(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスロットに集中巻きコイルを３相に施したステータと、該ステータに対向して複数の永久磁石が設けられたロータとを有する永久磁石モータであって、
３相を構成するステータの最小単位のティース数は３ｎ（但し、ｎは１以上の整数であって、１相当りのコイル数）であり、
前記ステータは、等しいティース数の複数のステータコアで等分割され、前記ステータコアでのティース数は（ｋ×３ｎ）±ｎ（但し、ｋは１以上の整数）であり、
前記ステータコアの１相当たりのコイル数は２であって、夫々の相のコイルは前記ティースでの巻き方向が異なる２つのコイルからなり、同じ相の前記２つのコイルは隣り合うティースに取り付けられ、
前記ロータは、前記ステータコアの接合部と同時に対向する接合部が１箇所となる様に複数のロータコアに分割され、該ロータコアの極数は２の倍数であることを特徴とする永久磁石モータ。
【請求項２】
請求項１に記載の永久磁石モータであって、
前記ステータは、６つのステータコアに等分割され、それぞれに８個のコイルを有し、前記ロータは、５つのロータコアで、それぞれに８個の極数を有することを特徴とする永久磁石モータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の永久磁石モータであって、
それぞれのステータコアの接合部を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられていることを特徴とする永久磁石モータ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１つにおいて、
前記ロータは前記ステータの外側に配置され、
前記ロータの前記ステータに対向する表面に矩形形状の永久磁石が配置されていることを特徴とする永久磁石モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、永久磁石モータに係り、特に、集中巻きコイル（ティースに絶縁物を介して直接巻き付けたコイル）を用いた、１２スロット，１０極及びその整数倍のスロット数と極数の組み合わせからなる永久磁石モータに関わる。
【背景技術】
【０００２】
従来のモータとしては、集中巻きコイルを用いた集中巻きモータにおいて、ステータは、電磁鋼板をこのステータの断面形状に打ち抜いてステータ鋼板を得、このようにして得られた複数のステータ鋼板を積み重ねることにより、作成されるものであるが、ステータコアの電磁鋼板の利用率を上げるために、ステータコアを複数のコア（以下、その１つ１つをステータコアという）に分割し、ステータコア毎に上記と同様の手法でもって電磁鋼板の積み重ねからなるステータコアを作成し、これらステータコアを閉じた環状に配列で接合することにより、ステータを作成するようにした技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
かかる手法によると、電磁鋼板で打ち抜かれる部分の形状はステータコアの断面形状と同じであって、その辺の一部が円周の一部の形状をなすものであるから、閉じた環状をなすステータ全体の形状で電磁鋼板を打ち抜いてステータを作成する場合、この環状の内部の円の部分の電磁鋼板が全く無駄になるのに対し、上記の手法では、このような電磁鋼板の無駄をなくすことができる。
【０００４】
上記特許文献１には、１８スロットのステータにおいて、夫々のステータコアのティース数が３となるように、ステータを６（＝１８÷３）分割して、６個のステータコアからなるステータを備えた構成の集中巻きモータが示されている。
【０００５】
また、他の従来例として、ティース毎にコア片を作成し、これらを連結して所定個数（例えば、６個）のティースからなる分割鉄心が作成され、かかる分割鉄心を連結することにより、ステータを形成するようにした技術も知られている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平２００２−２３３１２２号公報
【特許文献２】特開平２００４−２７４９７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１には、１８スロット，１２極の３相モータが記載されており、ステータコアの順次のティースに異なる相の集中巻きコイルが取り付けられ、隣のティースに次の相の集中巻きコイルが配置される構造となっている。このことから、ステータコアを３つのティースの分割分コアに分割すると、夫々の部分コアには、ＵＶＷ相のコイルが１つずつ組み合わされた状態となる。従って、分割コアの両端部の相は、ＵＶＷ相のうちのいずれかの２つの相になり、中央部の相はこれら３相の中の特定の１つの相となる。
【０００８】
例えば、Ｖ相のコイルがステータコアの中央のティースに配置されると、このステータコアでは、Ｖ相のコイルの一方側にＵ相のコイルが配置され、その他方側にＷ相のコイルが配置されることになる。
【０００９】
図９（ａ），（ｂ）はかかるステータコアからなるステータの一部を示す図であって、１はステータ、２ａ〜２ｄはステータコア、３はティース、４はコイル、５はスロット、６は分割部である。
【００１０】
図９（ａ），（ｂ）において、ステータ１を形成するステータコア２ａ〜２ｄは、３個のティース３を有するものであって、ティース３毎に１つのコイル４が、Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相の順に設けられている（夫々を、以下、Ｕ相コイル，Ｖ相コイル，Ｗ相コイルという）。かかるステータコア２ａ〜２ｄの順に環状に配列されて接合されてステータ１が形成されている。従って、ステータコア２ａ〜２ｄの接合部（従って、ステータの分割部６）は、ステータ１のＵ相コイルとＷ相コイルとの間にある。
【００１１】
そこで、いま、Ｕ相コイルに磁束が発生した場合、この磁束は、図９（ａ）で実線矢印で示すように、両隣りのＷ相コイルやＵ相コイルを通過するので、隣り合うステータコア２（ステータコア２ａ〜２ｄの総称）間の分割部６を通過することはない。これに対し、ステータコア２の両端部に設けられているＷ相もしくはＵ相コイルに磁束が発生すると、例えば、Ｕ相のコイルに磁束が発生したとすると、図９（ｂ）で実線矢印で示すように、この磁束はＵ相コイルの両隣のＷ相，Ｖ相を通過するから、かかる磁束の一部、図９では、隣のＷ相のコイルに流れる磁束は、ステータコア２間の分割部６も通過することになる。
【００１２】
ところで、この分割部６は、隣り合うステータコア２の接合部であり、この接合部での磁気抵抗を極力小さくするように、これら隣り合うステータコア２を密接するように工夫されるが、これらステータコア間の空隙を全く零とすることはできない。まして、工業製品としての製作性を考慮すれば、ステータコア２のばらつきを考慮して、ある程度の空隙を許容することもあり得る。従って、従来では、Ｗ相コイルに磁束が発生するとき、その一部が分割部６を通過するので、この分割部６の影響により、磁束が減少する。
