(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイル経糸ビームと地経糸ビームとを備え、前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸を織幅方向に延びる１枚の弾性材からなる板ばね及び前記パイル経糸の張力により前記板ばねが弾性変形する方向に間隔を開けて配設される剛体性のガイドプレートを備えたパイル経糸張力調整装置とテリーモーションローラとを介して織前側へ導くパイル織機のパイル経糸張力調整装置において、
前記板ばねにパイル経糸の張力が掛けられた状態で、織幅方向の中央位置で前記板ばねから前記パイル経糸に作用するばね力を織端位置で前記板ばねから前記パイル経糸に作用するばね力より強くしたことを特徴とするパイル織機のパイル経糸張力調整装置。
【請求項２】
少なくとも前記織端位置の前記ガイドプレートと前記板ばねとの間隔に対して前記中央位置の前記ガイドプレートと前記板ばねとの間隔を小さく設定したことを特徴とする請求項１に記載のパイル織機のパイル経糸張力調整装置。
【請求項３】
前記ガイドプレートの前記板ばねと対向する面を湾曲面で形成し、前記中央位置に配設された前記ガイドプレートの湾曲面の曲率半径を前記織端位置に配設された前記ガイドプレートの湾曲面の曲率半径よりも大きく設定したことを特徴とする請求項２に記載のパイル織機のパイル経糸張力調整装置。
【請求項４】
少なくとも前記中央位置の前記板ばねの前記ガイドプレートと対向する面に補助板ばねを配設したことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載のパイル織機のパイル経糸張力調整装置。
【請求項５】
前記補助板ばねは、緩衝部材を介在して前記板ばねに接触させたことを特徴する請求項４に記載のパイル織機のパイル経糸張力調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、パイル織機におけるパイル経糸張力調整装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パイル織機において、パイル経糸の張力変動の要因は大きく分けて次の３つがある。第１に、パイル経糸の開口運動に伴う張力変動がある。第２に、パイルモーションにおける筬打ち位置と織前位置との相対移動に伴う張力変動がある。第３に、パイル形成のためのルーズピック後の筬打ちであるファーストピックに伴う張力変動がある。これらの内、第１及び第２の張力変動は比較的緩やかに変化するものであるが、第３の張力変動は瞬間的に変化するため、パイル経糸に対して大きな影響を及ぼすものである。
【０００３】
パイル経糸の張力変動を吸収するために、従来から種々の張力調整装置が提案されている。例えば、特許文献１には、パイル形成のためのファーストピック時に発生する瞬間的な張力上昇を含むパイル経糸の張力変動を吸収し、安定したパイル経糸張力を維持することを目的にしたパイル経糸張力調整装置の発明が開示されている。具体的には、パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸の経路に、パイル経糸をテリーモーションローラに向けてパイル織機の上方から下方に案内する張力調整装置が配設されている。
【０００４】
