(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨内歯科インプラントおよび該骨内歯科インプラントと組み合わせて使用するように意図された付加的安定化デバイス（１０）を含んでなる歯科インプラントアセンブリであって、骨内歯科インプラントは、少なくとも１つの骨内固定用脚部（２１）、外側柱状部（２２）および人工歯牙要素を固着するための手段（２２ｂ）を含んでなり、固定用脚部（２１）は、該固定用脚部（２１）の中に固着されるように意図された外側柱状部（２２）と協働するように患者の顎骨（１）の中に設置されるようになされており、固定用脚部（２１）および柱状部（２２）は、柱状部（２２）が固定用脚部（２１）の中に留置されると、付加的デバイスの設置の有無にかかわらず固定用脚部（２１）に対する柱状部（２２）の相対的な動きを抑制することができる抗回動手段（２１ａ，２２ａ）をさらに含んでなり、該歯科インプラントアセンブリは、付加的安定化デバイス（１０）が、該安定化デバイス（１０）を通してインプラントの固定用脚部（２１）の中へ柱状部（２２）を導入するのを可能にするように中央（１１ａ）が穿通された、強剛な中央プラットフォーム（１１）を含んでなり、プラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）は、柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の抗回動手段に加えて柱状部（２２）の回動運動を抑制するために、柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の抗回動手段と協働するような形状であり、該デバイス（１０）は少なくとも、中央プラットフォーム（１１）の両側に、顎の骨（１）に跨るように配置され、後者の両側において平坦化させることが可能なように、２つの可撓性で細長い固定用側方延長部（１２）をさらに含んでなり、該延長部（１２）はそれぞれ、少なくとも１つの取付ねじ（３０）を位置決めするための少なくとも１つのオリフィス（１３）を含んでなることを特徴とする、歯科インプラントアセンブリ。
【請求項２】
付加的安定化デバイス（１０）の側方延長部（１２）のうち少なくとも一方はＹ字形状のアームによって形成され、Ｙ字のそれぞれの枝（１２Ｖａ，１２Ｖｂ，１２Ｐａ，１２Ｐｂ）には取付ねじ（３０）を位置決めするためのオリフィス（１３）が設けられている、請求項１に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項３】
付加的安定化デバイス（１０）の同じＹ字の枝（１２Ｖａ，１２Ｖｂまたは１２Ｐａ，１２Ｐｂ）の両オリフィス（１３）は、少なくとも骨内インプラントの幅によって隔てられることを特徴とする、請求項２に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項４】
付加的安定化デバイス（１０）の側方延長部のうち少なくとも一方はＴ字形状のアームによって形成され、Ｔ字のそれぞれの枝には取付ねじを位置決めするためのオリフィスが設けられている、請求項１に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項５】
付加的安定化デバイス（１０）の両方の側方延長部（１２）がＹ字形状またはＴ字形状のアームによって形成され、Ｙ字またはＴ字それぞれの枝には取付ねじを位置決めするためのオリフィス（１３）が設けられている、請求項２、３および４のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項６】
骨内インプラントは、固定用脚部（２１）および柱状部（２２）が合致する正多角形状の雌部分および雄部分をそれぞれ含んでなるような抗回動手段を有し、安定化デバイス（１０）は、プラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）が正多角形状を有し、該形状により、柱状部（２２）の雄部分および安定化デバイス（１０）の相対的な動きが、柱状部（２２）の多角形の雄部分の表面とプラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）の多角形の表面との接触により抑制されるようになっていることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項７】
プラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）の正多角形状は、固定用脚部（２１）および柱状部（２２）の雄部分および雌部分の形状と同一であることを特徴とする、請求項６に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項８】
柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の多角形状がＮ辺を有するとき、安定化デバイス（１０）の穿通部（１１ａ）は２Ｎ辺の多角形状を有し、プラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）の該正多角形状により、柱状部（２２）と同一の正多角形状よりも多くの安定化デバイスの配置態勢を可能にすることを特徴とする、請求項６に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項９】
柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の多角形状が六角形であるとき、安定化デバイス（１０）の穿通部（１１ａ）は十二角形状を有することを特徴とする、請求項８に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１０】
柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の多角形状が正方形であるとき、安定化デバイス（１０）の穿通部（１１ａ）は八角形状を有することを特徴とする、請求項８に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１１】
骨内歯科インプラントは摩擦式の抗回動手段を有し、デバイス（１０）は、穿通部（１１ａ）の大きさおよびプラットフォーム（１１）において穿通部（１１ａ）を取り囲んでいる表面の形状が、柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の抗回動性の摩擦表面が安定化デバイス（１０）の中央プラットフォーム（１１）と摩擦接触するのを可能にするようになっていることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１２】
摩擦式の抗回動手段が、固定用脚部（２１）および柱状部（２２）がそれぞれ雌型および雄型の合致する円錐形状（２１ｂ，２２ｄ）を含んでなるようになっているとき、安定化デバイス（１０）は、中央プラットフォーム（１１）が中央の穿通部（１１ａ）の周囲で円錐（１１ｂ）のようにエンボス加工されるようになっていることを特徴とする、請求項１１に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１３】
付加的安定化デバイス（１０）の側方延長部のうち一方（１２Ｖ）は他方（１２Ｐ）より長く、したがって顎の前庭側に固着されるように意図されていることを特徴とする、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１４】
安定化デバイス（１０）の厚さは０．２〜１ミリメートルからなることを特徴とする、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１５】
安定化デバイス（１０）の長さは６〜２５ミリメートルからなることを特徴とする、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１６】
付加的安定化デバイス（１０）の側方延長部（１２Ｐ，１２Ｖ）の長さは、口蓋側において３〜６ミリメートル、前庭側において４〜１０ミリメートルからなることを特徴とする、請求項１３に記載の歯科インプラントアセンブリ。
【請求項１７】
請求項１〜１６のいずれか１項に記載の歯科インプラントアセンブリにおいて、骨内歯科インプラントと協働することによって使用されるように意図された任意選択の付加的安定化デバイス（１０）であって、該骨内歯科インプラントは、少なくとも１つの骨内固定用脚部（２１）であって、該固定用脚部（２１）に固着されるように意図され、かつ人工歯牙要素を固着するための手段（２２ｂ）をさらに含んでなる外側柱状部（２２）と協働するように患者の顎骨（１）の中に設置されるようになされた骨内固定用脚部を含んでなり、該固定用脚部（２１）および柱状部（２２）は、柱状部（２２）が固定用脚部（２１）の中に留置されると、付加的デバイスの設置の有無にかかわらず固定用脚部（２１）に対する柱状部（２２）の相対的な動きを抑制することができる抗回動手段（２１ａ，２２ａ）をさらに含んでなり、付加的安定化デバイスは、該安定化デバイス（１０）を通してインプラントの固定用脚部（２１）の中へ柱状部（２２）を導入するのを可能にするように中央（１１ａ）が穿通された、強剛な中央プラットフォーム（１１）を含んでなり、プラットフォーム（１１）の穿通部（１１ａ）は、柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の抗回動手段に加えて柱状部（２２）の回動運動を抑制するために、柱状部（２２）および固定用脚部（２１）の抗回動手段と協働するような形状であり、該デバイス（１０）は少なくとも、中央プラットフォーム（１１）の両側に、顎の骨（１）に跨るように配置され、後者の両側において平坦化させることが可能なように、２つの可撓性で細長い固定用側方延長部（１２）をさらに含んでなり、該延長部（１２）はそれぞれ、少なくとも１つの取付ねじ（３０）を位置決めするための少なくとも１つのオリフィス（１３）を含んでなる、デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は歯科インプラントの全領域に関する。
