(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑粘度の油およびＮ−置換マルイミドまたはその混合物を含む、潤滑組成物であって、前記Ｎ−置換マルイミドが、式（１）：
【化４】
0005561880.tif 000009
（式中、Ｒは、１から３０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であってもよい）によって表され、
但し、前記Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、前記Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、そして合物中の前記ヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６個の炭素原子を有し、そしてここで、前記潤滑組成物が、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含量、および（ｉｉｉ）１．５重量％以下の硫酸灰を有することを特徴とする、潤滑組成物。
【請求項２】
Ｒの前記ヒドロカルビル基が８から２０個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、前記Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、前記混合物中の前記ヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも１０個の炭素原子を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記Ｎ−置換マルイミドが、アルカ（エン）イル基であるＮ−ヒドロカルビル置換基を有する、前記請求項１から３のいずれか一項に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記Ｎ−置換マルイミドが、前記潤滑組成物の０．１重量％から５重量％の範囲の量で存在する、前記請求項１から４のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記Ｎ−置換マルイミドが、前記潤滑組成物の０．２重量％から３重量％の範囲の量で存在する、前記請求項１から４のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記Ｎ−置換マルイミドが、前記潤滑組成物の０．２重量％超から３重量％の範囲の量で存在する、前記請求項１から４のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項８】
耐摩耗剤、分散剤、分散剤粘度調整剤、摩擦調整剤、粘度調整剤、酸化防止剤、過塩基性洗浄剤、またはそれらの混合物の少なくとも１種をさらに含む、前記請求項１から７のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記摩擦調整剤が、アミンの脂肪酸誘導体、脂肪エステル、脂肪エポキシド、脂肪イミダゾリン、アルキルリン酸のアミン塩、脂肪アルキルタルトレート、脂肪アルキル酒石酸イミド、脂肪アルキル酒石酸アミド、およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項８に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
分散剤粘度調整剤をさらに含む、前記請求項１から９のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
リン含有耐摩耗剤をさらに含む、前記請求項１から１０のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
過塩基性洗浄剤をさらに含む、前記請求項１から１１のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記過塩基性洗浄剤が、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
モリブデン化合物をさらに含み、典型的には前記モリブデン化合物が、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、モリブデン化合物のアミン塩、およびそれらの混合物からなる群から選択されていてもよい、前記請求項１から１３のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
内燃機関を潤滑化する方法であって、前記内燃機関に、前記請求項１から１４のいずれかに記載の潤滑組成物を供給するステップを含む方法。
【請求項１６】
前記内燃機関が、前記潤滑組成物で潤滑化される鉄または鋼の構成要素を含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
摩擦制御または鉛腐食制御をもたらすための、機関潤滑剤でのＮ−置換マルイミドの使用であって、前記Ｎ−置換マルイミドが、式（１）：
【化４】
0005561880.tif 000010
（式中、Ｒは、１から３０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であってもよい）によって表され、
但し、前記Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、前記Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、そして前記混合物中の前記ヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６個の炭素原子を有することを条件とし、そしてここで、前記潤滑組成物が、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含量、および（ｉｉｉ）１．５重量％以下の硫酸灰を有することを特徴とする、使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑粘度の油とＮ−置換マルイミド（ｍａｌｉｍｉｄｅ）とを含有する組成物を提供する。本発明はさらに、内燃機関におけるこの潤滑組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油は、摩耗、煤の堆積、および酸の蓄積から内燃機関を保護するのに使用される、いくつかの表面活性添加剤（耐摩耗剤、分散剤、または洗浄剤を含む。）を含有することが周知である。しばしば、そのような表面活性添加剤は、ベアリングの腐食または摩擦性能に有害な影響を及ぼす可能性がある。摩擦が増大するにつれ、燃費は低下する傾向にある。機関（ｅｎｇｉｎｅ）潤滑油用の一般的な耐摩耗添加剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ）である。公知の摩擦調整剤（グリセロールモノオレエートまたはオレイル酒石酸イミドなど）の添加は、摩擦係数を均衡にしまたは低下させると考えられる。しかし、摩擦調整剤は、有害な影響を及ぼす可能性があると共に、耐摩耗剤またはベアリング腐食阻害剤（典型的には、鉛および銅を含有するベアリング）と競合する。
【０００３】
