(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、
前記マグネットの背面側のロータコア部分に、前記マグネットの背面側の磁束を周方向両側に強制的に分離させる磁束分離部が設けられ、
前記磁束分離部は、前記ロータコアに形成したスリットにて構成され、
前記スリットのスリット幅Ｗｓと、前記マグネットの周方向幅Ｗｍとの比Ｗｓ／Ｗｍが、０＜Ｗｓ／Ｗｍ≦０．３の範囲内に設定されたことを特徴とするロータ。
【請求項２】
請求項１に記載のロータにおいて、
前記磁束分離部は、前記マグネットの背面と当接して設けられていることを特徴とするロータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のロータにおいて、
前記磁束分離部は、前記マグネットの背面側の磁束を周方向中央部で両側に分離させるように構成されていることを特徴とするロータ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のロータにおいて、
前記突極の内部に、前記突極内を通過する磁束の向きを強制的に変更する磁束整流部が設けられていることを特徴とするロータ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンシクエントポール型構造を採用したロータ、及びそのロータを備えるモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
モータに用いられるロータとしては、例えば特許文献１にて示されているように、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置され、該コアに一体形成された突極が各マグネット間に配置され、該突極を他方の磁極として機能させる所謂コンシクエントポール型構造のロータが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３２７１３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、全磁極がマグネットにて構成される通常構成のロータでは、マグネット背面側の磁束が周方向中央部から両側に均等に分離し、ロータの磁気的なバランスが良好となっている。これに対して、特許文献１のようなコンシクエントポール型構造のロータでは、突極自身に磁束の強制力（誘導）が無いために、対峙するステータのティースとのその時々の位置関係から、マグネットの背面側の磁束が周方向中央部から両側に均等に分離しないで磁気抵抗の小さい突極を通るように多く誘導される。つまり、突極部分での磁束の方向性や磁束量が成り行きとなるためにロータが磁気的にアンバランスとなり、このことがモータトルクの低下や振動の増加等の回転性能の悪化に繋がっている。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、磁気バランスの向上を図り、回転性能を向上することができるロータ、及びそのロータを備えたモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、前記マグネットの背面側のロータコア部分に、前記マグネットの背面側の磁束を周方向両側に強制的に分離させる磁束分離部が設けられ、前記磁束分離部は、前記ロータコアに形成したスリットにて構成され、前記スリットのスリット幅Ｗｓと、前記マグネットの周方向幅Ｗｍとの比Ｗｓ／Ｗｍが、０＜Ｗｓ／Ｗｍ≦０．３の範囲内に設定されたことをその要旨とする。
【０００７】
この発明では、コンシクエントポール型構造のロータにおいて、マグネットの背面（ステータと対峙する面とは反対側の面）側のロータコア部分に、その背面側の磁束を周方向両側に強制的に分離させる磁束分離部が設けられる。つまり、磁束の強制力の無い突極の影響からマグネットの背面側の磁束に周方向に偏りが生じていたものを、磁束分離部を設けたことにより例えば周方向中央部から両側に均等に分離するというように分離する磁束量が好適に調整される。これにより、ロータの磁気バランスが向上し、トルク向上や振動低減といった回転性能の向上に寄与できる。
【０００８】
この発明では、ロータコアに形成したスリットにて磁束分離部が構成されるため、その磁束分離部の形成が容易で、また別部材も必要としない。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のロータにおいて、前記磁束分離部は、前記マグネットの背面と当接して設けられていることをその要旨とする。
この発明では、磁束分離部はマグネットの背面と当接して設けられるため、マグネット背面の磁束をより確実に好適に分離することが可能となる。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のロータにおいて、前記磁束分離部は、前記マグネットの背面側の磁束を周方向中央部で両側に分離させるように構成されていることをその要旨とする。
【００１５】
この発明では、磁束分離部は、マグネットの背面側の磁束が周方向中央部で両側に分離するように構成される。これにより、ロータの磁気バランスがより確実に向上する。
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載のロータにおいて、前記突極の内部に、前記突極内を通過する磁束の向きを強制的に変更する磁束整流部が設けられていることをその要旨とする。
【００１６】
この発明では、突極の内部にその内部を通過する磁束の向きを強制的に変更する磁束整流部が設けられる。これにより、突極内での磁束の流れを好適とすることが可能となり、ロータの磁気バランスの向上に寄与できる。
【００２２】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載のロータを備えたモータである。
この発明では、磁気バランスの向上したロータが用いられるため、モータの高トルク化や低振動化に寄与できる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、磁気バランスを向上でき、回転性能を向上することができるロータ、及びそのロータを備えたモータを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施形態におけるモータの平面図である。
【図２】同形態におけるモータの部分拡大図である。
【図３】同形態におけるＷｓ／Ｗｍ比とトルクとの関係を示す特性図である。
【図４】同形態におけるＷｓ／Ｗｍ比とラジアル力との関係を示す特性図である。
【図５】第２実施形態におけるモータの平面図である。
【図６】同形態におけるモータの部分拡大図である。
【図７】同形態におけるＷｔ／Ｗｎ比とトルクとの関係を示す特性図である。
【図８】同形態におけるＷｔ／Ｗｎ比とラジアル力との関係を示す特性図である。
【図９】第３実施形態におけるモータの平面図である。
【図１０】同形態における磁束の流れを説明するための説明図であり、（ａ）はマグネットの内側面を三角形状とした時の状態を示す図、（ｂ）は同面をストレート形状とした時の状態を示す図である。
【図１１】同形態における電気角度と表面磁束密度との関係を示す特性図である。
【図１２】別例におけるロータの平面図である。
【図１３】別例におけるロータの平面図である。
【図１４】（ａ）（ｂ）は、別例におけるモータの部分拡大図である。
【図１５】（ａ）（ｂ）は、別例におけるモータの部分拡大図である。
【図１６】第４実施形態におけるモータの平面図。
【図１７】同形態におけるモータの部分拡大図。
【図１８】同形態における磁束の流れを説明するための説明図。
【図１９】同形態におけるＧ／Ｔとラジアル脈動比との関係を示す特性図である。
【図２０】同形態におけるＧ／Ｔとロータアンバランス力比との関係を示す特性図である。
【図２１】同形態におけるＧ／Ｔとトルクリップル比との関係を示す特性図である。
【図２２】同形態におけるＧ／Ｔと最大トルク比との関係を示す特性図である。
【図２３】同形態における（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））とロータアンバランス力比との関係を示す特性図である。
【図２４】同形態における（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））と最大トルク比との関係を示す特性図である。
【図２５】別例におけるモータの部分拡大図。
【図２６】第５実施形態におけるモータの平面図である。
【図２７】同形態におけるモータの部分拡大図である。
【図２８】同形態における磁束の流れを説明するための説明図であり、（ａ）はスリット有りの状態を示す図、（ｂ）はスリット無しの状態を示す図である。
【図２９】同形態におけるＷａ１／Ｗｂ１比とトルク比の関係を示す特性図である。
