの主軸受１０１又は複数の主軸受１０１から構成される。主軸受１０１の外輪外面１０１Ｂは、外スリーブ１００Ａに嵌入される。軸１０２は、主軸受１０１に貫設される。
【００２２】
図７及び図８を参照する。図７は、本発明の一実施形態の接触式主軸受の構造を示す正面図である。図８は、図７の断面図である。ここでは、玉軸受を例示し、玉軸受の外輪１０１Ａは、固定され回転しないものとする。主軸受１０１は、玉（前述の転動体）１０１Ｄ、内輪１０１Ｅ、外輪１０１Ａ及び固定フレーム１０１Ｈを含む。内輪内面１０１Ｆと軸１０２とは、相接する。また、内輪凹溝１０１Ｇと玉１０１Ｄとは、相接する。また、外輪外面１０１Ｂと支持フレーム１０１Ｋとは、相接する。支持フレーム１０１Ｋは、固定され回転しない。また、外輪凹溝１０１Ｃと玉１０１Ｄとは、相接する。玉１０１Ｄは、固定フレーム１０１Ｈによって位置決めされ、内輪凹溝１０１Ｇと外輪凹溝１０１Ｃとによって形成される軌道内において回転又はスライドする。
【００２３】
図９を参照する。図９は、本発明の一実施形態の主軸受の寸法を示す断面図である。ここでは、玉直径Ｄ２と、軸受の外輪凹溝１０１Ｃ内直径Ｄ１と、軸受の内輪凹溝１０１Ｇ外直径Ｄ３と、の寸法を示す。当業者は、実際の需要に応じ、寸法を調整することができる。
【００２４】
図１０〜図１２を参照する。図１０は、本発明の一実施形態の歯車群の構造を示す正面図である。図１１は、図１０の断面図である。図１２は、図１０の伝動状態を示す正面図である。図１０〜図１２に示すように、伝動機構は、少なくとも４つの歯車を含む歯車群を含む。４つの歯車は、内輪歯車１０７、第１の伝動歯車１０８、第２の伝動歯車１０９及び外輪歯車１１０からなる。軸１０２上には、内輪歯車１０７が嵌入される。内輪歯車１０７は、第１の伝動歯車１０８に噛合される。第１の伝動歯車１０８は、第２の伝動歯車１０９に噛合される。第２の伝動歯車１０９は、外輪歯車１１０に噛合される。
【００２５】
軸１０２が時計回りに回転する場合、内輪歯車１０７は、軸１０２に沿って時計回りに回転する。また、第１の伝動歯車１０８は、反時計回りに回転する。また、第２の伝動歯車１０９は、時計回りに回転する。また、外輪歯車１１０は、反時計回りに回転する。
【００２６】
図７及び図１３を参照する。図１３は、本発明の一実施形態の各部材の第１の回転状態を示す模式図である。外輪１０１Ａと固定フレーム１０１Ｋとは、密着する。即ち、外輪１０１Ａは、静止しており、回転速度は０である。また、内輪１０１Ｅと軸１０２とは、密着する。即ち、内輪１０１Ｅと軸１０２との回転速度は、同一である。玉は、内輪凹溝１０１Ｇとの接触部分で回転し、この部分は、摩擦力が発生しない（又は非常に少ない）。しかし、外輪１０１Ａは、動かないため、玉１０１Ｄは、外輪凹溝１０１Ｃとの接触部分でスライドし、摩擦力が発生する。
【００２７】
このとき、玉１０１Ｄの直線変位もＳ１に接近し、角度変位がθ２となる。
【００２８】
［数１］
Ｓ１＝（Ｄ２／２）×（θ２／π）
その回転速度は、数式２で表される。
【００２９】
［数２］
ω＝θ２／ｔ
外輪角速度は、０であるため、直線変位は０である。
【００３０】
従って、玉１０１Ｄと外輪１０１Ａとの間には、スライドが発生する。
【００３１】
以上の関係から、以下に示すことが分かる。
【００３２】
外輪１０１Ａが固定され、内輪１０１Ｅが回転する場合、玉１０１Ｄは、内輪１０１Ｅと同期回転するため、この部分には、摩擦力が発生しない（又は非常に少ない）。また、外輪１０１Ａは、固定されるため、回転速度が０である。このため、玉１０１Ｄは、この部分でスライドし、玉１０１Ｄと外輪凹溝１０１Ｃとの接触部分には、摩擦力が発生する。
【００３３】
図１４を参照する。図１４は、本発明の一実施形態の各部材の第２の回転状態を示す模式図である。外輪が回転し、内輪が固定されている場合、玉１０１Ｄは、外輪１０１Ａと同期回転するため、この部分には、摩擦力が発生しない（又は非常に少ない）。また、内輪１０１Ｅは、固定されるため、回転速度は０である。このため、玉１０１Ｄは、この部分でスライドし、玉１０１Ｄと内輪凹溝１０１Ｇとの接触部分には、摩擦力が発生する。
