(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、全体で正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と全体で正の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２とで構成され、
該第１レンズ群Ｌ１は、物体側から順に少なくとも２枚の正レンズと、最も像側のレンズ面が像側に凹である、負の屈折力のレンズとからなり、
該第２レンズ群Ｌ２は、物体側から順に、正のレンズ、物体側に凸を向けた負メニスカスレンズ、像側に凹を向けた負のレンズを少なくとも有する第２ａレンズ群Ｌ２ａと、絞りと、正の屈折力を有する第２ｂレンズ群Ｌ２ｂとからなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、該第２レンズ群Ｌ２は、物体側に向かって光軸方向に移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする大口径中望遠レンズ。
（１）０．２０＜ＲＮＭ／ｆ＜１０．００
ＲＮＭ：前記第２ａレンズ群Ｌ２ａの物体側に凸を向けた負メニスカスレンズの凸面ＳＮＭの曲率半径
ｆ：レンズ全系の焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の大口径中望遠レンズ。
【数２】
0005395700.tif 000007
【数３】
0005395700.tif 000008
ｋ：前記第２ｂレンズ群Ｌ２ｂのレンズ総枚数
ｆＧ２ｂｉ：前記第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの焦点距離
ｎＧ２ｂｉ：前記第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの屈折率
νＧ２ｂｉ：前記第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズのアッベ数
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項２のいずれかに記載の大口径中望遠レンズ。
（４）０．６０＜ｆＬ２／ｆ＜１．３０
ｆＬ２：前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の大口径中望遠レンズ。
（５）２．００＜ｆＬ１／ｆ＜４．００
ｆＬ１：前記第１レンズ群Ｌ１の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれかに記載の大口径中望遠レンズ。
（６）３５．００＜νＬ２ａ＜６０．００
νＬ２ａ：前記第２ａレンズ群Ｌ２ａ内レンズのアッベ数の平均値
【請求項６】
前記第１レンズ群Ｌ１に、少なくとも１枚の低分散の媒質ＧＬを用いた正の屈折力のレンズを含み、
前記第２ｂレンズ群Ｌ２ｂに、少なくとも１枚の高屈折率の媒質ＧＨを用いた正の屈折力のレンズを含み、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項５の大口径中望遠レンズ。
（７）７０．００＜νＧＬ
（８）１．８００００＜ｎＧＨ
νＧＬ：低分散の媒質ＧＬのアッベ数（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
ｎＧＨ：高屈折率の媒質ＧＨの屈折率（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
【請求項７】
前記第１レンズ群Ｌ１と前記第２レンズ群Ｌ２との間にフォーカシングを行うためのアクチュエータが配置され、該アクチュエータよりも像側に絞りが配置されることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれかに記載の大口径中望遠レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リアフォーカスを採用した、特にデジタルカメラ、銀塩カメラ及びビデオカメラ等に適した大口径中望遠レンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
オートフォーカスが可能な大口径中望遠レンズでは、レンズ径が大きく重量が重いことを考えると、レンズ系の一部を動かすリアフォーカスまたはインナーフォーカスを採用することが求められる。
【０００３】
しかし、比較的レンズ径が大きく重い前方付近のレンズ群を、インナーフォーカス群としてＡＦ駆動させると駆動デバイス等が大型化するため、レンズ全系も大型化してしまうおそれがある。
【０００４】
また、レンズ全系の後方付近においてインナーフォーカスを採用した場合、インナーフォーカス群よりもさらに像側にあるレンズ群は、それを保持する鏡筒も含めて、一般的にレンズ鏡筒後方に設置されるＣ形若しくはドーナッツ形の電装パーツ等により配置の制約を受けるため、径を小さくすることにより、電装パーツ等を避けて配置される必要がある。
【０００５】
さらに、インナーフォーカスを採用すると、固定レンズ群が、ボディと可動レンズ群の間にあるため、駆動力伝達機構が複雑になる問題がある。
【０００６】
上記理由により、大口径中望遠レンズのオートフォーカス方式としてはリアフォーカスを採用することが望ましい。
【０００７】
リアフォーカスを採用した大口径中望遠レンズとして以下の文献が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開昭６３−３１６８１５号公報
【０００９】
【特許文献２】特開昭６４−０７８２０８号公報
【００１０】
【特許文献３】特開２０００−３３８３９６号公報
【００１１】
【特許文献４】特開平０３−２００９０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
特許文献１及び特許文献２におけるレンズでは、ガウスタイプの後群をフォーカシングに用いている。ガウスタイプは、前群後群で対称的な形状にすることで収差を打ち消しあうことを特徴としているために、後群のフォーカシングによりその対称性が崩れ、収差変動が大きくなる。
【００１３】
ガウスタイプでは、特に無限遠から近距離にフォーカス群を移動させたときに、フォーカス群最前の物体側に強い凹面を向けた面における軸外のタンジェンシャル光線の入射光線高が上がる。そのため、軸外下光線は入射角がきつくなり、アンダーのコマフレアを大きく発生させる。したがって、フォーカシングに伴うコマフレアの補正が困難になり、性能の高い大口径中望遠レンズを得ることが難しい。
【００１４】
特許文献３におけるレンズでは、フォーカシングの際に絞りを前群と後群の間で固定としている。これはフォーカス群の軽量化、及びフォーカシング機構の簡略化に有利であるが、フォーカス群の移動量だけ空間を空けると絞り面上でのＦナンバー光線高が高くなるため、Ｆ１．４程度にまで大口径化を行った場合、絞り径の増大に伴って製品外径が肥大してしまい望ましくない。
【００１５】
また、近距離にフォーカシングさせた場合にタンジェンシャルのコマフレアが多く発生している。そのためＦ１．４程度に大口径化を行った場合にはコマフレアの補正が困難なため、性能の高い大口径中望遠レンズを得ることが難しい。
【００１６】
特許文献４におけるレンズは、リアフォーカスタイプの大口径中望遠レンズとして最小構成で成っている。しかし、昨今必要性が増している、個々のレンズに適したフォーカス用モーターをオートフォーカス高精度化のためにレンズ鏡筒内に配置する構成には対応していない。
【００１７】
さらに、高性能な使用感が要求される大口径中望遠レンズにおいては、静粛性、高い応答性、フルタイムマニュアルフォーカスなどの付加価値を得るためにリング型の超音波モーター等を用いることが望ましい。特許文献４におけるレンズでは、これに対応するためリング型の超音波モーター等をレンズ全系における像側に配置することが、絞りや電装パーツ等様々なパーツとの干渉から非常に困難である。
【００１８】
また、絞りや電装パーツ等様々なパーツとの干渉を回避しながらリング型の超音波モーター等を配置すると、製品外径の大型化が避けられない。
【００１９】
また、超音波モーター等を、レンズ全系における物体側に配置すれば、フォーカス群が移動することで絞りと干渉し、この干渉を避けようとすれば更に製品外径が大きくなってしまい、望ましくない。
【００２０】
本発明は、上記付加価値を得るために必要とされる部品がレンズ鏡筒内に配置可能であり、フォーカシングにおいても高性能で、かつ、諸収差が良好に補正された大口径中望遠レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題を解決するため、本発明の大口径中望遠レンズは、物体側より順に、全体で正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と全体で正の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２とで構成され、第１レンズ群Ｌ１は、物体側から順に少なくとも２枚の正レンズと、最も像側のレンズ面が像側に凹である、負の屈折力のレンズとからなり、第２レンズ群Ｌ２は、物体側から順に、正のレンズ、物体側に凸を向けた負メニスカスレンズ、像側に凹を向けた負のレンズを少なくとも有する第２ａレンズ群Ｌ２ａと、絞りと、正の屈折力を有する第２ｂレンズ群Ｌ２ｂとからなり、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第２レンズ群Ｌ２は、物体側に向かって光軸方向に移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（１）０．２０＜ＲＮＭ／ｆ＜１０．００