無灰添加剤により引き起こされる腐食を低減させるため、様々な試みがなされてきた。これらの試みは、下記の参考文献に開示されるものを含む。大まかに言えば、これら参考文献は、カルボン酸またはヒドロキシカルボン酸由来の様々な添加剤について記述している。
【０００４】
特許文献１は、クエン酸とアルキルアルコールまたはアミンの反応生成物として得られたアルキル化クエン酸誘導体を開示する。アルキル化クエン酸誘導体は、摩擦調整剤として有効である。
【０００５】
特許文献２は、軋みおよび摩擦を有効に低減させるための、ならびに燃費を改善するための、潤滑剤および燃料中の添加剤として有用な酒石酸イミドを開示する。
【０００６】
特許文献３は、（Ａ）潤滑粘度の油と、（Ｂ）コハク酸系アシル化剤とある特定のアミンを反応させることによって生成されたカルボン酸誘導体と、（Ｃ）スルホン酸またはカルボン酸の塩基性アルカリ金属塩とを含む、内燃機関用の潤滑油組成物を開示する。
【０００７】
特許文献４は、内燃機関の燃費を改善するための潤滑剤組成物を開示する。組成物は、特定の硫化組成物（カルボン酸のエステルをベースにする。）および塩基性アルカリ金属スルホネートを含む。
【０００８】
米国特許出願第６０／８６２５３４（ＰＣＴ／ＵＳ０７／０８２０５７）号は、マロン酸エステルを開示する。
【０００９】
特許文献５は、ヒドロキシカルボン酸およびヒドロキシポリカルボン酸エステルをリン含有添加剤と組み合わせて含有する潤滑剤を開示する。ヒドロキシポリカルボン酸エステルは、酒石酸およびクエン酸を含む。
【００１０】
特許文献６は、酒石酸エステルまたはアミドであってアミド基のエステル１つ当たり１から１５０個の炭素原子を有するものを含有する、低硫黄、低リン、低灰潤滑剤組成物を開示する。潤滑剤組成物は、内燃機関を潤滑化するのに適している。
【００１１】
特許文献７は、少なくとも１種のヒドロキシ置換カルボン酸を含む流体組成物を開示する。ヒドロキシ置換カルボン酸は、錆止め、腐食阻害、改善された潤滑性、および改善された鉛適合性から選択された少なくとも１種の特性を提供する。ヒドロキシ置換カルボン酸は、典型的には、ヒドロキシ桂皮酸、３−（４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸、６−ヒドロキシカプロン酸、２−ヒドロキシ桂皮酸、および３−（２−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸から選択される。さらに、この文献で開示された組成物は、トランスミッション液に使用するのに適していると記述されている。トランスミッション液は、オートマチックトランスミッション、無段変速トランスミッション、および／またはマニュアルトランスミッションに使用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】米国特許第５，３３８，４７０号明細書
【特許文献２】米国特許第４，２３７，０２２号明細書
【特許文献３】米国特許第４，９５２，３２８号明細書
【特許文献４】米国特許第４，３２６，９７２号明細書
【特許文献５】国際公開第２００５／０８７９０４号
【特許文献６】国際公開第２００６／０４４４１１号
【特許文献７】欧州特許出願公開第１６４２９５４号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の発明者らは、本明細書に開示される潤滑組成物および方法が、（ｉ）鉛腐食阻害性能および（ｉｉ）摩擦制御（燃費の向上をもたらす。）の少なくとも１つを許容可能なレベルで提供することが可能であることを発見した。
【００１４】
一実施形態では、本発明は、潤滑粘度の油およびＮ−置換マルイミドまたはその混合物を含む潤滑組成物を提供する。
【００１５】
一実施形態では、本発明は、内燃機関を潤滑化する方法であって、内燃機関に、潤滑粘度の油およびＮ−置換マルイミドまたはその混合物を含む潤滑組成物を供給するステップを含む方法を提供する。
【００１６】
一実施形態では、本発明は、燃費（典型的には、燃費の向上）、摩擦制御、または鉛腐食の制御（典型的には、鉛腐食の低減または抑制）の少なくとも１つをもたらすための、機関潤滑剤でのＮ−置換マルイミドの使用を提供する。一実施形態では、機関潤滑剤でのＮ−置換マルイミドの使用は、燃費における利益と、鉛腐食の低減または抑制との両方を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明は、上記にて開示された潤滑組成物および方法を提供する。
Ｎ−置換マルイミド
本明細書で使用される「アルカ（エン）イル」という用語は、アルキルおよびアルケニル基の両方を含む。
【００１８】
本明細書に開示される潤滑組成物は、Ｎ−置換マルイミド（マルイミドとも呼ぶことがある）、またはその混合物を含有する。Ｎ−置換マルイミドは、アルカ（エン）イル基であってもよいＮ−ヒドロカルビル置換基を有する。アルカ（エン）イル基は、１から３０、または８から２０個の炭素原子を含有していてもよく、但し、Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、前記混合物中のヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６、または少なくとも１０個の炭素原子を有するという条件とする。
【００１９】
Ｎ−置換ヒドロカルビルマルイミドは、本明細書に記載される式（１）または式（２）によって表すことができる。典型的には、Ｎ−置換ヒドロカルビルマルイミドは式（１）によって表すことができる。
【００２０】
一実施形態では、Ｎ−置換ヒドロカルビルマルイミドは、式（１）：
【００２１】
【化１】
0005561880.tif 000002
【００２２】
（式中、Ｒは、１から３０、または８から２０個の炭素原子を含有する直鎖状、分枝状、または環状ヒドロカルビル基（典型的には直鎖状または分枝状ヒドロカルビル基）であってもよく、Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、前記混合物中のヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６、または少なくとも７、または少なくとも１０個の炭素原子を有する）により表すことができる。
【００２３】
一実施形態では、Ｒヒドロカルビル基は、２−エチルヘキシル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシルなどのアルキル基、またはこれらの混合物を含むことができる。
【００２４】
Ｒヒドロカルビル基がアルケニル基である場合、その例には、８−オクタデセニル、９−オクタデセニル、１０−オクタデセニル、８−ヘキサデセニル、９−ヘキサデセニル、１０−ヘキサデセニル、８−エイコセニル、９−エイコセニル、１０−エイコセニルを含めたｃｉｓ型およびｔｒａｎｓ型、またはこれらの混合物が含まれる。
【００２５】
一実施形態では、Ｒヒドロカルビル基は、オレイル（ｃｉｓ−９−オクタデセニル）、ココ（ｃｏｃｏ）、タロー（ｔａｌｌｏｗ）、ラウリル、ステアリル、またはこれらの混合物を含むことができる。これらのＲ基を有するＮ−置換ヒドロカルビルマルイミド化合物は、Ｎ−置換オレイルマルイミド、Ｎ−置換ココマルイミド（Ｎ−ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｃｏｃｏ  ｍａｌｉｍｉｄｅ）、Ｎ−置換タローマルイミド（Ｎ−ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｔａｌｌｏｗ  ｍａｌｉｍｉｄｅ）、Ｎ−置換ラウリルマルイミド、およびＮ−置換ステアリルマルイミドと命名することもできる。
