(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
管腔を画定する外側管状部材と、
前記外側管状部材の管腔内を延びる内側管状部材であって、該内側管状部材は、ガイドワイヤが通過できるように構成された開口を画定する側壁を有し、前記内側管状部材及び外側管状部材は、その間に植え込み型医療用内部人工器官を配置することができるように構成されている、前記内側管状部材と、
前記内側管状部材の管腔内に配置された支持部材であって、前記支持部材は、その少なくとも一部が前記開口に隣接して配置され得るように構成され、前記支持部材は、外側管状部材に対して長手方向において固定され、前記支持部材及び外側管状部材は、前記内側管状部材に対して同時に後退するように構成され、前記開口は長手方向に延びる長尺状スロットである、前記支持部材とを備え、
該長尺状スロットは、前記外側管状部材と内側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官の長さと同じ、又はそれ以上の長さを有するシステム。
【請求項２】
前記支持部材の先端部分は、ガイドワイヤが内側管状部材の管腔内で基端方向に通されるときに、ガイドワイヤを前記開口に向かわせるように形成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記内側管状部材は単一体構造である、請求項１又は２に記載のシステム。
【請求項４】
前記内側管状部材が１種以上の金属から形成される、請求項１乃至３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記開口の基端側の内側管状部材の側壁の一部が複数の切り込みを画定する、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
前記切り込みは断続らせんの形態をとる、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
前記開口の先端側の内側管状部材の側壁の一部は、少なくとも１つの切り込みを画定する、請求項１乃至６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項８】
前記少なくとも１つの切り込みは連続らせんの形態をとる、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記支持部材の先端部分は、前記外側管状部材の側壁の開口に隣接する位置で、外側管状部材に対して長手方向において固定される、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記支持部材は、内側管状部材に対して回転方向において固定される、請求項１乃至９のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１１】
前記支持部材の少なくとも一部は非円形断面を有し、かつ前記内側管状部材の管腔の少なくとも一部は非円形断面を有する、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記支持部材は、内側管状部材によって画定された長手方向溝内に受容されるように構成された径方向突起を備える、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
前記内側管状部材の先端側部分内を延びるスリーブをさらに備え、該スリーブは、ガイドワイヤがスリーブ内部を通過することができるように構成される、請求項１乃至１２のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１４】
前記スリーブはポリマーを含有する、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記スリーブは、ガイドワイヤがスリーブ内で基端方向に通されると、ガイドワイヤを前記開口に向かわせるように構成される、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１６】
前記スリーブは、前記開口内に延びる基端側部分を備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記外側管状部材と内側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官をさらに備える、請求項１乃至１６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１８】
前記植え込み型医療用内部人工器官は、自己拡張式植え込み型医療用内部人工器官である、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
長尺状スロットを画定する側壁を有する内側管状部材であって、該内側管状部材は１種以上の金属で形成されている、前記内側管状部材と、
前記内側管状部材を少なくとも部分的に包囲する外側管状部材であって、該外側管状部材は、開口を少なくとも部分的に画定する側壁を有し、前記開口は、ガイドワイヤが前記内側管状部材の長尺状スロット及び外側管状部材の該開口を通過することができるように構成されており、前記内側管状部材及び外側管状部材は、その間に植え込み型医療用内部人工器官が配置され得るように構成され、前記長尺状スロットは前記内側管状部材に沿って長手方向に延びる、前記外側管状部材と、
前記内側管状部材の管腔内に配置された支持部材であって、該支持部材は、その少なくとも一部が前記開口に隣接して配置され得るように構成されており、前記支持部材は、外側管状部材に対して長手方向において固定され、前記支持部材は内側管状部材に対して同時に後退するように構成される、前記支持部材とを備え、
該長尺状スロットは、同長尺状スロットの先端側において外側管状部材と内側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官の長さと同じ、又はそれ以上の長さを有するシステム。
【請求項２０】
前記内側管状部材は単一体構造である、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記長尺状スロットの基端側の内側管状部材の側壁の一部が切り込みを画定する、請求項１９または２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記切り込みは断続らせんの形態をとる、請求項２１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記長尺状スロットの先端側の内側管状部材の側壁の一部は、少なくとも１つの切り込みを画定する、請求項１９乃至２２のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項２４】
前記少なくとも１つの切り込みは連続らせんの形態をとる、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記支持部材の先端部分は、ガイドワイヤが内側管状部材の管腔内で基端方向に通されると、ガイドワイヤを前記開口に向かわせるように構成される、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２６】
前記支持部材の先端部分は、前記外側管状部材の側壁の開口に隣接する位置で、前記外側管状部材に対して長手方向において固定される、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２７】
前記内側管状部材の先端側部分内を延びるスリーブをさらに備え、前記スリーブは、ガイドワイヤがスリーブ内部を通過することができるように構成される、請求項１９乃至２６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項２８】