特に、本発明は骨内歯科インプラントに関し、より具体的にはこれらのインプラントの安定化に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、骨内インプラントは、患者の顎骨に設置されるようになされた固定用脚部、例えば固定ねじの使用を従来からの基盤としている。この固定用脚部は、該固定用脚部の中に固着されるように意図された外側柱状部と協働する。したがって、外側柱状部は、固定用脚部の中に固着されるための手段と、該外側柱状部を覆い、欠けている歯牙要素に替わるために患者の顎骨の上方に突出する人工歯牙要素を固着するための手段とを含んでなる。この人工の外側柱状部は、該柱状部の固定用脚部に対する相対的な動きを抑制することができる抗回動手段を用いて、この固定用脚部に対して安定化される。
【０００３】
さらに、骨内における固定用脚部の安定性を確実にすることにより、骨内でのインプラントの根本的な安定性を確実にすることが必要である。この要因はインプラントの骨結合を決定付けるものである。実際、患者の咀嚼動作は、ねじれ、回動、圧縮などによりこのアセンブリを不安定化する数多くの作用因子であり、インプラントはこれに耐えることができなければならない。
【０００４】
したがって、固定用脚部を据えた後の処置において２つの別個の事例が存在する。
第１の事例では、まれではあるが、骨が著しく高密度かつ大量であり、その結果、固定用脚部に取り付けられた人工柱状部を直接配置すること、および後者の上に歯冠を接着接合することが可能である。
【０００５】
第２の事例では、固定用脚部は治癒期間の間「養生せしめられるように」留置される。これは、固定用脚部が骨内に留置され、その上で歯肉が閉止されることを意味する。この場合、力が加わることはなく、治癒期間中に固定用脚部が動くリスクはない。このように、治癒させるために上顎用インプラントについて６か月および下顎用インプラントについて３か月の期間が必要である。この期間の間、骨の何らかの動きまたは過荷重が、固定用脚部の拒絶反応を引き起こす。この治癒期間の後、歯肉が切り開かれ、人工柱状部および歯が適所へ設置される。
【０００６】
したがって、骨が非常に好ましい密度および量を有する場合を除き、この３〜６か月の期間の間に歯を作製することは不可能である。
さらに、この方法を用いて、骨レベルで得られた結果が必ずしもインプラントの適切な安定化を可能にするとは限らない。これは、具体的には、低密度の海綿質骨、例えばタイプ５の骨が存在する状態である場合の事例である。
【０００７】
次いで、インプラントの根本的な保持が目的達成のための根源的条件であるため、固定用脚部は口内に残すことはできず、よって除去される。
したがって、現在、骨が大量に存在しない場合の第２の事例においてインプラントの固定用脚部を安定化するために、様々な方法が使用されている。具体的には、例えば、インプラント表面のねじ山が二倍であることによって、または、組織の再石灰化による顎の骨とインプラントとの間における確実な骨接合面の形成を促進するためにナノテクノロジーを使用することによって、インプラントと骨との間の接合面を増大させることが企図される場合がある。
【０００８】
さらに知られているのは、骨が非常に劣化している場合の事例において、歯肉の側壁を圧迫すると同時に該側壁に跨ることになる骨外インプラントを最終的に使用することができることである。そのような骨外インプラントは、固定具の形状を備えた要素を含んでなる場合もある。この場合、プレート、柱状部および固定要素を含んでなる該インプラントは、アセンブリとして設置されるように設計されている。典型的には、柱状部および固定要素は、歯肉に跨ることになるプレートと、それぞれ異なる方法で相互作用する。柱状部の旋回を回避するために、プレートおよび柱状部が抗回動手段を担う場合もある。これは、例えば特許文献１に記載のデバイスの場合である。
【０００９】
既知のデバイスでは、固定用脚部に抗回動手段を提供する意図はない。確かに、これは、プレートと固定用脚部との間に動きが生じ得ないため不必要であることが分かっている。しかしながらこの解決策には、プレート／脚部／柱状部のアセンブリを系統的に設置しなければならない、かつこの設置を調整することができない、という欠点がある。
【００１０】
インプラント技術の発展にもかかわらず、骨内インプラントは治癒期間の終盤においても可動性を持ち続け、したがって骨結合が欠如しやすい。
前述のことを考慮すると、顎骨に対する骨内インプラントの安定化を改善する必要が存在することが実際に理解される。さらに、インプラントが設置されてすぐに該インプラントの根本的な保持を強化することが可能であれば、その大多数の場合には、もはや人工部分を作製するために治癒期間の終わりを待たなくてよいことになろう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】国際公開第０１／９３７７５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
したがって、本発明の主な目的は、骨内歯科インプラントと協働するように意図された付加的安定化デバイスを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