【００１３】
以上のことは、Ｕ相コイルに磁束が発生した場合も、同様である。
【００１４】
図１０は従来の永久磁石モータのステータの他の例を示す断面図であって、図９に対応する部分には同一符号をつけている。なお、各層での「＋」，「−」は、ティース３でのコイル５の巻き方向が逆であることを示している。
【００１５】
この従来例は、ステータ１が８個のステータコア２ａ〜２ｈに分割され、夫々のステータコア２にＵ＋，Ｕ−のＵ相コイルと、Ｖ＋，Ｖ−のＶ相コイルと、Ｗ＋，Ｗ−のＷ相コイルの６個のコイルが設けられており、４８（＝８×６）個のスロットを有している。
【００１６】
かかるステータ１では、図示するように、Ｗ＋相コイルとＵ＋相コイルとの間と、Ｗ−相コイルとＵ−相コイルとの間とに分割部６が設けられていることになり、Ｗ相コイルとＵ相コイルとの間にのみ分割部６が存在することになる。このため、Ｖ相コイル（Ｖ＋，Ｖ−の相のコイル）から発生した磁束は、分割部６の影響を受けることはないが、Ｗ相コイルやＵ相コイルで発生した磁束は分割部６による影響を受けることになる。そこで、Ｖ相とＵ，Ｗ相とで磁束のアンバランスが生ずると、Ｖ相の磁束による誘起電圧に対して、Ｕ相，Ｗ相では、その磁束が減少した分だけ誘起電圧が減少するので、その結果として、永久磁石モータにトルクリプルが生じることになる。
【００１７】
なお、上記特許文献２に記載の技術では、ティース毎のコア片を連結してステータを作成するものであるから、全てのコイルで発生した磁束は、かかる連結部で減衰されることになる。
【００１８】
また、上記特許文献２に記載の技術において、３６スロットのステータに対して、２４極，３０極，４０極，４２極，４８極のロータの組み合わせとして、ステータの分割に当たって、分割の継ぎ目の変形による磁場の歪みを考慮して、歪みのモード、即ち、分割数と、トルクリプルのモード、即ち、スロット数と極数の最大公約数とが一致しないように分割数を選定している。しかしながら、分割位置とステータのコイルの相の関係の規定はない。
【００１９】
このように、上記の従来例の場合、Ｖ相コイルに磁束が発生した場合に比べ、これ以外のＵ相，Ｗ相コイルに磁束が発生するには、磁束が減少することになり、このことは、モータの特性として、トルクの減少に繋がることになる。従って、半周期に１回トルクが減少し、この結果がトルクリップルとして現れることになる。
【００２０】
本発明の目的は、かかる問題を解消し、ステータコア間の分割部による磁束の減少の影響を低減し、トルクリップルの発生を抑圧することができるようにした永久磁石モータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記目的を達成するために、本発明は、複数のスロットに集中巻きコイルを３相に施したステータと、該ステータに対向して複数の永久磁石が設けられたロータとを有する永久磁石モータであって、３相を構成するステータの最小単位のティース数は３ｎ（但し、ｎは１以上の整数であって、１相当りのコイル数）であり、前記ステータは、等しいティース数の複数のステータコアで等分割され、前記ステータコアでのティース数は（ｋ×３ｎ）±ｎ（但し、ｋは１以上の整数）であり、前記ステータコアの１相当たりのコイル数は２であって、夫々の相のコイルは前記ティースでの巻き方向が異なる２つのコイルからなり、同じ相の前記２つのコイルは隣り合うティースに取り付けられ、前記ロータは、前記ステータコアの接合部と同時に対向するのが１箇所となる様に複数のロータコアに分割され、該ロータコアの極数は２の倍数であることを特徴とする。
【００２９】
また、本発明は、ロータがステータの外側に配置され、ロータのステータに対向する表面に矩形形状の永久磁石が配置されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、各相のコイルの生成する磁束が、特定の相に偏らずに、一様にステータの分割部を通過するようにすることができ、特定の相で磁束が低減することによるトルクリップルが生じることが抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】図１は本発明による永久磁石モータの第１の実施形態を示す断面図である。
【図２】図１におけるステータの具体的構成を示す断面図である。
【図３】本発明による永久磁石モータの第２の実施形態のステータを示す断面図である。
【図４】本発明による永久磁石モータの第３の実施形態でのステータを示す断面図である。
【図５】本発明による永久磁石モータの第４の実施形態のステータを示す断面図である。
【図６】本発明による永久磁石モータの第５の実施形態のステータを示す断面図である。
【図７】本発明による永久磁石モータの第６の実施形態のステータを示す断面図である。
【図８】各種極数，スロット数のステータに対するステータコア数，スロット（コイル）数の組み合わせの例を示す図である。
【図９】ステータコアからなるステータの一部を示す図である。
【図１０】従来の永久磁石モータのステータの他の例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施形態を図面により説明する。
【００３３】
図１は本発明による永久磁石モータの第１の実施形態を示す断面図であって、７はロータ、８ａ〜８ｅはロータコア、９は永久磁石、１０は分割部であり、前出図面と同様、１はステータ、２ａ〜２ｆはステータコア、３はティース、４はコイル、５はスロット、６は分割部である。
【００３４】
同図において、この実施形態は、ロータ１がステータの外側に配置された外転型の永久磁石モータである。ロータ１は、複数の、ここでは、５個のロータコア８ａ〜８ｅに分割され、これらが環状に配列されて接合された構成をなしている。ロータ１の内面、従って、各ロータコア８ａ〜８ｅのステータ１に対向する面には、永久磁石９が設けられており、各ロータコア８ａ〜８ｅに夫々８個ずつ、合計４０個の永久磁石９が設けられている。
【００３５】
ステータ１は、４８個のティース３、従って、４８個のスロット５を有しており、それぞれのティース３にコイル４が取り付けられている。ここでは、ステータ１は６個のステータコア２ａ〜２ｆに分割されており、これらステータコア２ａ〜２ｆには夫々、８個ずつティース３が、従って、各相のコイル４が設けられている。
【００３６】
ここで、図１では、ロータ７やステータ１の回転を支持する回転軸及び軸受，モータフレーム，エンドブラケットなどの構造物や、口出し線及び端子などの電気部品などの記載を省略しているが、この実施形態は、４０極，４８スロット(ティース)の基本構成である集中巻きの永久磁石モータを成している。ロータ７とステータ１との回転を支持する回転軸及び軸受，モータフレーム，エンドブラケットなどの構造物、口出し線及び端子などの電気部品などを付け加えて、各相のコイルに適切な位相，振幅の電流を通電せることにより、ロータ７が回転し、モータとして機能するものである。