【００３４】
図１５を参照する。図１５は、本発明の一実施形態の各部材の第３の回転状態を示す模式図である。本発明は、１組の歯車を用いて軸受の内輪と外輪とを連結させることにより、内輪と外輪とを反対方向に、且つ、直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させるものである。
【００３５】
この状況の下、玉は、内輪及び外輪において回転運動のみを行うため、摩擦力が発生しない（又は摩擦力が非常に少ない）。
【００３６】
内輪１０１Ｅの角度変位がθ３度の場合、直線変位は、Ｓ３である。
【００３７】
［数３］
Ｓ３＝（Ｄ３／２）×（θ３／π）
Ｄ３は、装着される内輪歯車１０７のピッチ円径であるため、θ３／πは、歯車の歯数と見なすことができる。
【００３８】
外輪１０１Ａの直線変位もＳ３であり、外輪１０１Ａの角度変位がθ４度である場合、数式４で表される。
【００３９】
［数４］
Ｓ３＝（Ｄ１／２）×（θ４／π）
Ｄ１は、装着される外輪歯車１１０のピッチ円径であるため、θ４／πは、歯車の歯数と見なすことができる。
【００４０】
Ｄ３：Ｄ１＝内輪歯車歯数：外輪歯車歯数である。即ち、内輪凹溝の外直径：外輪凹溝の内直径＝内輪歯車歯数：外輪歯車歯数である。
【００４１】
以上の公式に基づき、好適な歯数の歯車を選択することにより、内輪１０１Ｅと外輪１０１Ａとの直線速度を転動体の接線速度と同一又は同一に近づくようにする。また、少なくとも４つの歯車を連結することにより、内輪１０１Ｅと外輪１０１Ａとの回転方向を反対にする。本発明の機構により、玉１０１Ｄは、内輪凹溝１０１Ｇ及び外輪凹溝１０１Ｃによって形成される軌道内を回転し、スライドしない。そのため、玉１０１Ｄと、内輪凹溝１０１Ｇ及び外輪凹溝１０１Ｃと、の接触部分には、摩擦力が発生しない（又は摩擦力が非常にすくない）。
【００４２】
本発明の一実施形態中の一実施例の伝動機構は、モータ及び回転速度センサである。接触式軸受への応用に関し、図１６及び図１７を参照する。図１６は、本発明の一実施形態の接触式軸受に組み合わされる伝動機構がモータ及び回転速度センサである状態を示す正面図である。図１７は、図１６の断面図である。モータ１１８は、駆動歯車１１９を有する。駆動歯車１１９は、外輪歯車１１０と噛合され、外輪歯車１１０を駆動して回転させる。回転速度センサ１２０は、軸１０２の側辺に位置し、検出した軸１０２の回転速度及び回転方向をモータ１１８のコントローラ中に入力する。駆動モータ１１８は、外輪１０１Ａと内輪１０１Ｅとを反対方向に、且つ、直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させる。
【００４３】
本発明の一実施形態中の他の実施例の伝動機構は、伝動ベルトである。接触式軸受への応用に関し、図１８及び図１９を参照する。図１８は、本発明の一実施形態の接触式軸受に組み合わされる伝動機構が伝動ベルトである状態を示す正面図である。図１９は、図１８の断面図である。内輪１０１Ｅ外には、内輪ベルトローラ１２１が連結される。また、第１のベルトローラ１２２及び外輪ベルトローラ１２４が装着される。第１のベルトローラ１２２内には、２節回転方向変換軸１２３が嵌入される。２節回転方向変換軸１２３の中間には、反対方向回転コネクタ１２６が設けられる。反対方向回転コネクタの機能は、軸の上下２節において、反対方向に、且つ、速度が同一の回転をさせることである。内輪ベルト１２５は、第１のベルトローラ１２２を駆動する。この際、２節回転方向変換軸１２３の上節は、内輪ベルト１２５と同一方向に、且つ、速度が同一の回転を行う。また、２節回転方向変換軸１２３の下節は、内輪ベルト１２５と反対方向に、且つ、速度が同一の回転を行う。これにより、外輪ベルト１２７が駆動される。また、外輪ベルト１２７は、外輪１０１Ａを駆動する。これにより、外輪１０１Ａと内輪１０１Ｅとを反対方向に、且つ、直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させる。
【００４４】