ＲＮＭ：前記第２ａレンズ群Ｌ２ａの物体側に凸を向けた負メニスカスレンズの凸面ＳＮＭの曲率半径
ｆ：レンズ全系の焦点距離
【００２２】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
【数２】
0005395700.tif 000002
【数３】
0005395700.tif 000003
ｋ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂのレンズ総枚数
ｆＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの焦点距離
ｎＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの屈折率
νＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズのアッベ数
【００２３】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（４）０．６０＜ｆＬ２／ｆ＜１．３０
ｆＬ２：第２レンズ群Ｌ２の焦点距離
【００２４】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（５）２．００＜ｆＬ１／ｆ＜４．００
ｆＬ１：第１レンズ群Ｌ１の焦点距離
【００２５】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（６）３５．００＜νＬ２ａ＜６０．００
νＬ２ａ：第２ａレンズ群Ｌ２ａ内レンズのアッベ数の平均値
【００２６】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、第１レンズ群Ｌ１に、少なくとも１枚の低分散の媒質ＧＬを用いた正の屈折力のレンズを含み、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂに、少なくとも１枚の高屈折率の媒質ＧＨを用いた正の屈折力のレンズを含み、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（７）７０．００＜νＧＬ
（８）１．８００００＜ｎＧＨ
νＧＬ：低分散の媒質ＧＬのアッベ数（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
ｎＧＨ：高屈折率の媒質ＧＨの屈折率（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
【００２７】
また、本発明の大口径中望遠レンズは、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間にフォーカシングを行うためのアクチュエータが配置され、アクチュエータよりも像側に絞りが配置されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２８】
本発明は、上記条件を満足することで、付加価値を得るために必要とされる部品がレンズ鏡筒内に配置可能であり、フォーカシングにおいても高性能で、かつ、諸収差が良好に補正された、大口径中望遠レンズを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】実施例１のレンズ構成図
【図２】実施例１のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図３】実施例１のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図４】実施例１のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図５】実施例１のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図６】実施例２のレンズ構成図
【図７】実施例２のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図８】実施例２のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図９】実施例２のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図１０】実施例２のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図１１】実施例３のレンズ構成図
【図１２】実施例３のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図１３】実施例３のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図１４】実施例３のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図１５】実施例３のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図１６】実施例４のレンズ構成図
【図１７】実施例４のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図１８】実施例４のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図１９】実施例４のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図２０】実施例４のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図２１】実施例５のレンズ構成図
【図２２】実施例５のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図２３】実施例５のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図２４】実施例５のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図２５】実施例５のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図２６】実施例６のレンズ構成図
【図２７】実施例６のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図２８】実施例６のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図２９】実施例６のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図３０】実施例６のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図３１】実施例７のレンズ構成図
【図３２】実施例７のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図３３】実施例７のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図３４】実施例７のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図３５】実施例７のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図３６】実施例８のレンズ構成図
【図３７】実施例８のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図３８】実施例８のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図３９】実施例８のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図４０】実施例８のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【図４１】実施例９のレンズ構成図
【図４２】実施例９のレンズの無限遠合焦状態における縦収差図
【図４３】実施例９のレンズの至近距離合焦状態における縦収差図
【図４４】実施例９のレンズの無限遠合焦状態における横収差図
【図４５】実施例９のレンズの至近距離合焦状態における横収差図
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の大口径中望遠レンズに係る実施形態について説明する。
【００３１】