【図３０】同形態におけるＷｓ１／ＡＧ比とトルクリップル比の関係を示す特性図である。
【図３１】別例におけるモータの部分拡大図である。
【図３２】別例におけるモータの部分拡大図である。
【図３３】第６実施形態におけるモータの平面図である。
【図３４】同形態におけるモータの部分拡大図である。
【図３５】同形態における電気角とコギングトルクの関係を示す特性図である。
【図３６】同形態におけるＷ１／Ｗ２比とコギングトルク比の関係を示す特性図である。
【図３７】同形態におけるＤ１／Ｗ２比とコギングトルク比の関係を示す特性図である。
【図３８】別例におけるモータの部分拡大図である。
【図３９】第７実施形態におけるモータの平面図である。
【図４０】同形態におけるモータの部分拡大図である。
【図４１】同形態における磁束の流れを説明するための説明図であり、（ａ）はかしめ有りの状態を示す図、（ｂ）はかしめ無しの状態である。
【図４２】同形態におけるＴｙ／Ｔｍ比とトルク比の関係を示す特性図である。
【図４３】同形態におけるＴｙ／Ｔｍ比とトルクリップル比の関係を示す特性図である。
【図４４】第８実施形態におけるモータの平面図である。
【図４５】同形態における傾斜スリットの説明のためのロータの部分展開図である。
【図４６】同形態におけるＡ°／（３６０°／Ｎ）比とコギングトルク比との関係を示す特性図である。
【図４７】別例における傾斜スリットの説明のためのロータの部分展開図である。
【図４８】別例における傾斜スリットの説明のためのロータの部分展開図である。
【図４９】別例における傾斜スリットの説明のためのロータの部分展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態を図面に従って説明する。
図１及び図２は、インナロータ型のブラシレスモータＭを示す。本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ａは、回転軸１１の外周面に磁性金属材料よりなる略円環状のロータコア１２が固着されており、該コア１２の周方向にＮ極のマグネット１３が７個配置されるとともに、コア１２に一体形成された突極１４が各マグネット１３間に配置され、該突極１４をＳ極として機能させる１４磁極の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。尚、ステータ２０には、ステータコア２１の１２個のティース２１ａにコイル２２が所定の巻回態様にて巻回された１２磁極で構成されたものが用いられる。尚、コイル２２は、各ティース部２１ａに集中巻にて巻回されている。また、ステータ２０のコイル２２は、Ｕ・Ｖ・Ｗ相の三相で構成され、時計回りにＵ相（正巻き）、バーＵ相（逆巻き）、バーＶ相、Ｖ相、Ｗ相、バーＷ相、バーＵ相、Ｕ相、Ｖ相、バーＶ相、バーＷ相、Ｗ相というように同相毎で正巻きと逆巻きとが隣同士で並ぶようにして三相が順に構成されている。マグネット１３及び突極１４は、ロータ１０Ａの外周部に等角度間隔で交互に設けられている。
【００２６】
マグネット１３は、突極１４よりも周方向長さが若干大きく、平坦な内側面１３ａと湾曲形状をなす外側面１３ｂとを有する略四角板状に形成されている。マグネット１３は、その内側面１３ａがロータコア１２の隣接する突極１４間に設けた径方向と直交する平坦面の固着面１２ａに対して固着され、外側面１３ｂがステータ２０（ティース２１ａ）に直接的に対向すべく露出して設けられている（ＳＰＭ構造）。
【００２７】
また、マグネット１３を固着する各固着面１２ａには、周方向中央部に長方形状の１つのスリット１２ｂがそれぞれ形成されている。スリット１２ｂは、軸方向視でその長手方向が径方向に沿うようにロータコア１２の内周縁近傍まで延びている。また、スリット１２ｂは、ロータコア１２の軸方向に貫通している。このようなスリット１２ｂは、磁気抵抗となることから、マグネット１３の背面側（Ｓ極）の磁束が周方向中央部から両側に均等に分離するための磁束分離部として機能する。
【００２８】
突極１４は、マグネット１３よりも周方向長さが若干小さく、略扇状に径方向外側に突出する形状をなしている。突極１４の周方向両端面は径方向に沿った平坦面にて形成されるとともに、マグネット１３の周方向両端面は周方向中央部を通る径方向直線に対してそれぞれ平行な平坦面にて形成されている。つまり、突極１４とマグネット１３との間に逆三角形状の空隙を形成し、互いが周方向に非当接とされている。また、突極１４は、マグネット１３の外側面１３ｂと同一円周上に位置する同じく湾曲形状の外側面１４ａを有し、マグネット１３及び突極１４の各外側面１３ｂ，１４ａとステータ２０のティース２１ａの径方向内側端部との間に同等の空隙が設定されている。
【００２９】
因みに、スリット１２ｂのスリット幅（短手方向長さ）Ｗｓとマグネット１３のマグネット幅（同方向長さ）Ｗｍとの比Ｗｓ／Ｗｍを変化させるとモータトルク及び振動に繋がるラジアル力が変化するため、Ｗｓ／Ｗｍ比に対するトルク及びラジアル力を測定した。
【００３０】
図３では、Ｗｓ／Ｗｍを変化させたときのモータＭのトルクが示され、Ｗｓ／Ｗｍ＝０、即ちスリット１２ｂを設けない場合のモータトルクを１００％とすると、そのＷｓ／Ｗｍが大きくなるに連れてトルクが次第に大きくなり、Ｗｓ／Ｗｍが１．０でトルクが約１０２．３％で最大値となる。そこからＷｓ／Ｗｍが大きくなるに連れてトルクが次第に小さくなり、Ｗｓ／Ｗｍが０．２でトルクが約１０１．８％、Ｗｓ／Ｗｍが０．３でトルクが約１００．５％となる。同図３より、０＜Ｗｓ／Ｗｍ≦０．３の範囲では１００％を越える十分なモータトルクが得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特に０．０５≦Ｗｓ／Ｗｍ≦０．２の範囲ではモータトルクが特に増大するため、より望ましい。
【００３１】
図４では、Ｗｓ／Ｗｍを変化させたときのラジアル力が示され、Ｗｓ／Ｗｍ＝０、同じくスリット１２ｂを設けない場合のラジアル力を１００％とすると、そのＷｓ／Ｗｍが大きくなるに連れてラジアル力が次第に小さくなり、Ｗｓ／Ｗｍが０．０５でラジアル力が約８０％、Ｗｓ／Ｗｍが０．１で約７４％、Ｗｓ／Ｗｍが０．２で約６７％、Ｗｓ／Ｗｍが０．３で約６４％となる。同図４より、０．０５≦Ｗｓ／Ｗｍの範囲ではラジアル力の低減効果（約８０％以下）が得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。
【００３２】
これらを踏まえ本実施形態では、スリット幅Ｗｓとマグネット幅Ｗｍとの比Ｗｓ／Ｗｍが０＜Ｗｓ／Ｗｍ≦０．３の範囲内のいずれかに設定されている。つまり、ロータコア１２におけるマグネット１３の背面側部分にスリット１２ｂを設けてマグネット１３の背面側、ひいては磁気回路全体の磁束の流れを良好としつつ、そのスリット１２ｂの形状（寸法）の適正化を図ることで、トルク向上とラジアル力低減による振動低減とが図られ、モータＭの回転性能の向上が図られている。
【００３３】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ａにおいて、マグネット１３の背面（内側面１３ａ）と当接するロータコア１２の固着面１２ａに、そのマグネット１３の背面側の磁束を周方向両側に強制的に分離させる磁束分離部としてスリット１２ｂが設けられている。つまり、磁束の強制力の無い突極１４の影響からマグネット１３の背面側の磁束に周方向に偏りが生じていたものが、スリット１２ｂを設けて分離する磁束量が好適に調整されている。これにより、ロータ１０Ａの磁気バランスが向上（本実施形態では磁束を均等に分離し確実に向上）してトルク向上や振動低減といった回転性能の向上が図られ、モータＭの高トルク化や低振動化を図ることができる。また本実施形態では、スリット１２ｂの寸法を適正化がなされ、より確実に回転性能の向上が図られている。
【００３４】
（２）本実施形態では、ロータコア１２に形成したスリット１２ｂにてその磁束分離部が構成されているため、その磁束分離部の形成が容易で、また別部材も必要としない。
（３）本実施形態では、磁束分離を図るスリット１２ｂはマグネット１３の背面（内側面１３ａ）と当接して設けられているため、マグネット１３の背面側の磁束をより確実に分離することができる。
【００３５】
（第２実施形態）
以下、本発明を具体化した第２実施形態を図面に従って説明する。
図５及び図６に示すように、本実施形態のロータ１０Ｂに用いるロータコア１２には、前記スリット１２ｂに加え、各突極１４部分にも１つのスリット１２ｃが形成されている。スリット１２ｃは、突極１４の周方向中央部に位置し、長手方向が径方向に沿うように長方形状をなしている。スリット１２ｃは、軸方向視で径方向内側端部が前記スリット１２ｂと同様にロータコア１２の内周縁近傍に設定され、径方向外側端部が突極１４の突出中間位置（突極１４部分の径方向中央部）に設定されている。つまり、スリット１２ｃは、ロータコア１２の内周縁近傍から突極１４の基端部（根元部分）よりも径方向外側に延びるように設けられている。また、このスリット１２ｃにおいても、ロータコア１２の軸方向に貫通している。このようなスリット１２ｃは、磁気抵抗であるため、突極１４内を通過する磁束を径方向に向ける磁束整流部として機能している。