張力調整装置は、パイル経糸が接触する板ばねと、板ばねがパイル経糸の張力により弾性変形した時に当接可能な剛性のある湾曲状のガイドプレートとを備えている。板ばねはパイル経糸の張力増加に伴い変形量が増加するが、板ばねの変形量の増加に伴いガイドプレートとの接触面積が増加し、板ばねのばね定数が増加するように構成されている。従って、特許文献１の発明は、パイル経糸の張力増加に伴い板ばねのばね力を高めて、パイル経糸の張力変動を確実に吸収している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１３３０６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一般的に、パイル経糸ビームから引き出されたシート状のパイル経糸の張力は、板ばねに等分布荷重として作用する。また、緯糸を断片的に緯入れする織機（以下、本願明細書では断片織機とする）において、経糸は、織幅方向の中央位置側に比して端部側となる織端位置側の張力が大きく低下することが知られている。この現象は、経糸張力を地経糸よりも小さく設定して使用するパイル経糸において顕著に生じる。
【０００７】
従って、特許文献１において、板ばねに掛かるパイル経糸張力は、織幅方向の中央位置側で大きく、織端位置側で小さくなり、板ばねの弾性変形量に差が生じる。このため、板ばねに接触するまでのパイル経糸の経路にばらつきが生じ、パイル経糸のローリングや、隣接するパイル経糸間での交錯を生じ、また、板ばねの中央位置側に亀裂を生じる恐れがある。この結果、特許文献１のパイル経糸張力調整装置では、パイル経糸の張力変動に対する応答性が低下するという問題が生じる。
【０００８】
本願発明は、パイル経糸の織幅方向全域の張力変動に対する応答性を高めたパイル経糸張力調整装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１は、パイル経糸ビームと地経糸ビームとを備え、前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸を織幅方向に延びる１枚の弾性材からなる板ばね及び前記パイル経糸の張力により前記板ばねが弾性変形する方向に間隔を開けて配設される剛体性のガイドプレートを備えたパイル経糸張力調整装置とテリーモーションローラとを介して織前側へ導くパイル織機のパイル経糸張力調整装置において、織幅方向の中央位置で前記板ばねから前記パイル経糸に作用するばね力を織端位置で前記板ばねから前記パイル経糸に作用するばね力より強くしたことを特徴とする。
【００１０】
請求項１によれば、パイル経糸の織幅方向における中央位置側の高い張力を強いばね力により吸収し、織端位置側の低い張力を中央位置側に比べて弱いばね力により吸収することができ、パイル経糸の織幅方向全域の張力変動に対する板ばねの応答性を高めることができる。
【００１１】
請求項２は、少なくとも前記織端位置の前記ガイドプレートと前記板ばねとの間隔に対して前記中央位置の前記ガイドプレートと前記板ばねとの間隔を小さく設定したことを特徴とする。請求項２によれば、パイル経糸の中央位置側と織端位置側とで、板ばねとガイドプレートとの当接する面積を異ならせることにより、板ばねのばね力を簡単に異ならせることができる。
【００１２】
請求項３は、前記ガイドプレートの前記板ばねと対向する面を湾曲面で形成し、前記中央位置に配設された前記ガイドプレートの湾曲面の曲率半径を前記織端位置に配設された前記ガイドプレートの湾曲面の曲率半径よりも大きく設定したことを特徴とする。請求項３によれば、板ばねのばね力を異ならせる手段として曲率半径の異なるガイドプレートを配設するのみであるため、構成が簡単である。
【００１３】
請求項４は、少なくとも前記中央位置の前記板ばねの前記ガイドプレートと対向する面に補助板ばねを配設したことを特徴とする。請求項４によれば、補助板ばねの設置により板ばねのばね力を異ならせることができ、板ばねの部分的な過度の弾性変形を防止することができる。
【００１４】
請求項５は、前記補助板ばねは、緩衝部材を介在して前記板ばねに接触させたことを特徴とする。請求項５によれば、振動等の影響による板ばねと補助板ばねとの接触部分における摩耗を防止することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本願発明は、パイル経糸の織幅方向全域に亘り張力変動に対する応答性を高めることができるため、パイル経糸の中央位置側及び織端位置側のいずれにおいても張力変動を確実に吸収し、安定したパイル経糸張力を維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１の実施形態を示すパイル織機の概略図である。