上述したことから分かるように、本発明一実施形態は、接触式軸受に応用することにより、外輪と内輪とを反対方向に、且つ、直線速度が転動体の接線速度と同一又は同一に近づくように回転させる。これにより、転動体のスライドが減少し、転動体の回転が増加し、軸受内の磨耗が減少するため、使用寿命が延長される。
【００４５】
本発明が非接触式軸受に応用される場合、主軸受内は、内輪、外輪及び流体を含む。内輪には、軸が接続される。主軸受セットに伝動機構が装着されることにより、外輪と内輪とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させる。図２０を参照する。図２０は、本発明の他の実施形態の非接触式軸受の第１の状態を示す模式図である。図２０に示すように、外輪１１２外面の少なくとも１つの流体噴入口１２８は、流体に接触する。流体は、ここでは、高圧状態で外輪と内輪との間隙中に注入され、余った流体は、少なくとも１つの流体排泄口１２９から排出される（図２３参照）。外輪１１２は、固定フレーム１３２に密着される。即ち、外輪１１２は静止状態であり、回転速度は０である。即ち、外輪１１２の面上に付着する流体層の流速は０である。また、内輪１１１と軸１０２とは密着する。即ち、内輪１１１と軸１０２との回転速度は同一である。即ち、内輪の面上に付着する流体層の流速はＶである。
【００４６】
従って、流体層間の速度差が大きいため、流体層間の剪断力１１７が大きい。図２１を参照する。図２１は、本発明の他の実施形態の非接触式軸受の第２の状態を示す模式図である。本発明は、伝動機構を用いて内輪と外輪とを連結することにより、内輪と外輪とを同一方向に、且つ、直線速度が同一又は同一に近づくように回転させるものである。これにより、内輪１１１面上に付着する流体層の流速と、外輪１１２面上に付着する流体層の流速と、が同一となる。これにより、内輪１１１と外輪１１２との間の流体１１５が同一方向に移動する。符号１１６は、流体移動速度であり、符号１１７は、流体層間剪断力である。流体内の流体層間の剪断力を減少させることができ、メンテナンスの必要性が低減するため、流体、ガスケット及び封止部材の交換頻度を減少させることができる。
【００４７】
図２２〜図２４を参照する。図２２は、本発明の他の実施形態の非接触式軸受に歯車が組み合わされた機構を示す正面図である。図２３は、図２２の断面図である。図２４は、図２２の歯車群の構造を示す側面図である。主軸受セット１３０は、少なくとも１つの非接触式軸受１３１を有する。伝動機構は、少なくとも３つの歯車を含む歯車群を含む。歯車群は、軸１０２上に嵌設される内輪歯車１０７と、内輪歯車１０７に噛合される第１の伝動歯車１０８と、外輪に接続される外輪歯車１１０と、からなる。ここでは、軸１０２が時計回りに回転する場合を例示する。第１の伝動歯車１０８は、反時計回りに回転する。外輪歯車１１０は、時計回りに回転する。同一の寸法及び歯数を有する内輪歯車１０７及び外輪歯車１１０を使用することにより、主軸受の内輪は、伝動機構を介し、外輪を駆動し、内輪と同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させる。
【００４８】
本発明の他の実施形態中、非接触式軸受への応用に関し、図２５及び図２６を参照する。図２５は、本発明の他の実施形態の非接触式軸受に組み合わされる伝動機構がモータ及び回転速度センサである状態を示す正面図である。図２６は、図２５の断面図である。モータ１１８は、モータ歯車１１９を有する。モータ歯車１１９は、外輪歯車１１０と噛合され、外輪歯車１１０を駆動して回転させる。回転速度センサ１２０は、軸１０２の側辺に位置し、検出した軸１０２の回転速度及び回転方向をモータ１１８のコントローラ中に入力する。駆動モータ１１８は、外輪１１２と内輪１１１とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させる。
【００４９】