【００３７】
図２は図１におけるステータ２の具体的構成を示す断面図であって、前出図面に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００３８】
同図において、６個の各ステータコア２ａ〜２ｆには夫々、４８÷６＝８個のティース３が設けられており、そのティース３毎に順に一方の端からコイル４が設けられている。ここで、各相のコイル４は「＋」のコイルと「−」のコイルとからなり、各相が２つのコイル４からなっている。即ち、同じ相のコイルに２つのティース３が用いられており、同じ相のコイルに用いられるティース３は隣り通しのディース３である。
【００３９】
そこで、各ステータコア２ａ〜２ｆでは、３つの相の内の２つの相で２個ずつのティース３が使用され、残りの１つの相に対しては、４個のティース３が使用される。具体的には、ステータコア２ａでは、Ｕ相（Ｕ＋，Ｕ−）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイル，Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイルの順に配列され、ステータコア２ｂでは、Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイル，Ｕ相（Ｕ＋，Ｕ−）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイルの順に配列され、ステータコア２ｃでは、Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイル，Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイルの順に配列され、……、ステータコア２ｆでは、Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイル，Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイルの順に配列される。かかる配列によると、対向するステータコア２ａ，２ｄでの各相のコイル４の配列が等しく、対向するステータコア２ｂ，２ｅでの各相のコイル４の配列が等しく、対向するステータコア２ｃ，２ｆでの各相のコイル４の配列が等しい。
【００４０】
そして、かかる各相のコイル４の配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間とステータコア２ｄ，２ｅ間との分割部６はＵ相（Ｕ＋）コイルとＶ相（Ｖ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間とステータコア２ｅ，２ｆ間との分割部６はＶ相（Ｖ＋）コイルとＷ相（Ｗ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間とステータコア２ｆ，２ａ間との分割部６はＷ相（Ｗ＋）コイルとＵ相（Ｕ＋）コイルとの間にある。
【００４１】
このことからして、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とにあることになり、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図２においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で４個ずつである。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられる。
【００４２】
これにより、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００４３】
なお、この第１の実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は、各相でのコイル４が「＋」のコイルと「−」のコイルとの２つのコイルからなることから、２×相数３＝６個となる。即ち、各相のコイル４がｎ個（但し、ｎは１以上の整数）のコイル４の組みからなるものてすると、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は３ｎとなるが、この第１の実施形態は、ｎ＝２である。
【００４４】
そして、この第１の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を６個のステータコア２に等分割（＝相数３の２倍）し、夫々のステータコア２に４つの相（相数３＋１）のコイル４を配置したものである。ここで、この場合の１つの相のコイルとは、「＋」のコイルと「−」のコイルとの組であり、４８個のコイルをステータコア２夫々に、４８÷６＝２×（相数３＋１）＝８個ずつ分配したものである。
【００４５】
このことは、１つのステータコア２でのティース数が３相の必要な最小単位ティース（従って、コイル）数の整数倍ではないことになり、このティース数は、
ティース数＝（ｋ×３ｎ）±ｎ        ……（１）
但し、ｋは１以上の整数
で表わされ、この実施形態では、ｋ＝１，ｎ＝２であって、上式（１）は３×２＋２＝８となる。
【００４６】
このようにして、この第１の実施形態では、図１０で示した従来のステータ１と同じ４８スロットのステータでありながら、かかる従来のステータ１を用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００４７】
図３は本発明による永久磁石モータの第２の実施形態のステータを示す断面図であって、図２に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００４８】
同図において、この第２の実施形態では、上記第１の実施形態と同様に、４０局、４８スロットの永久磁石モータであるが、ステータ１を１２個のステータコア２ａ〜２ｌに等分割し、１つのステータコア２に２相のコイル４を分配するものである。ここで、１相のコイル４は「＋」のコイルと「−」のコイルの組からなるものであって、コイル数から言えば、各ステータコア２には、２相×２＝４個のコイル４が分配されることになる。
【００４９】
具体的には、ステータコア２ａでは、Ｕ相（Ｕ＋，Ｕ−）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイルの順にコイル４が配置され、ステータコア２ｂでは、Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイルの順にコイル４が配列され、ステータコア２ｃでは、Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイルの順にコイル４が配置される。そして、次の３個のステータコア２ｄ，２ｅ，２ｆでは夫々、ステータコア２ａ，２ｂ，２ｃと同じ相のコイル４が同じ順序で配置され、同様に、さらに次の３個のステータコア２ｇ，２ｈ，２ｉでも、さらには、次の３個のステータコア２ｊ，２ｋ，２ｌでも、夫々ステータコア２ａ，２ｂ，２ｃと同じ相のコイル４が同じ順序で配置される。