【図２】パイル経糸張力調整装置を示す側面図である。
【図３】パイル経糸張力調整装置の拡大図である。
【図４】パイル経糸張力調整装置を示す平面図である。
【図５】第２の実施形態を示すパイル経糸張力調整装置の拡大図である。
【図６】第２の実施形態を示すパイル経糸張力調整装置の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（第１の実施形態）
パイル織機におけるパイル経糸張力調整装置の第１の実施形態を図１〜図４に基づいて説明する。図１において、地経糸ビーム１は送り出し制御装置Ｃ１に電気的に接続された送り出しモータＭｇにより回転駆動される。送り出しモータＭｇの作動により地経糸ビーム１から送り出される地経糸Ｔは円弧状のバックガイドプレート２及びテンションローラ３を経由して綜絖４及び筬５に通される。織布Ｗはエキスパンションバー６、サーフェスローラ７及びガイドローラ８、９を経由してクロスローラ１０に巻き取られる。
【００１８】
バックガイドプレート２は織機フレーム１１に固定されたブラケット（図示せず）により支持され、また、支軸１２は織機フレーム１１により回転可能に支持されている。支軸１２に固定された上方アーム１３はその上端にテンションローラ３を回転可能に支持する。なお、テンションローラ３は図示しない付勢力付与機構により付勢され、経糸開口運動により生じる地経糸Ｔの張力変動を消極イージングにより吸収する。また、支軸１２に下方アーム１４が固定され、その先端にロッド１５が回転可能に連結されている。
【００１９】
ロッド１５にはテンションローラ３にかかる地経糸Ｔの張力を検出するロードセル１６が取り付けられ、ロードセル１６は送り出し制御装置Ｃ１に電気的に接続されている。送り出し制御装置Ｃ１は予め設定された基準張力及びロードセル１６から得られる張力検出情報に基づいて送り出しモータＭｇの送り出し速度を制御する。
【００２０】
地経糸ビーム１の上方にはパイル経糸ビーム１７が配設されている。パイル経糸ビーム１７は送り出し制御装置Ｃ２に電気的に接続された送り出しモータＭｐにより回転駆動される。パイル経糸ビーム１７から送り出されるパイル経糸Ｔｐはガイドローラ１８、パイル経糸張力調整装置１９及びテリーモーションローラ２０を経由して綜絖４及び筬５に通される。
【００２１】
ガイドローラ１８はパイル経糸ビーム１７の下部において、織機フレーム１１に回転可能に取り付けられている。また、ガイドローラ１８はパイル経糸Ｔｐを案内しない端部位置に一対の被検出要素（図示せず）を有する。ガイドローラ１８の一対の被検出要素と対向する位置には、一対の近接スイッチ２１（１個のみ表示）が設けられている。近接スイッチ２１はガイドローラ１８の回転を検出し、検出信号を送り出し制御装置Ｃ２に出力する。
【００２２】
パイル経糸張力調整装置１９はガイドローラ１８の下方に配設されており、拡大して示した図２〜図４を参照して説明する。パイル経糸張力調整装置１９は基本要素として、スペーサ２３、織幅方向に分散して複数配設された２種類のガイドプレート２４、２５、板ばね２６、ナットバー２７及び固定バー２８から構成され、支軸２２に取り付けられている。
【００２３】
支軸２２は織機の織幅方向に延出し、両端をホルダー２９及びボルト３０によって織機フレーム１１に支承されている。支軸２２には、複数の保持リング３１が嵌合され、適宜手段により固定されている。また、各保持リング３１にはそれぞれ水平部３２を有する鉤状の保持ブラケット３３がボルト（図示せず）によって固定されている。スペーサ２３は織幅方向に長い１本の断面四角形状のバーで形成されている。
【００２４】