本発明の他の実施形態中、非接触式軸受への応用に関し、図２７〜図２９を参照する。図２７は、本発明の他の実施形態の非接触式軸受に組み合わされる伝動機構が伝動ベルトである状態を示す正面図である。図２８は、図２７の断面図である。図２９は、伝動ベルトの構造を示す側面図である。内輪１１１外には、内輪ベルトローラ１２１が連結される。また、第１のベルトローラ１２２及び外輪ベルトローラ１２４が装着される。内輪ベルト１２５は、第１のベルトローラ１２２を駆動する。第１のベルトローラ１２２は、外輪ベルト１２７を駆動する。これにより、外輪１１２と内輪１１１とを同一方向に、且つ、両者の直線速度が同一又は同一に近づくように回転させる。
【００５０】
以上の説明は、本発明の好適な実施形態を示すものであり、本発明の保護範囲を限定するものではない。本発明の明細書及び図面の内容の同等効果である変更は、何れも本発明の保護範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００５１】
１００  主軸受セット
１００Ａ  外スリーブ
１０１  主軸受
１０１Ａ  外輪
１０１Ｂ  外輪外面
１０１Ｃ  外輪凹溝
Ｄ１  外輪内直径
１０１Ｄ  玉
Ｄ２  玉直径
１０１Ｅ  内輪
１０１Ｆ  内輪内面
１０１Ｇ  内輪凹溝
Ｄ３  内輪外直径
１０１Ｈ  固定フレーム
１０１Ｋ  支持フレーム
１０２  軸
１０３  ベース
１０４  第１の支持軸受
１０４Ａ  軸受
１０４Ｂ  ワッシャ
１０４Ｃ  固定軸
１０５  第２の支持軸受
１０５Ａ  軸受
１０５Ｂ  ワッシャ
１０５Ｃ  固定軸
１０６  第３の支持軸受
１０６Ａ  軸受
１０６Ｂ  ワッシャ
１０６Ｃ  固定軸
１０７  内輪歯車
１０７Ａ  固定軸
１０８  第１の伝動歯車
１０８Ａ  固定軸
１０９  第２の伝動歯車
１０９Ａ  固定軸
１１０  外輪歯車
１１１  内輪
１１２  外輪
１１３  内輪回転速度
１１４  外輪回転速度
１１５  流体
１１６  流体回転速度
１１７  流体層間の剪断力
１１８  モータ
１１９  モータ歯車
１２０  回転速度センサ
１２１  内輪ベルトローラ
１２２  第１のベルトローラ
１２３  ２節回転方向変換軸
１２４  外輪ベルトローラ
１２５  内輪ベルト
１２６  反対方向回転コネクタ
１２７  外輪ベルト
１２８  流体噴入口
１２９  流体排出口
１３０  主軸受セット
１３１  主軸受
１３２  固定フレーム
【図１】
0005464680.tif 000002
【図２】
0005464680.tif 000003
【図３】
0005464680.tif 000004
【図４】
0005464680.tif 000005
【図５】
0005464680.tif 000006
【図６】
0005464680.tif 000007
【図７】
0005464680.tif 000008
【図８】
0005464680.tif 000009
【図９】
0005464680.tif 000010
【図１０】
0005464680.tif 000011
【図１１】
0005464680.tif 000012
【図１２】
0005464680.tif 000013
【図１３】
0005464680.tif 000014
【図１４】
0005464680.tif 000015
【図１５】
0005464680.tif 000016
【図１６】
0005464680.tif 000017
【図１７】
0005464680.tif 000018
【図１８】
0005464680.tif 000019
【図１９】
0005464680.tif 000020
【図２０】
0005464680.tif 000021
【図２１】
0005464680.tif 000022
【図２２】
0005464680.tif 000023
【図２３】
0005464680.tif 000024
【図２４】
0005464680.tif 000025
【図２５】
0005464680.tif 000026
【図２６】
0005464680.tif 000027
【図２７】
0005464680.tif 000028
【図２８】
0005464680.tif 000029
【図２９】
0005464680.tif 000030