【００５０】
そして、かかる各相のコイル４の配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間、ステータコア２ｄ，２ｅ間、ステータコア２ｇ，２ｈ間及びステータコア２ｊ，２ｋ間夫々の分割部６は同じＶ相（Ｖ＋）コイルとＷ相（Ｗ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間、ステータコア２ｅ，２ｆ間、ステータコア２ｈ，２ｉ間及びステータコア２ｋ，２ｌ間夫々の分割部６は同じＵ相（Ｕ＋）コイルとＶ相（Ｖ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間、ステータコア２ｆ，２ｇ間、ステータコア２ｉ，２ｊ間及びステータコア２ｌ，２ａ間夫々の分割部６は同じＷ相（Ｗ＋）コイルとＵ相（Ｕ＋）コイルとの間にある。これら以外の場所には、分割部６は存在しない。
【００５１】
このことからして、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とにあることになり、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、この第２の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図３においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で８個ずつである。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられる。
【００５２】
これにより、この第２の実施形態においては、先の第１の実施形態に比べ、分割部６の個数が多い分、各相で分割部６を通る磁束が多くなり、この分磁束が減少するという分割部６による影響が大きくなるが、先の第１の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００５３】
なお、この第２の実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は、上記第１の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は３ｎであって、ｎ＝２である。
【００５４】
そして、この第２の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を１２個のステータコア２に等分割（＝相数３の４倍）し、夫々のステータコア２に２つの相（相数３−１）のコイル４を分配したものである。ここで、この場合の１つの相のコイルとは、「＋」のコイルと「−」のコイルとの組であり、４８個のコイルをステータコア２夫々に、４８÷１２＝２×（相数３−１）＝４個ずつ分配したものである。
【００５５】
このことは、１つのステータコア２でのティース数が３相の必要な最小単位ティース（従って、コイル）数の整数倍ではないことになり、このティース数は、上記式（１）において、ｋ＝１，ｎ＝２であって、３×２−２＝４となる。
【００５６】
また、この第２の実施形態では、これと同じ極数，スロット数の第１の実施形態に対し、ステータ１の分割数が大きく、夫々のステータコア２のそれら配列方向の円弧状の辺の長さが短くなるので、ステータ１の内面側及び外面側となる辺部がより直線に近いものとなり、これにより、ステータコア２を形成するための鋼板を打ち抜く電磁鋼板の利用率がより高まって、ステータコアの歩留まりが向上する。
【００５７】
なお、この第２の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を１２個のステータコア２に等分割（＝相数３×４）し、夫々のステータコア２に２つの相（相数３−１）のコイル４を分配したものである。ここで、この場合の１つの相のコイルとは、「＋」のコイルと「−」のコイルとの組であり、４８個のコイルをステータコア２夫々に、４８÷１２＝２×（相数３−１）＝４個ずつ分配したものである。
【００５８】
このようにして、この第２の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、図１０で示した従来のステータ１と同じ４８スロットのステータでありながら、かかる従来のステータ１を用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００５９】
図４は本発明による永久磁石モータの第３の実施形態でのステータを示す断面図であって、前出図面に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００６０】
同図において、この第３の実施形態は、３２極、４８スロット(ティース)の永久磁石モータに関するものであって、ステータ１をステータコア２ａ〜２ｆの６個のステータコア２に等分割したものである。そして、各ステータコア２には、８個（＝４８÷６）のコイル４が分配される。ここで、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルは夫々、同じ方向に巻線された一種類のコイル（ここでは、これを「＋」のコイルとする）のみからなるものであって、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルが「Ｕ＋」コイル，「Ｖ＋」コイル，「Ｗ＋」コイルの順の繰り返しでステータ１に配列されている。
【００６１】
具体的には、ステータコア２ａでは、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋の順でＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルが配置され、ステータコア２ｂでは、Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋の順でＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルが配置され、ステータコア２ｃでは、Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋の順でＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルが配置される。そして、ステータコア２ｄでは、そのＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルの配列がステータコア２ａと同じ配列であり、ステータコア２ｅでは、そのＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルの配列がステータコア２ｂと同じ配列であり、ステータコア２ｆでは、そのＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルの配列がステータコア２ｃと同じ配列である。