２種類のガイドプレート２４、２５は、共に剛体性の板材で構成され、織機の上方に凸となる湾曲形状に構成されている。ガイドプレート２４の湾曲面は、予め設定された曲率半径により形成され、ガイドプレート２５の湾曲面は、ガイドプレート２４の曲率半径よりも大きな曲率半径を有するように形成されている。また、ガイドプレート２４、２５は織幅方向の複数箇所に水平状態で配設され、ガイドプレート２５の織機前後方向（図１の左右方向）の長さは、ガイドプレート２４よりも短く設定されている。ガイドプレート２４、２５の配設位置は、図４に示すように、ガイドプレート２４が織幅方向の中央位置Ｘから距離を置いた両端部に当たる織端位置Ｙ１、Ｙ２に近い位置にそれぞれ２箇所配設されている。また、ガイドプレート２５が中央位置Ｘに近い位置に２箇所配設されている。
【００２５】
板ばね２６は１枚の薄い弾性材で構成され、ガイドローラ１８から案内されるシート状のパイル経糸Ｔｐにおける織幅方向の長さに対応した長さを有する。板ばね２６の織機前後方向の幅は、ガイドプレート２４、２５の長さよりも長くなるように設定されている。また、板ばね２６は、織機の後方側（図１の左側）に位置する先端部３４が下方に大きく屈曲され、先端部３４の表面に形成された湾曲面によりパイル経糸Ｔｐの円滑な接触と移動を図っている。
【００２６】
ナットバー２７は織幅方向に延びる板ばね２６とほぼ同一長さの断面四角形状のバーで形成されている。固定バー２８は空洞が形成されるように筒状のバーで構成され、固定バー２８の空洞内にナットバー２７が収容される。また、固定バー２８の上面には、織機の後方側に、湾曲する案内面３５が形成されている。
【００２７】
パイル経糸張力調整装置１９は以下に記載する手順で組み付けられている。保持ブラケット３３の水平部３２上にスペーサ２３、ガイドプレート２４、２５の基端部（図１の右側となる織機の前方側）、板ばね２６の基端部（織機の前方側）及び固定バー２８を重畳し、固定バー２８の空洞内にナットバー２７を挿入する。次に、ボルト３６を水平部３２、スペーサ２３、ガイドプレート２４、２５及び板ばね２６の各孔（図示せず）に貫通させ、ナットバー２７に締結する。パイル経糸張力調整装置１９が組み付けられた状態では、ガイドプレート２４、２５は板ばね２６との間に、板ばね２６がパイル経糸Ｔｐの張力により弾性変形する方向に間隔を空けて配設された状態となる。また、ガイドプレート２４、２５は曲率半径が異なるため、板ばね２６とガイドプレート２５との間隔は板ばね２６とガイドプレート２４との間隔よりも小さくなる。
【００２８】
なお、パイル経糸張力調整装置１９は予めユニット化しておくことにより、支軸２２への取り付けが容易となる。即ち、保持ブラケット３３を保持リング３１に合わせ、図示しないボルトによって固定することによりパイル経糸張力調整装置１９を支軸２２に取り付けることができる。また、パイル経糸張力調整装置１９は板ばね２６の弾性変形を利用した消極イージング運動により経糸開口運動に伴うパイル経糸Ｔｐの張力変動及びパイル形成のためのファーストピックに伴う張力変動を吸収する。
【００２９】
図４において、板ばね２６にパイル経糸Ｔｐの張力による負荷が掛けられた場合について説明する。断片織機において、パイル経糸Ｔｐの張力は、織幅方向で見て、中央位置Ｘ側で高く、織端位置Ｙ１、Ｙ２側で低い状態が生じる。このようなパイル経糸Ｔｐの張力変化に対し、本実施形態では、ガイドプレート２４、２５の曲率半径を変え、板ばね２６とガイドプレート２４、２５との間隔を異ならせたことにより、板ばね２６は次のように作用する。
【００３０】