【００２６】
Ｎ−置換ヒドロカルビルマルイミドは、第１級アミンとリンゴ酸またはそのエステルとを反応させるステップを含むプロセスによって調製され得る。第１級アミンは、炭素原子を典型的には１から３０、６から３０、または８から２０個含有するアルカ（エン）イル基を有する。
【００２７】
第１級アミンの例は、一般に置換ヒドロカルビルアミンと記述することのできるアミンのカテゴリーから選択することができる。アミンのヒドロカルビル基、即ち、そのアミノ窒素またはあるアミノ窒素に結合したヒドロカルビル基は、長鎖ヒドロカルビル基と記述されることもあり、これは一般に、８から３０、または８から２０、または１２から２２個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基を意味する。ヒドロカルビル基は、炭素原子８から３０、または８から２０、または１２から２０個の範囲内に一般に包含される様々な炭素数を有する異なる分子上の個々の基の混合物を含んでいてもよいが、この範囲外にあるヒドロカルビル基を有する分子も存在していてもよい。ヒドロカルビル基の混合物が存在する場合、これらの基は、多くの天然の材料から得られた基に特有であるように、主に炭素数が偶数（例えば、１２、１４、１６、１８、２０、２２個）のものであってもよく、またはこれらの基は、炭素数が偶数のものと奇数のものの混合物であってもよく、あるいは炭素数が奇数のもの、または奇数のものの混合物であってもよい。これらの基は、分枝状、直鎖状、または環状であってよく、飽和または不飽和であってよく、またはこれらの組合せであってもよい。ある実施形態では、ヒドロカルビル基は、１６から１８個の炭素原子、時には主に１６個または主に１８個の炭素原子を含有していてもよい。特定の例には、ココアミン（ｃｏｃｏａｍｉｎｅ）（主にＣ１２およびＣ１４アミン）からの混合「ココ」基（“ｃｏｃｏ”  ｇｒｏｕｐ）、およびタローアミン（ｔａｌｌｏｗａｍｉｎｅ）（主にＣ１６およびＣ１８基）からの混合「タロー」基（“ｔａｌｌｏｗ”  ｇｒｏｕｐ）、およびイソステアリル基が含まれる。
【００２８】
第１級アミンとリンゴ酸またはそのエステルとの反応は、様々な異なる反応条件で実施され得る。反応は、５０℃から２００℃、または１２０℃から１８０℃、または１３０℃から１７０℃の範囲の反応温度で実施され得る。反応は、不活性雰囲気中、例えば窒素、またはアルゴン、典型的には窒素中で実施され得る。反応は、溶媒が存在するまたは存在しない状態で実施され得る（典型的には、溶媒を含む）。溶媒は、芳香族炭化水素溶媒を含むまたは含んでいてもよい。
【００２９】
芳香族炭化水素溶媒の例には、Ｓｈｅｌｌｓｏｌｖ  ＡＢ（登録商標）（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている）；およびＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから全て市販されているトルエン抽出物、キシレンＡｒｏｍａｔｉｃ（商標）２００、Ａｒｏｍａｔｉｃ（商標）１５０、Ａｒｏｍａｔｉｃ（商標）１００、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ（商標）２００、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ（商標）１５０、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ（商標）１００、ＨＡＮ  ８５７（登録商標）、またはこれらの混合物を含む芳香族炭化水素溶媒が含まれる。その他の芳香族炭化水素溶媒には、キシレン、トルエン、またはこれらの混合物が含まれる。
【００３０】
一実施形態では、本明細書に開示される潤滑組成物は、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミド、またはその混合物を含む。
【００３１】
一実施形態では、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミドは、式（２）：
【００３２】
【化２】
0005561880.tif 000003
【００３３】
（式中、
Ｒ１は、１から６、１から４、２から３、または３個の炭素原子を典型的には含有するヒドロカルビレンであってもよく；
Ｒ２およびＲ３は、水素、または１から３０、もしくは８から２０個の炭素原子を含有する直鎖状、分枝状、もしくは環状ヒドロカルビル基などのヒドロカルビル基であってもよく（典型的には、ヒドロカルビル基は直鎖状であっても分枝状であってもよい）；
但し、Ｎ−置換マルイミドが、炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、前記混合物中のヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６、または少なくとも７、または少なくとも１０個の炭素原子を有することを条件とし、
但し、Ｒ２およびＲ３は、同時に共に水素ではないことを条件とする）によって表すことができる。
【００３４】
一実施形態では、式（２）のＮ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミドは、いずれもヒドロカルビル基と定義されたＲ２およびＲ３を有する（典型的には同じヒドロカルビル基、例えばＲ２およびＲ３は共にラウリル、または共にステアリル、または共にココ、または共にタローである）。
【００３５】
Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミドは、リンゴ酸またはエステルと、下式：
【００３６】
【化３】
0005561880.tif 000004
【００３７】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は上記にて定義される）により表されるアミンとを反応させるステップを含むプロセスにより調製され得る。
【００３８】
アミンは、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手可能な「Ｄｕｏｍｅｅｎ（登録商標）」シリーズのポリアミンであってもよい。ポリアミンは、アクリロニトリルにモノアミンＲ２Ｒ３ＮＨを添加し、その後、得られたニトリル化合物を、例えばＰｄ／Ｃ触媒上のＨ２を使用して触媒還元させてジアミンを得ることにより調製され得る。
【００３９】
Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミド化合物の例には、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジココ（ｃｏｃｏ）アミノプロピル）マルイミド、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジラウリルアミノプロピル）マルイミド、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジオレイルアミノプロピル）マルイミド、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ジステアリルアミノプロピル）マルイミド、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ココ（ｃｏｃｏ）−タロー（ｔａｌｌｏｗ）アミノプロピル）マルイミド、Ｎ（Ｎ’，Ｎ’−ラウリル−オレイルアミノプロピル）マルイミド、およびＮ（Ｎ’，Ｎ’−ココ（ｃｏｃｏ）−ステアリルアミノプロピル）マルイミドが含まれる。
