(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺部材で構成される架台に対する太陽電池パネルの取付方法であって、
各太陽電池パネルにおいて前記長尺部材から離れた位置にある基点から伸びるケーブルを、前記長尺部材に設けられた整線用部材に通し、隣り合う太陽電池パネルのケーブル同士を接続する工程と、
前記太陽電池パネルを架台に設置するとともに、前記整線用部材を前記長尺部材の長手方向に対してスライドして位置変更させて整線する工程と、
を含む太陽電池パネルの取付方法。
【請求項２】
前記整線用部材は、前記太陽電池パネルに対して少なくとも二つ設けられる、
ことを特徴とする請求項１に記載の太陽電池パネルの取付方法。
【請求項３】
前記各整線用部材の前記長尺部材に対するスライドによる位置変更は、
前記長尺部材の下方に形成される隙間に、
前記整線用部材を位置変更させるための手段を挿通することで行われる、
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の太陽電池パネルの取付方法。
【請求項４】
長尺部材で構成される架台に設置される太陽電池パネルのケーブルの整線構造であって、
各太陽電池パネルにおいて前記長尺部材から離れた位置にある基点から伸ばされて、互いに接続されるケーブルが通される整線用部材を有し、
前記整線用部材は、前記長尺部材の長手方向に対してスライド可能に設けられる、
太陽電池パネルのケーブルの整線構造。
【請求項５】
前記整線用部材は、前記太陽電池パネルに対して少なくとも二つ設けられる、
ことを特徴とする請求項４に記載の太陽電池パネルのケーブルの整線構造。
【請求項６】
前記各整線用部材は、
前記架台を構成する長尺部材に設けられ、
前記長尺部材の下方には、前記整線用部材を位置変更させるための手段を挿通可能とする隙間が確保される、
ことを特徴とする請求項４又は請求項５に記載の太陽電池パネルのケーブルの整線構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根などに設置される太陽電池パネルなどの太陽エネルギー利用装置を設置する際において、発電された電力を送電するための電気ケーブルなどの各種ケーブル（線状部材）の配線を整えるための技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物の屋根などに設置される太陽電池パネルなどの太陽エネルギー利用装置においては、電気ケーブルなどの各種ケーブルが利用されるものであり、屋根の上においてこれらケーブルが配線されることが行われている。例えば、特許文献１においては、複数配列される各太陽電池パネルから引出される接続ケーブルを、結束バンドを用いることで束ねることが開示されている。このように結束バンドを用いることで、配線を整えた状態にする、つまり、整線することによって、屋根の上においてケーブル類が煩雑にならないようにすることが行われている。
【０００３】
また、特許文献２に開示されるように、桟部材の上に太陽電池パネルが設置される構造も知られており、このような構造の場合には、結束バンドを桟部材に対して括り付けることで、ケーブル類を桟部材に対して固定するということも行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４４７６０７１号明細書
【特許文献２】特開２０１０−２６１２５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した屋根上における整線において、結束バンドは異なる種類のケーブルを束ねる際に用いられるほか、長さが余って弛んだケーブルを折り曲げ、束ねるといった用途にも用いられることがある。屋根上においてケーブルを弛ませたままでは、漏電、接触不良といった問題や、ケーブルへのゴミの滞積による雨漏りの問題といった不具合が生じることが懸念されるためである。
【０００６】
しかしながら、結束バンドを使用する整線作業は、結束バンドを結ぶといった細かな手作業となるため、省略が望まれるものであった。特に、屋根の上という高所の作業環境において細かな手作業をする際には、部品を落下させないように注意を払うなど、より慎重になる必要があり、作業者に大きな負担を強いるとともに、作業時間も多く要してしまうことになる。また、作業者による施工のばらつきが生じることも懸念される。
【０００７】