パイル経糸Ｔｐの張力が高い中央位置Ｘ側では、板ばね２６とガイドプレート２５との接触が早期に始まり、弾性変形可能な領域Ｌ１（図３参照）が小さくなるため、ばね定数が大きい状態に維持される。これに対し、パイル経糸Ｔｐの張力が低い織端位置Ｙ１、Ｙ２側では、板ばね２６とガイドプレート２４との接触が遅いため、板ばね２６の弾性変形可能な領域Ｌ２（図３参照）の変化が小さく、ばね定数が小さい状態に維持される。このため、中央位置Ｘの高い張力状態にあるパイル経糸Ｔｐに対しては、板ばね２６の強いばね力が作用し、織端位置Ｙ１、Ｙ２の低い張力状態にあるパイル経糸Ｔｐに対しては、板ばね２６の弱いばね力が作用する。従って、板ばね２６は、中央位置Ｘ及び織端位置Ｙ１、Ｙ２の各位置に関わらず、織幅方向全域に亘って異なる変形が無く、先端部３４をほぼ同一平面上に維持することができる。
【００３１】
一方、支軸２２の一部には水平方向に延びるレバー３７が固定され、レバー３７に対して、織機フレーム１１に固定されたレバー３８が連結されるとともにレバー３８にロードセル３９が設けられている。ロードセル３９はパイル経糸Ｔｐの張力を、板ばね２６を介して支軸２２にかかる負荷の変化として検出し、検出信号を送り出し制御装置Ｃ２に出力する。従って、送り出し制御装置Ｃ２は予め設定された基準張力とロードセル３９から得られる張力検出情報との比較及び近接スイッチ２１（図１参照）から得られる回転検出信号に基づいて送り出しモータＭｐの送り出し速度を制御する。
【００３２】
図１及び図２に示すように、軸４０によって回転可能に支持された揺動レバー４１の上方アーム４２の先端部には、テリーモーションローラ２０の径よりも若干小径の円弧面を有するＵ字状の保持部４３が形成されている。テリーモーションローラ２０は保持部４３にスナップ嵌合により保持されるため、テリーモーションローラ２０の取り付け、取り外しが容易となる。テリーモーションローラ２０は板ばね２６の配設位置から下方向に大きく間隔を開けて配設されており、糸継ぎ作業や機換え作業の容易化を計っている。揺動レバー４１の下方アーム４４は下端に長孔４５を有し、長孔４５を貫通するボルト４６によってロッド１５と回転可能に連結されている。
【００３３】
また、図１に示すように、織機の前後方向中央部には二叉状の中間レバー４７が軸４８に回転可能に配設され、その上方位置にはパイルモーション機構４９が配設されている。パイルモーション機構４９の内部構造は図示されていないが、専用の駆動モータ又は織機駆動モータＭｏによって駆動されるボールねじ機構又はカム機構からなる駆動装置が備えられ、この駆動装置の作動により駆動軸５０と一体の駆動レバー５１が往復回転される。
【００３４】
織機駆動モータＭｏの作動は機台回転角度を検出するロータリエンコーダ５２と接続する織機制御装置Ｃｄによって制御される。また、織機制御装置Ｃｄ及び送り出し制御装置Ｃ２は柄出し制御装置５３と接続する。柄出し制御装置５３にはパイル製織用の織り柄パターンが設定されている。柄出し制御装置５３は緯入れ１サイクル中の所定の機台回転角度毎に織機制御装置Ｃｄ及び送り出し制御装置Ｃ２に織り柄パターンを送る。従って、織機制御装置Ｃｄは柄出し制御装置５３から得られる織り柄パターンに基づいてパイルモーション機構４９を作動するとともに、送り出し制御装置Ｃ２は柄出し制御装置５３から得られる織り柄パターンに基づいて送り出しモータＭｐを作動する。
【００３５】
駆動レバー５１は中間レバー４７の一方のアーム５４と連結するロッド５５を介して中間レバー４７に往復回動運動を伝え、中間レバー４７はその他方のアーム５６に連結するロッド１５を介してテンションローラ３及びテリーモーションローラ２０に揺動運動、即ちテリーモーションを伝えることができる。また、織機の前方位置で織布Ｗを案内するエキスパンションバー６は軸５７に回転可能に支持された揺動レバー５８の上端に支持され、揺動レバー５８の下端がロッド５９を介して中間レバー４７の他方のアーム５６に連結されている。
【００３６】