本実施例に係る大口径中望遠レンズは、物体側より順に、全体で正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と全体で正の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２とで構成され、第１レンズ群Ｌ１は、物体側から順に少なくとも２枚の正レンズと、最も像側のレンズ面が像側に凹である、負の屈折力のレンズとからなり、第２レンズ群Ｌ２は、物体側から順に、正のレンズ、物体側に凸を向けた負メニスカスレンズ、像側に凹を向けた負のレンズを少なくとも有する第２ａレンズ群Ｌ２ａと、絞りと、正の屈折力を有する第２ｂレンズ群Ｌ２ｂとからなり、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第２レンズ群Ｌ２は、物体側に向かって光軸方向に移動するように構成される。
【００３２】
フォーカシングを行うためのアクチュエータをレンズ鏡筒内に搭載するには、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間に当該アクチュエータをレンズ鏡筒内に配置するための間隔を空けることが望ましい。
【００３３】
しかしながら、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間隔を空けると、第１レンズ群Ｌ１が像面から遠ざかるため、明るいＦナンバーを維持しようとすると、第１レンズ群Ｌ１でのＦナンバー光線が高くなり、第１レンズ群Ｌ１のレンズ径が増大してしまう。
そのため、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間隔を空ける場合に、レンズ全系の外径を抑え、レンズ全系の重量を抑えるためには、絞りを通るＦナンバー光線の高さを抑えるようにすることが望ましい。
【００３４】
また、第１レンズ群Ｌ１と絞りとの間に位置する、第２レンズ群Ｌ２中の物体側のレンズ群の径を抑えようとするには、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２の絞りより物体側に位置するレンズ群の屈折力を強くする必要があるが、そうすると収差バランスが悪化してしまう。
したがって、第２レンズ群Ｌ２の絞りより物体側のレンズ群の径を大きくしたまま、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２の絞りより物体側のレンズ群の屈折力を弱くすることが望ましい。
【００３５】
上記目的により、第１レンズ群Ｌ１のレンズ径が増大しつつも、絞り径を小さく抑えるようにすると、第１レンズ群Ｌ１の最も像側におけるレンズ面での光線高が絞り径に対して非常に高くなり、第２レンズ群Ｌ２の絞りより物体側での球面収差が増大し、製造誤差による性能低下のおそれが著しく増大する。
【００３６】
第２レンズ群Ｌ２は、上述のように、絞りで前後のレンズ群に分割されており、構造が複雑になっている。分割されたそれぞれのレンズ群の第１レンズ群Ｌ１に対する製造誤差敏感度を低くするため、第２レンズ群Ｌ２への光線の入射角を緩めて球面収差の発生量を小さくする必要がある。
【００３７】
第２レンズ群Ｌ２を最小構成とするとトリプレットとなる。
第２レンズ群Ｌ２において、絞りより物体側の構成を、物体側から順に、正のレンズと、像側に凹を向けた負のレンズのみとする場合には、負のレンズの物体側のレンズ面を物体側に凸とすることで、負レンズに対する光線の入射角を緩めることができる。
しかしながら、そうすると負のレンズの屈折力が弱くなるため像面湾曲の補正が困難となる。若しくは、負のレンズの像側の凹面が強くなり、コマフレアの補正が困難になる。
【００３８】
また、第２レンズ群Ｌ２の構成を、物体側から順に、正のレンズ、物体側に凸を向けた負のレンズ、絞り、負のレンズ、正のレンズとした場合には、像面湾曲の補正を考慮すると、絞りより像側に位置する負のレンズの屈折力を強くする必要がある。
そうすると、絞りより像側の光線高が上がることとなり、レンズ鏡筒内の部品配置が困難となり望ましくない。
【００３９】
そこで、本発明では、第２レンズ群Ｌ２の絞りより物体側のレンズ群である、第２ａレンズ群Ｌ２ａの構成を、物体側から順に、正のレンズ、物体側に凸を向けた負メニスカスレンズ、像側に凹を向けた負のレンズとする。
上記構成とすることで、収差補正のバランスを崩すことなく、像側に凹を向けた負レンズに入射する光線の入射角を緩めることができ、第２ａレンズ群Ｌ２ａにおける球面収差を比較的小さくでき、製造誤差敏感度が低くなることで、製造誤差による性能低下を抑えることができる。
【００４０】
これにより、第１レンズ群Ｌ１の屈折力と第２レンズ群Ｌ２の屈折力との関係を最適に保ち、レンズ全系のレンズ径の増大と諸収差の発生を抑えながら、レンズ鏡筒内に駆動部品を配置するスペースの確保が可能となる。
【００４１】
特に、レンズ交換可能な一眼レフカメラに装着することを想定した光学系においては、レンズ径の増大を抑えることは、一眼レフカメラの内蔵フラッシュ収納部との干渉を避けることにつながり、有利である。
また、レンズ径を抑えることにより、レンズ鏡筒内のスペースを確保することができ、部品の配置が容易となる。
【００４２】
本実施例に係る大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（１）０．２０＜ＲＮＭ／ｆ＜１０．００
ＲＮＭ：前記第２ａレンズ群Ｌ２ａの物体側に凸を向けた負メニスカスレンズの凸面ＳＮＭの曲率半径
ｆ：レンズ全系の焦点距離
【００４３】
条件式（１）は、第２ａレンズ群Ｌ２ａ内の物体側に凸を向けた負メニスカスレンズの最適な条件を規定したものである。
【００４４】
条件式（１）の上限値を上回る場合、上記負メニスカスレンズの凸面の曲率半径が大きくなるため、球面収差の補正には有利となるが、非点収差が大きくなりフォーカシング時の像面の平坦性が崩れるため望ましくない。
【００４５】
下限値を下回る場合、上記負メニスカスレンズの凸面の曲率半径が小さくなるため、収差補正のバランスが崩れ、特に非点隔差が大きくなり、開放絞りから絞った時にサジタル面とタンジェンシャル面の性能差が開いてしまい望ましくない。
【００４６】
条件式（１）の範囲は、発明の効果をさらに確かなものにするために、
０．３０＜ＲＮＭ／ｆ＜４．００
程度にするとより確実である。
【００４７】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
【数２】
0005395700.tif 000004
【数３】
0005395700.tif 000005
ｋ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂのレンズ総枚数
ｆＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの焦点距離
ｎＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズの屈折率
νＧ２ｂｉ：第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズのアッベ数
【００４８】
条件式（２）及び条件式（３）は、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの最適な条件を規定したものである。
【００４９】
条件式（２）の上限値を上回る場合、ペッツバール和、非点隔差が大きくなり像面の平坦性が崩れるため高性能化が難しくなる。
【００５０】
条件式（２）の下限値を下回る場合、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂの最も物体側のレンズ面が、物体側に強い凹を向けるようになるため収差バランスが崩れる。特に球面収差がオーバー補正になりサジタルコマフレアが大きく発生するため高性能化が難しくなる。
【００５１】
条件式（３）の上限値を上回る場合、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂによる色収差の補正効果が弱くなり、軸上及び倍率の色収差が悪化する。
【００５２】
条件式（３）の下限値を下回る場合、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂによる色収差の補正効果が過剰になり、第２レンズ群Ｌ２の収差補正バランスが崩れ、光学系の高性能化が困難となる。
【００５３】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（４）０．６０＜ｆＬ２／ｆ＜１．３０
ｆＬ２：第２レンズ群Ｌ２の焦点距離
【００５４】
条件式（４）は、レンズ全系の焦点距離に対して、第２レンズ群Ｌ２の焦点距離が最適になる条件を規定したものである。レンズ鏡筒内の部品配置を考慮したフォーカス移動量の確保、バックフォーカスの確保、収差補正に特に関係するものである。
【００５５】
条件式（４）の上限値を上回る場合、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｌ２の焦点距離が長くなるため、球面収差の補正に有利となり、フォーカシング時の性能を上げることができる。また、バックフォーカスの確保について有利となる。
【００５６】
しかしながら、最短撮影距離を短くするためには、フォーカスレンズ群の移動量を多くとらなければならず、第１レンズ群Ｌ１との間隔を長くとるとすると、レンズ全系の全長が伸びてしまう。また、第１レンズ群Ｌ１のレンズ径を抑えようとすると周辺光量を確保することが困難となる。周辺光量を確保するためにレンズ径を広げる場合には、レンズ鏡筒外径の増大、レンズ厚の増大による重量増加を招き、製品サイズ、重量を考慮した場合に望ましくない。