前記スリーブは、ガイドワイヤが前記スリーブ内で基端方向に通されると、ガイドワイヤを前記開口に向かわせるように構成される、請求項２７に記載のシステム。
【請求項２９】
前記内側管状部材と外側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官をさらに備える、請求項１９乃至２８のいずれか一項に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は医療システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ステントのような植え込み型内部人工器官を体内管内に送達する器具が知られている。この種の器具は、多くの場合、使用中に体内管の外部に残存する基端側部分と、体内管内に（例えば切開口を介して）挿入される先端側部分とを備える。基端側部分は、典型的には、使用中に器具の操作を可能にする。先端側部分は、多くの場合、内側管状部材のまわりに摺動可能に配置された外側部材を備え、内側管状部材と外側部材との間には内部人工器官が配置される。一般に、器具の先端側部分は、体内管を通って治療部位（例えば狭窄部又は動脈瘤）へと進められる。次に、外側部材を後退させて、内部人工器官が治療部位で体内管の壁と係合するように拡張できるようにする。その後、器具は、体内管と係合した内部人工器官を残して抜去される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は医療システム及びそれに関連する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の一態様において、システムは、管腔を画定する外側管状部材と、前記外側管状部材の管腔内を延びる内側管状部材と、前記内側管状部材の管腔内に配置された支持部材とを備える。内側管状部材は、ガイドワイヤが通過できるように構成された開口を画定する側壁を有する。前記内側管状部材及び外側管状部材は、その間に植え込み型の医療用内部人工器官を配置することができるように構成される。支持部材は、支持部材の少なくとも一部が前記開口に隣接して配置できるように構成され、支持部材は、外側管状部材に対して長手方向において固定され、支持部材及び外側管状部材は、内側管状部材に対して同時に後退するように構成される。開口は、長手方向に延びる長尺状スロットである。長尺状スロットの先端側において外側管状部材と内側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官の長さと同じ、又はそれ以上の長さを有する。
【０００５】
本発明の別の態様において、システムは、長尺状スロットを画定する側壁を有する内側管状部材と、前記内側管状部材を少なくとも部分的に包囲する外側管状部材とを備える。内側管状部材は１種以上の金属で形成される。外側管状部材は、開口を少なくとも部分的に画定する側壁を有し、前記開口は、ガイドワイヤが内側管状部材の長尺状スロット及び外側管状部材の該開口を通過することができるように構成される。内側管状部材及び外側管状部材は、その間に植え込み型医療用内部人工器官を配置することができるように構成される。長尺状スロットは、内側管状部材に沿って長手方向に延びる。システムは、内側管状部材の管腔内に配置された支持部材を備える。支持部材は、その少なくとも一部が開口に隣接して配置され得るように構成されており、支持部材は、外側管状部材に対して長手方向において固定され、支持部材は内側管状部材に対して同時に後退するように構成される。長尺状スロットは、長尺状スロットの先端側において外側管状部材と内側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官の長さと同じ、又はそれ以上の長さを有する。
【０００７】
本発明の別の態様において、システムは、外側管状部材の基端から外側管状部材の先端に向かって、外側管状部材の管腔内を延びる内側管状部材を備える。内側管状部材は、単一体構造であり、かつガイドワイヤが通過できるように構成された開口を画定する側壁を有する。前記外側管状部材及び内側管状部材は、その間に植え込み型医療用内部人工器官を配置することができるように構成される。外側管状部材は内側管状部材に対して後退可能である。
【０００８】
実施形態は、以下の特徴の１つ以上を備えることができる。
【００１０】
一部の実施形態において、内側管状部材は単一体構造である。
特定の実施形態において、内側管状部材は、外側管状部材の基端から外側管状部材の先端に向かって、外側管状部材の管腔内を延びる。
【００１１】
いくつかの実施形態において、内側管状部材は１種以上の金属で形成される。
特定の実施形態において、長尺状スロットの基端側の内側管状部材の側壁の一部は、切り込みを画定する。
【００１２】
一部の実施形態において、前記切り込みは、断続らせんの形態をとる。
特定の実施形態において、長尺状スロットの先端側の内側管状部材の側壁の一部は、少なくとも１つの切り込みを画定する。
【００１３】
一部の実施形態において、少なくとも１つの切り込みは、連続らせんの形態をとる。
特定の実施形態において、内側管状部材の先端側の断面積は、内側管状部材の基端側の断面積より大きい。
【００１４】
一部の実施形態において、システムは、内側管状部材の管腔内に配置された支持部材をさらに備える。支持部材は、その少なくとも一部が前記開口に隣接して配置できるように構成される。支持部材は、内側管状部材に対して後退するように構成される。
【００１５】
特定の実施形態において、支持部材の先端部分は、ガイドワイヤが内側管状部材の管腔内を基端方向に通されるときに、ガイドワイヤを開口に向かわせるように構成（例えば、そのような形状を付与）される。一部の実施形態において、支持部材の先端部分はテーパ状をなす。
【００１６】
特定の実施形態において、支持部材は、外側管状部材に対して長手方向において固定される。
一部の実施形態において、支持部材の先端部分は、外側管状部材の側壁の開口に隣接する位置において、外側管状部材に対して固定される。
【００１７】
特定の実施形態において、支持部材は、プルワイヤに固定された先端側部材を備える。
一部の実施形態において、支持部材は、内側管状部材に対して、実質的に回転方向において固定される。
【００１８】
特定の実施形態において、支持部材の少なくとも一部は非円形断面を有しており、内側管状部材の管腔の少なくとも一部は非円形の断面を有する。
一部の実施形態において、支持部材の少なくとも一部は、正方形断面を有しており、内側管状部材の管腔の少なくとも一部は正方形断面を有する。
【００１９】
特定の実施形態において、支持部材は、内側管状部材によって画定された長手方向溝内に受容されるように構成された径方向突起を備える。
一部の実施形態において、システムは、内側管状部材の先端側部分の内部を延びるスリーブをさらに備える。前記スリーブは、ガイドワイヤがスリーブ内を通過できるように構成される。
【００２０】
特定の実施形態において、スリーブはポリマーを含有する。
一部の実施形態において、スリーブはポリイミドを含有する。
一部の実施形態において、スリーブは、ガイドワイヤがスリーブ内を基端方向に通されたときに、ガイドワイヤを前記開口に向かわせるように構成される。
【００２１】
特定の実施形態において、スリーブは、前記開口内に延びる基端側部分（例えば基端側湾曲部）を備える。
一部の実施形態において、システムは、内側管状部材と外側管状部材との間に配置された植え込み型医療用内部人工器官をさらに備える。
【００２２】
特定の実施形態において、植え込み型医療用内部人工器官は、自己拡張型植え込み型医療用内部人工器官である。
一部の実施形態において、植え込み型医療用内部人工器官は、長尺状スロットの先端側に配置される。