そこで、本発明は以上の問題に鑑み、建物の屋根に設置される太陽エネルギー利用装置などの装置について、ケーブル類を整線するための新規な技術について提案するものである。
【０００８】
加えて、ケーブル類の弛み（たるみ）の程度は、太陽電池パネルを配置した後に決まるということが考えられる。つまり、「太陽電池パネルを架台などに設置してみないと、ケーブルが弛むのかが判らない」、或いは、「太陽電池パネルを架台などに設置して初めて弛みの程度がわかる」といったことである。
【０００９】
しかしながら、ケーブル類は、太陽電池パネルの裏側に隠されるように配置されることになるため、太陽電池パネルを設置した後にケーブルをたぐり寄せ、折り曲げるなどした後に、結束バンドで括るといった作業は、困難を極めることになる。つまり、太陽電池パネルの裏側に手を入れつつ、ケーブルが見えない状態で手探りで作業をする必要があり、作業性の改善が望まれるものであった。
【００１０】
そこで、本発明の他の課題は、整線作業の作業性の改善が図られた新規な技術を提案するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【００１２】
即ち、請求項１に記載のごとく、長尺部材で構成される架台に対する太陽電池パネルの取付方法であって、各太陽電池パネルにおいて前記長尺部材から離れた位置にある基点から伸びるケーブルを、前記長尺部材に設けられた整線用部材に通し、隣り合う太陽電池パネルのケーブル同士を接続する工程と、前記太陽電池パネルを架台に設置するとともに、前記整線用部材を前記長尺部材の長手方向に対してスライドして位置変更させて整線する工程と、
を含む太陽電池パネルの取付方法とする。
【００１３】
また、請求項２に記載のごとく、前記整線用部材は、前記太陽電池パネルに対して少なくとも二つ設けられる、こととする。
【００１４】
また、請求項３に記載のごとく、前記各整線用部材の前記長尺部材に対するスライドによる位置変更は、前記長尺部材の下方に形成される隙間に、前記整線用部材を位置変更させるための手段を挿通することで行われる、こととする。
【００１５】
また、請求項４に記載のごとく、長尺部材で構成される架台に設置される太陽電池パネルのケーブルの整線構造であって、各太陽電池パネルにおいて前記長尺部材から離れた位置にある基点から伸ばされて、互いに接続されるケーブルが通される整線用部材を有し、前記整線用部材は、前記長尺部材の長手方向に対してスライド可能に設けられる、太陽電池パネルのケーブルの整線構造こととする。
【００１６】
また、請求項５に記載のごとく、  前記整線用部材は、前記太陽電池パネルに対して少なくとも二つ設けられる、こととする。
【００１７】
また、請求項６に記載のごとく、
前記各整線用部材は、
前記架台を構成する長尺部材に設けられ、
前記長尺部材の下方には、前記整線用部材を位置変更させるための手段を挿通可能とする隙間が確保される、こととする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００２０】
即ち、請求項１に記載の発明においては、
整線用部材の位置を変更させることによって、ケーブルが伝う基点を直線で結ぶ経路（パス）を長くすることができ、これにより、ケーブルの弛みを解消することができる。また、結束バンドを用いる従来の形態と比較して、作業性の改善を図ることが可能となる。
【００２１】
また、請求項２に記載の発明においては、
整線用部材をスライドさせるだけで整線の作業を行うことができ、作業性を良好なものとすることができる。
【００２２】
また、請求項３に記載の発明においては、太陽電池パネルなどの装置を設置した状態、つまりは、太陽電池パネルの最終的な固定位置が確定した状態としたうえで、整線用部材を移動させ、整線を行うことが可能となり、ケーブルの弛みを確実に解消することが可能となる。また、設置後の太陽電池パネルなどの装置を動かさずに整線を行うことが可能となり、作業性に優れた構成とすることができる。
【００２３】
また、請求項４に記載の発明においては、整線用部材の位置を変更させることによって、ケーブルが伝う基点を直線で結ぶ経路（パス）を長くすることができ、これにより、ケーブルの弛みを解消することができる。また、結束バンドを用いる従来の形態と比較して、作業性の改善を図ることが可能となる。
【００２４】
また、請求項５に記載の発明においては、整線用部材をスライドさせるだけで整線の作業を行うことができ、作業性を良好なものとすることができる。
【００２５】