この目的のために、本発明は、骨内歯科インプラントと組み合わせて使用されるように意図された付加的安定化デバイスを提供し、そのような骨内インプラントは、少なくとも１つの骨内固定用脚部であって、該固定用脚部の中に固着されるように意図され、かつ人工歯牙要素を固定するための手段をさらに含んでなる外側柱状部と協働するように患者の顎骨内に設置されるようになされた骨内固定用脚部を含んでなり、該固定用脚部および柱状部は、柱状部が固定用脚部の中に留置されると、付加的デバイスの設置の有無にかかわらず固定用脚部に対する柱状部の相対的な動きを抑制することができる抗回動手段をさらに含んでなり、付加的安定化デバイスは、該安定化デバイスを通してインプラントの固定用脚部の中へ柱状部を導入するのを可能にするように中央が穿通された、十分に強剛な中央プラットフォームを含んでなり、プラットフォームの穿通部は、柱状部および固定用脚部の抗回動手段に加えて柱状部の回動運動を抑制するために、柱状部および固定用脚部の抗回動手段と協働するような形状であり、該デバイスは少なくとも、中央プラットフォームの両側に、顎の骨に跨るように配置され、後者の両側において平坦化させることが可能な、２つの可撓性で細長い固定用側方延長部をさらに含んでなり、該延長部はそれぞれ、少なくとも１つの取付ねじを位置決めするための少なくとも１つのオリフィスを含んでなることを特徴とする。
【００１４】
そのような付加的安定化デバイスは、骨内歯科インプラント自体の抗回動手段の使用により、一方では固定用脚部および柱状部に、他方では顎の骨の側壁に、実装される。これらの壁面は海綿質骨とは異なる非常に高密度の皮質骨にあるため、骨内インプラントの安定性強化が可能である。
【００１５】
本発明による付加的安定化デバイスは、口内へのその設置の際、固定用脚部の中に収容されることになる外側柱状部の基部によって横断される。したがって、これは実際の骨内インプラントに全く依存しないデバイスであり、このことは、任意選択で、インプラント専門医が直面した状況によって該デバイスの設置の有無のいずれをも可能にする。
【００１６】
固定用脚部および柱状部自体が抗回動手段を含んでなる限りは、本発明の付加的デバイスの設置は絶対に必要なものではない。事実、本発明の付加的デバイスの構造および働きを決定する原則は実際に、該デバイスが任意選択の設置物であるという事実である。この目的のためには、本発明のデバイスは、柱状部および固定用脚部の独自の抗回動手段であって、常に柱状部および固定用脚部に存在しており付加的デバイスが存在しない状態で単独で作動しうる抗回動手段と、協働することができる特定の穿通部を有する。
【００１７】
ここで注目されるのは、本発明の付加的安定化デバイスが、骨内インプラントを恒久的に安定化するために、患者の口内で恒久的に使用されうることである。具体的には、本発明の安定化デバイスの使用は、該デバイスが設置されると直ちに根本的な安定性を強化することにより、義歯を留置する前の治癒を待つ時期を省略することが可能となる。したがって、治癒期間は柱状部および義歯の設置後に生じる。このように本発明の安定化デバイスは、中間ステップ、特に待機ステップを行なう必要がないように、インプラントに十分な安定性を保証する。
【００１８】
その結果、インプラントは、現在よりも多数の症例において、単一かつ同一の治療介入で完全に設置されうる。実際、顎の骨がインプラントの設置にあまり好都合ではない場合の症例においても、現在とは違って、本発明の安定化デバイスの設置を用いて、上記設置を一回で行なうことが可能である。これは患者にとって非常に好都合である。一般に、安定化デバイスはその後恒久的に残される。
【００１９】
あまり好ましくない症例においては、人工の柱状部が一般には設置されていない養生期間中の補足的な安定化のために安定化デバイスが使用されることも企図される。この場合、人工の柱状部の代わりにその場所に、該柱状部と同じ接続技術の極めて短いカバー締ねじが、その後柱状部を受承するように意図された固定用脚部のオリフィスを塞ぐために、かつ、本発明の安定化デバイスを固定用脚部に強固に取り付けるために、使用される。これを用いて、その上の歯肉を交換して待機することが可能である。その後、柱状部および義歯の設置の時期に、安定化デバイスは恒久的に残されてもよいし、人工の柱状部を留置する前に除去されてもよい。この機能性は既知のデバイスでは知られていない。
【００２０】
したがって、本発明のデバイスは、骨内インプラントの治癒期間中に単に一時的に使用されうる一方、任意選択でこの期間中における仮の人工要素の作製をも可能にすることができる。
【００２１】
この期間は、再石灰化および骨再構築プロセスの進行に相当することが分かった。概説すると、このプロセスの終わりに、安定化デバイスは、任意選択かつ必要に応じて、恒久的なかたちでインプラントの安定性を強化するために、除去されてもよいしその場に残されてもよい。いずれにしても、本発明は、付加的デバイスをその場に残すべきか否かにかかわらず、提供される同じ柱状部の設置を可能にする。このことは、提供品を増やして在庫を管理せざるを得ない状態を回避する。
【００２２】
除去される場合、本発明のデバイスはその後時折使用され、再石灰化が固定用脚部を安定化するのに十分な時点からは患者の口内から取り除かれる。その後、固定用脚部の上に提供される柱状部の設置は、これら両要素の抗回動手段のみを使用し、柱状部または任意の類似要素を改変する必要はない。
【００２３】
ここで注目されるのは、本発明の安定化デバイスは、必要であれば、人工要素および人工柱状物の除去後に、または「養生」の場合の同じ接続技術かつ短いねじの除去後に、患者の口から容易に設置および取り外しが可能であることである。
【００２４】