【００２３】
特定の実施形態において、前記開口は長手方向に延びる長尺状スロットである。
一部の実施形態において、植え込み型医療用内部人工器官は前記開口の先端側に配置される。
【００２４】
実施形態は、以下の利点の１つ以上を備えることができる。
一部の実施形態において、内側管状部材の長尺状スロットは、ガイドワイヤが使用中に長尺状スロット及び外シースの開口を通って径方向に延びることができるように構成される。長尺状スロットは、外側管状アセンブリを、内側管状部材及びガイドワイヤに対して、実質的な抵抗なく、後退させることを可能にし得る。例えば、長尺状スロットは、外側管状部材を内側管状部材に対して後退させるときに、長尺状スロットを通って延びるガイドワイヤが、外側管状アセンブリと内側管状部材との間に挟み込まれることを妨げるように構成することができる。
【００２５】
特定の実施形態において、内側管状部材は単一体構造の連続部材である。結果として、内側管状部材は、比較的容易にかつ低費用で製造することができる。
一部の実施形態において、支持部材は、内側管状部材の長尺状スロットに隣接して内側管状部材内に配置される。よって、支持部材は、長尺状スロットを備える内側管状部材の部分を支持し、外側管状部材のその部分がねじれることを妨げることができる。
【００２６】
特定の実施形態において、外シースを基端側に後退させるつれて、ガイドワイヤがスロットを径方向に通過する位置が基端側に移動することが可能となるように、支持部材は外側管状アセンブリの外シースと共に後退させられるように構成される。後退する支持部材は、外シースを後退させるときに、ガイドワイヤが外側管状アセンブリの外シースと支持部材との間に挟み込まれることを妨げることができる。よって、この構成は、内部人工器官を完全に展開するために外シースを確実に十分に後退させることを支援することができる。
【００２７】
一部の実施形態において、内側管状部材の可撓性は、先端方向において徐々に増大する（すなわち、急激に変化しない）。結果として、内側管状部材は改善された先端側の押圧性を示すことができる。例えば、内側管状部材の、体内管を通して進められるときに蝶番式に動いたり、脱出したりする傾向を低減することができる。
【００２８】
特定の実施形態において、内側管状部材は、内側管状部材から材料が除去された１つ以上の部分を備える。内側管状部材は、例えば、１つ以上の開口（例えば開口パターン）を有する基端側部分及び先端側部分を備えることができる。前記開口は、内側管状部材の基端側部分には比較的高い圧縮強度を、内側管状部材の先端側部分には比較的高レベルの可撓性を提供するように構成することができる。この構成は、システムが蛇行した体内管を通って進む能力を高めることができる。
【００２９】
他の特徴及び利点は、詳細な説明、図面及び特許請求の範囲に記載される。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】自己拡張型ステント送達システムの破断側面図。
【図２】図１の２−２線における図１の自己拡張型ステント送達システムの先端側領域の断面図。
【図３】図２の内側管状部材の斜視図。
【図４】図１の自己拡張型ステント送達システムのカテーテルアセンブリの内側管状部材とハンドルアセンブリのハウジングとの間の接続を示す図。
【図５】ハンドルアセンブリの特定の内部構成要素を露出するためにハウジングの手前側が除去された、作動構成における図１の自己拡張型ステント送達システムのハンドルアセンブリの側面図。
【図６】図５の６−６線における、完全に組み立てられた構成の、図５の自己拡張型ステント送達システムのハンドルアセンブリの断面図。
【図７Ａ】血管内に自己拡張型ステントを植え込むために図１の自己拡張型ステント送達システムを用いる方法を示す図。
【図７Ｂ】血管内に自己拡張型ステントを植え込むために図１の自己拡張型ステント送達システムを用いる方法を示す図。
【図７Ｃ】血管内に自己拡張型ステントを植え込むために図１の自己拡張型ステント送達システムを用いる方法を示す図。
【図７Ｄ】血管内に自己拡張型ステントを植え込むために図１の自己拡張型ステント送達システムを用いる方法を示す図。
【図８】先端側傾斜部を有する支持部材を備えた自己拡張型ステント送達システムのカテーテルアセンブリの断面図。
【図９】矩形断面を備えた管腔を有する内側管状部材及び前記管腔内に配置された矩形断面を有する支持部材の斜視図。
【図１０】外シースの側壁を通って延びるガイドワイヤ出口ポートを有する単一体の外シースの断面図。
【図１１】プルワイヤに取り付けられた支持部を備えた支持部材の斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
図１及び図２を参照すると、ステント送達システム１００は、カテーテルアセンブリ１０２及びハンドルアセンブリ１０４を備える。カテーテルアセンブリ１０２は、外側管状アセンブリ１０６と、外側管状アセンブリ１０６によって形成された管腔１１０を通って延びる内側管状部材１０８とを備える。支持部材１１８は、内側管状部材１０８によって形成された内部管腔１２０に沿って延びる。自己拡張型ステント１１２は、外側管状アセンブリ１０６及び内側管状部材１０８の先端１１４，１１６付近において、外側管状アセンブリ１０６と内側管状部材１０８との間に配置される。ステント１１２よりわずかに基端側の内側管状部材１０８からは、緩衝部１１３が径方向に延びる。使用中においては、以下でより詳細に説明するように、カテーテルアセンブリ１０２の先端側部分は、患者の体内管（例えば血管）内に配置することができ、外側管状アセンブリ１０６及び支持部材１１８は、ステント１１２を体内管内で展開させるために、内側管状部材１０８に対して基端側に移動させることができる。
【００３２】
図３は、内側管状部材の斜視図を示す。内側管状部材１０８は単一体構造であり、ステンレス鋼で形成される。内側管状部材１０８は内部管腔１２０を備えており、該内部管腔は、内側管状部材１０８の長手軸線に沿ってほぼ円形の断面を有する。内側管状部材１０８の側壁には長尺状スロット１２２が形成される。長尺状スロット１２２は、少なくともガイドワイヤ１２４が該スロットを通過できるだけの十分な大きさの幅Ｗ１を有する。幅Ｗ１は、例えば、約０．４ミリメートル以上（例えば約０．５ミリメートル以上）である。特定の実施形態において、幅Ｗ１は、約０．４ミリメートル〜約１．０ミリメートル（例えば、約０．６ミリメートル〜約０．８ミリメートル）である。長尺状スロット１２２は、内側管状部材１０８の長手軸線とほぼ平行に延びる。以下においてさらに詳細に説明するように、長尺状スロット１２２の長さは、典型的には、ステント１１２の長手寸法と同じか、それ以上である。一部の実施形態において、スロット１２２の長さは、約２０ミリメートル以上（例えば約６０ミリメートル以上）である。特定の実施形態において、スロット１２２の長さは、約２０ミリメートル〜約３１０ミリメートル（例えば、約３０ミリメートル〜約３００ミリメートル）である。
【００３３】
長尺状スロット１２２の先端は、内側管状部材１０８の先端１１６から約３０ミリメートル以上（例えば約７０ミリメートル以上）離間され得る。特定の実施形態において、長尺状スロット１１２の先端は、内側管状部材１０８の先端１１６から約３０ミリメートル〜約３２０ミリメートル（例えば約４０ミリメートル〜約３１０ミリメートル）離間される。
【００３４】
長尺状スロット１２２を形成するために、内側管状部材１０８周りの相当部分から材料が除去され得る。一部の実施形態において、例えば、長尺状スロット１２２を形成するために、内側管状部材１０８周りの約３０パーセント以上（例えば、約４０パーセント以上、約５０パーセント以上、約６０パーセント以上）から材料が除去される。特定の実施形態においては、長尺状スロット１２２を形成するために、内側管状部材１０８周りの約４０パーセント〜約６０パーセント（例えば約５０パーセント）から材料が除去される。