【００４０】
Ｎ置換１−（２−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミドを調製する反応条件（反応温度、溶媒、および雰囲気に関する）には、５０℃から１４０℃未満、または９０℃から１３５℃、または１００℃から１３０℃の範囲の反応温度が含まれる。反応は、不活性雰囲気中、例えば窒素またはアルゴン中、典型的には窒素中で実施され得る。反応は、溶媒が存在するまたは存在しない状態で実施され得る（典型的には溶媒を含む）。溶媒は、芳香族炭化水素溶媒を含んでいてもよい。溶媒は、トルエンが特に有用であるＮ（Ｎ’，Ｎ’−ジヒドロカルビルアミノアルキル）マルイミドの調製以外、上記にて列挙されたものに類似していてもよい。
【００４１】
Ｎ−置換マルイミドは、潤滑組成物の０．１重量％から５重量％、または０．２重量％から３重量％、または０．２重量％超から３重量％の範囲の量で、潤滑組成物中に存在していてもよい。
【００４２】
潤滑粘度の油
潤滑組成物は、潤滑粘度の油を含む。そのような油には、天然および合成油、水素化分解、水素化、および水素化仕上げから得られた油、精製されていない、精製された、再精製された油、またはこれらの混合物が含まれる。精製されていない、精製された、および再精製された油に関するより詳細な記述は、国際公開第ＷＯ２００８／１４７７０４号、段落［００５４］から［００５６］に示されている。天然および合成潤滑油に関するより詳細な記述は、ＷＯ２００８／１４７７０４の段落［００５８］から［００５９］にそれぞれ記載されている。合成油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応により生成してもよく、典型的には水素異性化Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態では、油は、その他のガスツーリキッド（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）油と同様にＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈガスツーリキッド合成手順により調製され得る。
【００４３】
潤滑粘度の油は、２００８年４月版「Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ  −  ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ」、第１．３章、副題１．３「Ｂａｓｅ  Ｓｔｏｃｋ  Ｃａｔｅｇｏｒｉｅｓ」で指定されるように定義されてもよい。一実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＩまたはグループＩＩＩの油であってもよい。
【００４４】
存在する潤滑粘度の油の量は、典型的には、本発明の化合物とその他の性能の添加剤との合計１００重量％から差し引いた後に残る残分である。
【００４５】
潤滑組成物は、濃縮物および／または完全調合型潤滑剤の形をとってもよい。本発明の潤滑組成物（本明細書に開示される添加剤を含む）が、完成した潤滑剤を全体的にまたは部分的に形成するために追加の油と組み合わせてもよい濃縮物の形をとる場合、これらの添加剤と潤滑粘度の油および／または希釈油との比は、重量で１：９９から９９：１、または重量で８０：２０から１０：９０の範囲を含む。
【００４６】
その他の性能の添加剤
組成物は、その他の性能の添加剤を任意選択で含む。その他の性能の添加剤は、金属活性低下剤、粘度調整剤、洗浄剤、摩擦調整剤（本発明のＮ−置換マルイミドの他に）、耐摩耗剤、腐食阻害剤、分散剤、分散剤粘度調整剤、極圧添加剤、酸化防止剤、消泡剤、解乳化剤、流動点降下剤、シール膨張剤、およびそれらの混合物の少なくとも１種を含む。典型的には、完全調合型潤滑油は、これらの性能の添加剤の１種または複数を含有することになる。
【００４７】
一実施形態では、潤滑組成物は、その他の添加剤をさらに含む。一実施形態では、本発明は、耐摩耗剤、分散剤、分散剤粘度調整剤、摩擦調整剤、粘度調整剤、酸化防止剤、過塩基性洗浄剤、またはそれらの混合物の、少なくとも１種をさらに含む潤滑組成物を提供する。
【００４８】
一実施形態では、本発明の潤滑組成物は、分散剤粘度調整剤をさらに含む。分散剤粘度調整剤は、潤滑組成物の０重量％から５重量％、または０重量％から４重量％、または０．０５重量％から２重量％で存在していてもよい。
【００４９】
分散剤粘度調整剤は、官能基化ポリオレフィン、例えば、無水マレイン酸およびアミンなどのアシル化剤で官能基化されたエチレン−プロピレンコポリマー；アミンで官能基化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−無水マレイン酸コポリマーを含むことができる。分散剤粘度調整剤に関するより詳細な記述は、国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号、または米国特許第４，８６３，６２３号；第６，１０７，２５７号；第６，１０７，２５８号；および第６，１１７，８２５号に開示されている。一実施形態では、分散剤粘度調整剤は、米国特許第４，８６３，６２３号（第２欄第１５行から、第３欄第５２行参照）、または国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号（第２頁、段落［０００８］参照）に記載されているものを含んでいてもよい。
【００５０】
米国特許第４，８６３，６２３号の分散剤粘度調整剤は、オレフィンカルボン酸アシル化剤を、エチレン１５から８０モル％、Ｃ３〜１０αモノオレフィン２０から８５モル％、および非共役ジエンもしくはトリエン０から１５モル％のポリマーにグラフト化するステップであって、前記ポリマーが５０００から５００，０００に及ぶ平均分子量を有するものであるステップと、さらに前記グラフト化されたポリマーとアミンとを反応させるステップとによって調製されることが記述されている。ポリマーを、少なくとも１種のオレフィンカルボン酸アシル化剤と反応させて、カルボン酸アシル化官能基を有する１種または複数のアシル化反応中間体を形成し、添加剤は、前記反応中間体と、Ｎ−アリールフェニレンジアミン、アミノチアゾール、アミノカルバゾール、アミノインドール、およびアミノピロール、アミノ−インダゾリノン、アミノメルカプトトリアゾール、およびアミノピリミジンから選択されたアミノ芳香族ポリアミン化合物などのアミンとを反応させることによって形成される。
【００５１】