本発明の好ましい特徴によれば、側方延長部のうち少なくとも一方は、Ｙ字形のアームであってＹ字のそれぞれの枝に取付ねじを位置決めするためのオリフィスが提供されているアームによって形成される。
【００２５】
この特徴は、付加的安定化デバイスを適所に維持するために特に重要である。実際、該デバイスの側方延長部のうち少なくとも一方のＹ字形状により、該デバイスが、患者の咀嚼に関係する回動運動およびねじれ運動によって生じた応力に追随することが可能となる。さらに、側方延長部のそのような形状は、安定化デバイスの完全性にとって不利益な応力を強力に制限する。本発明のデバイスの細長い延長部を形成する薄いアームに対する強力な応力は、確かに該側方延長部の破損を引き起こす可能性がある。
【００２６】
インプラントの良好な安定化を確実するために極めて有利なことに、同じＹ字の枝の両オリフィスは、少なくとも骨内インプラントの幅によって隔てられる。
本発明の別の可能な特徴によれば、側方延長部のうち少なくとも一方は、Ｔ字形状のアームであってＴ字のそれぞれの枝に取付ねじを位置決めするためのオリフィスが提供されているアームによって形成される。
【００２７】
安定化デバイスに対する応力の分布の観点からあまり好ましくない、デバイスのこの形態は、しかしながら本発明によって企図される場合もある。患者の咀嚼によって生じた応力はこの場合、Ｙ字形状の側方延長部が使用される場合よりも容易にＴ字アームのうち一方の破損を生じる可能性がある。
【００２８】
ここでもまた、好都合なことに、同じＴ字の枝の両オリフィスは、少なくとも骨内インプラントの幅によって隔てられる。好都合には、両方の側方延長部が、Ｙ字形状またはＴ字形状のアームであってＹ字またはＴ字のそれぞれの枝に取付ねじを位置決めするためのオリフィスが提供されているアームにより形成される。この特徴により、患者の口内への付加的安定化デバイスの固着を最適化することが可能である。この場合、中央プラットフォームの両側においてＹ字の側方延長部を使用することにより、咀嚼によるねじれにおいて生じた応力が、主に中央プラットフォームの両側のＹ字の２つの向かい合う枝に対してかかることが可能になる。
【００２９】
第１の実施形態では、デバイスは、固定用脚部および柱状部が合致する正多角形状を備えた雌部分および雄部分をそれぞれ含んでなるような抗回動手段を有する骨内インプラントと組み合わせて設置されるように意図されるため、該安定化デバイスは、プラットフォームの穿通部が正多角形状を有して、柱状部の多角形雄部分の表面がプラットフォームの穿通部の多角形表面と接触することにより柱状部の雄部分および安定化デバイスの相対的な動きの抑制が可能となるようになっている。
【００３０】
これらの特定の特徴を用いて、骨内インプラントを形成している様々な要素と安定化デバイスとの相対的な動きが生じないようにすることができる。そのような動きが仮に可能であれば、当然ながら付加的安定化デバイスによる歯科インプラントの安定化に悪影響をもたらすことになる。
【００３１】
この実施形態の利点のうちの１つは、互いに当接している両表面の機械的圧力により、柱状部の雄部分と付加的安定化デバイスとの間の相対的な動きの抑制を確実にすることである。この当接圧力により、固定用脚部に強固に取り付けられた外側柱状部を維持するねじの軽微な緩みが存在していても抗回動機能を確実にすることができる。
【００３２】
特定の実施形態において、プラットフォームの穿通部の正多角形状は、固定用脚部および柱状部の雄部分および雌部分の形状と同じである。
この実施形態を用いると、表面全体が接触することから、安定化デバイスに対する柱状部の雄部分の極めて強力な不動化を確実にすることができる。一方、安定化デバイスは、多角形の角度方向のうち１つが顎骨内の固定用脚部の配置態勢によって向きが決まるように観察しつつ設置されなければならない。
【００３３】
より柔軟な実施形態によれば、プラットフォームの穿通部の正多角形状は、柱状部と同一の正多角形状よりも、安定化デバイスの多くの配置態勢を可能にする。
この機能上の特徴を用いると、柱状部および固定用脚部の正多角形状によって決まる最小限の角度運動の幅よりも高い精度を伴って、柱状部の雄部分に対する安定化デバイスの配置を調整することが可能である。
【００３４】
特定の実施形態では、柱状部および固定用脚部の多角形状がｎ辺を有するとき、安定化デバイスの穿通部は２ｎ辺の多角形状を有する。
この実施形態により、柱状部および安定化デバイスの位置変化は、柱状部および固定用脚部の抗回動手段に実装された正多角形状によって決まる最小角度の半分について可能となる。
【００３５】
よって、特定の実施形態では、柱状部および固定用脚部の多角形状が六角形のとき、安定化デバイスの穿通部は十二角形状、すなわち十二辺を有する。この実施形態は、外側柱状部および固定用脚部に対する安定化デバイスの向きを３０度の角度とするのと可能とし、このことは口内における安定化デバイスの位置決めにとって十分であることが判明している。
【００３６】
先述の実施形態ほど好都合ではない別の実施形態では、柱状部および固定用脚部の多角形状が正方形のとき、安定化デバイスの穿通部は八角形状を有する。
外側柱状部の安定化デバイスとの向きを４５度おきにすることができる、この実施形態は、これらの両要素の相対的配置についてわずかな適応しかできないが、にもかかわらず本発明によって実現される場合もある。
【００３７】