また、請求項６に記載の発明においては、太陽電池パネルなどの装置を設置した状態、つまりは、太陽電池パネルの最終的な固定位置が確定した状態としたうえで、整線用部材を移動させ、整線を行うことが可能となり、ケーブルの弛みを確実に解消することが可能となる。また、設置後の太陽電池パネルなどの装置を動かさずに整線を行うことが可能となり、作業性に優れた構成とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一実施形態の全体概要を示す図。
【図２】設置後における支持部材と、縦桟部材と、横桟部材の状態について示す図。
【図３】（ａ）は、軒側における太陽電池パネルの納まりについて示す図。（ｂ）は、棟側における太陽電池パネルの納まりについて示す図。
【図４】（ａ）は、ケーブルが弛んだ状態について示す図。（ｂ）は、ケーブルを整線した状態について示す図。
【図５】太陽電池パネルの施工の一形態について説明する図。
【図６】整線用部材の構造について示す図。
【図７】（ａ）は、整線用部材の取付について説明する図。（ｂ）は、整線用部材の取り外し、移動について説明する図。
【図８】横桟部材と屋根材の間に形成する隙間について説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
図１は、本発明の一実施形態の全体概要を示すものである。
図１に示すごとく、本発明は、屋根１の上に太陽エネルギー利用装置２が設置されるものなどについて適用されるものであり、実施形態として、複数の太陽電池パネル３・３・・・が配置されるものとしている。
また、屋根１に向かって奥行き方向を長手方向として配置される縦桟部材１０や、屋根１に向かって横方向を長手方向として配置される横桟部材２０などから架台４が構成され、この架台４に対し太陽電池パネル３・３・・・が載置固定されるものとしている。
なお、屋根の上に設置される太陽エネルギー利用装置としては、太陽電池パネルのほかにも、太陽光、太陽熱を利用する各種装置（例えば太陽熱温水器など）が想定される。
【００２９】
また、図１に示すごとく、縦桟部材１０・１０は互いに間隔を開けて複数本が配置され、また、横桟部材２０・２０も互いに間隔を開けて複数本が配置される。そして、各縦桟部材１０と横桟部材２０は、互いに直交するように配置され、井桁状の架台４が構成されることとなっている。また、屋根１の屋根材の複数箇所には支持部材３０・３０が設置され、この支持部材３０・３０に対して縦桟部材１０が固定され、この縦桟部材１０の上に横桟部材２０が固定されることとなっている。
【００３０】
また、図２は、設置後における支持部材３０と、縦桟部材１０と、横桟部材２０の状態について示すものである。屋根材１Ａの上には、ボルトなど締結部材により、支持部材３０が固定される。また、支持部材３０には、ボルトなどの締結部材により、縦桟部材１０が固定される。また、縦桟部材１０の上面には、横桟部材２０が載置されるとともに、横桟部材２０が固定用部材７１・７２により縦桟部材１０に固定される。また、横桟部材２０には、太陽電池パネル３・３の端部下側が載置される。また、横桟部材２０の上部には、キャップ材８０が取付けられ、図における左側の太陽電池パネル３の端部上側は、キャップ材８０によって押さえ込まれる。また、図における右側の太陽電池パネル３の端部上側は、横桟部材２０に設けた押さえ片部８１によって押さえ込まれる。以上のようにして、横桟部材２０に対する太陽電池パネル３・３の固定がなされる。
【００３１】
また、図２に示すごとく、横桟部材２０には、太陽電池パネル３の端部が差し込まれ得る溝部２５であって、側方が開放される略コ字状の溝部２５が形成されるようになっている。これにより、太陽電池パネル３を設置する際には、太陽電池パネル３を傾けた状態で太陽電池パネル３の端部を溝部２５に挿入するとともに、横面部２０ｅに仮置きしたのち、太陽電池パネル３を倒すことによって太陽電池パネル３を設置することが可能となっている。なお、この実施形態では、押さえ片部８１と横面部２０ｅの間に、溝部２５が形成されることとなっている。
【００３２】
なお、図１及び図２に示す実施形態のほか、支持部材３０・３０に横桟部材２０が固定され、この横桟部材２０の上に縦桟部材１０が固定されることとしてもよい。また、実施形態の説明において、「縦」「横」の用語は、位置関係の理解をし易いために便宜的に用いるものであり、発明の範囲を限定するものではない。また、屋根１については、勾配を有する傾斜屋根とするほか、勾配を有しない平坦な屋根や、円弧状をなす屋根など、あらゆる態様の屋根が想定されるものである。また、支持部材３０については、屋根材１Ａの上に固定されるほか、他の金具や、架台、さらには、コンクリート表面など、他の部位に固定されることも想定される。