【００３５】
長尺状スロット１２２は、様々な材料除去技術のいずれかを用いて、内側管状部材１０８に形成することができる。特定の実施形態において、例えば、長尺状スロット１２２を形成するために、内側管状部材１０８の側壁が削られる。そのような実施形態において、長尺状スロット１２２は実質的に谷(trough)の形に形成された長手方向断面を有することができる。これに代えて、又はこれに加えて、長尺状スロット１２２は、内部管腔１２０が露出するように内側管状部材１０８から材料を除去するために、レーザー加工を用いることにより形成することができる。さらに、又は代替案において、長尺状スロット１２２はワイヤ放電加工（ＥＤＭ）を用いて形成することができる。
【００３６】
内側管状部材１０８はさらに、長尺状スロット１２２の基端側にある第１部分１２６と、長尺状スロット１２２の先端側にある第２部分１２８とを備える。第１部分１２６は、内側管状部材１０８の側壁を通って延びる複数の開口（例えば、スリット又は切り込み）１３０を備える。開口１３０は、断続らせんの形態で配置される。結果として、開口１３０は、第１部分１２６を先端方向に押進可能としたまま、第１部分１２６に沿った内側管状部材１０８の可撓性を高める。例えば、材料が除去された第１部分のそれらの領域は高められた可撓性を提供する一方で、前記領域の間の材料が除去されていない部分は、内側管状部材１０８の圧縮を妨げることにより押圧性を高める。第２部分１２８は、内側管状部材１０８の側壁を通って延びる開口（例えばスリット又は切り込み）１３２を備える。開口１３２は、内側管状部材１０８の先端側部分に沿って延びる連続らせんの形態で配置される。材料が除去されたらせん路は、第２部分１２８に沿った内側管状部材１０８の可撓性を高める。らせん状の開口１３２の結果として、内側管状部材１０８の第２部分１２８は、内側管状部材１０８の第１部分１２６より高い可撓性を有する。第１部分１２６に対して第２部分１２８がより高い可撓性を有することにより、使用中に第２部分１２８が体内管の蛇行領域を横断することを可能にする。同様に、第２部分１２８に対して第１部分１２６の剛性レベルが高いことにより、内側管状部材１０８の全体的な押圧性が高められる。
【００３７】
開口１３０，１３２は、内側管状部材１０８の任意の様々な異なる所望の可撓性特性を達成するように構成することができる。例えば、開口１３０，１３２のらせんのピッチを小さくして、第１部分及び第２部分１２６，１２８の可撓性をそれぞれ高めることができる。同様に、開口１３０，１３２のらせんのピッチを大きくして、第１部分及び第２部分１２６，１２８の剛性及び押圧性をそれぞれ高めることができる。別の例として、第１部分１２６の断続らせんパターンにおいて隣接する開口１３０間の距離を大きくして、第１部分１２６の先端方向の押圧性を増大させることができ、前記距離を小さくして、第１部分１２６の可撓性を高めることができる。一部の実施形態では、開口１３０及び／又は１３２のらせんのピッチは先端方向に向かって減少し、その結果、開口１３０及び／又は１３２に沿って先端方向に向かって可撓性が高くなる。開口１３０，１３２は、様々な材料除去技術のいずれかを用いて、内側管状部材１０８の側壁に形成され得る。例えば、内側管状部材１０８の側壁に開口１３０，１３２を切り込むためにレーザーを用いることができる。これに代えて、又はこれに加えて、ＥＤＭ技術又は機械的材料除去技術を用いることができる。
【００３８】
再び図２を参照すると、支持部材１１８は、長尺状スロットに隣接し、かつポリマースリーブ１３４が長尺状スロット１２２を退出する位置よりわずかに基端側である内部管腔１２０の領域において、内側管状部材１０８の内部管腔１２０内に配置される。長尺状スロット１２２を備える内側管状部材の部分では材料の量が減少しているため、内側管状部材１０８のこの部分は、直接隣接している（例えば、すぐ基端側、又はすぐ先端側の）領域よりも可撓性が高い傾向にある。一部の場合において、長尺状スロット１２２を備える内側管状部材１０８の部分は、内側管状部材１０８の第１部分及び第２部分１２６，１２８よりも高い可撓性を有する。長尺状スロット１２２に隣接した管腔１２０の領域における支持部材１１８の存在は、内側管状部材１０８を強化し、内側管状部材１０８の座屈を抑制する。以下でさらに詳細に説明するように、ステント１１２を展開するために外側管状アセンブリ１０６を後退させると、支持部材１１８の先端は、長尺状スロット１２２に隣接する内部管腔１２０内を基端側に移動する。これは、そのプロセスの間に、ガイドワイヤが長尺状スロット１２２を（すなわちポリマースリーブ１３４を介して）退出する位置が、基端側に移動することを可能にする。
【００３９】
支持部材１１８は、内部管腔１２０の長手軸線に沿って移動可能である中実部材（例えば中実のワイヤ又はマンドレル）である。支持部材１１８の外面は、長尺状スロット１２２を備える内側管状部材１０８の領域と、長尺状スロット１２２の基端側の内側管状部材１０８の領域とにおいて、内側管状部材１０８の内面と接触する。支持部材１１８と内側管状部材１０８との間のこの接触は、内側管状部材に径方向における支持を提供する。これにより、使用中に内側管状部材１０８に圧縮力が掛かる場合に、内側管状部材１０８がねじれることを抑制することができる。支持部材１１８と内側管状部材１０８との間のこの接触はまた、長尺状スロット１２２に沿った内側管状部材１０８の歪み又は変形も防止する。
【００４０】
支持部材１１８の外径及び内側管状部材１０８の内径は、（例えば長尺状スロット１２２の基端側の内側管状部材１０８の部分をフラッシュする必要を低減するために）内部管腔１２０を通る空気の移動を阻止するような寸法にすることができる。一部の実施形態において、支持部材１１８の外径と内側管状部材１０８の内径との間の隙間は、０．０５ミリメートル以下である。特定の実施形態において、支持部材１１８の外径と内側管状部材１０８の内径との間の隙間は、約０．０２５ミリメートル〜約０．０５ミリメートル（例えば、約０．０３ミリメートル〜約０．０４ミリメートル）である。
【００４１】
支持部材１１８は、様々な材料のうち任意の材料で形成することができる。例えば、支持部材１１８は、ステンレス鋼又はニチノールのような、１種以上の金属又は合金を含有し得る。加えて、又は代替案において、支持部材１１８は、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）ポリマー、ナイロン、ポリイミド、高デュロメータポリエーテルブロックアミド（例えば、ＰＥＢＡＸ（登録商標）７０Ｄ、ＰＥＢＡＸ（登録商標）７２Ｄ）のような１種以上の比較的高剛性のポリマーを含有することができる。一部の実施形態において、支持部材１１８の先端部分は１種以上の比較的高剛性の材料を含有するが、支持部材１１８の基端部分はより高い可撓性の材料を含有する。
【００４２】