別の実施形態では、安定化デバイスが摩擦式の抗回動手段を有する骨内歯科インプラントと組み合わせて設置されるように意図されているとき、該安定化デバイスは、穿通部の大きさおよびプラットフォーム内で該穿通部を取り囲む表面の形状が、柱状部および固定用脚部の抗回動性の摩擦表面が安定化デバイスの中央プラットフォームと摩擦接触するのを可能にするようになっている。
【００３８】
この実施形態を用いると、安定化デバイスに単純な円形の穴部を穿通して、外側柱状部の基部を固定用脚部へ向かって通過させることができる。この実施形態では、固定用脚部および外側柱状部の抗回動性の摩擦表面はもはや相互に接触しないが、それぞれが本発明の安定化デバイスの表面のうち一方と接触する。
【００３９】
ある実装によれば、摩擦式の抗回動手段は、固定用脚部および柱状部が合致する雌型および雄型の円錐形状をそれぞれ含んでなるようになっているとき、安定化デバイスは、中央プラットフォームが中央の穿通部の周囲で円錐のようにエンボス加工されるようになっている。
【００４０】
そのような実施形態を用いると、付加的安定化デバイスの摩擦表面は、互いに摩擦接触するように意図された柱状部および固定用脚部の表面の形状と合致して、前記要素のいずれの相対的な回動も防止することが可能となる。
【００４１】
本発明の特定の特徴によれば、側方延長部のうち一方は他方より長く、したがって顎の前庭側に固着されるように意図されている。
この特徴は、前庭側と口蓋側との区別を可能にし、患者の口内における付加的安定化デバイスのより良好な適応を可能にする。
【００４２】
好都合には、安定化デバイスの厚さは０．２〜１ｍｍ、好ましくは０．４〜０．８ｍｍからなる。
有利な特徴によれば、安定化デバイスの長さは６〜２５ｍｍ、好ましくは７〜１６ｍｍからなる。
【００４３】
より具体的には、本発明の有利な特徴によれば、側方延長部の長さは口蓋側において３〜６ｍｍからなり、前庭側において４〜１０ｍｍからなる。
上記の寸法上の特徴により、本発明の安定化デバイスの適正な設置と、患者の顎の大きさおよび顎の骨に応じた該デバイスの適応が可能となる。
【００４４】
本発明は、歯科インプラントキットであって、骨内歯科インプラント、ならびに本発明の安定化デバイスおよび該安定化デバイスを上下顎骨上で調節かつ固着するための骨と一体化可能な少なくとも２つのねじを含んでなるキットにも関する。
【００４５】
本発明のその他の特徴および利点は、以下の説明および添付の図面の参照から明らかとなろう。図面は例示の実施形態を例証するものであり、いかなる限定も伴わない。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１Ａ】骨内インプラントを本発明の付加的安定化デバイスと組み合わせて設置する際の分解斜視図。
【図１Ｂ】本発明の付加的安定化デバイスと共に設置されたインプラントの斜視図。
【図２】本発明の第１の実施形態の第１の実装による安定化デバイスを示す図。
【図３】本発明の第１の実施形態の第２の実装による安定化デバイスを示す図。
【図４Ａ】本発明の第２の実施形態の実装による安定化デバイスの上面図。
【図４Ｂ】本発明の第２の実施形態の実装による安定化デバイスの側面図。
【図５】図４の安定化デバイスと協働することができる固定用脚部を示す概略図。
【図６】図４の安定化デバイスと協働することができる外側柱状部を示す概略図。
【図７】本発明の安定化デバイスの可能な実施形態を示す図。
【図８】本発明の安定化デバイスの別の可能な実施形態を示す図。
【図９】本発明の別の可能な実施形態をさらに示す図。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
実施形態の詳細な説明
図１Ａは、歯肉組織２で覆われた顎骨１を概略的に示す。この骨１は、固定用脚部２１および外側柱状部２２を含んでなる骨内歯科インプラントの固定用脚部２１を導入するために穿孔された。柱状部２２は、固定用脚部２１に作製されたオリフィス２１ａである雌部分２１ａに合致する雄部分を形成する基部２２ａを含んでなる。これらの合致部分は、基部２２ａをオリフィス２１ａの中へ導入することにより機械的連結部を実現することができる。
【００４８】
外側柱状部２２はさらにニップル２２ｂを含んでなり、該ニップル上に人工要素が留置されるように意図されている。柱状部２２は、その長さ全体にわたって穿通し、かつ柱状部２２が固定用脚部２１の中に係合されたときに固定用脚部２１のオリフィス２１ａの底部に作製された別の中央穴と一直線に並ぶ中央穴２２ｃを含んでなる。これらの穴は、柱状部２２を固定用脚部２１に固着させる止めねじを受承するように意図されている。
【００４９】
骨内インプラントのそのような構造は良く知られている。外側柱状部の雄部分２２ａおよび固定用脚部の雌部分２１ａは、固定用脚部２１に対する外側柱状部２２の相対的な動きを抑制することができる抗回動手段を担っている。
【００５０】
図１Ａでは、該抗回動手段は、六角形の合致する区域を備えた、すなわち六辺の正多角形としての、雄部分および雌部分の使用に基づくものであることがわかる。ここでは実際に、柱状部および固定用脚部がこれら独自の抗回動手段を担って、付加的デバイスが設置されるか否かにかかわらず互いに対して不動化されるのを可能にしていることがわかる。
【００５１】