【００５７】
条件式（４）の下限値を下回る場合、フォーカスレンズ群である第２レンズ群Ｌ２の焦点距離が短くなるため、フォーカス移動量の確保が容易になり、レンズ全系の小型化に有利にはなるが、バックフォーカスの確保が困難となる。また、フォーカシングによる球面収差の変動が大きくなり、高性能化が難しくなる。
【００５８】
また、条件式（４）の範囲は、発明の効果を確かなものとするため、
０．６０＜ｆＬ２／ｆ＜１．１０
程度に狭くすることがさらに好ましい。
【００５９】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（５）２．００＜ｆＬ１／ｆ＜４．００
ｆＬ１：第１レンズ群Ｌ１の焦点距離
【００６０】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｌ１の屈折力の最適な条件を規定したものである。
【００６１】
条件式（５）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｌ１の屈折力が弱くなり、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間隔が開くため、第１レンズ群Ｌ１の外径が大きくなり望ましくない。
【００６２】
また、条件式（５）の下限値を下回る場合、第１レンズ群Ｌ１の屈折力が強くなり、第２ａレンズ群Ｌ２ａの径を小さくできるが、収差バランスが崩れてしまう。特に非点収差、非点隔差が大きくなるため高性能化が困難となる。
【００６３】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（６）３５．００＜νＬ２ａ＜６０．００
νＬ２ａ：第２ａレンズ群Ｌ２ａ内レンズのアッベ数の平均値
【００６４】
条件式（６）は第２ａレンズ群Ｌ２ａの媒質の最適な条件を規定したものである。
【００６５】
条件式（６）の上限値を上回る場合、第２ａレンズ群Ｌ２ａに屈折率の低い媒質を用いることになるため、正の屈折力を維持しようとすると曲率半径が小さくなり球面収差が増え、高性能化が困難となる。
【００６６】
条件式（６）の下限値を下回る場合、第２ａレンズ群Ｌ２ａの色収差量が大きくなり、他のレンズ群で色収差を抑えたとしても収差バランスが崩れるため高性能化が困難となる。
【００６７】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、第１レンズ群Ｌ１に、少なくとも１枚の低分散の媒質ＧＬを用いた正の屈折力のレンズを含み、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂに、少なくとも１枚の高屈折率の媒質ＧＨを用いた正の屈折力のレンズを含み、以下の条件式を満足することを特徴とする。
（７）７０．００＜νＧＬ
（８）１．８００００＜ｎＧＨ
νＧＬ：低分散の媒質ＧＬのアッベ数（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
ｎＧＨ：高屈折率の媒質ＧＨの屈折率（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）
【００６８】
条件式（７）は、第１レンズ群Ｌ１に含まれる正レンズの媒質のアッベ数について規定したものである。
【００６９】
条件式（７）の下限値を下回る場合、倍率色収差を良好に補正することができず、絞り径を、開放絞り径と比較して半分以下に絞り込んだ場合の周辺像高の解像度を上げることができない。また、実施形態の効果を確実にするためには、異常分散性を持った媒質を選ぶことがさらに好ましい。
【００７０】
条件式（８）は、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂに含まれる正レンズの媒質の屈折率について規定したものである。
【００７１】
条件式（８）の下限値を下回る場合、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂに含まれる正レンズの屈折率が下がる分だけ曲率半径を小さくしようとすると、球面収差が増大し、またペッツバール和が大きくなり像面の平坦性が崩れ高性能化が困難となる。
また、曲率半径を一定に維持しようとする場合、屈折力が弱くなるために第２ｂレンズ群Ｌ２ｂのレンズ径が増大し、レンズ鏡筒の外径が大きくなってしまう。
特に、レンズ交換式の一眼レフカメラに装着する光学系を考慮する場合には、一眼レフカメラの内蔵フラッシュ収納部との干渉が起きてしまい、望ましくない。レンズ鏡筒外径を抑える場合には、レンズ鏡筒内のスペースが狭くなり、部品配置が困難になる。
【００７２】
条件式（８）の上限値はさらに２．０５とすることがさらに望ましい。この上限値を上回る場合、第２ｂレンズ群Ｌ２ｂのアッベ数が小さくなり、軸上色収差の良好な補正が難しくなることに加え、波長４００〜３６０ｎｍの内部透過率が低くなり、レンズ全系のカラーバランスが崩れる傾向にある。
【００７３】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、第１レンズ群Ｌ１と第２レンズ群Ｌ２との間にフォーカシングを行うためのアクチュエータが搭載されるスペースが確保され、アクチュエータよりも像側に絞りが配置されることを特徴とする。このような構成をとることでアクチュエータの外径と絞り径の増大を抑えることができる。
【００７４】
大口径レンズにおいて、フォーカスレンズ群を駆動するためのアクチュエータは、比較的重量の重いフォーカスレンズ群を移動させるため、ある程度の大きさが必要である。
したがって、アクチュエータを絞りよりも像側に配置する場合には、アクチュエータが大きいため、レンズ鏡筒内にある電装パーツ等と干渉するおそれが生じてしまう。
【００７５】
このアクチュエータと電装パーツとの干渉を避けようとすると、第２レンズ群Ｌ２内の絞りとレンズ鏡筒にある電装パーツ等との間隔を空ける必要があり、そのためには絞りを物体側に寄せなければならない。そうすると、絞りを、レンズ全系のＦｎｏ光線の高い箇所に配置しなければならず、絞り径の増大を招こととなり、望ましくない。
【００７６】
また、絞り径増大を避けるため、Ｆｎｏ光線を低く抑えようとすると、第２レンズ群Ｌ２中の絞りより物体側の正レンズの屈折力を上げる必要がある。そうすると、第２ａレンズ群Ｌ２ａの球面収差が増加することとなり、収差バランスが悪化し、第２ａレンズ群Ｌ２ａの製造誤差敏感度が悪化する。したがって、製造誤差によって第１レンズ群Ｌ１に対する第２ａレンズ群Ｌ２ａの相対偏心が発生した場合の性能低下が大きくなるため望ましくない。
【００７７】
また、アクチュエータを絞りの外側に配置する場合には、本実施例における中望遠レンズは大口径比であるため、径の大きい絞りよりも更に外側に配置することになり、例えリング型のアクチュエータを用いない場合でも、径方向の一部が大きくなり、製品外径が肥大化してしまうため、望ましくない。
【００７８】
さらに、本実施例に係る大口径中望遠レンズは、フォーカシング機構の簡略化を行うため、重量の重い第１レンズ群Ｌ１を像面に対し固定にすることが望ましい。
【００７９】
以下、本発明の数値実施例についての説明を行う。
【００８０】
［全体諸元］中において、ｆは焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、Ｙは光軸からの最大像高を示す。［レンズ諸元］中において、第１列の番号は物体側からのレンズ面の番号、第２列Ｒはレンズ面の曲率半径、第３列Ｄはレンズ面間隔、第４列ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．５６ｎｍ）に対する屈折率、第５列νｄはｄ線に対するアッベ数であり、＊の印のあるレンズ面は非球面である。また、第２列で示される「絞り」は絞り面を表し、第３列で示されるＢ．Ｆ．はバックフォーカスを表す。そして、［可変間隔］において、各撮影距離での可変間隔の値を示す。
【００８１】
なお、以下の全ての諸元の値において、記載している焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、レンズ面間隔Ｄ、その他の長さの単位は特記のない場合「ｍｍ」を使用するが、光学系では比例拡大と比例縮小とにおいても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。これらの符号は以降の他の実施例においても同様であり説明は省略する。
【００８２】
［非球面係数］には、非球面となるレンズ面番号の非球面形状を次式で表した場合の非球面係数、円錐係数を表す。
【数４】
0005395700.tif 000006
【００８３】
なお、ｚは、面の頂点を基準としたときの光軸からの高さｙの位置での光軸方向の変位であり、κは円錐係数であり、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２は非球面係数であり、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）である。なお、「Ｅ−ｎ」は「ｘ１０−ｎ」を示し、例えば、「１．２３４Ｅ−４」は「１．２３４ｘ１０−４」を示す。
【実施例１】
【００８４】