図２をさらに参照すると、ポリマースリーブ１３４は、内側管状部材１０８の先端１１６から基端側に延び、さらに長尺状スロット１２２を通って径方向に延びる。スリーブ１３４の基端領域１３８は、外側管状アセンブリ１０６によって形成されたポート１４４内に延びる。スリーブ１３４は、外側管状アセンブリ１０６の一部と（例えばポート１４４の領域において）接触するが、外側管状アセンブリ１０６に対して接着はされていない。この構成は、外側管状アセンブリ１０６がスリーブ１３４に対して後退することを可能にする。以下においてさらに詳細に説明するように、使用中においては、ガイドワイヤはスリーブ１３４の管腔１３６を通って延びる。スリーブ１３４は、ガイドワイヤをポート１４４に向けることを助け、ガイドワイヤ１２４と内部管腔１２０の側壁との間の金属間接触を防止することも助ける。スリーブ１３４はまた、ガイドワイヤ１２４と支持部材１１８との間の直接的な接触を妨げることができ、これは、ガイド１２４と支持部材１１８との間の摩擦を減少させることができる。ガイドワイヤ１２４と支持部材１１８との間の直接的な接触を防止することにより、スリーブ１３４はまた、ガイドワイヤに対する表面変化（例えば引っかき傷、など）を低減することができる。スリーブ１３４は、ポリイミド、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエチレン及びナイロンのような様々な異なるポリマーのうち任意のポリマーで形成することができる。特定の実施形態において、スリーブ１３４の内面は、スリーブ１３４と該スリーブを通過するガイドワイヤとの間の摩擦を低減するために、潤滑コーティングを備えることができる。潤滑コーティングの例としては、フルオロポリマー（例えばＰＴＦＥ）コーティング、シリコーンコーティング、超高分子量ポリエチレンコーティング、オイルコーティング、及び先に述べた材料のうちの２種以上のブレンドから形成されるコーティングが挙げられる。
【００４３】
さらに図２を参照すると、外側管状アセンブリ１０６は、管状ラック２１８（図１に示される）の先端に固定され、かつ先端側外シース１４２の基端領域に結合された基端側外シース１４３を備える。基端側外シース１４３は内側管状部材１０８上に配置される。図２に示すように、外側管状アセンブリ１０６が完全に先端側位置にあるときに、基端側外シース１４３から先端側に延びる先端側外シース１４２は、ステント１１２を包囲して、ステント１１２を非拡張状態に保持する。以下においてさらに詳細に説明するように、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、ステント１１２を解放するために、共に基端方向に後退可能である。
【００４４】
基端側外シース１４３の外周面の一部は、先端側外シース１４２の内周面の少なくとも一部に取り付けられて（例えば、熱接合又は接着接合など）、接合部１４５を形成する。接合部１４５において、基端側外シース１４３の外径は、先端側外シース１４２の内径より小さく、スリーブ１３４の基端領域１３８を収容するポート１４４を形成している。
【００４５】
先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、各々、カテーテルアセンブリ１０２の長手軸線に沿って可撓性であり得る。例えば、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は１種以上のコンプライアントなポリマー材料を含有し得る。好適なポリマー材料の例としては、ポリエーテル−ブロック−コ−ポリアミドポリマー（例えばＰＥＢＡＸ（登録商標））、コポリエステルエラストマー（例えばＡｒｎｉｔｅｌ（登録商標）コポリエステルエラストマー）、熱可塑性ポリエステルエラストマー（例えばＨｙｔｒｅｌ．ＲＴＭ）、熱可塑性ポリウレタンエラストマー（例えばＰｅｌｌｅｔｈａｎｅ（商標））、ポリオレフィン（例えばＭａｒｌｅｘ（登録商標）ポリエチレン、Ｍａｒｌｅｘ（登録商標）ポリプロピレン）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、ポリアミド（例えばＶｅｓｔａｍｉｄ（登録商標））及びこれらの材料の組み合わせが挙げられる。特定の実施形態において、内側管状部材１０８、並びに先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、１つ以上のシリコーンを含有する。特定の実施形態（例えば先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３を後退させるために用いられる力を低減することが望ましい場合）において、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は比較的低摩擦係数を有する材料（例えばフルオロポリマー又はシリコーン）で形成することができる。フルオロポリマーの例としては、ＰＴＦＥ及びＦＥＰが挙げられる。これに代えて、又はこれに加えて、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、潤滑性添加物（例えば、フルオロポリマー、シリコーン、超高分子量ポリエチレン、油、又はそれらのブレンド）を含有する材料で形成することができる。一部の実施形態において、先端側外シース１４２は、基端側外シース１４３とは異なる材料で形成されてもよい。そのような実施形態において、例えば、先端側外シース１４２は基端側外シース１４３よりも、高い可撓性を有する材料で形成されてもよい。
【００４６】
再度図１を参照すると、カテーテルアセンブリ１０２の外側管状アセンブリ１０６は、基端側外シース１４３の基端に取り付けられた管状ラック２１８をさらに備える。管状ラック２１８は、管状ラック２１８に沿って軸線方向に離間された、径方向に延びる複数の歯２２２を備える。管状ラック２１８の側壁には、長手スロット２２４が形成される。スロット２２４は、管状ラック２１８を包囲する領域に対して、外側管状アセンブリ１０６の管腔１１０から径方向の通路を提供する。管状ラック２１８の基端領域上にはプルグリップ２２６が設けられる。プルグリップ２２６は、ハンドルアセンブリ１０４の基端２２８の基端側に位置し、使用者が把持可能な径方向突起を備える。
【００４７】
図４は、内側管状部材１０８がどのようにハウジング２３２に固定されているかを示すためにハウジング２３２の側面の一方が除去されている、部分的に組み立てられた状態のハンドルアセンブリ１０４の断面図を示す。図４に示すように、内側管状部材１０８は、ハウジング２３２の基端の付近においてコネクタ２３４によってハウジング２３２の内面に固定される。コネクタ２３４は管状部２３６を備え、該管状部２３６の内部を内側管状部材１０８が部分的に延びる。内側管状部材１０８は管状部２３６の内面に取り付けられる（例えば、溶接、熱接合、接着接合される）。リブ部分２３８は、管状部２３６から径方向外側に延びて、ハンドルアセンブリ１０４のハウジング２３２の側壁の内面に取り付けられる（例えば、溶接、熱接合、接着接合、インサート成形される）。結果として、コネクタ２３４及び内側管状部材１０８は、ハウジング２３２に対して軸線方向において固定される。
【００４８】
図５は、ハンドルアセンブリ１０４の特定の内部構成要素を露出させるためにハウジング２３２の手前側（すなわち、図４に示すように、コネクタ２３４が固定されているハウジング２３２の側面）が除去された、作動可能な構成にあるハンドルアセンブリ１０４の側面図を示す。図５に示すように、ハウジング２３２には回転ノブ２４０が回転自在に取り付けられる。回転ノブ２４０は、回転ノブ２４０の側表面から側方に延びて、ハウジング２３２の側壁によって画定される円柱状の凹部内に配置され得るピン２４２を備える。回転ノブ２４０はまた、回転ノブ２４０の側表面から側方に延びるギア２４４を備える。ギア２４４は、ギア２４４の周囲面から径方向に延びる、周方向に離間された複数の歯２４６を備える。ハウジング２３２の上壁２４８は、回転ノブ２４０を使用者の親指によって回転させることができるように、回転ノブ２４０の上部が突出する開口２５０を備える。
【００４９】
図４及び図５を参照すると、支持部材１１８は内側管状部材１０８を通って、コネクタ２３４を越えて基端方向に延びる。支持部材１１８はハウジング２３２に対して軸線方向に移動可能であるが、内側管状部材１０８はハウジング２３２に対して軸線方向において固定されている。したがって、使用時において、支持部材１１８は内側管状部材１０８に対して後退可能である。支持部材１１８は、コネクタ２３４の基端側で管状ラック２１８の一部に取り付けられる（例えば、溶接、熱接合、接着接合されている、など）。結果として、支持部材１１８は、管状ラック２１８が後退すると、後退する。特定の実施形態において、支持部材１１８の外面は、コネクタ２３４の基端側で管状ラック２１８の内面に取り付けられる。支持部材１１８の基端領域は、これに代えて、又はこれに加えて、プルグリップ２２６に取り付けることができる。