【００３６】
因みに、スリット１２ｃのスリット幅（短手方向長さ）Ｗｔと突極１４の基端部における突極幅（同方向長さ）Ｗｎとの比Ｗｔ／Ｗｎを変化させるとモータトルク及び振動に繋がるラジアル力が変化するため、Ｗｔ／Ｗｎ比に対するトルク及びラジアル力を測定した。
【００３７】
図７では、Ｗｔ／Ｗｎを変化させたときのモータＭのトルクが示され、Ｗｔ／Ｗｎ＝０、即ちスリット１２ｃを設けない場合のモータトルクを１００％とすると、そのＷｔ／Ｗｎが大きくなるに連れてトルクが次第に大きくなり、Ｗｔ／Ｗｎが３．０でトルクが約１０１．２％で最大値となる。そこからＷｔ／Ｗｎが大きくなるに連れてトルクが次第に小さくなり、Ｗｔ／Ｗｎが０．５５でトルクが約１００．１％となる。同図７より、０＜Ｗｔ／Ｗｎ≦０．５５の範囲では１００％を越える十分なモータトルクが得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特にＷｔ／Ｗｎが０．３付近ではモータトルクが特に増大するため、より望ましい。
【００３８】
図８では、Ｗｔ／Ｗｎを変化させたときのラジアル力が示され、Ｗｔ／Ｗｎ＝０、同じくスリット１２ｃを設けない場合のラジアル力を１００％とすると、そのＷｔ／Ｗｎが大きくなるに連れてラジアル力が次第に小さくなり、Ｗｔ／Ｗｎが０．１でラジアル力が約９８％、Ｗｔ／Ｗｎが０．３で約７５％、Ｗｔ／Ｗｎが０．５５で約６０％となる。同図８より、０．１≦Ｗｔ／Ｗｎの範囲ではラジアル力の低減効果が得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。
【００３９】
これらを踏まえ本実施形態では、スリット幅Ｗｔと突極幅Ｗｎとの比Ｗｔ／Ｗｎが０．１≦Ｗｔ／Ｗｎ≦０．５５の範囲内のいずれかに設定されている。つまり、突極１４部分にもスリット１２ｃを設けることで、前記スリット１２ｂによるマグネット１３の背面側の磁束の流れを良好にしつつ、突極１４内においても磁束の流れを良好にして、磁気回路全体の磁束の流れを一層良好とし、またそのスリット１２ｃの形状（寸法）の適正化を図ることで、トルク向上とラジアル力低減による振動低減とが図られ、モータＭの回転性能の一層向上が図られている。
【００４０】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｂにおいても、前記第１実施形態の（１）〜（３）と同様の作用効果を得ることができる。
【００４１】
（２）本実施形態では、突極１４の内部にその内部を通過する磁束の向きを強制的に変更する磁束整流部としてスリット１２ｃが設けられている。これにより、突極１４内での磁束の流れが好適となり、ロータ１０Ｂの磁気バランスの向上、回転性能の向上に寄与できる。また本実施形態では、スリット１２ｃの寸法を適正化がなされ、より確実に回転性能の向上が図られている。
【００４２】
（第３実施形態）
図９に示すように、本実施形態のロータ１０Ｃでは、マグネット１３が固着されるロータコア１２の固着面１２ａが周方向中央部側が凹となるＶ字状に形成され、該固着面１２ａに一対の傾斜面１２ａ１，１２ａ２が設けられている。またこれに対応し、マグネット１３の内側面１３ａは、周方向中央部側が凸となる三角形状に形成され、該内側面１３ａに一対の傾斜面１３ａ１、１３ａ２が設けられている。マグネット１３側の各傾斜面１３ａ１、１３ａ２は、ロータコア１２側の各傾斜面１２ａ１，１２ａ２に対して面接触して固着され、またその固着時の位置決めも容易となっている。
【００４３】
ここで、図１０（ａ）に示すように、マグネット１３の内側面１３ａを三角形状とすることで、マグネット１３の背面側（Ｓ極）の磁束が周方向中央部から両側に均等に分離する磁束分離部として機能し、磁気回路全体の磁束の流れが良好となる。これに対し、図１０（ｂ）に示すように、マグネット１３の内側面１３ａを一平面状（ストレート形状）とすると、マグネット１３の背面側（Ｓ極）の磁束が周方向中央部で均等に分離しなくなり、振動の要因となるトルク脈動の増加を招く等の問題が生じる。従って、本実施形態のようにマグネット１３の内側面１３ａを三角形状とする態様も可能である。
【００４４】
また、内側面１３ａを三角形状とする本実施形態のマグネット１３では、周方向両端部に向かうほど一層厚みが薄くなるため、図１１に示すように、マグネット１３の表面（外側面１３ｂ）の周方向端部での急峻な磁束密度変化も抑制される。つまり、マグネット１３の表面磁束密度変化が正弦波状に近づくため、トルク脈動の低減に寄与できる。
【００４５】
尚、上記では、マグネット１３の外側面１３ｂは、突極１４の外側面１４ａと同一円周上の湾曲面にて形成されているが、図１２に示すように、マグネット１３の外側面１３ｂを突極１４の外側面１４ａの円周よりも小さく平坦面としてマグネット１３の材料低減や形状の簡易化を図り、マグネット１３にかかるコスト低減を図ってもよい。
【００４６】
また、本実施形態のロータ１０Ｃでは、マグネット１３の固定にその表面（外側面１３ｂ）が露出するＳＰＭ構造が採用されたが、図１３に示すロータ１０Ｄのように、ロータコア１２に挿入孔１２ｘを設け、該挿入孔１２ｘにマグネット１３をインサートするＩＰＭ構造を採用してもよい。因みに、使用するマグネット１３は４個、コンシクエントポールとなる突極１４は４個で、ロータ１０Ｄとしては８磁極で構成されている。
【００４７】
また、同図１３より、マグネット１３の内側面１３ａの三角形状の頂点を周方向一方側にずらして各傾斜面１３ａ３，１３ａ４の面積等を調整し、ロータ１０Ｄの構成における磁気回路の磁束の流れが最適となるように調整することもできる。
【００４８】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｃ，１０Ｄにおいて、マグネットの背面（内側面１３ａ）に形成された互いに周方向両側に向けた一対の傾斜面１３ａ１，１３ａ２，１３ａ３，１３ａ４が磁束分離部として機能する。これにより、各傾斜面１３ａ１，１３ａ２，１３ａ３，１３ａ４にて磁束の方向が変更され、マグネット１３の背面側の磁束を好適に分離することができる。
【００４９】
（２）本実施形態では、マグネット１３の背面（内側面１３ａ）が三角形状の凸に形成され、磁束分離を図る一対の傾斜面１３ａ１，１３ａ２，１３ａ３，１３ａ４が形成されている。これにより、マグネット１３の背面形状が簡易な形状となり、マグネット１３の製造容易化に寄与できる。尚、マグネット１３の内側面１３ａの凸形状を三角形状としたが、一対の傾斜面を有する例えば台形状等、その他の形状としてもよい。また、傾斜面１３ａ１，１３ａ２，１３ａ３，１３ａ４をそれぞれ平坦状としたが、湾曲状であってもよい。
【００５０】
尚、本発明の第１〜第３実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記各実施形態についての数値範囲は、状況等に応じて適宜変更してもよい。
・上記各実施形態でのロータ１０Ａ〜１０Ｄ及びステータ２０の各磁極数はこれに限定されるものではなく、適宜変更してもよい。
【００５１】
・上記各実施形態では、インナロータ型のモータに用いられるロータ１０Ａ〜１０Ｄに適用したが、アウタロータ型のモータのロータに適用してもよい。
・上記第１実施形態のスリット１２ｂを例えば、図１４（ａ）や図１４（ｂ）に示すような構成としてもよい。また、上記第２実施形態のスリット１２ｂ及びスリット１２ｃの形状を例えば、図１４（ａ）に示すような構成としてもよい。図１４（ａ）に示す構成では、スリット１２ｂは、その周方向に対向する一対の内側面１２ｄがそれぞれ平面状をなすとともに、径方向内側に向かうほど互いに離間するように形成されている。即ち、スリット１２ｂは、スリット幅（短手方向長さ）が径方向内側に向かうほど大きくなるように形成されている。尚、上記第１及び第２実施形態では、スリット１２ｂの各内側面１２ｄは、互いに平行をなしている。この図１４（ａ）に示す構成のように、スリット１２ｂを幅広形状とすれば、上記第１及び第２実施形態のようにスリット１２ｂを平行形状にする構成に比べて、磁束を突極１４に流れ易くさせることが可能となる。
【００５２】
また、同図１４（ａ）に示す構成では、スリット１２ｃにおいてもスリット１２ｂと同様に、径方向内側に向かって幅広形状に形成されている。即ち、スリット１２ｃの周方向に対向する一対の内側面１２ｅがそれぞれ平面状をなすとともに、径方向内側に向かうほど互いに離間するように形成されている。このスリット１２ｃの幅広形状によっても、上記第２実施形態のようにスリット１２ｃを平行形状にする構成に比べて、磁束を突極１４に流れ易くさせることが可能となる。尚、図１４（ａ）は、スリットの幅広形状を上記第２実施形態の各スリット１２ｂ，１２ｃに適用した例を示しているが、上記第１実施形態のように、スリット１２ｃを有しない構成のスリット１２ｂに図１４（ａ）に示すような幅広形状を適用してもよい。