次に、本発明に係る数値実施例１の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      82.51
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       138.4786     6.4058    1.45860      90.19
[2]       335.6179     1.5575
[3]        52.3351    10.1257    1.72916      54.67
[4]       233.4443     6.0958
[5]       202.5063     2.5000    1.67270      32.17
[6]        45.5556         d6
[7]        32.7851     7.4782    1.80420      46.50
[8]       139.6533     0.1500
＊ [9]        61.7366     1.3000    1.58913      61.25
[10]       31.6143     4.8542
[11]    -9592.0489     1.2000    1.63980      34.57
[12]       29.6628     6.4637
[13]          絞り     1.5912
[14]      307.5216     1.2000    1.76182      26.61
[15]       33.4917    11.8317    1.88300      40.81
[16]      346.4336     0.4179
[17]      136.5861     8.6592    1.88300      40.81
[18]      -26.5707     1.2000    1.70154      41.15
[19]     -128.5000       B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６       13.8019     3.7160
［非球面係数］
[9]
κ       0.000000E+00
A4      -4.739650E-06
A6      -1.993830E-09
A8       1.294300E-12
A10      0.000000E+00
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例１
条件式（１）            0.75
条件式（２）            0.80
条件式（３）            0.02
条件式（４）            0.92
条件式（５）            3.09
条件式（６）            41.6
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例２】
【００８５】
次に、本発明に係る数値実施例２の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      83.45
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]        79.7271     6.1792    1.49700      81.61
[2]       145.5338     5.5218
[3]        52.2599     8.9482    1.72916      54.67
[4]       189.6741     6.5041
[5]       172.8411     1.5000    1.64769      33.84
[6]        42.1545         d6
[7]        39.8172     5.8203    1.80420      46.50
[8]       120.3806     0.6852
＊ [9]        80.2459     2.8954    1.76930      49.28
[10]      213.8212     0.1500
[11]       97.4736     1.0000    1.62004      36.30
[12]       33.7882     5.3158
[13]      -130.6136    1.0000    1.58144      40.89
[14]       38.5785     5.3209
[15]          絞り     1.8675
[16]      946.8882     1.0000    1.69895      30.05
[17]       37.4085    11.6012    1.88300      40.81
[18]     -628.2012     0.1713
[19]      204.7696     9.3377    1.88300      40.81
[20]       -34.7289    1.0000    1.64769      33.84
[21]      -132.4593      B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６        13.9383     3.6336
［非球面係数］
[9]
κ       0.000000E+00
A4      -2.748260E-06
A6      -5.011770E-10
A8      -3.748500E-13
A10      6.557830E-16
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例２
条件式（１）            1.17
条件式（２）            0.82
条件式（３）            0.03
条件式（４）            0.90
条件式（５）            3.03
条件式（６）            57.7
条件式（７）           81.61
条件式（８）         1.88300
【実施例３】
【００８６】
次に、本発明に係る数値実施例３の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      84.37
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       190.5308     4.5387    1.45860      90.19
[2]       841.4897     0.2000
[3]       124.0962     4.5910    1.45860      90.19
[4]       260.3417     0.2000
[5]        43.8748     8.9735    1.83481      42.72
[6]       101.0511     0.2000
[7]        94.6330     1.5000    1.64769      33.84
[8]        49.5170     2.7999
[9]        79.0384     4.3039    1.69895      30.05
[10]       39.9023        d10
＊ [11]       36.7357     6.7023    1.76930      49.28
[12]      202.7047     0.1500
[13]        54.0475    2.7643    1.63980      34.57
[14]       28.8453     7.0017
[15]      -64.2583     1.0000    1.58144      40.89
[16]       49.8279     4.5206
[17]          絞り     1.3479
[18]      193.0209     1.0000    1.80610      33.27
[19]       29.7656    16.6392    1.88300      40.81
[20]      -151.6668    0.1500
[21]       238.2931    4.7629    1.88300      40.81
[22]       -54.2774    1.0000    1.76182      26.61
[23]      -125.5324      B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ１０     14.9970     4.4779
［非球面係数］
[11]
κ       0.000000E+00
A4      -1.350620E-06
A6      -1.076240E-09
A8      -1.067190E-13
A10     -1.179670E-15