【００６２】
かかるコイルの配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間とステータコア２ｄ，２ｅ間の分割部６がＶ相のコイル（即ち、「Ｖ＋」コイル）とＷ相のコイル（即ち、「Ｗ＋」コイル）との間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間とステータコア２ｅ，２ｆ間の分割部６がＵ相のコイル（即ち、「Ｕ＋」コイル）とＶ相のコイル（即ち、「Ｖ＋」コイル）との間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間とステータコア２ｆ，２ａ間の分割部６がＷ相のコイルとＵ相のコイルとの間にある。
【００６３】
これら以外の場所には、分割部６は存在しない。
【００６４】
このことからして、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とにあることになり、先の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、この第３の実施形態においても、先の実施形態と同様、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図４においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で４個ずつであり、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相に均等に割り当てられる。
【００６５】
これにより、この第３の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００６６】
なお、この第３の実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は３ｎであって、ｎ＝１である。
【００６７】
そして、この第３の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を６個のステータコア２に等分割（＝相数３の２倍）し、夫々のステータコア２に８つの相（２×相数３＋２）のコイル４を分配したものである。即ち、４８個のコイルをステータコア２夫々に、４８÷６＝２×相数３＋２＝８個ずつ分配したものである。
【００６８】
このことは、１つのステータコア２でのティース数が３相の必要な最小単位ティース（従って、コイル）数の整数倍ではないことになり、このティース数は、上記式（１）において、ｋ＝１，ｎ＝２であって、３×２＋２＝８となる。
【００６９】
このようにして、この第３の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、図１０で示した従来のステータ１と同じ４８スロットのステータでありながら、かかる従来のステータ１を用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００７０】
図５は本発明による永久磁石モータの第４の実施形態のステータを示す断面図であって、前出図面に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００７１】
同図において、この第４の実施形態も、３２極、４８スロット(ティース)の永久磁石モータに関するものであり、図４に示す第３の実施形態のように、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルは「＋」の一種類のコイルからなるものであって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の順に繰り返しステータ１に配列されるものであるが、図３に示す第３の実施形態のように、ステータ１が１２個のステータコア２ａ〜２ｌに等分割されるものである。したがって、夫々のステータコア２には、４８÷１２＝４個のコイル４が配列されることになる。
【００７２】
具体的には、ステータコア２ａでは、Ｕ相（Ｕ＋）コイル，Ｖ相（Ｖ＋）コイル，Ｗ相（Ｗ＋）コイル，Ｕ相コイルの順にコイル４が配置され、ステータコア２ｂでは、Ｖ相コイル，Ｗ相コイル，Ｕ相コイル，Ｖ相コイルの順にコイル４が配列され、ステータコア２ｃでは、Ｗ相コイル，Ｕ相コイル，Ｖ相コイル，Ｗ相コイルの順にコイル４が配置される。そして、先の第３の実施形態のように、次の３個のステータコア２ｄ，２ｅ，２ｆでは夫々、ステータコア２ａ，２ｂ，２ｃと同じ相のコイル４が同じ順序で配置され、同様に、さらに次の３個のステータコア２ｇ，２ｈ，２ｉでも、その次の３個のステータコア２ｊ，２ｋ，２ｌでも、夫々ステータコア２ａ，２ｂ，２ｃと同じ相のコイル４が同じ順序で配置される。
【００７３】
かかる各相のコイル４の配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間、ステータコア２ｄ，２ｅ間、ステータコア２ｇ，２ｈ間及びステータコア２ｊ，２ｋ間夫々の分割部６は同じＶ相コイルとＷ相コイルとの間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間、ステータコア２ｅ，２ｆ間、ステータコア２ｈ，２ｉ間及びステータコア２ｋ，２ｌ間夫々の分割部６は同じＵ相コイルとＶ相コイルとの間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間、ステータコア２ｆ，２ｇ間、ステータコア２ｉ，２ｊ間及びステータコア２ｌ，２ａ間夫々の分割部６は同じＷ相コイルとＵ相コイルとの間にある。これら以外の場所には、分割部６は存在しない。
【００７４】
このことからして、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とにあることになり、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、この第４の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図５においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で８個ずつである。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられる。
【００７５】