【００３３】
また、図２は、縦桟部材１０の長手方向中途部の箇所における横桟部材２０の部位について示すものであるが、図３（ａ）に示すように、軒側においても（傾斜屋根の場合）、図２に示される横桟部材２０と同様の構成とする横桟部材９１を使用することにより、軒側における太陽電池パネル３の固定を実現することができる。この横桟部材９１は、傾斜面９１ａを有する構成として水切りを行いやすくする構成としている。また、同様に、図３（ｂ）に示すように、棟側においては（傾斜屋根の場合）、図２に示される横桟部材２０と共通のものを使用するとともに、化粧材９２を併用することで、棟側における太陽電池パネル３の固定を実現することができる。このように、縦桟部材１０の長手方向における各部位において、各部位に適した横桟部材の実施形態とすることが可能である。
【００３４】
次に、ケーブル類の整線をするための構造について説明する。
図４（ａ）（ｂ）は、ケーブル５ａ・５ｂの弛み（たるみ）を解消して整線をするための整線構造の概要について示すものである。
まず、図４（ａ）に示すごとく、横方向において隣り合う太陽電池パネル３・３からは、それぞれ、陽極側のケーブル５ａ・５ａと、陰極側のケーブル５ｂ・５ｂが引き出されており、隣り合う太陽電池パネル３・３のケーブル５ａ・５ｂを接続することによって、太陽電池パネル３・３の間において電気的に直列の接続がなされ、ケーブル５ａ・５ｂを通じて発電された電力が出力されるようになっている。
【００３５】
また、図４（ａ）の状態においては、各ケーブル５ａ・５ｂは弛んだ状態にあり、この弛んだ状態にあるケーブル５ａ・５ｂを、図４（ｂ）に示すごとく、整線用装置５０によって整線することができるようにしている。この整線用装置５０は、ケーブルとかかり合う少なくとも二つの整線用部材５１・５２を有し、少なくとも一つの整線用部材（本実施例では二つの整線用部材５１・５２）が、桟部材（横桟部材２０）に対し、その長手方向に対して移動可能に設けられることとしている。
【００３６】
なお、整線用部材５１・５２について、「ケーブルとかかり合う」とは、「整線用部材とケーブルの一部が接触し、ケーブルを引っ張る荷重を付与させることができること」をいうものである。例えば、図４（ｂ）においては、整線用部材５１が図において左側に移動した際に、ケーブル５ａが整線用部材５１に引っ張られる状況をつくり出せることをいうものである。また、図４（ｂ）において、整線用部材５２が横桟部材２０に対して移動できずに固定される構成とすることも可能である。この場合においても、整線用部材５１が移動してケーブル５ａが引っ張られることに伴い、整線用部材５２がケーブル５ｂを引っ張ることとなり、整線用部材５２がケーブル５ｂとかかわり合うこととなるものである。
【００３７】
また、図４（ａ）に示すごとく、ケーブル５ａ・５ｂが伝う経路（パス）は、ケーブル５ａのパネル側端部の位置となる基点３ａｋ、整線用部材５１の位置の基点５１ｋ、整線用部材５２の位置の基点５２ｋ、もう一方のケーブル５ｂのパネル側端部の位置となる基点３ｂｋ、を結ぶ経路となるが、この各基点を直線で結ぶ経路の距離は、図４（ａ）の状態では距離Ｌ１（Ｌａ・Ｌｂ・Ｌｃの合計）となる。
【００３８】
一方で、図４（ｂ）のように整線用部材５１・５２を離すことによって、基点５１ｋ・５２ｋをそれぞれ、基点５１ｎ・５２ｎに変更することができ、距離Ｌ１よりも長い距離Ｌ２（Ｌｄ・Ｌｅ・Ｌｆ）の合計）を実現することができる。なお、距離Ｌ１よりも距離Ｌ２が長くなる理由としては、基点３ａｋと基点５１ｋを直線で結ぶ経路よりも、基点３ａｋと基点５１ｎと基点５１ｋを直線で結ぶ経路の方が長くなるためであり、同様に、基点３ａｋと基点５１ｋを直線で結ぶ経路よりも、基点３ａｋと基点５１ｎと基点５１ｋを直線で結ぶ経路の方が長くなるためである。
【００３９】
以上のようにして、図４（ｂ）に示すごとく、二つの整線用部材５１・５２の間の距離を離すことによれば、接続された一連のケーブル５ａ・５ｂが伝う基点を直線で結ぶ経路（パス）を長くすることができ、これにより、ケーブル５ａ・５ｂの弛みを解消することができ、屋根上においてケーブル５ａ・５ｂの整線を行うことが可能となる。
【００４０】