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例３
条件式（１）            0.64
条件式（２）            0.96
条件式（３）            0.03
条件式（４）            0.88
条件式（５）            3.13
条件式（６）            41.6
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例４】
【００８７】
次に、本発明に係る数値実施例４の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      82.96
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       109.5754     6.4919    1.45860      90.19
[2]       389.1249     2.1057
[3]        42.4022    10.3673    1.72916      54.67
[4]       118.2985     2.3973
[5]       128.7215     1.5000    1.60342      38.01
[6]        34.5330         d6
＊ [7]        40.9023     7.9338    1.76930      49.28
[8]       659.7052     0.1500
[9]        86.9163     2.7213    1.59551      39.22
[10]       34.4411     6.5412
[11]      -52.7506     1.0000    1.54814      45.82
[12]       45.3786     4.7666
[13]          絞り     1.1484
[14]      148.5423     1.4901    1.80518      25.46
[15]       31.4697    16.8617    1.88300      40.81
[16]     -124.7784     0.1500
[17]      793.2390     4.2031    1.88300      40.81
[18]      -58.7970     1.1037    1.60342      38.01
[19]     -128.4844       B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６       18.4330     8.1418
［非球面係数］
[7]
κ       0.000000E+00
A4      -1.117370E-06
A6      -1.628340E-10
A8      -1.299830E-12
A10      8.323520E-16
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例４
条件式（１）            1.05
条件式（２）            0.97
条件式（３）            0.02
条件式（４）            0.92
条件式（５）            2.79
条件式（６）            44.8
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例５】
【００８８】
次に、本発明に係る数値実施例５の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      83.58
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]        77.1278     5.9572    1.49700      81.61
[2]       136.2759     4.4241
[3]        49.2495    10.7530    1.72916      54.67
[4]       428.2395     3.6308
[5]       831.2882     1.9000    1.60342      38.01
[6]        38.6222         d6
[7]        43.2002     1.4000    1.72825      28.32
[8]        30.6749     7.9685    1.83481      42.72
[9]       192.8074     0.6824
＊ [10]       82.8291     1.8000    1.58763      61.08
[11]       33.2068     5.5771
[12]     -109.9496     1.1000    1.67270      32.17
[13]         51.793    4.4081
[14]          絞り     1.4608
[15]      233.9080     1.0000    1.72825      28.32
[16]       42.5258    12.5388    1.88300      40.81
[17]     -323.5690     0.4192
[18]      262.3712     8.4689    1.88300      40.81
[19]      -35.5420     1.0000    1.63980      34.57
[20]      -130.0407      B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６       15.2520     4.8554
［非球面係数］
[10]
κ       0.000000E+00
A4      -4.063050E-06
A6      -1.624620E-09
A8       1.419900E-12
A10     -8.954110E-16
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例５
条件式（１）            0.99
条件式（２）            0.92
条件式（３）            0.03
条件式（４）            0.90
条件式（５）            2.93
条件式（６）            41.1
条件式（７）           81.61
条件式（８）         1.88300
【実施例６】
【００８９】
次に、本発明に係る数値実施例６の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      81.35
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       102.4141     6.7868    1.45860      90.19
[2]       185.1581     6.2286
[3]        53.5996     9.9800    1.72916      54.67
[4]       250.0000     4.3165
[5]       229.5012     2.5000    1.64769      33.84
[6]        47.2471         d6
[7]        35.0140     7.6093    1.80420      46.50
[8]       198.6252     0.1500
＊ [9]        53.6802     1.3000    1.58913      61.25
[10]       28.0605     6.0953
[11]     -151.9302     1.2000    1.68893      31.16
[12]       37.7522     5.3634
[13]          絞り     1.4454
[14]      228.8561     1.2000    1.74077      27.76
[15]       32.3812    17.1994    1.88300      40.81
[16]      -26.1166     1.0000    1.70154      41.15
[17]      499.7213     0.5412
[18]      180.0957     3.5140    1.83481      42.72
[19]     -128.5000       B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６        15.2084     5.4353
［非球面係数］
[9]
κ       0.000000E+00
A4      -5.021615E-06
A6      -2.936450E-09
A8      -2.557690E-12