【００５３】
また、図１４（ｂ）に示す構成では、スリット１２ｂが径方向内側にかけて周方向両側に湾曲しながら二股に分かれている。スリット１２ｂをこのような形状とすれば、マグネット１３の背面側（Ｓ極）の磁束を、流したい方向に（即ち、周方向両側の突極１４に向けて）的確に流すことが可能となる。尚、図１４（ｂ）は、上記第１実施形態のスリット１２ｂに湾曲二股形状を適用した例を示しているが、上記第２実施形態のスリット１２ｂに図１４（ｂ）に示すような湾曲二股形状を適用してもよい。
【００５４】
・上記第３実施形態では、マグネット１３の内側面１３ａに一対の傾斜面１３ａ１、１３ａ２が設けられて、その内側面１３ａの周方向中央部側が凸となる三角形状に形成されたが、特にこれに限定されるものではない。例えば、図１５（ａ）に示すように、マグネット１３の内側面１３ａの周方向中央部側が凸となる台形状に形成してもよい。この台形状の内側面１３ａは、周方向中間部の平坦部１３ａ５と、その平坦部１３ａ５の周方向両側にそれぞれ形成された傾斜部１３ａ６，１３ａ７とからなる。このような構成によれば、上記第３実施形態のようにマグネット１３の内側面１３ａを三角形状とする構成に比べて、マグネット１３の周方向中央部における径方向厚みを厚くしやすい形状となり、その結果、大きな磁束を発するロータを得ることが可能となる。
【００５５】
また、例えば、図１５（ｂ）に示すように、マグネット１３の内側面１３ａの周方向中央部側が凸となる円弧状に形成してもよい。このような構成によれば、図１５（ａ）に示すようなマグネット１３の内側面１３ａを台形状とする構成に比べて、マグネット１３
周方向両端部における径方向厚みを厚くしやすい形状となり、その結果、より大きな磁束を発するロータを得ることが可能となる。
【００５６】
（第４実施形態）
以下、本発明を具体化した第４実施形態を図面に従って説明する。
図１６及び図１７は、インナロータ型のブラシレスモータＭを示す。本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ｅは、回転軸３１の外周面に例えばアルミ等の非磁性体からなる円筒状の非磁性部３２が固着され、その非磁性部３２の外周面には、磁性金属材料よりなる略円環状のロータコア３３が固着されている。
【００５７】
ロータコア３３の外周部には、Ｓ極のマグネット３４が周方向に７個配置されるとともに、該ロータコア３３は、各マグネット３４間において略扇状に径方向外側に突出する突極４１を有する突極ブロック部３５を備えている。つまり、各マグネット３４及び突極４１は等角度間隔に交互に配置（この場合、マグネット３４と突極４１とが１８０°反対位置に配置）され、ロータ１０Ｅは、Ｓ極のマグネット３４に対して突極４１をＮ極として機能させる１４磁極の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。尚、ステータ３６には、ステータコア３７の１２個のティース３７ａにコイル３８が巻回された１２磁極で構成されたものが用いられる。
【００５８】
ロータ１０Ｅのマグネット３４は、突極４１よりも周方向長さが若干大きく、平坦な内側面３４ａ（背面であって、ステータ３６と対向する面とは反対側の面）と湾曲形状をなす外側面３４ｂとを有する略四角柱状に形成されている。マグネット３４は、その内側面３４ａが隣接する突極４１間に設けた平坦な固着面３３ａに固着され、隣接の突極４１との間に周方向の空隙が設けられている。各マグネット３４の外側面３４ｂは、同一円周上に位置する湾曲形状にて形成されている。
【００５９】
ロータコア３３の各突極ブロック部３５は、周方向等間隔に形成されるとともに、そのベース部４２の周方向中央から前記突極４１が径方向に突出するように形成されている。即ち、ベース部４２は、その周方向幅が突極４１の周方向幅よりも大きく形成されており、突極ブロック部３５は周方向中央部から両側に対称となっている。ベース部４２の周方向両端部はそれぞれ、隣り合うマグネット３４の径方向内側まで延びるとともに、マグネット３４の内側面３４ａと当接している。
【００６０】
各マグネット３４の内側面３４ａ側において、各突極ブロック部３５のベース部４２間にはそれぞれ磁束分離部としての間隙部Ｓが形成されており、各ベース部４２の周方向端部は、隣り合う突極ブロック部３５のベース部４２の周方向端部と所定の距離を隔てて対向している。間隙部Ｓは、ロータコア３３の内面に凹設されるとともに、軸方向に沿って延びるスリット状をなしている。また、間隙部Ｓは、その周方向中央線がマグネット３４の周方向中央線と一致するように形成されるとともに、その周方向幅Ｗａが径方向において一定となるように形成されている。尚、本実施形態では、間隙部Ｓ内は空隙となっている。各突極ブロック部３５は、各間隙部Ｓに設けられた連結部４３によって隣り合う突極ブロック部３５同士でそれぞれ繋がっている。
【００６１】
連結部４３は、突極ブロック部３５と一体に形成され、該突極ブロック部３５のベース部４２の径方向外側端部を繋ぐように形成されている。連結部４３の外側面とベース部４２の外側面とは、マグネット３４が固着される平坦な前記固着面３３ａを構成している。即ち、図１６及び図１７に示す例では、連結部４３は、マグネット３４の内側面３４ａと当接するように構成されている。また、連結部４３は、外側面だけでなく内側面も平坦な形状をなしており、連結部４３の径方向の厚みは均一となっている。
【００６２】
ベース部４２から径方向外側に突出する突極４１は、マグネット３４との周方向の空隙分若干小さく、突極４１の径方向外側端面には湾曲形状をなす外側面４１ａを有している。各突極４１の外側面４１ａは、その周方向中央部が周方向両端部よりも径方向外側に相対的に凸となる湾曲形状、換言すれば周方向中央部から周方向端部に向かうほど曲線的に次第に径方向内側に後退する湾曲形状にて形成されている。尚、外側面４１ａの曲率は個々の外側面４１ａで一定であり、周方向中央部から両側に対称となっている。また、突極４１及びマグネット３４の両外側面４１ａ，３４ｂにおいて、突極４１側の外側面４１ａがマグネット３４側の外側面３４ｂよりも相対的に径方向内側に位置するように構成されている。
【００６３】
このようなモータＭでは、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束は、図１８に示すように、間隙部Ｓによりマグネット３４の周方向中央部から両側に均等に分離される。ここで、本実施形態の連結部４３は、マグネット３４の内側面３４ａと当接しており、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束により磁気飽和するようになっている。この連結部４３は、マグネット３４の内側面３４ａから若干離れた構成（図２５参照）であっても、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束により飽和する。しかしながら、マグネット３４の内側面３４ａから離しすぎる（例えば連結部４３をベース部４２の径方向内側端部に設ける）と、連結部４３が磁気飽和しない。連結部４３が磁気飽和しない構成では、マグネット３４とティース３７ａとのその時々の位置関係によっては、周方向に隣り合う２つの突極ブロック部３５の一方側に通過させたいマグネット３４の内側面３４ａの磁束（マグネット３４の内側面３４ａの周方向片側半分の磁束）が、連結部４３を通って他方の突極ブロック部側に回り込んでしまう。これに対し、本実施形態では、連結部４３がマグネット３４の内側面３４ａと当接しており、連結部４３が磁気飽和するように構成されているため、連結部４３を通る磁束は周方向中央部から両側に均等に分離されたもののみとなり、上記のような磁束の回り込みを抑制することができるようになっている。これにより、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束を、ティース３７ａとの位置関係によらず常に周方向中央部から両側に均等に分離することが可能となり、その結果、ロータ１０Ｅの磁気バランスが向上し、トルク向上や振動低減といった回転性能の向上に寄与できるようになっている。
【００６４】
ここで、マグネット３４と連結部４３とのギャップ距離Ｇ（図２５参照）と、マグネット３４の径方向厚さＴとの比Ｇ／Ｔを変化させたときの、ラジアル脈動比を図１９に、ロータアンバランス力比を図２０に、トルクリップル比を図２１に、最大トルク比を図２２にそれぞれ示す。このラジアル脈動、ロータアンバランス力、及びトルクリップルは、それぞれロータ１０Ｅの回転時の振動を増大させる要因である。尚、ギャップ距離Ｇは、マグネット３４の内側面３４ａと連結部４３との間の距離であり、図１６〜図１８に示す例ではギャップ距離Ｇ＝０となっている。