【００５０】
図４及び図５をさらに参照すると、作動可能な構成において、カテーテルアセンブリ１０２の内側管状部材１０８、支持部材１１８、及び管状ラック２１８は、ハンドルアセンブリ１０４のハウジング２３２によって形成されるキャビティ内を延びる。管状ラック２１８の歯２２２は、ギア２４４の歯２４６と噛合する。したがって、管状ラック２１８、並びに管状ラック２１８に固定される支持部材１１８は、回転ノブ２４０を回転させることにより、軸線方向に移動することができる。初期の構成において、管状ラック２１８の基端側領域がハンドルアセンブリ１０４の基端２２８の基端側に延在し、管状ラック２１８の先端側領域がハンドルアセンブリ１０４の先端２５２の先端側に延在するように、管状ラック２１８はハンドルアセンブリ１０４全体を通って延びる。ハンドルアセンブリ１０４のハウジング２３２は基端側開口及び先端側開口２５４，２５６を備える。前記開口は、ほぼ干渉することなく、該開口を通過し、よってハウジング２３２を通って軸線方向に移動するために十分な隙間を管状ラック２１８、支持部材１１８及び基端側外シース１４３に対して、提供する。
【００５１】
図６は、完全に組み立てられた構成にある（すなわち、ハウジング２３２の手前側が適所にある状態の）ハンドルアセンブリ１０４の断面図を示す。図６に示すように、コネクタ２３４のリブ部分２３８は管状ラック２１８のスロット２２４を通って径方向に延びる。スロット２２４は、リブ部分２３８がスロット２２４を通って延在している一方で、管状ラック２１８をコネクタ２３４に対して後退させることができるように構成される（例えば、そのような寸法及び形状に形成される）。
【００５２】
図５及び図６を参照すると、スロット２２４は、管状ラック２１８の基端から管状ラック２１８の先端の基端側の位置まで延在する。結果として、コネクタ２３４のリブ部分２３８がスロット２２４の先端に当接するまで、管状ラック２１８を基端方向に後退させることができる。スロット２２４の構成により、外側管状アセンブリ１０６及び支持部材１１８を完全に後退させたときには、管状ラック２１８の先端は、ハンドルアセンブリ１０４の基端２２８の基端側に位置し、基端側外シース１４３及び支持部材１１８の一部はハンドルアセンブリ１０４のハウジング２３２内に後退させられる。
【００５３】
先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３及び支持部材１１８は、回転ノブ２４０又はプルグリップ２２６のいずれかを用いて、同時に後退させることができる。回転ノブ２４０を用いて先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３及び支持部材１１８を後退させるためには、使用者は、回転ノブ２４０を時計回り方向（図５に示した視界において）に回転させる。ギア２４４の回転は、ギア２４４の歯２４６を管状ラック２１８の歯２２２と係合させ、それにより、管状ラック２１８を基端側に移動させる。管状ラック２１８は基端側外シース１４３及び支持部材１１８に固定されているため、管状ラック２１８が基端方向に移動すると、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３及び支持部材１１８も同じ割合で後退することになる。プルグリップ２２６を用いて先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３及び支持部材１１８を後退させるためには、使用者はプルグリップ２２６を把持し、プルグリップ２２６を基端方向に引っ張る。
【００５４】
図７Ａ〜図７Ｄは、患者の血管１５８内にステント１１２を植え込むためにシステム１００を使用する方法を示す。図７Ａを参照すると、まず、ガイドワイヤ１２４が血管１５８内に挿入され、ガイドワイヤ１２４上を通って、カテーテルアセンブリ１０２が治療部位に向かって通される。ガイドワイヤ１２４上にカテーテルアセンブリ１０２を通すためには、まず、ガイドワイヤ１２４の基端が、ポリマースリーブ１３４及び内側管状部材１０８の先端側開口を介してポリマースリーブ１３４の管腔１３６内に挿入される。カテーテルアセンブリ１０２は、次に、内側管状部材１０８の先端部分をガイドワイヤ１２４の基端部分上に通すことにより、ガイドワイヤ１２４上にバックロードされる。内側管状部材１０８がガイドワイヤ１２４上を先端方向にさらに通されると、ガイドワイヤ１２４はスリーブ１３４を通り、長尺状スロット１２２を退出し、ポート１４４を介してカテーテルアセンブリ１０２を退出する。ガイドワイヤ１２４は、スリーブ１３４がガイドワイヤ１２４と長尺状スロット１２２を画定する内側管状部材１０８の側壁との間に配置された状態で、長尺状スロット１２２を退出する。スリーブ１３４は、ガイドワイヤ１２４がカテーテルアセンブリ１０２内を通って追従するための経路を提供する。スリーブ１３４は、ガイドワイヤ１２４と内側管状部材１０８の側壁との間の金属間接触を妨げる。ポート１４４の基端側において、ガイドワイヤ１２４はカテーテルアセンブリ１０２の外面に沿って延びる。ガイドワイヤ１２４上にカテーテルアセンブリ１０２を通すことにより、カテーテルアセンブリ１０２の先端側部分は、血管１５８を通って、血管１５８の閉塞領域１６２に向かって進められる。
【００５５】
図７Ｂに示すように、カテーテルアセンブリ１０２のステント担持部分が血管１５８の閉塞領域１６２内に配置されるまで、カテーテルアセンブリ１０２の先端側部分は血管１５８を通って進められる。蛍光透視法又は様々な他の撮像技術のいずれかを用いて、使用者がカテーテルアセンブリ１０２のステント担持部分を閉塞領域１６２内に配置することを支援することができる。
【００５６】
図７Ｃを参照すると、カテーテルアセンブリ１０２のステント担持部分を閉塞領域１６２内に配置した後、回転ノブ２４０を時計回り方向（図７Ｃに示した視界において）に回転させることによって、管状ラック２１８、支持部材１１８、並びに先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、内側管状部材１０８に対して初期距離だけ後退させられる。先端側外シース１４２のこの初期の後退は、ステント１１２の先端側部分が閉塞領域１６２内において自己拡張し、体内管１５８の壁と接触することを可能にする。管状ラック２１８の後退は、内側管状部材１０８及びガイドワイヤ１２４に対して、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３を基端方向に移動させる。さらに、支持部材１１８が管状ラック２１８に固定されているため、支持部材１１８もまた内側管状部材１０８の管腔１２０内において基端方向に移動する。支持部材１１８が後退するにつれて、スリーブ１３４と支持部材１１８の先端との間の接触点は基端側に移動し、スリーブ１３４の増大部分が内部管腔１２０内に延びるようにスリーブ１３４が向きを変えることを可能にする。ガイドワイヤ１２４が長手方向において実質的に固定され続けている一方で、スリーブ１３４内に配置されたガイドワイヤ１２４の一部はスリーブ１３４と共に外形が変化する。例えば、スリーブ１３４及びスリーブ１３４内に配置されたガイドワイヤ１２４の一部は、初めはほぼ「ｓ」字状の外形を形成し得るが、支持部材１１８が後退するにつれて、「ｓ」字状の外形の変曲点は基端方向に移動する。スリーブ１３４及びガイドワイヤ１３４の変曲点が基端方向に移動するときに、スリーブ１３４及びガイドワイヤ１２４は、内側管状部材１０８に対して、実質的に長手方向に固定されたままである。
【００５７】