A10      3.399350E-15
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例６
条件式（１）            0.66
条件式（２）            0.50
条件式（３）            0.01
条件式（４）            0.92
条件式（５）            3.09
条件式（６）            46.3
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例７】
【００９０】
次に、本発明に係る数値実施例７の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      82.88
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       119.2600     4.6595    1.45860      90.19
[2]       237.0161     0.2000
[3]        55.6503     5.9360    1.80420      46.50
[4]        73.5941     1.6378
[5]        71.7371     7.3048    1.72916      54.67
[6]       230.5035     3.4930
[7]       194.6458     2.3032    1.69895      30.05
[8]        47.3478         d8
[9]        32.6296     7.4735    1.80420      46.50
[10]      135.0259     0.1500
＊ [11]       52.2302     1.3000    1.58913      61.25
[12]       25.7636     6.4945
[13]      -184.1598    1.2000    1.68893      31.16
[14]       38.7562     5.2714
[15]          絞り     1.3235
[16]      187.5630     1.2000    1.71736      29.50
[17]       36.4815    11.3476    1.88300      40.81
[18]    -2673.9432     0.4739
[19]      268.9773     9.3550    1.88300      40.81
[20]      -30.5840     1.2000    1.64769      33.84
[21]     -128.5000       B.F.
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ８        16.1191     5.9691
［非球面係数］
[11]
κ       0.000000E+00
A4      -4.967760E-06
A6      -2.815930E-09
A8      -5.499250E-13
A10      3.137800E-15
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例７
条件式（１）            0.63
条件式（２）            0.90
条件式（３）            0.03
条件式（４）            0.91
条件式（５）            3.11
条件式（６）            46.3
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例８】
【００９１】
次に、本発明に係る数値実施例８の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      81.38
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       158.9073     6.4584    1.45860      90.19
[2]       449.1970     6.6935
[3]        52.9392     9.9256    1.72916      54.67
[4]       223.8984     5.1964
[5]       176.7184     2.5000    1.67270      32.17
[6]        47.0236         d6
[7]        33.3320     7.5982    1.80420      46.50
[8]       134.1880     0.1500
＊ [9]        61.5809     1.3000    1.58913      61.25
[10]       31.3980     5.2138
[11]     -376.6318     1.2000    1.63980      34.57
[12]       30.0374     3.4766
[13]       132.3066    1.5000    1.78590      43.93
[14]      204.6767     2.5993
[15]          絞り     1.7873
[16]      590.6621     1.2000    1.76182      26.61
[17]       34.6407     9.4478    1.88300      40.81
[18]    -8284.0022     0.2772
[19]      180.9708    10.9876    1.88300      40.81
[20]       -26.2915    1.2000    1.70154      41.15
[21]      -128.3983      B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６        13.1899     3.3451
［非球面係数］
[9]
κ       0.000000E+00
A4      -4.254580E-06
A6      -1.013110E-09
A8      -1.648310E-12
A10      2.411560E-15
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例８
条件式（１）            0.76
条件式（２）            0.76
条件式（３）            0.02
条件式（４）            0.93
条件式（５）            2.99
条件式（６）            46.6
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.88300
【実施例９】
【００９２】
次に、本発明に係る数値実施例９の、［全体諸元］、［レンズ諸元］、［可変間隔］、［非球面係数］、［条件式対応値］を示す。
［全体諸元］
f      80.37
Fno     1.46
Y      21.63
［レンズ諸元］
Ｒ         Ｄ        ｎｄ       νｄ
[1]       524.2023     4.5186    1.45860      90.19
[2]      -423.1909     2.8161
[3]        51.8666    10.3255    1.72916      54.67
[4]       250.0000     4.4086
[5]       289.6662     2.5000    1.67270      32.17
[6]        49.4424         d6
[7]        32.7879     7.2035    1.83481      42.72
[8]       115.8927     0.1500
＊ [9]        51.6737     1.3000    1.58913      61.25
[10]       27.2622     5.7752
[11]     -637.0736     1.2000    1.67270      32.17
[12]       31.8698     6.0644
[13]          絞り     1.5674
[14]      293.3632     1.2000    1.71736      29.50
[15]       32.9366     6.1892    1.83481      42.72
[16]     -628.5488     0.2522
[17]      236.3540    14.4715    1.83481      42.72
[18]      -27.7967     1.2000    1.59551      39.22
[19]     -131.0730       B.F.