国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号の分散剤粘度調整剤は：（ａ）カルボン酸官能基またはその反応性均等物を含むポリマーであって、その数平均分子量が５，０００超であるポリマーと；（ｂ）前記カルボン酸官能基と縮合して、ペンダント基、および少なくとも１個の窒素、酸素、または硫黄原子を含む少なくとも１個の追加の基を提供することが可能な少なくとも１個のアミノ基を含有する少なくとも１種の芳香族アミンを含むアミン成分との反応生成物と記述されてもよく、前記芳香族アミンは、（ｉ）ニトロ置換アニリン、（ｉｉ）−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−基、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−基、−Ｏ−基、−Ｎ＝Ｎ−基、または−ＳＯ２−基によって結合された２個の芳香族部分を含むアミンであって、Ｒは水素またはヒドロカルビルであり、前記芳香族部分の１つは前記縮合可能なアミノ基を有しているアミン、（ｉｉｉ）アミノキノリン、（ｉｖ）アミノベンゾイミダゾール、（ｖ）Ｎ，Ｎ−ジアルキルフェニレンジアミン、および（ｖｉ）環置換ベンジルアミンからなる群から選択されるものである。典型的には、ＷＯ２００６／０１５１３０のポリマーは、エチレン−プロピレンコポリマー、またはエチレンと高級オレフィンのコポリマーであってもよく、但し、この高級オレフィンは、３から１０個の炭素原子を有するαオレフィンである。国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号の分散剤粘度調整剤は、段落［００６５］から［００７３］に開示されるように調製する（これらの段落は、実施例１から９に関連する。）。
【００５２】
一実施形態では、本発明は、リン含有耐摩耗剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。典型的には、リン含有耐摩耗剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートまたはそれらの混合物であってもよい。亜鉛ジアルキルジチオホスフェートは、当技術分野で公知である。耐摩耗剤は、潤滑組成物の０重量％から５重量％、または０．１重量％から３重量％、または０．５重量％から２重量％で存在していてもよい。
【００５３】
一実施形態では、本発明は、モリブデン化合物をさらに含む潤滑組成物を提供する。モリブデン化合物は、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、モリブデン化合物のアミン塩、およびそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。モリブデン化合物は、モリブデンが５から１０００ｐｐｍ、または１０から７５０ｐｐｍ、５ｐｐｍから３００ｐｐｍ、または２０ｐｐｍから２５０ｐｐｍである潤滑組成物を提供することができる。モリブデン化合物は、摩擦調整剤または酸化防止剤として機能してもよい。
【００５４】
一実施形態では、本発明は、過塩基性洗浄剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。過塩基性洗浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。典型的には、過塩基性洗浄剤は、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、およびサリチレートのナトリウム、カルシウム、またはマグネシウム塩であってもよい。過塩基性フェネートおよびサリチレートは、典型的には全塩基数１８０から４５０ＴＢＮを有する。過塩基性スルホネートは、典型的には全塩基数２５０から６００、または３００から５００を有する。過塩基性洗浄剤は、当技術分野で公知である。一実施形態では、スルホネート洗浄剤は、米国特許出願第２００５０６５０４５号（米国特許第７，４０７，９１９号として付与された。）の段落［００２６］から［００３７］に記述されるように少なくとも８の金属比を有する、主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート洗浄剤であってもよい。主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート洗浄剤は、燃費の改善を支援するのに特に有用であり得る。過塩基性洗浄剤は、潤滑組成物の０重量％から１５重量％、または０．１重量％から１０重量％、または０．２重量％から８重量％で存在してもよい。
【００５５】
分散剤
本発明の分散剤は、スクシンイミド分散剤またはその混合物であってもよい。一実施形態では、分散剤は、単一の分散剤として存在してもよい。一実施形態では、分散剤は、２種または３種の異なる分散剤の混合物であって、その少なくとも１種がスクシンイミド分散剤である混合物中に存在してもよい。
【００５６】
スクシンイミド分散剤は、脂肪族ポリアミンまたはその混合物から得てもよい。脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ブチレンポリアミン、またはそれらの混合物などの脂肪族ポリアミンであってもよい。一実施形態では、脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミンであってもよい。一実施形態では、脂肪族ポリアミンは、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ポリアミンスチルボトム、およびそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。
【００５７】
分散剤は、Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドであってもよい。Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドの例には、ポリイソブチレンスクシンイミドが含まれる。典型的には、ポリイソブチレン無水コハク酸が得られるポリイソブチレンは、３５０から５０００、または５５０から３０００、または７５０から２５００の数平均分子量を有する。スクシンイミド分散剤およびその調製は、例えば米国特許第３，１７２，８９２号、第３，２１９，６６６号、第３，３１６，１７７号、第３，３４０，２８１号、第３，３５１，５５２号、第３，３８１，０２２号、第３，４３３，７４４号、第３，４４４，１７０号、第３，４６７，６６８号、第３，５０１，４０５号、第３，５４２，６８０号、第３，５７６，７４３号、第３，６３２，５１１号、第４，２３４，４３５号、再発行第２６，４３３号、および米国特許第６，１６５，２３５号、第７，２３８，６５０号、および欧州特許出願第０３５５８９５Ａ号に開示されている。
【００５８】
分散剤は、様々な剤のいずれかとの反応による、従来の方法によって後処理されてもよい。それらの剤の中には、ホウ素化合物、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシド、およびリン化合物がある。
【００５９】
分散剤は、潤滑組成物の０重量％から１２重量％、または０．７５重量％から８重量％、または１重量％から６重量％で存在していてもよい。
【００６０】
一実施形態では、潤滑組成物は、酸化防止剤またはその混合物を含む。酸化防止剤は、潤滑組成物の０重量％から１５重量％、または０．１重量％から１０重量％、または０．５重量％から５重量％で存在していてもよい。
【００６１】