【００６５】
図１９では、Ｇ／Ｔを変化させたときのラジアル脈動比が示され、Ｇ／Ｔを大としたとき、即ち連結部４３をマグネット３４の内側面３４ａから十分に離したときのラジアル脈動を１００（％）とすると、Ｇ／Ｔが０．４よりも大きい範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れて（マグネット３４の径方向厚さＴが一定の場合、ギャップ距離Ｇが短くなるに連れて）、ラジアル脈動は１００（％）付近で僅かに減るのみである。そして、Ｇ／Ｔが０．４以下の範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れてラジアル脈動は顕著に減少していく。つまり、Ｇ／Ｔ≦０．４とすれば、ラジアル脈動の低減が見込め、Ｇ／Ｔ＝０（連結部４３がマグネット３４の内側面３４ａに当接する状態）ではラジアル脈動が約９０（％）となり、ラジアル脈動の低減効果が最も大きくなっている。
【００６６】
次いで図２０では、Ｇ／Ｔを変化させたときのロータアンバランス力比が示され、上記と同様、Ｇ／Ｔを大としたときのロータアンバランス力を１００（％）とすると、Ｇ／Ｔが０．４よりも大きい範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れて、ロータアンバランス力は１００（％）付近で僅かに減るのみである。そして、Ｇ／Ｔが０．４以下の範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れてロータアンバランス力は顕著に減少していく。つまり、Ｇ／Ｔ≦０．４とすれば、ロータアンバランス力の低減が見込め、Ｇ／Ｔ＝０ではロータアンバランス力が約４０（％）となり、ロータアンバランス力の低減効果が最も大きくなっている。
【００６７】
次いで図２１では、Ｇ／Ｔを変化させたときのトルクリップル比が示され、上記と同様、Ｇ／Ｔを大としたときのトルクリップルを１００（％）とすると、Ｇ／Ｔが０．４よりも大きい範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れて、トルクリップルは１００（％）付近で僅かに減るのみである。そして、Ｇ／Ｔが０．４以下の範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れてトルクリップルは顕著に減少していく。つまり、Ｇ／Ｔ≦０．４とすれば、トルクリップルの低減が見込め、Ｇ／Ｔ＝０ではトルクリップルが約６５（％）となり、トルクリップルの低減効果が最も大きくなっている。
【００６８】
次いで図２２では、Ｇ／Ｔを変化させたときの最大トルク比が示され、上記と同様、Ｇ／Ｔを大としたときの最大トルクを１００（％）とすると、Ｇ／Ｔが０．４よりも大きい範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れて最大トルクが漸増し、Ｇ／Ｔが０．４以下の範囲では、Ｇ／Ｔが小さくなるに連れて最大トルクは顕著に増加していく。つまり、Ｇ／Ｔ≦０．４とすれば最大トルクの増加が見込め、Ｇ／Ｔ＝０では最大トルクが約１０６（％）で最大となる。
【００６９】
これらを踏まえ、本実施形態のロータ１０Ｅでは、マグネット３４と連結部４３とのギャップ距離Ｇとマグネット３４の径方向厚さＴとの比Ｇ／Ｔが、ラジアル脈動、ロータアンバランス力、及びトルクリップルの低減が可能であるとともにトルク増加が可能な０．４以下の範囲の中でも特にその効果が最大の「０」に設定されている。これにより、ロータ１０Ｅの回転時の振動に繋がるラジアル脈動（図１９）、ロータアンバランス力（図２０）、及びトルクリップル（図２１）の低減、及びトルクの増加が可能となり、その結果、ロータ１０Ｅの回転時の振動に繋がる各要因の低減が図られ、ロータ１０Ｅの回転性能の向上が図られている。
【００７０】
また、間隙部Ｓの周方向幅をＷａ、マグネット３４の周方向幅をＷｍ、連結部４３の径方向厚さをＷｂ、ロータコア３３の占積率をρｒ、連結部４３の占積率をρｂとし、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））を変化させたときの、ロータアンバランス力比を図２３に、最大トルク比を図２４にそれぞれ示す。尚、ロータコア３３の占積率ρｒとは、径方向（又は周方向）から見たロータコア３３における連結部４３以外の部分の単位断面積当たりの磁気通過量の度合いであり、連結部４３の占積率ρｂとは、径方向（又は周方向）から見た単位断面積当たりの連結部４３の磁気通過量の度合いである。
【００７１】
図２３では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））を変化させたときのロータアンバランス力比が示され、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））＝０としたときのロータアンバランス力を１００（％）としている。（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））＜０．２５の範囲では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））が０から大きくなるに連れてロータアンバランス力は漸減するのみで、０．２５≦（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））の範囲では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））が大きくなるに連れてロータアンバランス力は顕著に減少していく。つまり、０．２５≦（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））とすれば、ロータアンバランス力の低減が見込める。
【００７２】
図２４では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））を変化させたときの最大トルク比が示され、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））＝０としたときの最大トルクを１００（％）としている。（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））≦０．６の範囲では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））が０から大きくなるに連れて最大トルクは漸減し、０．６＜（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））の範囲では、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））が大きくなるに連れて最大トルクは顕著に減少していく。つまり、（Ｗａ／Ｗｍ）／（Ｗｂ×（ρｂ／ρｒ））≦０．６とすれば、トルクの急激な低下が抑えられるようになっている。
【００７３】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｅにおいて、マグネット３４の内側面３４ａ（ステータ３６と対峙する面とは反対側の面）側におけるロータコア３３の各突極ブロック部３５間に、そのマグネット３４の内側面３４ａ側の磁束を周方向両側に強制的に分離する間隙部Ｓが設けられる。つまり、磁束の強制力の無い突極４１の影響からマグネット３４の内側面３４ａ側の磁束に周方向に偏りが生じていたものを、間隙部Ｓを設けたことにより例えば周方向中央部から両側に均等に分離するというように分離する磁束量が好適に調整される。これにより、ロータ１０Ｅの磁気バランスが向上し、トルク向上や振動低減といった回転性能の向上に寄与できる。更に、本実施形態では、各間隙部Ｓに設けられ周方向に隣り合う突極ブロック部３５同士を繋ぐ連結部４３が、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束により磁気飽和するように構成される。このため、隣り合う２つの突極ブロック部３５の一方側に通過させたいマグネット３４の内側面３４ａの磁束が、連結部４３を通って他方の突極ブロック部３５側に回り込んでしまうことが抑制され、その結果、マグネット３４の周方向両側に分離する磁束量をより好適に調整することができる。
【００７４】
（２）本実施形態では、マグネット３４と連結部４３とのギャップ距離Ｇとマグネット３４の径方向厚さＴとの比Ｇ／Ｔが、０．４以下に設定される。これにより、ロータ１０Ｅの回転時の振動の要因となるラジアル脈動、ロータアンバランス力、及びトルクリップルの低減が可能となり（図１９〜図２１参照）、ロータの回転性能の向上に寄与できる。
【００７５】