また、本実施形態では、二つの整線用部材５１・５２がいずれも移動可能とすることとしたが、少なくとも一方の整線用部材が移動可能であれば、前述の距離Ｌ２（図４（ｂ））を大きくすることが可能であるため、一方の整線用部材を固定し、他方の整線用部材を移動可能とする実施形態も考えられる。
【００４１】
また、図４（ａ）（ｂ）の実施形態では、横方向に隣り合う太陽電池パネル３・３同士をケーブル５ａ・５ｂにて直列に接続する構成であるため、横桟部材２０に対して整線用装置５０を配置することとしたが、縦方向に隣り合う太陽電池パネル同士をケーブルにて接続する場合においては、縦桟部材に対して整線用装置を配置する実施形態とすることが考えられる。なお、この場合、横桟部材の上に縦桟部材を設置する実施形態となる。
【００４２】
また、図５に示すごとく、施工の作業形態において、太陽電池パネル３の一端側を横桟部材２０に載置して傾斜させた状態（開いた状態）で、太陽電池パネル３の裏側にあるケーブル５ａの配線、整線を行う作業形態を実施する場合には、図５の例の場合では、ケーブル５ａについて、距離Ｌ３に比例する長さの余裕を持たせることが前提となり、仮に整線用装置５０（図４（ｂ））を設けない場合には、この距離Ｌ３に比例する長さ分だけケーブル５ａが弛むことが想定される。このことから、図５に示される施工の作業形態が採用される場合においても、弛んだケーブル５ａを整線するために上述の整線用装置５０（図４（ｂ））を設けることは有効なものとなる。
【００４３】
次に、整線用装置の具体的構造の実施例について説明する。
図６は、整線用部材５１の構造について示す図である。
図６に示すごとく、整線用部材５１は、断面視において上側が開放される略コ字状のケーブル通し部５３と、横桟部材２０に取付けるための係合部５４とを有し、横桟部材２０の長手方向と同じ方向に長いトレイ状の部材として構成されている。なお、この図６に示すようなトレイ状の部材とする以外の実施形態も考えられ、例えば、リング状の部材、Ｃ字状（フック状）の部材、など、ケーブルとかかわり合うことができる形態であれば、整線用部材の構成については特に限定されるものではない。
【００４４】
また、図６に示すごとく、ケーブル通し部５３は、底面部５３ａと、底面部５３ａの両側端部から立ち上がる縦面部５３ｂ・５３ｃと、一方の縦面部５３ｂの上端部から他方の縦面部５３ｃに向かって延出される上面部５３ｄを有しており、これらの各部位によって囲まれる空間によってケーブル５ａが通される空間５３ｅが形成されるようになっている。また、上面部５３ｄと縦面部５３ｃの間には隙間５３ｆが確保され、この隙間５３ｆからケーブル５ａを挿入することができるようになっている。なお、この隙間５３ｆ、及び、空間５３ｅは、図４に示されるケーブル５ａ・５ｂのコネクタ部６ａ・６ｂを挿通させることができる大きさとすることが好ましい。
【００４５】
また、図６に示すごとく、係合部５４は、ケーブル通し部５３の縦面部５３ｃの下部において横桟部材２０側に突出される下側係合片部５４ａと、同じく、縦面部５３ｃの上部において横桟部材２０側に突出される上側係合片部５４ｂとを有している。この各係合片部５４ａ・５４ｂは、横桟部材２０の側部に設けられる取付用溝部２１であって、横側が開放される略コ字状の取付用溝部２１に挿入、取付されるようになっている。
【００４６】
また、図６に示すごとく、横桟部材２０の取付用溝部２１は、横桟部材２０の側部の縦面部２０ｂにおいて、その下端、及び、上端から、それぞれ下側面部２１ａ、上側面部２１ｂを突出させることで構成されている。また、下側面部２１ａ、上側面部２１ｂの端部には、それぞれ突条部２２ａ・２２ｂが設けられており、この突条部２２ａ・２２ｂに対し、整線用部材５１の各係合片部５４ａ・５４ｂの端部に設けた突条部５４ｃ・５４ｄが係合するようになっている。
【００４７】
また、図７（ａ）（ｂ）は、整線用部材５１の着脱について説明する図である。
図７（ａ）に示すごとく、整線用部材５１は、横桟部材２０に対して着脱可能に設けられることが好ましい。即ち、上述したように、横桟部材２０の取付用溝部２１に対し、整線用部材５１の係合部５４を挿入する構成とするものであり、本実施形態では、取付の際には、下側係合片部５４ａの突条部５４ｃを下側面部２１ａの突条部２２ａに乗り掛からせるとともに、整線用部材５１を回動させることで、上側係合片部５４ｂを取付用溝部２１に挿入し、その先端の突条部５４ｄを上側面部２１ｂの突条部２２ｂと係合させるものである。
【００４８】