支持部材１１８のこの基端方向への移動は、スリーブ１３４及び／又はガイドワイヤ１２４が先端側外シース１４２と支持部材１１８の先端との間に挟み込まれることを妨げる。この構成は、ステント１１２を完全に展開させるために、先端側外シース１４２を十分な距離だけ確実に後退させることを支援する。さらに、上記で検討したように、ガイドワイヤ１２４が長尺状スロット１２２に沿って外形を（例えば上述したように）変化させるときに、スリーブ１３４はガイドワイヤ１２４と内側管状部材１０８との間の接触を妨げる。
【００５８】
図７Ｄを参照すると、ステントが完全に展開するまで、使用者は続いてプルグリップ２２６を基端方向に引っ張る。例えば、スロット２２４の先端がコネクタ２３４のリブ部分２３８に当接して、管状ラック２１８、支持部材１１８、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３のさらなる後退が防止されるまで、使用者はプルグリップ２２６を基端方向に引っ張ることができる。この完全な後退位置において、管状ラック２１８の全長はハンドルアセンブリの先端２５２の基端側にあり、基端側外シース１４３の基端側部分は、ハンドルアセンブリ１０４のハウジング２３２によって形成されるキャビティ内に存在する。プルグリップ２２６は、一般に、回転ノブよりも、使用者が管状ラック２１８、支持部材１１８、並びに先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３をより迅速に後退させることを可能にする。さらに、プルグリップ２２６は、歯２２２を備えた管状ラック２１８の部分が回転ノブ２４０を越えて基端側に後退させられて、回転ノブ２４０を回転させても先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３及び支持部材１１８を後退させることができなくなっているときにさえ、使用者が先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３を後退させることを可能にする。先端側外シース１４２を、ステント１１２の基端を過ぎるまで後退させると、ステント１１２の全長がより大きな径に自己拡張し、血管壁と接触することが可能となる。
【００５９】
ステント１１２を展開させた後、システム１００及びガイドワイヤ１２４は、血管１５８内にステント１１２を残して、血管１５８から抜去される。
システム１００のラピッドエクスチェンジ構成により、システム１００は、使用中に別のシステム（例えば異なる大きさのシステム又は異なる種類のシステム）と迅速に交換することができる。システムを交換するために、使用者は、ハンドルアセンブリ１０４を基端方向に引っ張って、ガイドワイヤ１２４上においてカテーテルアセンブリ１０２を基端側に移動させる。同時に、使用者は、ガイドワイヤ１２４の基端部分を患者の身体の外部で保持し、ガイドワイヤ１２４が血管内の実質的に軸線方向において固定した位置に確実に維持されるように助ける。ガイドワイヤ１２４の基端が、カテーテルアセンブリ１０２の先端を越えて先端方向に（例えばスリーブ１３４の先端及びカテーテルアセンブリ１０２のチップを越えて先端方向に）通過するまで、使用者はカテーテルアセンブリ１０２を後退させ続ける。この時点において、使用者は新たなシステムをガイドワイヤ１２４上にバックロードし、その新たなシステムを血管内の所望の治療領域に進めることができる。
【００６０】
特定の実施形態について説明したが、他の実施形態も可能である。
例として、内側管状部材１０８はステンレス鋼から形成されていると記載したが、内側管状部材１０８は、該部材が、例えば蛇行した体内管を横断するために、偏向させられたり、関節接合されたりすることを可能にする様々な材料のうちの任意の材料で形成されてもよい。例えば、ステンレス鋼の代わりに、又はステンレス鋼に加えて、内側管状部材１０８は、ニチノールのような１つ以上の他の金属及び／又は合金で形成されてもよい。これに代えて、又はこれに加えて、内側管状部材１０８は、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）ポリマー、ナイロン、ポリイミド、及び高デュロメータポリエーテルブロックアミド（例えばＰＥＢＡＸ（登録商標）７０Ｄ、ＰＥＢＡＸ（登録商標）７２Ｄ）のような１つ以上のポリマー材料を含有してもよい。
【００６１】
別の例として、システム１００は、内側管状部材１０８の管腔１２０の先端側部分内に配置されたスリーブ１３４を備えると記載したが、特定の実施形態はそのようなスリーブを備えていない。
【００６２】
一部の実施形態において、支持部材の先端は、ガイドワイヤを外側管状アセンブリ１０６のポート１４４に向けるように形成されている。例えば、図８に示すように、支持部材４１８の先端は傾斜部４１９を形成する。操作時において、内側管状部材４０８の先端部分はガイドワイヤ１２４の基端上にバックロードされる。カテーテルアセンブリは、ガイドワイヤ１２４の基端が内側管状部材４０８の内部管腔４２０内で支持部材４１８の傾斜部４１９に向かって移動するように、ガイドワイヤ１２４に対して先端方向に動かされる。カテーテルアセンブリがガイドワイヤ１２４に対して先端方向に移動し続けるにつれて、支持部材４１８の傾斜部４１９は、ガイドワイヤ１２４の基端を内側管状部材４０８の側壁に形成された長尺状スロット４２２を介して内部管腔４２０から外に向かわせる。カテーテルアセンブリがガイドワイヤ１２４に対して先端方向にさらに移動するにつれて、ガイドワイヤ１２４の基端はポート１４４を介してカテーテルアセンブリを退出する。
【００６３】
さらに図８を参照すると、支持部材４１８は、内側管状部材４０８の側壁に形成された溝４６２に受容されるように構成された径方向突起４６０を備える。径方向突起４６０及び溝４６２は、内側管状部材４０８に対する支持部材４１８の回転を制限するように協働する。この構成は、ガイドワイヤ１２４がポート１４４に向けられることを可能にする支持部材４１８の適切な配向を確実にするように助ける。さらに、この構成は、支持部材４１８を内側管状部材４０８に対して後退させている間、支持部材４１８のこの適切な配向を確実に維持するように助ける。
【００６４】
上述したシステムにおける突起４６０は支持部材４１８から径方向に延びており、溝４６２は内側管状部材４０８の側壁に形成されているが、別の例として他の構成が可能である。例えば、特定の実施形態では、突起が内側管状部材から延び、溝が支持部材に形成されるといった具合に、突起及び溝の位置が逆転されている。
【００６５】
上述のシステムの支持部材及び内部管腔は円形断面を有するが、さらに別の例として、いくつかの実施形態では、支持部材の少なくとも一部は非円形断面を備え、内側管状部材の管腔の少なくとも一部は非円形の断面を備える。例えば、図９に示したように、支持部材５１８が内側管状部材５０８に対して回転することが妨げられるように、支持部材５１８及び内側管状部材５０８の内部管腔５２０は、それぞれ矩形（例えば正方形）断面を有する。矩形断面の代替案として、又は矩形断面に加えて、内側管状部材に対する支持部材の回転を妨げることができる様々な他の断面形状のうちの任意の断面形状を用いることができる。
【００６６】
別の例として、内側管状部材に対する支持部材の回転を妨げるための他の実施形態が可能である。例えば、内側管状部材は、内部管腔内に延びるリップ部を備えることができる。リップ部は、支持部材のさらなる先端方向の移動を妨げるために、支持部材の傾斜部と係合するように構成することができる。リップ部はさらに、支持部材の傾斜部が内側管状部材のリップ部と実質的に係合されると、支持部材の回転運動を制限するように構成してもよい。
【００６７】
上述した実施形態は内側管状部材に対する支持部材の回転を妨げるように構成されているが、さらに別の例として、特定の実施形態では、支持部材は内側管状部材に対して自由に回転することができる。
【００６８】