これにより、この第４の実施形態においては、先の第３の実施形態に比べ、分割部６の個数が多い分、各相で分割部６を通る磁束が多くなり、この分磁束が減少するという分割部６による影響が大きくなるが、先の第１の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００７６】
なお、この第４の実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は、上記第３の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は３ｎであって、ｎ＝１である。
【００７７】
そして、この第４の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を１２個のステータコア２に等分割（＝相数３の４倍）し、夫々のステータコア２に４つの相（１×相数３＋１）のコイル４を分配したものである。即ち、４８個のコイルをステータコア２夫々に、４８÷１２＝１×相数３＋１＝４個ずつ分配したものである。
【００７８】
このことは、１つのステータコア２でのティース数が３相の必要な最小単位ティース（従って、コイル）数の整数倍ではないことになり、このティース数は、上記式（１）において、ｋ＝１，ｎ＝１であって、３×１＋１＝４となる。
【００７９】
また、この第４の実施形態では、これと同じ極数，スロット数の第３の実施形態に対し、ステータ１の分割数が大きく、夫々のステータコア２のそれら配列方向の円弧状の辺の長さが短くなるので、ステータ１の内面側及び外面側となる辺部がより直線に近いものとなり、これにより、ステータコア２を形成するための鋼板を打ち抜く電磁鋼板の利用率がより高まって、ステータコアの歩留まりが向上する。
【００８０】
このようにして、この第４の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、図１０で示した従来のステータ１と同じ４８スロットのステータでありながら、かかる従来のステータ１を用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００８１】
図６は本発明による永久磁石モータの第５の実施形態のステータを示す断面図であって、前出図面に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００８２】
同図において、この第５の実施形態は、３０極、３６スロット(ティース)の永久磁石モータに関するものであり、図２に示す第１の実施形態のように、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルは「＋」のコイルと「−」のコイルの巻き方向が異なる２種類のコイルからなるものであって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の順に繰り返しステータ１に配列されるものであるが、先の実施形態とは、スロット数（コイル数）が異なるステータコア２を組み合わせたものである。ここでは、このステータ１は、６個のステータコア２に分割されたものであるが、コイル数が８個設けられた３個のステータコア２ａ，２ｂ，２ｃが連なって配列され、これに次いで、コイル数が４個設けられた３個のステータコア２ｄ，２ｅ，２ｆが連なって配置された構成をなすものであり、８×３＋４×３＝３６個のコイル４が配列されることになる。
【００８３】
具体的には、ステータコア２ａでは、Ｕ相（Ｕ＋，Ｕ−）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイル，Ｗ相（Ｗ＋及びＷ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイルの順に４つの相のコイル４（合計８個のコイル４）が配置され、ステータコア２ｂでは、Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイルの順に合計８個のコイル４が配列され、ステータコア２ｃでは、Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイル，Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイルの順に合計８個のコイル４が配置され、ステータコア２ｄでは、Ｕ相（Ｕ＋，Ｕ−）コイル，Ｖ相（Ｖ−，Ｖ＋）コイルの順に合計４個のコイル４が配置され、ステータコア２ｅでは、Ｗ相（Ｗ＋，Ｗ−）コイル，Ｕ相（Ｕ−，Ｕ＋）コイルの順に合計４個のコイル４が配列され、ステータコア２ｆでは、Ｖ相（Ｖ＋，Ｖ−）コイル，Ｗ相（Ｗ−，Ｗ＋）コイルの順に合計４個のコイル４が配置される。
【００８４】
かかる各相のコイル４の配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間とステータコア２ｅ，２ｆ間とで分割部６がＵ相（Ｕ＋）コイルとＶ相（Ｖ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間とステータコア２ｄ，２ｅ間とで分割部６がＶ相（Ｖ＋）コイルとＷ相（Ｗ＋）コイルとの間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間とステータコア２ｆ，２ａ間とで分割部６がＷ相（Ｗ＋）コイルとＵ相（Ｕ＋）コイルとの間にある。これら以外の場所には、分割部６は存在しない。
【００８５】
このことからして、この第５の実施形態においても、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とにあることになり、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、先の第１の実施形態と同様、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図６においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で４個ずつである。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられる。
【００８６】
これにより、この第５の実施形態においても、先の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００８７】
なお、この第５の実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は、上記第３の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の３相に必要な最小単位のティース３（従って、コイル４）の個数は３ｎであって、ｎ＝２である。
【００８８】