従って、中間レバー４７の往復回動は同時にロッド５９を介して揺動レバー５８を揺動し、エキスパンションバー６にテンションローラ３及びテリーモーションローラ２０と同一方向のテリーモーションを伝えることができる。なお、前記織り柄パターンに基づくテリーモーションは、パイル織り工程のルーズピック時にテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６を図１の右方である織機前方に揺動して織前Ｗ１を仮想線位置に配置し、パイル織り工程のファーストピック時及びボーダ織時にテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６を図１の左方である織機後方に揺動して織前Ｗ１を実線位置に配置する。
【００３７】
以上のように構成された第１の実施形態の作用及び効果を以下に説明する。
パイル経糸ビーム１７から引き出されたパイル経糸Ｔｐはガイドローラ１８をＵ字状に経由した後、固定バー２８の案内面３５に接触し、さらに板ばね２６の先端部３４に直接接触する。織幅方向の中央位置Ｘに近い位置では、パイル経糸Ｔｐの強い張力が負荷されるため、板ばね２６は２箇所に設置された曲率半径の大きなガイドプレート２５に早期に当接し、領域Ｌ１の強いばね力がパイル経糸Ｔｐに作用する。これに対し、織幅方向の織端位置Ｙ１、Ｙ２に近い位置では、パイル経糸Ｔｐの弱い張力が負荷されるため、板ばね２６は各織端位置Ｙ１、Ｙ２に２箇所配置されたガイドプレート２４に遅く当接し、領域Ｌ２の弱いばね力がパイル経糸Ｔｐに作用する。
【００３８】
従って、織幅方向の中央位置Ｘに近い位置での板ばね２６の大きな変形が無く、板ばね２６の先端部３４は織幅方向全域に亘ってほぼ同一平面上に維持される。この結果、パイル経糸Ｔｐは、固定バー２８から板ばね２６に接触するまでの経路にばらつきを生じることが無い。また、パイル経糸Ｔｐのローリングや隣接するパイル経糸Ｔｐ間の交錯を生じることが無い。このため、張力変動に対する応答性を損なうことが無く、パイル経糸Ｔｐの張力が一定に維持される。板ばね２６によって張力変動を吸収されるとともに所定の張力を付与されたパイル経糸Ｔｐは、板ばね２６を経由した後、テリーモーションローラ２０を周回し、綜絖４及び筬５を通り、織前Ｗ１に至る。
【００３９】
前記した第１の実施形態は以下の作用効果を有する。
（１）パイル経糸Ｔｐの張力に起因する板ばね２６の織幅方向における変形を防止したため、板ばね２６はパイル経糸Ｔｐと織幅方向全域に亘って確実に接触し、パイル経糸Ｔｐの張力変動を確実に吸収するとともにパイル経糸Ｔｐに安定した張力を付与することができる。
（２）ガイドローラ１８、固定バー２８及び板ばね２６の先端部３４とパイル経糸Ｔｐとの接触状態を安定させることができるため、パイル経糸Ｔｐの総張力を織幅方向に均等に分散させることができ、パイル経糸Ｔｐの張力が板ばね２６の一部に集中することによる板ばね２６の損傷を防止することができる。
（３）織端位置Ｙ１、Ｙ２のパイル経糸Ｔｐの張力が極端に低下することに起因するパイル経糸Ｔｐの切断検出用ドロッパーの誤動作を防止することができる。
【００４０】
（第２の実施形態）
図５及び図６は第２の実施形態を示したもので、第１の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。第２の実施形態におけるパイル経糸張力調整装置６０は、保持ブラケット３３の水平部３２上に積層されたスペーサ２３、ガイドプレート６１Ａ、６１Ｂ、補助板ばね６２、緩衝部材６３、板ばね２６及び固定バー２８を、ボルト３６とナットバー２７とにより締結した構成である。
【００４１】
ガイドプレート６１Ａ、６１Ｂは同一形状の構成部材であり、剛性のある板材を所定の曲率半径により湾曲形状に形成され、また、織機の前後方向の長さが板ばね２６よりも短くなるように形成されている。図６に示すように、ガイドプレート６１Ａは織幅方向の織端位置Ｙ１及びＹ２に近い位置にそれぞれ２箇所配置され、ガイドプレート６１Ｂは中央位置Ｘに近い位置に２箇所配置されている。
【００４２】