（３）本実施形態では、連結部４３がマグネット３４の内側面３４ａと当接する（Ｇ／Ｔ＝０に設定される）ため、その内側面３４ａの磁束により連結部４３が磁気飽和し易くなり、これにより、マグネット３４の周方向両側に分離する磁束量をより調整し易くすることができる。
【００７６】
尚、本発明の第４実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記第４実施形態では、連結部４３がマグネット３４の内側面３４ａと当接する構成（Ｇ／Ｔ＝０）としたが、特にこれに限定されるものではなく、当接しない構成（０＜Ｇ／Ｔ≦０．４）としてもよい（例えば図２５を参照）。このような構成でも、連結部４３をマグネット３４の内側面３４ａ側の磁束により磁気飽和させることが可能となるため、上記した磁束の回り込みを抑制でき、ティース３７ａとの位置関係によらず常に周方向中央部から両側に均等に分離することが可能となる。また、連結部４３とマグネット３４の内側面３４ａとの間に、ロータコア３３の積層鋼板間の溶接固着部を設定することが可能となり、これにより、回転特性に与える影響を抑制しつつ、ロータコア３３の剛性を向上させることが可能となる。
【００７７】
尚、図２５に示す構成では、マグネット３４の内側面３４ａは、径方向に凸となるように形成され、その内側面３４ａにおけるベース部４２の外側面（固着面３３ａ）と当接する部分は傾斜部３４ｃとなっている。そして、その傾斜部３４ｃと当接するベース部４２の外側面は、傾斜部３４ｃに対応する傾斜形状に形成され、ベース部４２の外側面とマグネット３４の傾斜部３４ｃによりマグネット３４の位置決めが可能となっている。これにより、マグネット３４を精度良く固定することが可能となる。また、マグネット３４の傾斜部３４ｃが、磁束を周方向中央部から両側に分離する方向に案内するため、マグネット３４の内側面３４ａ側の磁束を周方向中央部から両側に均等に分離し易くすることができる。
【００７８】
・上記第４実施形態では、連結部４３は突極ブロック部３５と一体に形成されたが、突極ブロック部３５とは別体で構成してもよい。
・上記第４実施形態において、例えば、連結部４３に応力をかけて形状を変化させて磁気特性を劣化させたり、連結部４３の材質を変更したり、レーザ照射により連結部４３の磁気特性を変化させたりすることで、連結部４３の磁気抵抗を高くしてもよい。
【００７９】
・上記第４実施形態では、間隙部Ｓを空隙としたが、これ以外に例えば、非磁性部３２が入り込んだ構成としてもよい。
・上記第４実施形態についての数値範囲は、状況等に応じて適宜変更してもよい。
【００８０】
・上記第４実施形態について、マグネット３４の形状や、突極ブロック部３５及び連結部４３を含むロータコア３３の形状を適宜変更してもよい。
・上記第４実施形態では、マグネット３４をＳ極とし、突極４１をＮ極として機能させるように構成したが、反対にマグネット３４をＮ極とし、突極４１をＳ極として機能させるように構成してもよい。
【００８１】
・上記第４実施形態では、７個の突極４１と７個のマグネット３４とで構成した１４磁極のロータ１０Ｅに適用したが、磁極数を適宜変更してもよい。これに伴い、ステータ３６側の磁極数も適宜変更する。
【００８２】
・上記第４実施形態では、インナロータ型のモータＭに用いられるロータ１０Ｅに適用したが、アウタロータ型のモータのロータに適用してもよい。
また、本発明の上記各実施形態に、以下の第５〜第８実施形態に示すような構成を加えてもよい。
【００８３】
（第５実施形態）
以下、本発明を具体化した第５実施形態を図面に従って説明する。
図２６及び図２７は、インナロータ型のブラシレスモータＭを示す。本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ｆは、回転軸５１の外周面に磁性金属材料よりなる略円環状のロータコア５２が固着されており、該コア５２の周方向にＮ極のマグネット５３が７個配置されるとともに、コア５２に一体形成された突極５４が各マグネット５３間に配置され、該突極５４をＳ極として機能させる１４磁極の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。尚、ステータ６０には、ステータコア６１の１２個のティース６１ａにコイル６２が所定の巻回態様にて巻回された１２磁極で構成されたものが用いられる。マグネット５３及び突極５４は、ロータ１０Ｆの外周部に等角度間隔で交互に設けられている。
【００８４】
マグネット５３は、突極５４よりも周方向長さが若干大きく、平坦な内側面５３ａと湾曲形状をなす外側面５３ｂとを有する略四角板状に形成されている。マグネット５３は、その内側面５３ａがロータコア５２の隣接する突極５４間に設けた径方向と直交する平坦面の固着面５２ａに対して固着され、外側面５３ｂがステータ６０（ティース６１ａ）に直接的に対向すべく露出して設けられている（ＳＰＭ構造）。
【００８５】
突極５４は、マグネット５３よりも周方向長さが若干小さく、略扇状に径方向外側に突出する形状をなしている。突極５４の周方向両端面は径方向に沿った平坦面にて形成されるとともに、マグネット５３の周方向両端面は周方向中央部を通る径方向直線に対してそれぞれ平行な平坦面にて形成されている。つまり、突極５４とマグネット５３との間に逆三角形状の空隙を形成し、互いが周方向に非当接とされている。また、突極５４は、マグネット５３の外側面５３ｂと同一円周上に位置する同じく湾曲形状の外側面５４ａを有し、マグネット５３及び突極５４の各外側面５３ｂ，５４ａとステータ６０のティース６１ａの径方向内側端部との間に同等の空隙（エアギャップ長ＡＧ）が設定されている。
【００８６】
また、突極５４には、外側面５４ａから径方向内側（ロータコア５２の中心方向）に向かって直線状に切り欠かれたスリット５４ｂが形成されている。スリット５４ｂは、突極５４の周方向両端面間において等角度間隔に同形状のものが３つ設けられ、突極５４の基端部まで延びる長さ（突極５４の突出長さと同等）で、また所定のスリット幅（周方向幅）Ｗｓ１に設定されている。スリット幅Ｗｓ１については後述する。また、スリット５４ｂは、ロータ１０Ｆ（ロータコア５２）の軸方向両端部間に連続して設けられている。そして、このようなスリット５４ｂが設けられた突極５４部分では磁束の流れが良好となる。
【００８７】
図２８（ａ）に示すように、突極５４にスリット５４ｂを設けたことにより（スリット有り）、突極５４内での磁束の流れが各スリット５４ｂの両側に分かれ（擬似的にティース数が増加）、この突極５４内及びティース６１ａ内においても磁束の流れが周方向に分散する良好な流れになる（マグネット５３の磁束の流れと近似する）。そのため、突極５４内及びティース６１ａ内の磁束密度が平均化されて、突極５４内及びティース６１ａ内での磁気飽和が回避される。これに対し、図２８（ｂ）に示すように、突極５４のスリット５４ｂを省略すると（スリット無し）、突極５４内及びティース６１ａ内において主流の磁束の流れがその両側に大きく二分し、磁束が部分的に集中する態様となる。そのため、突極５４内及びティース６１ａ内での磁束密度の高低の差が拡大し、部分的に磁気飽和が生じることが懸念される。従って、本実施形態のように突極５４にスリット５４ｂを設ける意義は大きい。
【００８８】
因みに、１つの突極５４におけるスリット幅Ｗｓ１を合計したスリット合計幅Ｗａ１とその１つの突極５４の周方向長さＷｂ１との比Ｗａ１／Ｗｂ１を変化させるとモータトルクが変化するため、Ｗａ１／Ｗｂ１比に対するトルク比を測定した。
【００８９】
図２９では、Ｗａ１／Ｗｂ１を変化させたときのモータＭのトルク比が示され、Ｗａ１／Ｗｂ１＝０、即ちスリット５４ｂを設けない場合のモータトルクを１００％とすると、そのＷａ１／Ｗｂ１が０．２付近（約０．２３）までは１００％を超え、そこからＷａ１／Ｗｂ１が大きくなるに連れて１００％より次第に小さくなる。同図２９より、０＜Ｗａ１／Ｗｂ１≦０．４の範囲では十分なモータトルクが得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特に０＜Ｗａ１／Ｗｂ１≦０．２３の範囲ではモータトルクが１００％を超えるため、より望ましい。
【００９０】
また、突極５４のスリット幅Ｗｓ１とエアギャップ長ＡＧ（ロータ１０Ｆ及びステータ６０間の空隙距離）との比Ｗｓ１／ＡＧを変化させるとトルクリップルが変化するため、Ｗｓ１／ＡＧ比に対するトルクリップル比を測定した。
【００９１】
図３０では、Ｗｓ１／ＡＧを変化させたときのトルクリップル比が示され、Ｗｓ１／ＡＧ＝０、即ちスリット５４ｂを設けない場合のトルクリップルを１００％とすると、そのＷｓ１／ＡＧが大きくなるに連れてトルクリップルが次第に小さくなり、Ｗｓ１／ＡＧが約１．４でトルクリップルが約４８％で最小値となる。そこからＷｓ１／ＡＧが大きくなるに連れてトルクリップルも次第に大きくなり、Ｗｓ１／ＡＧが約２．２でトルクリップルが約８８％まで大きくなる。同図３０より、０．５≦Ｗｓ１／ＡＧ≦２．２の範囲内ではトルクリップルの低減効果が得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特にＷｓ１／ＡＧを１．４付近に設定すればトルクリップルの低減効果が十分に得られるため、より望ましい。