そして、この第５の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を６個のステータコア２に分割（＝相数３の４倍）するものであるが、そのうちの３個については、２×相数３＋２＝８個（上記式（１）でｋ＝１，ｎ＝２）のコイル４を設け、他の３個については、２×相数３−２＝４個（上記式（１）でｋ＝１，ｎ＝２）のコイル４を設けるものである。このことは、１つのステータコア２でのティース数が３相の必要な最小単位ティース（従って、コイル）数の整数倍ではないことになる。
【００８９】
なお、この第５の実施形態では、３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を６個のステータコア２に分割（＝相数３×２）し、そのうちの３個のステータコア２ａ〜２ｃに８個（＝２×（相数３＋１）：ここで、数値「２」は１つの相のコイル数。即ち、４つの相）のコイル４を配置し、残りの３個のステータコア２ｄ〜２ｆに４個（＝２×（相数３−１）：ここで、数値「２」は１つの相のコイル数。即ち、２つの相）のコイル４を配置したものである。
【００９０】
このようにして、この第５の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、図１０で示した従来のステータを用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００９１】
図７は本発明による永久磁石モータの第６の実施形態のステータを示す断面図であって、前出図面に対応する部分には同一符号をつけて重複する説明を省略する。
【００９２】
同図において、この第６の実施形態は、４０極、４８スロット(ティース)の永久磁石モータに関するものであり、図６に示す第５の実施形態のように、スロット数（コイル数）が異なるステータコア２を組み合わせたものである。ここでは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイル４は夫々「＋」の１種類のコイルのみからなり、ステータ１は、９個のステータコア２に分割されたものであるが、コイル４が７個設けられた４個のステータコア２ａ，２ｃ，２ｅ，２ｇ夫々の間にコイル４が４個設けられたステータコア２ｂ，２ｄ，２ｆが配列され、かつこれらステータコア２ｇとステータコア２ａとの間にコイル４が４個設けられた２つのステータコア２ｈ，２ｉが配置された構成をなすものであり、７×４＋４×５＝４８個のコイル４が配列されることになる。
【００９３】
具体的には、ステータコア２ａでは、Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相の順に７つの相のコイル４が配置され、ステータコア２ｂでは、Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相順に４つの相のコイル４が配列され、ステータコア２ｃでは、Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相の順に７つの相のコイル４が配置され、ステータコア２ｄでは、Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相の順に４つの相のコイル４が配置され、ステータコア２ｅでは、Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相の順に７つの相のコイル４が配列され、ステータコア２ｆでは、Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相，Ｕ相の順に４つの相のコイル４が配置される。次のステータコア２ｇ，２ｈでは、夫々ステータコア２ａ，２ｂと同じ相のコイルが配置され、最後のステータコア２ｉでは、ステータコア２ｆと同じ相のコイル４が配置されている。
【００９４】
かかる各相のコイル４の配列によると、ステータコア２ａ，２ｂ間とステータコア２ｄ，２ｅ間とステータ２ｇ，２ｈ間で分割部６がＶ相コイルとＷ相コイルとの間にあり、ステータコア２ｂ，２ｃ間とステータコア２ｅ，２ｆ間とステータコア２ｈ，２ｉ間とで分割部６がＷ相コイルとＵ相コイルとの間にあり、ステータコア２ｃ，２ｄ間とステータコア２ｆ，２ｇ間とステータコア２ｉ，２ａ間とで分割部６がＵ相コイルとＶ相コイルとの間にある。これら以外の場所には、分割部６は存在しない。
【００９５】
このことからして、この第６の実施形態においても、ステータ１での分割部６は、Ｕ，Ｖ相コイル間とＶ，Ｗ相コイル間とＷ，Ｕ相コイル間とに均等にあることになり、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルのいずれで磁束を発生しても、これらＵ，Ｖ，Ｗ相のコイルについて、夫々同じ個数のコイルで発生した磁束が、いずれも必ず分割部６を通ることになる。即ち、先の第１の実施形態と同様、分割部６を通る磁束を発生するコイルの個数がＵ，Ｖ，Ｗ相で均等に振り分けられていることになる。図７においては、分割部６を通る磁束を発生するコイルは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相で６個ずつである。即ち、分割部６を通る磁束を発生するコイルが各相均等に割り当てられる。
【００９６】
これにより、この第６の実施形態においても、先の実施形態と同様、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のコイルで磁束を発生する場合には、夫々の相で発生した磁束が均等に分割部６の影響を受けることになり、これらＵ，Ｖ，Ｗ相での分割部６による磁束の減少がほぼ均等となって、Ｕ，Ｖ，Ｗ相間での磁束のアンバランスが生することがなく、トルクリップルが抑制される。
【００９７】
なお、この第６の実施形態では、４０極、４８スロットの３相（相数＝３）の永久磁石モータにおいて、ステータ１を９個のステータコア２に分割（＝相数３×３）し、そのうちの４個のステータコア２ａ，２ｃ，２ｅ，２ｆに７個（上記式（１）において、２×相数３＋１）：ここで、数値「２」は１つの相のコイル数）のコイル４を配置し、残りの５個のステータコア２ｂ，２ｄ，２ｆ，２ｈ，２ｉに夫々４個（上記式（１）において、１×相数３＋１））のコイル４を配置したものである。このことは、上記の第２の実施形態と同様である。
【００９８】
このようにして、この第６の実施形態においても、先の第１の実施形態と同様、図１０で示した従来のステータを用いた従来の永久磁石モータで発生するトルクリップルを低減することができる。
【００９９】
図８は各種極数，スロット数のステータに対するステータコア数，スロット（コイル）数の組み合わせの例を示す図であって、Ｐは極数、Ｍはステータの全スロット数、Ｕは３相分の最小単位のスロット（コイル）数、Ｋａ，Ｋｂはステータコア数、Ａ，Ｂは夫々ステータコア数、Ｋａ，Ｋｂでの１ステータコア当りのスロット（コイル）数である。