酸化防止剤は、硫化オレフィン、アルキル化ジフェニルアミン（典型的には、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン）、ヒンダードフェノール、モリブデン化合物（ジチオカルバミン酸モリブデンなど）、またはそれらの混合物を含む。
【００６２】
ヒンダードフェノール酸化防止剤は、立体障害基として第２級ブチルおよび／または第３級ブチル基をしばしば含有する。フェノール基は、ヒドロカルビル基（典型的には、直鎖状または分枝状アルキル）および／または架橋基であって第２の芳香族基に結合している基でさらに置換されていてもよい。適切なヒンダードフェノール酸化防止剤の例には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが含まれる。一実施形態では、ヒンダードフェノール酸化防止剤はエステルであってもよく、例えばＣｉｂａ製のＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を含んでいてもよい。適切なエステル含有ヒンダードフェノール酸化防止剤の化学的性質に関するより詳細な記述は、米国特許第６，５５９，１０５号に見出される。
【００６３】
適切なその他の摩擦調整剤の例には、アミン、エステル、またはエポキシドの脂肪酸誘導体；カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンとの縮合生成物などの脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタルトレート；脂肪アルキル酒石酸イミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅ）；または脂肪アルキル酒石酸アミド（ｔａｒｔｒａｍｉｄｅ）が含まれる。
【００６４】
摩擦調整剤は、硫化脂肪化合物およびオレフィン、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、ヒマワリ油、またはポリオールと脂肪族カルボン酸とのモノエステルなどの材料を包含していてもよい。
【００６５】
本明細書で使用される「脂肪」という用語は、典型的には、少なくとも６、または少なくとも８から３０、または２０個の炭素原子を有する。
【００６６】
一実施形態では、摩擦調整剤は、アミンの脂肪酸誘導体、脂肪エステル、脂肪エポキシド、脂肪イミダゾリン、アルキルリン酸のアミン塩、脂肪アルキルタルトレート、脂肪アルキル酒石酸イミド、脂肪アルキル酒石酸アミド、およびそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。
【００６７】
一実施形態では、摩擦調整剤は、脂肪酸エステルであってもよい。別の実施形態では、脂肪酸エステルはモノエステルであってもよく、別の実施形態では長鎖脂肪酸エステルが（トリ）グリセリドであってもよい。
【００６８】
腐食阻害剤などのその他の性能の添加剤は、ＷＯ２００６／０４７４８６として公開された米国出願第０５／０３８３１９号の段落５から８に記述されているもの、オクタン酸オクチルアミン、ドデセニルコハク酸または酸無水物およびオレイン酸などの脂肪酸と、ポリアミンとの縮合生成物を含む。一実施形態では、腐食阻害剤は、Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食阻害剤を含む。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食阻害剤は、プロピレンオキシドのホモポリマーまたはコポリマーであってもよい。Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食阻害剤は、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙにより発行されたフォームＮｏ．１１８−０１４５３−０７０２  ＡＭＳの製品カタログに、より詳細に記載されている。この製品カタログには、「ＳＹＮＡＬＯＸ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，  Ｈｉｇｈ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｍａｎｄｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」という名称が付されている。
【００６９】
ベンゾトリアゾール（典型的には、トリルトリアゾール）の誘導体、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、または２−アルキルジチオベンゾチアゾールを含む金属活性低下剤；アクリル酸エチルおよびアクリル酸２−エチルヘキシルおよび任意選択で酢酸ビニルのコポリマーを含む消泡剤；トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む解乳化剤；無水マレイン酸−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミドを含む流動点降下剤を、有用であり得る。本発明の組成物で有用であり得る消泡剤は、アクリル酸エチルおよびアクリル酸２−エチルヘキシルおよび任意選択で酢酸ビニルのコポリマーを含み；解乳化剤は、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む。
【００７０】
本発明の組成物で有用であり得る流動点降下剤は、ポリαオレフィン、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリ（メタ）アクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミドを含む。
【００７１】
異なる実施形態では、潤滑組成物は、下記の表に記載される組成物を有していてもよい：
【００７２】
【表１】
0005561880.tif 000005
【００７３】
工業的適用例
潤滑組成物は、内燃機関に利用してもよい。内燃機関は、排ガス再循環システムを有しても有していなくてもよい。内燃機関には、排出制御システムまたはターボチャージャを備えてもよい。排出制御システムの例には、ディーゼル微粒子フィルタ（ＤＰＦ）、または選択的触媒還元（ＳＣＲ）を用いるシステムが含まれる。
【００７４】
一実施形態では、内燃機関は、ディーゼル燃料機関（典型的には、ヘビーデューティディーゼル機関）、ガソリン燃料機関、天然ガス燃料機関、または混合型ガソリン／アルコール燃料機関であってもよい。一実施形態では、内燃機関はディーゼル燃料機関であってもよく、別の実施形態ではガソリン燃料機関であってもよい。
【００７５】
内燃機関は、２ストロークまたは４ストローク機関であってもよい。適切な内燃機関には、舶用ディーゼル機関、航空機用ピストン機関、低負荷ディーゼル機関、自動車およびトラック用機関が含まれる。
【００７６】
一実施形態では、内燃機関は、鉄もしくは鋼の構成要素、またはアルミニウム合金の構成要素、またはそれらの混合物を含有する。鉄の構成要素は、鋼、ＦｅＯ、Ｆｅ３Ｏ４、または鉄を含有するその他の材料を含む。アルミニウム合金は、ケイ酸アルミニウム、酸化アルミニウム、またはその他のセラミック材料を含む。一実施形態では、アルミニウム合金は、ケイ酸アルミニウムの表面である。典型的には、内燃機関は、本明細書に開示される潤滑組成物で潤滑化されてもよい鉄の構成要素を含有する。