この図においては、そのような任意選択の本発明の付加的安定化デバイス１０も図示されている。この付加的安定化デバイス１０は、十分に強剛な中央プラットフォーム１１を含んでなり、その中央１１ａは穿通されて、安定化デバイス１０を通してインプラントの固定用脚部２１の中へ柱状部の基部２２ａを導入するのを可能にしている。
【００５２】
本発明によれば、この図に見られるように、プラットフォーム１１の穿通部１１ａは、柱状部２２および固定用脚部２１の抗回動手段と協働するような形状のものである。実際に、穿通部１１ａは、柱状部２２および固定用脚部２１のそれぞれ雄部分および雌部分の区域と同じ幾何学的六角形状を有する。したがって、柱状部２２の基部２２ａが安定化デバイス１０を通って固定用脚部２１のオリフィス２１ａの中へ導入されると、ねじ３０によって顎の骨に固着されるように意図された安定化デバイス１０は、柱状部２２と固定用脚部２１との間の抗回動手段に加えて柱状部２２の回動運動をさらになお抑制する。
【００５３】
実際、該デバイスは、該デバイスを柱状部および固定用脚部の独自の抗回動手段と協働させる中央の六角形状の存在により、回動において固定用脚部および柱状部と相互依存的とされている。固定用脚部および柱状部の独自の抗回動手段が付加的デバイスの設置の有無とは独立であることはよく理解される。また、穿通部の特異的形状が柱状部および固定用脚部の独自の独立した抗回動手段に特異的に適合されることもよく理解される。さらに、付加的デバイスを形成するプレートの設置は、２つの要素すなわち柱状部および固定用脚部のうちいずれか一方が存在しなくても、または柱状部および固定用脚部の抗回動手段が存在しなくても、決して達成され得ないことが分かる。
【００５４】
顎の骨に対して不動化されるように、安定化デバイス１０は、２つのＹ字形状の可撓性の固定用側方延長部１２を含んでなる。Ｙ字の枝はそれぞれ１３として示されるオリフィスを有し、骨と一体化可能なねじ３０の留置を可能にしている。
【００５５】
好都合には、この側方ねじを受承して安定化デバイスの保持を可能にするために、オリフィス１３の間の距離は骨内インプラントの大きさに依存することになる。したがって、好都合には、両方の取付ねじが少なくとも骨内インプラントの幅の分の間隔を置いて配置されることが分かる。
【００５６】
インプラントに対してさらに不動化された要素を顎の骨に対してこのように固着させることにより、骨内インプラントにかかる回動運動を極めて効率よく阻止することが可能である。
【００５７】
図１Ｂに示されるように、固定用側方延長部１２は、安定化デバイスを留置するために事前に切開され持ち上げられた歯肉組織２の下の顎の骨１を跨いで留置されるように意図されている。本発明の安定化デバイスは、好都合には陽極酸化により処理された材料から作製される。
【００５８】
図２は、中央プラットフォーム１１の穿通部１１ａが六角形状を有する、本発明の第１の実施形態の第１の実装を示している。中央部分１１は、アーム１２Ｐおよび１２Ｖとして２つの側方延長部を有し、該アームはそれぞれＹ字の形状をとり、したがってその末端部に２つの枝、すなわちそれぞれ１２Ｖａ，１２Ｖｂおよび１２Ｐａ，１２Ｐｂを含んでなる。この図では、アーム１２Ｖがアーム１２Ｐよりも長いことが分かる。このことは解剖学的な要求を満たしている。実際、前庭側に固着されるように意図された側方延長部１２Ｖは口蓋側に固着されるように意図された側方延長部１２Ｐよりも長いことが望ましい。
【００５９】
図３は、穿通部１１ａが１２辺を含んでなり、したがって正十二角形状を有している、本発明の第１の実施形態の第２の実装を示している。この実装により、図１に示された柱状部２２の六角形を、安定化デバイスに対して、図２に示された第１の実施形態の第１の実装を用いたときの３通りではなく６通りの異なる角度の配置で穿通部１１ａの中に留置する可能性が得られる。
【００６０】
したがって、これにより、安定化デバイス１０の配置を、顎と、外側柱状部２２および固定用脚部２１の雄部分および雌部分との両方に対してより適切に調節することが可能となる。これにより一層適合性が高くなり、したがって安定化デバイス１０の配置がより効率的となる。図３に点線で示された六角形が安定化デバイス１０の十二角形の表面にとにかく当接するかぎり、該デバイスと固定用脚部／柱状部アセンブリとの間の抗回動性は保証される。
【００６１】
図４は、第２の実施形態の実装による安定化デバイスを示している。この安定化デバイス１０は、図５に示された種類の固定用脚部と図６に示された種類の外側柱状部とを含んでなるインプラントと協働することにより作動するように意図されている。この実施形態では、図６の外側柱状部２２と図５の固定用脚部２１との相対的な動きを抑制するために、これらの間に摩擦式の抗回動手段が使用されている。そのような摩擦式の抗回動手段は、円錐形状を有する、柱状部２２の基部の一部分２２ｄによって一般に形成され、固定用脚部２１の同様の円錐形状２１ｂとの合致に関係するように意図されている。外側柱状部２２が固定用脚部の中に留置され、オリフィス２２ｃの中に導入されたねじを締めることにより固着されると、相互に擦り合わされる円錐表面の存在により、固定用脚部２１に対する柱状部２２の相対的回動を回避することが可能性となる。この場合もまた、固定用脚部および柱状部に実装された上記の抗回動手段は、本発明の付加的安定化デバイスの設置の有無に関して独立であることが分かる。
【００６２】