また、中央位置Ｘに近い位置に配置されたガイドプレート６１Ｂと対向する位置の板ばね２６の背面には、板ばね２６の織機前後方向の長さよりも短く形成された補助板ばね６２が緩衝部材６３を挟んで板ばね２６と密着するように配設されている。なお、緩衝部材６３はテフロン（登録商標）製のシートあるいはフェルト等により構成されている。織端位置Ｙ１及びＹ２に近い位置に配置されたガイドプレート６１Ａは、スペーサ２３との間に補助スペーサ６４を介在して取り付けられている。この構成により、板ばね２６とガイドプレート６１Ａとの間に形成される間隔が補助板ばね６２とガイドプレート６１Ｂとの間に形成される間隔と同一になる。
【００４３】
パイル経糸張力調整装置６０にパイル経糸Ｔｐが掛けられ、パイル経糸Ｔｐの張力による負荷が掛かると、板ばね２６及び補助板ばね６２は図５の仮想線で示した位置に弾性変形される。パイル経糸Ｔｐは中央位置Ｘに近い位置で高い張力を有するが、板ばね２６と補助板ばね６２との合成されたばね定数による強いばね力が作用し、板ばね２６は部分的な過度の弾性変形が防止される。織端位置Ｙ１及びＹ２に近い位置で中央位置Ｘよりも低い張力を有するパイル経糸Ｔｐは、板ばね２６のばね力のみの作用を受け、適正な弾性変形が維持される。
【００４４】
従って、板ばね２６の先端部３４は織幅方向全域に亘って同一平面上に維持され、パイル経糸Ｔｐの張力変動に対する応答性を阻害されることが無く、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。なお、緩衝部材６３は織機の振動等の影響による板ばね２６と補助板ばね６２との接触部分における摩耗を防止することができる。
【００４５】
本願発明は、前記した各実施形態の構成に限定されるものではなく、本願発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、次のように実施することができる。
【００４６】
（１）第１及び第２の実施形態におけるガイドプレート２４、２５、６１Ａ、６１Ｂは、それぞれ円弧面で形成されているが、直線と円弧を組み合わせた面あるいは曲率半径が変化する湾曲面等により構成することができる。
（２）第１の実施形態におけるガイドプレート２４、２５は、第２の実施形態における補助板ばね６２を組み合わせて構成することができる。このような組み合わせの構成は、パイル経糸Ｔｐの仕様により、ガイドプレート２４、２５に曲率半径の差が付けられないような場合、あるいは織機におけるパイル経糸張力調整装置１９の設置位置の環境から、曲率半径が極端に小さくなるような場合に好適である。
（３）織機前後方向におけるガイドプレート２４、２５の長さは、ガイドプレート２５がガイドプレート２４よりも短くなるように形成されているが、逆にガイドプレート２４よりも長くなるように形成してもよい。
（４）ガイドプレート２４、２５、６１Ａ、６１Ｂは、織幅方向の６箇所の位置に分散して配設されているが、パイル経糸Ｔｐの張力に対応して６箇所よりも多い位置に分散して配設する、あるいは少ない位置に分散して配設することが可能である。
（５）ガイドプレートを織幅方向に連続した一枚の板材で形成してもよい。この場合は、加工または折り曲げなどにより板ばねとの間隔を適宜調整することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１７  パイル経糸ビーム
１８  ガイドローラ
１９、６０  パイル経糸張力調整装置
２０  テリーモーションローラ
２２  支軸
２３  スペーサ
２４、２５、６１Ａ、６１Ｂ  ガイドプレート
２６  板ばね
２７  ナットバー
２８  固定バー
３３  保持ブラケット
３４  先端部
３５  案内面
６２  補助板ばね
６３  緩衝部材
６４  補助スペーサ
【図１】
0005464172.tif 000002
【図２】
0005464172.tif 000003
【図３】
0005464172.tif 000004
【図４】
0005464172.tif 000005
【図５】
0005464172.tif 000006
【図６】
0005464172.tif 000007