【００７７】
内燃機関用の潤滑剤組成物は、硫黄、リン、または硫酸灰（ＡＳＴＭ  Ｄ−８７４）とは無関係に、任意の機関潤滑剤に適切であってもよい。機関オイル潤滑剤の硫黄含量は、１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．３重量％以下であってもよい。一実施形態では、硫黄含量は、０．００１重量％から０．５重量％、または０．０１重量％から０．３重量％の範囲であってもよい。リン含量は、０．２重量％以下、または０．１２重量％以下、または０．１重量％以下、または０．０８５重量％以下、または０．０８重量％以下、またはさらに０．０６重量％以下、０．０５５重量％以下、または０．０５重量％以下であってもよい。一実施形態では、リン含量は、１００ｐｐｍから１０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍから６００ｐｐｍであってもよい。全硫酸灰は、２重量％以下、または１．５重量％以下、または１．１重量％以下、または１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．４重量％以下であってもよい。一実施形態では、硫酸灰は、０．０５重量％から０．９重量％、または０．１重量％から０．２重量％または０．４５重量％であってもよい。
【００７８】
一実施形態では、潤滑組成物は機関オイルであってもよく、この潤滑組成物は、（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含量、および（ｉｉｉ）１．５重量％以下の硫酸灰の少なくとも１種を有すると特徴付けることができる。
【００７９】
下記の実施例は、本発明の例示を提供する。これらの実施例は、排他的なものではなく、本発明の範囲を限定すると意図されたものではない。
【実施例】
【００８０】
（調製実施例１）（ＥＸ１）
オレイルマルイミドの調製。リンゴ酸１７５ｇおよびキシレン１３１ｇを、窒素入口、機械式撹拌子、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置、Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈｓコンデンサ、およびサーモウェルを備えた１リットルの４つ口丸底フラスコに添加する。得られた混合物を１４０℃に加熱し、オレイルアミン３４９ｇを、滴下漏斗を介して４時間にわたり１滴ずつ添加する。次いでフラスコを１４０℃でさらに１０時間維持し、その後、水４３ｇを除去する。次いで溶媒を、真空中（２．６７Ｐａ、または２０ｍｍＨｇ）で、２時間にわたり１４０℃で除去する。反応は、生成物４１９ｇを生成する。
【００８１】
（調製実施例２）（ＥＸ２）
ココ−アルキルマルイミドの調製。ココアミン３３２ｇをリンゴ酸２１６ｇと反応させること以外、ＥＸ１で述べたように使用したプロセスに従う。反応は、生成物４４９ｇおよび水５２ｇを生成する。
【００８２】
（調製実施例３）（ＥＸ３）
ドデシルマルイミドの調製。ドデシルアミン２９８ｇをリンゴ酸２１６ｇと反応させること以外、ＥＸ１で述べたように使用したプロセスに従う。反応は、生成物４２６ｇおよび水５２ｇを生成する。
【００８３】
（調製実施例４）（ＥＸ４）
Ｎ−（Ｎ’，Ｎ’−ジタローアミノプロピル）マルイミドの調製。リンゴ酸７４．５ｇおよびトルエン２５０ｃｍ３を、窒素入口、機械式撹拌子、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置、Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈｓコンデンサ、およびサーモウェルを備えた１リットルの４つ口丸底フラスコに添加する。得られた混合物を１１０℃に加熱し、Ｄｕｏｍｅｅｎ（商標）２ＨＴ（Ｎ，Ｎ−ジタロープロピレンジアミン）３２４．３ｇを、滴下漏斗を介して６時間にわたり１滴ずつ添加する。フラスコの内容物を、さらに２時間、１１０℃で撹拌する。次いでフラスコを、少なくとも１６時間、約１１５℃に加熱する。次いで溶媒を、真空中（２．６７Ｐａ、または２０ｍｍＨｇ）で、２時間にわたり１１０℃で除去する。
【００８４】
（調製実施例５）（ＥＸ５）
Ｎ−（Ｎ’，Ｎ’−ジココアミノプロピル）マルイミドの調製。反応は、Ｎ，Ｎ−ジタロープロピレンジアミンの代わりにＮ，Ｎ−ジココプロピレンジアミン２３８．６ｇを用いたこと以外、ＥＸ４と同様である。
【００８５】
ＳＡＥ  ５Ｗ−３０機関潤滑剤組成物
ＥＸ１からＥＸ５で得られた生成物を０．５重量％含有する、一連のＳＡＥ  ５Ｗ−３０機関潤滑剤（ＥＬ１からＥＬ５）を調製する。
【００８６】
比較機関潤滑剤１（ＣＥＬ１）は、マルイミドが存在しないこと以外はＥＬ１からＥＬ５に類似したＳＡＥ  ５Ｗ−３０潤滑剤である（即ち、ＣＥＬ１は、ＥＸ１からＥＸ５の生成物を含有しない。）。
【００８７】
比較機関潤滑剤２（ＣＥＬ２）は、オレイル酒石酸イミド０．５重量％を含有すること以外はＥＬ１からＥＬ５に類似したＳＡＥ  ５Ｗ−３０潤滑剤である。
【００８８】
試験１：ＨＦＲＲでの摩擦性能
ＳＡＥ  ５Ｗ−３０潤滑剤を、ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓから入手可能なプログラミングされた温度での高周波数往復リグ（ＨＦＲＲ）で、境界潤滑摩擦性能に関して評価する。評価用のＨＦＲＲ条件は、２００ｇ負荷、７５分耐久、１０００μｍストローク、２０ヘルツ周波数、および４０℃で１５分の後に１分当たり２℃の速度で１６０℃まで温度を上昇させる温度プロファイルであった。上方試験片は直径６ｍｍの鋼製ボールであり（ＡＮＳＩ  Ｅ−５２１００、Ｒｏｃｋｗｅｌｌ「Ｃ」硬度５８〜６６、および表面仕上げＲａ＜０．０５μｍ）、下方試験片は平らな鋼製ディスクである（ＡＮＳＩ  Ｅ−５２１００、Ｖｉｃｋｅｒｓ「ＨＶ３０」硬度１９０〜２１０、および表面仕上げＲａ＜０．０２μｍ）。上方および下方の両方の試験片は、共にＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓから入手可能である（部品番号ＨＦＲＳＳＰ）。次いで摩擦係数を測定する。摩擦係数は、往復方向に平行に測定された摩擦力を、加えられた負荷で割ることにより計算される。摩擦係数の結果は、ＣＥＬ１、ＣＥＬ２、およびＥＬ１からＥＬ３に関して得られ、これらを下記の表に示す。
【００８９】
【表２】
0005561880.tif 000006
【００９０】
示されるデータは、本発明の潤滑組成物が、機関の摩擦を低減できることを示す。摩擦の低減は、燃費の向上を支援するとも考えられる。
【００９１】
試験２：鉛腐食
次いで５Ｗ−３０機関潤滑剤を、ＡＳＴＭ法Ｄ６５９４−０６に定義される鉛腐食試験において、鉛腐食に関して評価する。試験終了時の油中の鉛（Ｐｂ）の量を測定し、試験開始時の量と比較する。油中のより低い鉛含量は、鉛腐食が少ないことを示す。全体の結果が、各潤滑剤ＣＥＬ１、ＣＥＬ２、およびＥＬ１からＥＬ３に関して得られ、その内容は下記の通りである：
【００９２】
【表３】
0005561880.tif 000007
【００９３】
示されるデータは、本発明の潤滑組成物中にＮ−置換マルイミドが存在することによって、オレイル酒石酸イミドを含有する比較例に比べて鉛腐食が最小限に抑えられることを示す。
【００９４】