そして、図６に示すごとく、横桟部材２０の取付用溝部２１に取付けられた整線用部材５１は、その係合片部５４ａ・５４ｂが取付用溝部２１に挟持された状態となるため、整線用部材５１を意図的に移動させようとする力が付与されない限りは、横桟部材２０に対する取付位置を維持できるようになっている。一方で、整線用部材５１を意図的に移動させる際には、整線用部材５１に力を加えて移動させることができるようになっている。なお、整線作業を終了させた後は、ケーブルを動かす大きな力が作用することがないものと考えられるため、整線用部材５１は横桟部材２０に対して強固に位置固定される必要は無く、作業員が力を加えた際に整線用部材５１を移動できる程度に、整線用部材５１が横桟部材２０に設けられることとすることが好ましい。また、整線用部材５１の任意の位置で固定、固定解除するための手段を、別途設けるなどしてもよい。
【００４９】
また、図７（ｂ）に示すごとく、整線用部材５１は、横桟部材２０から取り外し／取り付け可能（着脱可能）に構成される。これにより、整線用部材５１を横桟部材２０に対して移動させた際に、整線用部材５１が縦桟部材１０などの他の部材に突き当たるなどして、移動が規制される状況になった場合には、一旦、整線用部材５１を横桟部材２０から取り外し、縦桟部材１０などを跨いだ位置に再度取付けたうえで、整線を行うことが可能となる。この整線用部材５１の取り外しは、図７（ａ）における上側係合片部５４ｂを上から押して撓ませ、その先端の突条部５４ｄについて、取付用溝部２１の突条部２２ｂに対する係合を解除し、整線用部材５１を回動させることで行うことができる。
【００５０】
さらに、図８に示すごとく、整線用部材５１が取付けられる横桟部材２０と、屋根材１Ａの間には、整線用部材５１を移動（スライド）させるための手段を挿通可能とする隙間７が確保されることとすることが好ましい。本実施形態では、縦桟部材１０の上に横桟部材２０が設置されることとしているため、屋根材１Ａから横桟部材２０までの高さ寸法Ｈ１に対応する幅を有する隙間７が形成されることになり、この隙間７に手８を挿入することで、直接的に整線用部材５１に触れて、整線用部材５１を移動させることが可能となっている。
【００５１】
そして、図８に示すごとく、このような隙間７を確保することによれば、太陽電池パネル３を設置した状態、つまりは、太陽電池パネル３の最終的な固定位置が確定した状態としたうえで、整線用部材５１を移動させ、整線を行うことが可能となり、ケーブルの弛みを確実に解消することが可能となる。これは、仮に、太陽電池パネル３の最終的な固定位置が確定する前に整線をした場合には、太陽電池パネル３の位置がずれることで再度ケーブルに弛みが生じることが懸念されるが、太陽電池パネル３の最終的な固定位置が確定した後に整線を行えば、このような懸念が無くなるためである。
【００５２】
なお、隙間７が小さく、手を入れることが困難な場合には、工具などを適宜用いることで、整線用部材５１を動かすことを可能としてもよい。また、このほかにも、整線用部材５１から操作用部位を隙間７を介して延出させ、この操作用部位を摘むなどして整線用部材５１を移動させる実施態様なども考えられる。
【００５３】
以上が本発明の実施形態であり、本発明を以下の内容とすることができる。
即ち、図１及び図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、
太陽電池パネル３・３などの装置に設けられるケーブル５ａ・５ｂを整線するための整線用装置５０であって、
前記ケーブル５ａ・５ｂとかかり合う少なくとも二つの整線用部材５１・５２を有し、
前記整線用部材５１・５２のうち、
少なくとも一つの整線用部材５１についての、他の整線用部材５２に対する位置が、変更可能に構成される、
こととするものである。
【００５４】
これにより、図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、整線用部材５１・５２の位置を変更させることによって、ケーブル５ａ・５ｂが伝う基点を直線で結ぶ経路（パス）を長くすることができ、これにより、ケーブル５ａ・５ｂの弛みを解消することができる。また、結束バンドを用いる従来の形態と比較して、作業性の改善が図られることが可能となる。
【００５５】
また、図１に示すごとく、
前記整線用部材５１は、前記太陽電池パネル３・３などの装置を設置するための架台４を構成する長尺部材としての横桟部材２０に設けられるものであり、
前記整線用部材５１は、前記横桟部材２０に対してスライドすることにより、前記横桟部材２０に対する位置変更が可能とされる、
こととするものである。
【００５６】