［可変間隔］
撮影距離
inf     0.85ｍ
ｄ６        15.1376     5.5617
［非球面係数］
[9]
κ       0.000000E+00
A4      -4.883960E-06
A6      -3.230810E-09
A8       1.444910E-12
A10      0.000000E+00
A12      0.000000E+00
［条件式対応値］
実施例９
条件式（１）            0.64
条件式（２）            0.85
条件式（３）            0.02
条件式（４）            0.94
条件式（５）            3.01
条件式（６）            45.4
条件式（７）           90.19
条件式（８）         1.83481
【符号の説明】
【００９３】
Ｌ１  第１レンズ群
Ｌ２  第２レンズ群
Ｌ２ａ  第２ａレンズ群
Ｌ２ｂ  第２ｂレンズ群
Ｇ２ｂi  第２レンズ群Ｌ２ｂの物体側からｉ番目のレンズ
ＳＮＭ  第２レンズ群Ｌ２ａの、物体側に凸を向けた負メニスカスレンズの凸面ＳＮＭ
Ｓ  開口絞り
ｄ  ｄ線
ｇ  ｇ線
Ｃ  Ｃ線
ΔＳ  サジタル像面
ΔＭ  メリジオナル像面
Ｉ  像面
【００９４】
さらに本実施例において、フォーカスシングの際に第２レンズ群Ｌ２以外のレンズ、またはレンズ群を光軸方向に別移動するとしてもよい。特に第１レンズ群Ｌ１の一部または全部が光軸方向にそれぞれ別移動するとしてもよい。
【００９５】
また、フォーカシングの際に第２レンズ群Ｌ２内のそれぞれのレンズが光軸方向に別移動するとしてもよい。特に第２レンズ群の先頭の正のレンズを持つレンズ群、後部の正のレンズを持つレンズ群が光軸方向に別移動するとしてもよい。
【００９６】
さらに本実施例において、フォーカスシングの際に第２レンズ群Ｌ２内の一部のレンズ、もしくは第２レンズ群の最後部に弱い屈折力のレンズを追加し光軸方向に固定としてもよい。この場合は周辺光量の低下が考えられるがインナーフォーカスとなるため、防塵性を向上させることができる。
【００９７】
さらに本実施例をコントラスト検出方式のオートフォーカスに適用する場合、一部のレンズまたはレンズ群を光軸方向に微少移動させることで、コントラスト検知による合焦方向を迅速に判断することができる。微少移動させるレンズ群は第１レンズ群Ｌ１の一部又は第２レンズ群Ｌ２の一部若しくは全体が好ましい。この場合、特に第２レンズ群の先頭の正のレンズが、フォーカシングのためのスペースが確保でき、重量も軽量であり、強い屈折力を有しているためより望ましい。
【００９８】
さらに本実施例において、レンズ群の一部を光軸に対して略垂直方向に移動させ、像を移動させることで、撮影者による手ぶれを補正する防振機能を持たせることができる。この場合、光軸に対して略垂直方向に移動させるレンズ群は、特に第１レンズ群Ｌ１の一部又は第２レンズ群Ｌ２の一部若しくは全体が望ましい。
【図１】
0005395700.tif 000009
【図２】
0005395700.tif 000010
【図３】
0005395700.tif 000011
【図４】
0005395700.tif 000012
【図５】
0005395700.tif 000013
【図６】
0005395700.tif 000014
【図７】
0005395700.tif 000015
【図８】
0005395700.tif 000016
【図９】
0005395700.tif 000017
【図１０】
0005395700.tif 000018
【図１１】
0005395700.tif 000019
【図１２】
0005395700.tif 000020
【図１３】
0005395700.tif 000021
【図１４】
0005395700.tif 000022
【図１５】
0005395700.tif 000023
【図１６】
0005395700.tif 000024
【図１７】
0005395700.tif 000025
【図１８】
0005395700.tif 000026
【図１９】
0005395700.tif 000027
【図２０】
0005395700.tif 000028
【図２１】
0005395700.tif 000029
【図２２】
0005395700.tif 000030
【図２３】
0005395700.tif 000031
【図２４】
0005395700.tif 000032
【図２５】
0005395700.tif 000033
【図２６】
0005395700.tif 000034
【図２７】
0005395700.tif 000035
【図２８】
0005395700.tif 000036
【図２９】
0005395700.tif 000037
【図３０】
0005395700.tif 000038
【図３１】
0005395700.tif 000039
【図３２】
0005395700.tif 000040
【図３３】
0005395700.tif 000041
【図３４】
0005395700.tif 000042
【図３５】
0005395700.tif 000043
【図３６】
0005395700.tif 000044
【図３７】
0005395700.tif 000045
【図３８】
0005395700.tif 000046
【図３９】
0005395700.tif 000047
【図４０】
0005395700.tif 000048
【図４１】
0005395700.tif 000049
【図４２】
0005395700.tif 000050
【図４３】
0005395700.tif 000051
【図４４】
0005395700.tif 000052
【図４５】
0005395700.tif 000053