上述の材料のいくつかは、最終調合物において相互に作用する可能性があることが公知であり、したがって最終調合物の成分は、最初に添加されたものとは異なる可能性がある。それによって形成された生成物、即ちその意図される用途で本発明の潤滑組成物を用いて形成された生成物を含む生成物は、容易に説明することができない。それにも関わらず、全てのそのような改変例および反応生成物は本発明の範囲内に含まれ；本発明は、上述の成分を混合することによって調製された潤滑組成物を包含する。
【００９５】
上記にて言及された文献のそれぞれは、参照により本明細書に組み込まれる。実施例を除き、または他に明示される場合を除き、材料の量、反応条件、分子量、および炭素原子数などを特定するこの記述中の全ての数量は、「約」という用語によって修飾されることを理解すべきである。他に指示しない限り、本明細書で言及される各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商用級に存在すると通常理解されるその他のそのような材料を含有していてもよい、商用級の材料であると解釈すべきである。しかし、各化学成分の量は、他に指示しない限り、商用材料に通常存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いて示される。本明細書に示される量、範囲、および比の上限および下限は、独立して組み合わせてもよいことを理解すべきである。同様に、本発明の各要素の範囲および量は、その他の要素のいずれかに関する範囲または量と一緒に使用してもよい。
【００９６】
本明細書で使用される「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、その通常の意味で使用され、これは当業者に周知である。具体的には、この用語は、分子の残りに直接結合した炭素原子を有し、主に炭化水素特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には：脂肪族、脂環式、および芳香族置換基を含む炭化水素置換基；置換された炭化水素置換基、即ち、本発明の文脈では置換基の主要な炭化水素の性質を変化させない非炭化水素基を含有する置換基；およびヘテロ置換基、即ち、主に炭化水素の特性を同様に有するが環または鎖の中に炭素以外を含有する置換基が含まれる。「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語のより詳細な定義は、国際公開第ＷＯ２００８１４７７０４号の段落［０１１８］から［０１１９］に記載されている。
【００９７】
本発明について、その好ましい実施形態に関して述べてきたが、その様々な改変例が、本明細書を読むことによって当業者に明らかになると理解すべきである。したがって、本明細書に開示される本発明は、添付される特許請求の範囲内に包含されるような改変例を含むことを意図するものと理解すべきである。
例えば、本発明は、以下の項目を提供する。
（項目１）
潤滑粘度の油およびＮ−置換マルイミドまたはその混合物を含む、潤滑組成物。
（項目２）
前記Ｎ−置換マルイミドが、アルカ（エン）イル基であるＮ−ヒドロカルビル置換基を有する、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目３）
前記アルカ（エン）イル基が、１から３０、または８から２０個の炭素原子を含有し、但し、前記Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、前記Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、前記混合物中の前記ヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６または少なくとも１０個の炭素原子を有することを条件とする、項目２に記載の潤滑組成物。
（項目４）
前記Ｎ−置換マルイミドが、式（１）：
【化４】
0005561880.tif 000008
（式中、Ｒは、１から３０、または８から２０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であってもよい）によって表され、但し、前記Ｎ−置換マルイミドが炭素原子８個未満のヒドロカルビル基を有する分子を含む場合、前記Ｎ−置換マルイミドはＮ−置換マルイミドの混合物の形をとり、そして前記混合物中の前記ヒドロカルビル基は平均総数で少なくとも６または少なくとも１０個の炭素原子を有する、前記項目１から３のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目５）
前記Ｎ−置換マルイミドが、前記潤滑組成物の０．１重量％から５重量％、または０．２重量％から３重量％、または０．２重量％超から３重量％の範囲の量で存在する、前記項目１から４のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目６）
（ｉ）０．５重量％以下の硫黄含量、（ｉｉ）０．１重量％以下のリン含量、および（ｉｉｉ）１．５重量％以下の硫酸灰を有することを特徴とする、前記項目１から５のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目７）
耐摩耗剤、分散剤、分散剤粘度調整剤、摩擦調整剤、粘度調整剤、酸化防止剤、過塩基性洗浄剤、またはそれらの混合物の少なくとも１種をさらに含む、前記項目１から６のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目８）
前記摩擦調整剤が、アミンの脂肪酸誘導体、脂肪エステル、脂肪エポキシド、脂肪イミダゾリン、アルキルリン酸のアミン塩、脂肪アルキルタルトレート、脂肪アルキル酒石酸イミド、脂肪アルキル酒石酸アミド、およびそれらの混合物からなる群から選択される、項目７に記載の潤滑組成物。
（項目９）
分散剤粘度調整剤をさらに含む、前記項目１から８のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目１０）
リン含有耐摩耗剤をさらに含む、前記項目１から９のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目１１）
過塩基性洗浄剤をさらに含む、前記項目１から１０のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目１２）
前記過塩基性洗浄剤が、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびそれらの混合物からなる群から選択される、項目１１に記載の潤滑組成物。
（項目１３）
モリブデン化合物をさらに含み、典型的には前記モリブデン化合物が、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、モリブデン化合物のアミン塩、およびそれらの混合物からなる群から選択されていてもよい、前記項目１から１２のいずれかに記載の潤滑組成物。
（項目１４）
内燃機関を潤滑化する方法であって、前記内燃機関に、前記項目１から１３のいずれかに記載の潤滑組成物を供給するステップを含む方法。
（項目１５）
前記内燃機関が、前記潤滑組成物で潤滑化される鉄または鋼の構成要素を含む、項目１４に記載の方法。
（項目１６）
摩擦制御または鉛腐食制御をもたらすための、機関潤滑剤でのＮ−置換マルイミドの使用。