【００９２】
これらを踏まえ本実施形態では、１つの突極５４でのスリット合計幅Ｗａ１と突極５４の周方向長さＷｂ１との比Ｗａ１／Ｗｂ１が０＜Ｗａ１／Ｗｂ１≦０．４の範囲内のいずれかに設定され、また個々のスリット幅Ｗｓ１とエアギャップ長ＡＧとの比Ｗｓ１／ＡＧが０．５≦Ｗｓ１／ＡＧ≦２．２の範囲内のいずれかに設定されている。つまり、ロータ１０Ｆの突極５４にスリット５４ｂを設け、そのスリット５４ｂの形状の適正化を図ることで、良好なモータトルクを得ながら、モータＭの振動低減が図られている。
【００９３】
尚、上記では、突極５４のスリット５４ｂは径方向外側に開口しているが、例えば図３１に示すように、突極５４の径方向外側端部においてスリット５４ｂの両側の部位同士を幅狭の橋絡部５４ｃで連結する構成としてもよい。このようにすれば、突極５４の剛性が高くなりロータ１０Ｆの剛性が高くなるため、モータＭの振動騒音の低減に寄与できる。また、例えば図３２に示すように、ティース６１ａの径方向内側端部寄りに、突極５４のスリット５４ｂと同数及び同角度ピッチのスリット６１ｂを形成してもよい。このようにすれば、ティース６１ａのスリット６１ｂを設けることで、突極５４のスリット５４ｂに加えて、突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となる。尚、図３２では、ティース６１ａのスリット６１ｂを径方向内側に開口させていないが、径方向内側に開口していてもよい。また、ティース６１ａのスリット６１ｂの数及び角度ピッチはこの限りでない。
【００９４】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｆにおいて、図２７のように突極５４の外側面５４ａ、若しくは図３１及び図３２の変形例のように突極５４の内部にスリット５４ｂが設けられている。つまり、突極５４にスリット５４ｂを設けることで、その突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となり、マグネット５３側の磁束の流れに近似させることができる。これにより、ロータ１０Ｆの磁気的バランスを向上でき、モータ振動の低減を図ることができる。
【００９５】
（２）本実施形態では、スリット５４ｂは、突極５４の外側面５４ａから該突極５４の突出長さと同等の長さにて形成されている。つまり、突極５４内での磁束の流れが径方向に沿った流れとなり、マグネット５３側の磁束の流れにより近似させることができる。これにより、ロータ１０Ｆの磁気的バランスをより確実に向上でき、モータ振動の一層の低減に寄与できる。また、スリット５４ｂの寸法を適正化することで、モータ振動の低減やモータトルクの向上といったモータ特性を調整することもできる。また、スリット５４ｂが突極５４の突出長さと同等に形成されることから、スリット５４ｂによるロータコア５２の軽量化、ひいてはロータ１０Ｆの軽量化に寄与でき、ロータ１０Ｆのイナーシャ低減も可能である。
【００９６】
（第６実施形態）
以下、本発明を具体化した第６実施形態を図面に従って説明する。
図３３及び図３４に示すように、本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ｇにおいても同様に、突極５４の外側面５４ａに軸方向に連続する３つのスリット５４ｄが等角度間隔に設けられている。各スリット５４ｄは、スリット幅（周方向幅）Ｗ１及び所定のスリット深さ（径方向長さ）Ｄ１がそれぞれ所定値に設定されており、このスリット深さＤ１が突極５４の突出長さ（径方向長さ）と比べて小さく設定されている。
【００９７】
図３５では、突極５４にスリット５４ｄを設けた場合（スリット有り）と、スリット５４ｄを設けない場合（スリット無し）とにおける電気角３０°のコギングトルクの変化が示されている。尚、ロータ１０Ｇの回転に伴うコギングトルクの変化は、この電気角３０°での変化が繰り返される。同図３５に示すように、スリット有り（本実施形態）では、前記第５実施形態でも述べたように、突極５４内及びティース６１ａ内での磁束の流れが周方向に分散する良好な流れになり、擬似的にティース数が増加するような状態となるため、スリット無しに比べてコギングトルクが小さく抑えられる。
【００９８】
また、突極５４に設けたスリット５４ｄのスリット幅Ｗ１と、隣接するティース６１ａの径方向内側端部間の距離、即ちティース間幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２を変化させるとコギングトルクが変化するため、Ｗ１／Ｗ２比に対するコギングトルク比を測定した。
【００９９】
図３６では、Ｗ１／Ｗ２を変化させたときのコギングトルク比が示され、Ｗ１／Ｗ２＝０、即ちスリット５４ｄを設けない場合のコギングトルクを１００％とすると、そのＷ１／Ｗ２が大きくなるに連れてコギングトルクが次第に小さくなり、Ｗ１／Ｗ２が０．５付近（約０．４８）でコギングトルクが約３５％で最小値となる。そこからＷ１／Ｗ２が大きくなるに連れてコギングトルクも次第に大きくなり、Ｗ１／Ｗ２が１．２でコギングトルクが約９０％まで大きくなる。同図３６より、０．２≦Ｗ１／Ｗ２≦０．９の範囲内ではコギングトルクの低減効果が得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特に０．４≦Ｗ１／Ｗ２≦０．６の範囲内ではコギングトルクの低減効果が十分に得られるため、より望ましい。
【０１００】
また、突極５４のスリット深さＤ１とスリット幅Ｗ１との比Ｄ１／Ｗ１を変化させるとコギングトルクが変化するため、Ｄ１／Ｗ１比に対するコギングトルク比を測定した。
図３７では、Ｄ１／Ｗ１を変化させたときのコギングトルク比が示され、Ｄ１／Ｗ１＝０、即ちスリット５４ｄを設けない場合のコギングトルクを１００％とすると、そのＤ１／Ｗ１が大きくなるに連れてコギングトルクが次第に小さくなり、Ｄ１／Ｗ１が約０．２５でコギングトルクが約４３％まで小さくなる。そこからＤ１／Ｗ１が約０．５まで大きくなるとコギングトルクが約３８％まで小さくなり、それ以降はＤ１／Ｗ１が大きくなっても略一定となる。同図３７より、０．２５≦Ｄ１／Ｗ１の範囲でコギングトルクの低減効果が得られるため、この範囲のいずれかに設定するのが望ましい。特に０．５の範囲内ではコギングトルクの低減効果がより得られるため、より望ましい。
【０１０１】
これらを踏まえ本実施形態では、突極５４のスリット幅Ｗ１とティース間幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．２≦Ｗ１／Ｗ２≦０．９の範囲内のいずれかに設定され、また突極５４のスリット深さＤ１とスリット幅Ｗ１との比Ｄ１／Ｗ１が０．２５≦Ｄ１／Ｗ１の範囲のいずれかに設定されている。つまり、ロータ１０Ｇの突極５４にスリット５４ｄを設け、そのスリット５４ｄの形状の適正化を図ることで、モータＭの振動低減が図られている。
【０１０２】
尚、図３８に示すように、ティース６１ａの径方向内側端面に開口するスリット６１ｃを設けてもよい。スリット６１ｃは周方向に２つ並んで設けられる。このようにすれば、前記第５実施形態と同様に、突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となる。尚、ティース６１ａのスリット６１ｃは径方向内側端面に開口しなくてもよく、またティース６１ａのスリット６１ｃは突極５４のスリット５４ｄと同数及び同角度ピッチで設けてもよい。
【０１０３】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｇにおいて、図３４のように突極５４の外側面５４ａにスリット５４ｄが設けられている。つまり、突極５４にスリット５４ｄを設けることで、本実施形態においても突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となり、マグネット５３側の磁束の流れに近似させることができる。これにより、ロータ１０Ｇの磁気的バランスを向上でき、モータ振動の低減を図ることができる。
【０１０４】
（２）本実施形態では、スリット５４ｄは、突極５４の外側面５４ａから該突極５４の突出長さよりも小さく長さにて形成されている。つまり、スリット５４ｄによる切欠き量が小さく済み、突極５４の剛性を確保できるため、モータ振動の一層の低減に寄与できる。また、スリット５４ｄによる切欠き量が小さいため、突極５４へのスリット５４ｄの後加工も可能である。また、スリット５４ｄの寸法を適正化することで、モータ振動の低減やモータトルクの向上といったモータ特性を調整することもできる。