【０１００】
同図において、夫々の組合わせ例をＮｏ．１，Ｎｏ．２，Ｎｏ．３，……で示し、夫々の組合わせ例毎に、極数Ｐ、ステータの全スロット数Ｍ、３相分の最小単位のスロット（コイル）数Ｕ、ステータコア数Ｋａ，Ｋｂ、ステータコア数Ｋａ，Ｋｂでの１ステータコア当りのスロット（コイル）数Ａ，Ｂを示している。全てのステータコア２でコイル数が等しい場合には、そのステータコア数がステータコア数Ｋａで、そのコイル数がスロット（コイル）数Ａで表わされる。異なるコイル数のステータコア２からなるステータ１の場合には、夫々のステータコア数がステータコア数Ｋａ，Ｋｂで、夫々のステータコア２でのコイル数がスロット（コイル）数Ａ，Ｂで表わされる。
【０１０１】
ここで、以上の実施形態を図８に対応させると、図２に示す第１の実施形態は、組合わせ例Ｎｏ．９に該当するものであり、図３に示す第２の実施形態は、組合わせ例Ｎｏ．８に該当する。図４に示す第３の実施形態は、３相分の最小単位のスロット（コイル）数Ｕが３の場合の、組合わせ例Ｎｏ．９に該当するものであり、図５に示す第４の実施形態は、３相分の最小単位のスロット（コイル）数Ｕが３の場合の、組合わせ例Ｎｏ．８に該当する。また、図６に示す第５の実施形態は、組合わせ例Ｎｏ．７に該当するものであり、図７に示す第６の実施形態は、組合わせ例Ｎｏ．２０に該当する。
【０１０２】
先の図１〜図７に示す実施形態以外についても、図７に示すように、各種極数、ステータのスロット数の永久磁石モータに対し、ステータの分割数、即ち、ステータコア２の個数や上記式（１）に基づいたステータコアでのスロット数（コイル数）を設定するものであり、これにより、先の実施形態と同様の効果が得られるものである。
【０１０３】
なお、以上では、ロータ７（図１）の分割数（即ち、ロータコア数）については、特に、説明しなかったが、極性のバランスを考慮すると、分割後のロータコアにおいて、Ｎ極とＳ極との個数が一致するように、極数を偶数として分割するのが適切である。
【０１０４】
また、上記実施形態においては、外転型のモータで示しているが、ロータが内側に配置される内転型のモータでも、同様な分割を行なえことにより、同様な効果が得られる。
【０１０５】
ロータ側の磁石の形状の相違によって、本発明の効果がなくなることもない。また、磁石埋め込み型でも、同様な効果は得られる。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
本発明は、モータのステータのコア分割を行なう際に、特定の相に影響が偏らないように、ステータの分割位置を選定するので、モータのトルクリップルを抑制することができ、高精度な速度制御，位置制御を行なう用途のモータに好適である。
【０１０７】
例えば、精密産業機械やエレベータ装置の用途に好適である。
〔付記１〕
複数のスロットに集中巻きコイルを３相に施したステータと、該ステータに対向して複数の永久磁石が設けられたロータとを有する複数の極性で複数のスロットの永久磁石モータであって、
３相を構成する最小単位のティース数が３ｎ（但し、ｎは１以上の整数であって、１相当りのコイル数）であり、
該ステータが複数のステータコアに分割され、該ステータコアでのティース数が（ｋ×３ｎ）±ｎ（但し、ｋは１以上の整数）である
ことを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記２〕
付記１において、
前記ステータは、等しいティース数の複数のステータコアで等分割されていることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記３〕
付記１または２において、
前記ステータコアでは、ｎ＝２であって、
夫々の相のコイルは前記ティースでの巻き方向が異なる２つのコイルからなり、同じ相の該２つのコイルが隣り合う前記ティースに取り付けられていることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記４〕
付記１において、
前記ステータコアでは、ｎ＝２であって、
前記ステータは、前記ティース数が異なる２種類の前記ステータコアの配列からなることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記５〕
付記４において、
前記ティース数が異なる２種類の前記ステータコアのうちの一方の種類の複数の前記ステータコアが連なって配列され、該一方の種類の前記ステータコアの配列に続いて、他方の種類の複数の前記ステータコアが連なって配列されていることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記６〕
付記４において、
前記ティース数が異なる２種類の前記ステータコアのうちの一方の種類の前記ステータコアと他方の種類の前記ステータコアとが同じ個数だけ交互に、かつ連なって配列されていることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記７〕
複数のスロットに集中巻きコイルを３相に施したステータと、該ステータに対向して複数の永久磁石が設けられたロータとを有する複数の極性で複数のスロットの永久磁石モータであって、
該ステータに１２ｎ（但し、ｎは１以上の整数）個のティースが設けられ、
該ロータは、極数を１０ｎとし、
該ステータは複数のステータコアに分割されて、該ステータコアでのティース数が、２
の倍数で、かつ６の倍数ではない
ことを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記７〕
付記１〜７のいずれか１つにおいて、
前記ロータが複数のロータコアに分割され、該ロータコアの極数は２の倍数であることを特徴とする永久磁石モータ。
〔付記８〕
付記１〜８のいずれか１つにおいて、
前記ロータは前記ステータの外側に配置され、
前記ロータの前記ステータに対向する表面に矩形形状の永久磁石が配置されていることを特徴とする永久磁石モータ。
【符号の説明】
【０１０８】
１  ステータ
２ａ〜２ｄ  ステータコア
３  ティース
４  コイル
５  スロット
６  分割部
７  ロータ
８ａ〜８ｅ  ロータコア
９  永久磁石
１０  分割部
【図１】
0005467840.tif 000002
【図２】
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【図３】
0005467840.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0005467840.tif 000008
【図８】
0005467840.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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