図４では、安定化デバイス１０はこのように、外側柱状部２２および固定用脚部２１の摩擦表面のものと同様の円錐部分としてのエンボス加工領域１１ｂによって囲まれた穿通部１１ａを含んでなる。
【００６３】
図５は、図６に示すような外側柱状部２２にある円錐状雄部分２２ｄと接触するように意図された円錐部分２１ｂとしての表面を含んでなる固定用脚部２１を示す。
図４Ａおよび４Ｂに示した相補的な安定化デバイスの穿通部１１ａの周囲のエンボス加工領域１１ｂは、該安定化デバイスの両側にそれぞれ、柱状部の表面および脚部の表面において、同一の２つの表面を形成する。したがって該安定化デバイスの下面は、固定用脚部２１の摩擦表面２１ｂと関係することが可能となっている。さらに、外側柱状部２２が固定用脚部２１の中に導入されると、柱状部２２の円錐部分の表面２２ｄはエンボス加工領域１１ｂの上面との接触に至る。これにより、３つの機械的部品の全ての相対的な動きが摩擦により阻止される。
【００６４】
柱状部の表面および固定用脚部の表面は、安定化デバイスの有無に関わらず摩擦表面として協働しうるようになっていなければならないことが、さらに分かる。
図７、８および９は、本発明の安定化デバイスの考えられる特定の実施形態を示している。
【００６５】
図７では、側方延長部はＴ字形状であり、Ｔ字の上方部分の各々の枝には骨と一体化可能な取付ねじが顎の骨に留置されるのを可能にするオリフィスが設けられている。
当然ながら、本発明のこの可能な実施形態は、側方延長部の枝およびアームが、本発明の安定化デバイスが耐えなければならないことになりそうな応力に追随しないという欠点を有する。したがって、この実施形態は、骨内インプラントの安定化への関与を可能にするにもかかわらず、Ｔ字の枝において脆弱性を有するか、または破損すら有するリスクという欠点を持っている。
【００６６】
図８は、一方の側方延長部がＹ字形状を有するのに対し、他方が、端部に取付ねじを１つだけ留置可能なようにオリフィス１３が設けられた単純な直線状のアームである実施形態を示す。そのような単一の直線状アームは、安定化デバイスの主軸に対して好都合なようにシフトされる。このシフトは、例えば２０度以下の角度、好ましくは８〜１５度の角度によることになる。そのようなシフトは、安定化デバイスの取り付けの際に安定化デバイスの取付ねじが固定用脚部に接触しうるのを防ぐ。このシフト角度の値の選択は、該単一アームの長さ、特に固定用脚部の深さに対する長さに依存する。この実施形態により骨内インプラントの安定化が可能となるが、Ｙ字またはＴ字の側方延長部に配置された４つのねじが使用される場合ほど良好な性能は伴わない。
【００６７】
実際、当然のことであるが、取付ねじを留置するための１つのオリフィスを支持しているだけの単純なアームは、少なくともインプラントの幅の分だけ離れた２つのねじを留置するためのＹ字アームを含んでなるデバイスよりも応力の下でより屈曲しやすいであろう。最後に、図９は、両方の側方延長部がその端部に顎の骨の上へと取付ねじを導くためのオリフィス１３が設けられた単純なアームである、安定化デバイスの実施形態を示している。
【００６８】
留意すべきことは、そのような実施形態は、回動においては骨内インプラントの付加的安定化に適切に関係するにもかかわらず、ねじれにおいては該インプラントをそれほど安定化しないことである。
【００６９】
本発明の安定化デバイスは、インプラントが抗回動手段を有する時点で予め存在している様々な種類の従来の円筒状の骨内インプラントと共に設置可能であることが分かっている。よって当然ながら、付加的デバイスの穿通部の特徴は、設置されるべきインプラントのこれらの抗回動手段に対して適合される。
【００７０】
本発明により骨内インプラントのより良好な安定化が可能となるため、例えばブリッジの設置のために、インプラントの設置を倍増すること、または人工物の設置を達成するためにさらに何カ月も待機することが、回避される。具体的には、３つの歯にブリッジを設置するために、現在行われているように３つではなく２つのインプラントを留置するだけとすることが可能となる。
【００７１】
さらに、細いアームに形成されたにすぎない安定化デバイスの側方延長部のＹ字またはＴ字形状により、骨のごく一部を覆うことが可能になることがわかる。これにより、顎の骨に固定用脚部を留置するために作製された穿通部の周囲の骨組織の再石灰化および再構築の機構に支障を来さないことが可能である。骨のより広い領域を覆う要素は適切な血管新生が維持されるのを妨げ、このことは適切な骨再構築にとって有害であろう。
【００７２】
最後に、本発明の原理にしたがって様々な実装を達成可能であることが分かる。特に、抗回動手段は累積可能である、すなわち多角形状を円錐形の摩擦表面と組み合わせることが可能である。例えば図６の外側柱状部が、円錐部分の下に図のような円筒状の基部ではなく六角形の区域の基部を含んでなることが考えられる。その結果、脚部は円錐表面の下に同様に六角形の区域を備えたオリフィス含むことになる。
【００７３】
最後に、側方延長部の形状のうちのいずれか１つ、および上記に示された抗回動手段のうち一方または両方を使用して、その他の更なる混合型実施形態を達成可能である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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