上記システムの内側管状部材は、内側管状部材の側壁によって画定された長尺状スロットを備えると記載したが、別の例として、内側管状部材の側壁に他の種類の開口を形成して、その開口を介してガイドワイヤが通過できるようにすることができる。例えば、内側管状部材の側壁は、円形開口、楕円開口などを備えることができる。
【００６９】
上記のシステムの内側管状部材はポリマーコーティングを備えていないが、さらに別の例として、内側部材は（例えば、開口１３０，１３２の鋭利な縁がカテーテルアセンブリ１０２に損傷をもたらすことを防止するために）ポリマーコーティングを備えることができる。例えば、内側管状部材は、その全長にわたってポリマーコーティングを備えることができる。別の例として、内側管状部材は、内側管状部材の一部の上に（例えば開口１３０，１３２の領域において）ポリマーコーティングを備えることができる。前記ポリマーコーティングとしては、高デュロメータポリエーテルブロックアミド（例えばＰＥＢＡＸ（登録商標）７０Ｄ、ＰＥＢＡＸ（登録商標）７２Ｄ）、熱収縮性ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ナイロン、ポリイミド、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）スリーブなどが挙げられる。
【００７０】
内側管状部材１０８における開口１３０，１３２の第１及び第２パターンは、断続らせんパターン及び連続らせんパターンをそれぞれ含むと記載したが、別の例として、他の構成を用いることができる。例えば、第１開口及び第２開口１３０，１３２は、断続らせんパターンをそれぞれ備えてもよく、あるいは断続らせんパターンをそれぞれ備えてもよい。別の例としては、第１開口及び第２開口１３０，１３２の一方又は双方は、断続らせんパターンと連続らせんパターンとの組み合わせを含むことができる。さらなる例としては、第１開口及び第２開口１３０，１３２は、内側管状部材１０８の長手軸線にほぼ直交して延びる垂直スロットを備えることができる。内側管状部材１０８の第１部分１２６に沿って開口１３０を画定する垂直スロットは、内側管状部材１０８の全体的な押圧性を高めながらも、第１部分１２６が幾分の可撓性を有することを許容するように、実質的に離間され得る。内側管状部材１０８の第２部分１２８に沿って開口１３２を画定する垂直スロットは、使用中に第２部分１２８が体内管の蛇行領域を横断できるようにするために、互いに近接して（例えば第２部分１２８に沿った内側管状部材１０８の構造強度を維持するために必要な最小距離だけ）離間され得る。
【００７１】
さらに別の例として、特定の実施形態において、先端側外シース１４２は、展開前に圧縮状態にあるステント１１２の収容を容易にするために多層構造を有する。特定の実施形態において、例えば、先端側外シース１４２は、ＰＴＦＥから形成された内層と、ステンレス鋼メッシュから形成された中間層と、ナイロン１２及び／又はポリエーテルブロックアミド（例えばＰＥＢＡＸ）から形成された外層とを備える。外シースに管状ラックを取り付けるためには、様々な技術のうち任意の技術を用いることができる。例えば、管状ラックと外シースとを、熱接合、接着接合、又は溶接することなどができる。
【００７２】
外側管状アセンブリ１０６は先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３を備えていると記載したが、さらに別の例として、他の実施形態が可能である。例えば、図１０を参照すると、外側管状アセンブリは単一の連続した外シース３００を備えることができる。ガイドワイヤが連続した外シースを通って延びることを可能にするために、ポート３４４は連続した外シース３００の側壁を通って先端３１６付近に延びる。ガイドワイヤがポート３４４を退出して、外シース３００の長手方向軸線とほぼ平行に延びるときに、連続した外シース３００によってガイドワイヤ上に与えられる応力を低減するために、ポート３４４は外シース３００の長手軸線に対して鋭角（例えば４５度の角度）をなして延びていてもよい。そのような角度をつけた構成は、外シース３００をガイドワイヤに対して後退させるときに、例えば、ガイドワイヤと外シース３００との間の摩擦を低減することができる。加えて、又はこれに代えて、外シース３００の側壁を通って延びるポートは、任意の様々な他の角度をなして延びていてもよい。一部の実施形態において、例えば、ポートは、外シース３００の長手軸線に対してほぼ直交して延在する。
【００７３】
支持部材は中実のワイヤ又はマンドレルとして記載したが、さらに別の例として、他の構成を用いることができる。例えば、図１１に示すように、支持部材６１８はプルワイヤ６２２に取り付けられた支持部６２０を備える。この実施形態及び他の類似した実施形態は、支持部材を形成するために必要な材料の量を減少させ、剛性の付加を支持部が位置する内側管状部材の領域に局限することを助ける。使用中において、支持部６２０は、内側管状部材の長尺状スロットに沿ったねじれ、脱出、又は変形を防止するために、内側管状部材の長尺状スロットに隣接して配置することができる。プルワイヤ６２２は、ステントを展開させるときに、支持部６２０を先端方向に移動させるために用いることができる。例えば、プルワイヤ６２２は、支持部材１１８が管状ラック２１８に取り付けられる方法に類似した方法で、管状ラックに取り付けることができる。
【００７４】
ステント送達システム１００は支持部材を備えると記載したが、別の例として、ステント送達システム１００は支持部材なしで構成され得る。一部の実施形態において、前記開口の基端側の内側管状部材の部分は中実である。
【００７５】
上述したステントの展開方法は、回転ノブ２４０を回転させて、次いで、プルグリップ２２６を基端方向に引っ張ることにより、管状ラック２１８、支持部材１１８、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３を後退させることを含んでいるが、さらなる例として他の技術を用いることができる。特定の実施形態において、例えば管状ラック２１８、支持部材１１８、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、プルグリップ２２６を基端方向に引っ張ることのみによって後退させられる。あるいは、管状ラック２１８、支持部材１１８、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、回転ノブ２４０を回転させることのみにより後退させることができる。特定の実施形態では、管状ラック２１８、支持部材１１８、先端側外シース及び基端側外シース１４２，１４３は、プルグリップ２２６を基端方向に引っ張ることにより、初期距離にわたって後退させられ、次いで、回転ノブ２４０を回転させることにより、残りの距離を後退させられる。
【００７６】
上記システムは自己拡張型ステントを送達し展開させるために用いられると記載したが、さらなる例として、特定の実施形態では、該システムは、ステントグラフト及びフィルタ（例えば動脈フィルタ及び静脈フィルタ）のような他の種類の植え込み型医療用内部人工器官を送達し、展開させるために用いることができる。
【００７７】
上記システムは様々な異なる種類の血管において用いられると記載したが、別の例として、該システムは、これに代えて、又はこれに加えて、様々な他の種類の体内管においても用いられ得る。
【００７８】
他の実施形態は特許請求の範囲に記載される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
0005467055.tif 000008
【図７Ｂ】
0005467055.tif 000009
【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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