これにより、整線用部材５１をスライドさせるだけで整線の作業を行うことができ、作業性を良好なものとすることができる。
【００５７】
また、図６に示すごとく、
前記整線用部材５１は、
前記太陽電池パネル３・３などの装置を設置するための架台４を構成する長尺部材としての横桟部材２０に設けられる、
こととするものである。
【００５８】
これにより、整線用部材５１が他の部材（縦桟部材１０）に突き当たるなどして、移動が規制される状況になった場合には、一旦、整線用部材５１を他の部材から取り外し、他の部材などを跨いだ位置に再度取付けたうえで、整線を行うことが可能となる。
【００５９】
また、図８に示すごとく、
前記整線用部材５１が取付けられる前記長尺部材としての横桟部材２０の下方には、
前記整線用部材５１を位置変更させるための手段を挿通可能とする隙間７が確保される、こととするものである。
【００６０】
これにより、太陽電池パネル３などの装置を設置した状態、つまりは、太陽電池パネル３の最終的な固定位置が確定した状態としたうえで、整線用部材５１を移動させ、整線を行うことが可能となり、ケーブルの弛みを確実に解消することが可能となる。また、設置後の太陽電池パネル３などの装置を動かさずに整線を行うことが可能となり、作業性に優れた構成とすることができる。
【００６１】
また、図１及び図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、
前記整線用部装置５０を備える、太陽電池パネル３・３などの装置を設置するための架台４、とするものである。
【００６２】
これにより、架台４に設置される太陽電池パネル３・３などの装置について、ケーブル５ａ・５ｂの整線を行うことが可能となる。
【００６３】
また、図１及び図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、
架台４に設置される太陽エネルギー利用装置２のケーブル５ａ・５ｂを整線するための整線構造であって、
前記ケーブル５ａ・５ｂとかかり合う少なくとも二つの整線用部材５１・５２を有し、
前記整線用部材５１・５２のうち、
少なくとも一つの整線用部材５１についての、他の整線用部材５２に対する位置が、変更可能に構成され、
前記各整線用部材５１・５２は、前記架台４側に設けられる、
こととするものである。
【００６４】
これにより、図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、整線用部材５１・５２の位置を変更させることによって、ケーブル５ａ・５ｂが伝う基点を直線で結ぶ経路（パス）を長くすることができ、これにより、ケーブル５ａ・５ｂの弛みを解消することができる。また、結束バンドを用いる従来の形態と比較して、作業性の改善が図られることが可能となる。
【００６５】
また、図１及び図４（ａ）（ｂ）に示すごとく、
前記各整線用部材５１・５２は、前記架台４を構成する長尺部材である横桟部材２０に設けられ、
前記長尺部材としての横桟部材２０の下方には、
前記整線用部材５１を位置変更させるための手段を挿通可能とする隙間７が確保される、こととするものである。
【００６６】
これにより、太陽電池パネル３などの装置を設置した状態、つまりは、太陽電池パネル３の最終的な固定位置が確定した状態としたうえで、整線用部材５１を移動させ、整線を行うことが可能となり、ケーブルの弛みを確実に解消することが可能となる。また、設置後の太陽電池パネル３などの装置を動かさずに整線を行うことが可能となり、作業性に優れた構成とすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明の構成は、建物の屋根などに設置される太陽電池パネルなどの太陽エネルギー利用装置において、ケーブル類を整線するための手段として幅広く適用することができる。
【符号の説明】
【００６８】
１    屋根
１Ａ    屋根材
２    太陽エネルギー利用装置
３    太陽電池パネル
４    架台
５ａ    ケーブル
５b    ケーブル
７    隙間
１０    縦桟部材
２０    横桟部材
２１    取付用溝部
３０    支持部材
５０    整線用装置
５１    整線用部材
５２    整線用部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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