【０１０５】
（第７実施形態）
以下、本発明を具体化した第７実施形態を図面に従って説明する。
図３９及び図４０に示すように、本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ｈでは、突極５４部分の所定位置にかしめ部５５が設けられている。詳述すると、本実施形態のロータ１０Ｈに用いるロータコア５２は、複数枚の鋼板を軸方向に積層してなる積層型コアよりなり、各鋼板の突極５４部分に形成した長方形状のスリット５５ａ（コア５２の軸方向に連続）にかしめ部材５５ｂを軸方向に嵌挿させる構成のかしめ部５５にて軸方向の鋼板同士が連結されてなる。このようなかしめ部５５は、ロータコア５２の各突極５４に１つずつ設けられ、各突極５４の周方向中央位置に位置し、また突極５４の外側面５４ａから若干径方向内側に位置している。また、かしめ部５５（スリット５５ａ）は軸方向から見て長方形状をなし、その長辺が径方向に沿うように設けられている。
【０１０６】
これにより、図４１（ａ）に示すように、突極５４の所定位置にかしめ部５５を設けたことにより（かしめ有り）、突極５４内では磁束がかしめ部５５の両側に分かれ該かしめ部５５の長辺に沿って流れ、この突極５４内及びティース６１ａ内においても磁束の流れが周方向に分散する良好な流れになる（マグネット５３の磁束の流れと近似する）。これに対し、図４１（ｂ）に示すように、突極５４のかしめ部５５を省略すると（かしめ無し）、突極５４内での主流の磁束の流れが周方向一方側に偏り、磁束が部分的に集中してしまう。従って、突極５４部分にかしめ部５５を設けて磁束の流れの改善を図り、モータＭの振動低減が図られている。
【０１０７】
因みに、このようなかしめ部５５を有するロータ１０Ｈにおいて、マグネット５３の厚さ（径方向長さ）、本実施形態では周方向中央部のマグネット厚さＴｍと、その径方向内側部分のロータコア５２の厚さ（バックヨーク厚さＴｙ）との比Ｔｙ／Ｔｍを変化させるとモータトルクが変化するため、Ｔｙ／Ｔｍ比に対するトルク比を測定した。
【０１０８】
図４２では、Ｔｙ／Ｔｍを変化させたときのモータＭのトルク比が示され、Ｔｙ／Ｔｍ＝１、即ちマグネット厚さＴｍとバックヨーク厚さＴｙとを同じとした場合のモータトルクを１００％とすると、Ｔｙ／Ｔｍ＝１より大きい範囲ではＴｙ／Ｔｍが大きくなってもモータトルクは略１００％一定となる。Ｔｙ／Ｔｍ＝１より小さい範囲では、Ｔｙ／Ｔｍが０．４付近（約０．３６）まではモータトルクが１００％を越え、Ｔｙ／Ｔｍが約０．５で最大値約１０５％となる。Ｔｙ／Ｔｍが０．４付近（約０．３６）から小さくなるとモータトルクが１００％から次第に小さくなっていき、Ｔｙ／Ｔｍが約０．２で約８５％、Ｔｙ／Ｔｍが約０．１で約７０％となる。
【０１０９】
また、バックヨーク厚さＴｙとマグネット厚さＴｍとの比Ｔｙ／Ｔｍに対するトルクリップル比も測定した。
図４３では、Ｔｙ／Ｔｍを変化させたときのトルクリップル比が示され、Ｔｙ／Ｔｍ＝１とした場合のトルクリップルを１００％とすると、Ｔｙ／Ｔｍ＝１より大きい範囲ではＴｙ／Ｔｍが約１．２でトルクリップルが約１０５％まで増加し、それ以降は略一定となる。Ｔｙ／Ｔｍ＝１より小さい範囲では、Ｔｙ／Ｔｍが約０．５で最小値約９５％となる。Ｔｙ／Ｔｍが約０．５から小さくなるとトルクリップルが次第に大きくなり、Ｔｙ／Ｔｍが約０．２で約１２０％、Ｔｙ／Ｔｍが約０．１で約１４５％となる。
【０１１０】
これらを踏まえ本実施形態では、バックヨーク厚さＴｙとマグネット厚さＴｍとの比Ｔｙ／Ｔｍが０．４≦Ｔｙ／Ｔｍ≦１．２の範囲内のいずれかに設定されている。これにより、突極５４部分にかしめ部５５を設けて磁束の流れを良好としモータＭの振動低減を図り、またバックヨーク厚さＴｙとマグネット厚さＴｍとの比を適正化して良好なモータトルク及びトルクリップルが得られる。特に０．４≦Ｔｙ／Ｔｍ≦１の範囲内に設定すれば、モータトルクが大きく、トルクリップルも低減される、より望ましい範囲といえる。
【０１１１】
尚、上記では、積層型のロータコア５２の連結にかしめ部材５５ｂを嵌挿する手法を用いたが、その他の連結手法として例えば、ロータコア５２を構成する各鋼板を軸方向に凹凸嵌合させて各鋼板を軸方向に連結させる手法を用いてもよい。このようにしても、凹凸嵌合（かしめ）による連結部分がスリット５５ａと同様に機能し、突極５４部分の磁束の流れを改善できる。
【０１１２】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｈにおいて、図４０のように突極５４の内部にスリット５５ａ（かしめ部５５）が設けられている。つまり、突極５４にスリット５５ａを設けることで、本実施形態においても突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となり、マグネット５３側の磁束の流れに近似させることができる。これにより、ロータ１０Ｈの磁気的バランスを向上でき、モータ振動の低減を図ることができる。
【０１１３】
（２）本実施形態では、ロータコア５２が複数枚の鋼板が軸方向に積層される積層型コアであり、スリット５５ａは、突極５４の内部に設けられそのスリット５５ａ内にかしめ部材５５ｂが嵌挿されて各鋼板が連結されロータコア５２が構成されている。つまり、突極５４内等の磁束の流れを良好とするスリット５５ａにかしめ部材５５ｂが嵌挿され、積層型とする各鋼板の連結がそのスリット５５ａを用いて行われるため、各鋼板を連結する連結手段を他の箇所に設ける必要がなく、ロータ１０Ｈの軽量化等に寄与できる。
【０１１４】
（３）本実施形態では、ロータコア５２のバックヨーク厚さＴｙの適正化がなされることで該コア５２の無用な大型化が防止され、ロータコア５２の軽量化、ひいてはロータ１０Ｈの軽量化に寄与でき、ロータ１０Ｈのイナーシャ低減も可能である。
【０１１５】
（第８実施形態）
以下、本発明を具体化した第８実施形態を図面に従って説明する。
図４４及び図４５に示すように、本実施形態のモータＭに用いるロータ１０Ｉでは、各突極５４の外側面５４ａに径方向外側から見てロータ１０Ｉの軸線Ｌ１に対して傾斜する１つのスリット５４ｅが設けられている。つまり、スリット５４ｅを設けたことにより、上記実施形態と同様に、突極５４内及びティース６１ａ内においても磁束の流れが周方向に分散する良好な流れになるのに加えて、突極５４内の磁束の流れが滑らかに変化してコギングトルク波形がなまるようになる所謂スキュー効果が得られるようになり、これによりモータＭの振動低減が図られている。
【０１１６】
因みに、スリット５４ｅの傾斜角度Ａ°（径方向から見た軸線Ｌ１とのなす角）を変化させるとコギングトルクが変化するため、それを測定した。この場合、スリット５４ｅの傾斜角度Ａ°と、ステータ６０におけるティース６１ａの数（スロット数）及びロータ１０Ｉの磁極数（マグネット５３と突極５４との合計）の最小公倍数Ｎを用いた比Ａ°／（３６０°／Ｎ）を変化させてコギングトルクを測定した。
【０１１７】
図４６では、Ａ°／（３６０°／Ｎ）を変化させたときのコギングトルク比が示され、Ａ°／（３６０°／Ｎ）＝０、即ちスリット５４ｅを傾斜させない場合のコギングトルクを１００％とすると、Ａ°／（３６０°／Ｎ）が約０．５まではコギングトルクが減少し、その約０．５で最小値約９０％となる。そこからはＡ°／（３６０°／Ｎ）が大きくなるに連れてコギングトルクが次第に増加し、約１．０で約９２％、そこから増加度合いも若干大きくなって約１．９で約９８％、そして約２．０において約１００％となる。同図４６より、０＜Ａ°／（３６０°／Ｎ）≦２の範囲内ではコギングトルクの低減効果が得られるため、この範囲内のいずれかに設定するのが望ましい。特に０＜Ａ°／（３６０°／Ｎ）を０．５付近に設定すればコギングトルクの低減効果が十分に得られるため、より望ましい。本実施形態ではティース６１ａの数は「１２」、ロータ１０Ｉの磁極数は「１４」であるため（その最小公倍数Ｎ＝８４）、コギングトルクを最も低減できるＡ°／（３６０°／Ｎ）＝０．５となるスリット５４ｅの傾斜角度Ａ°は、約２．１°となる。
【０１１８】
尚、上記では、各突極５４の外側面５４ａに設けるスリット５４ｅの傾斜角度Ａ°を全て同じとしたが、図４７に示すように、スリットの傾斜角度は各突極５４毎に設定してもよく、例えば１つ置きに前記スリット５４ｅと、傾斜角度の異ならせたスリット５４ｆとを混在させてもよい。これにより、各突極５４で発生したコギングトルクの波形の相殺関係を得ることができ、コギングトルクの一層の低減に寄与できる。
【０１１９】
また、スリット５４ｅ，５４ｆのように傾斜方向を一方に揃える態様以外に、図４８に示すように、各突極５４に互いに傾斜方向の異なるスリット５４ｇ，５４ｈを例えば１つ置きに設けてもよい。これにより、傾斜方向の異なるスリット５４ｇ，５４ｈ同士でコギングトルクの波形の相殺関係を得ることができ、コギングトルクの一層の低減に寄与できる。また、軸方向の途中でスリットの傾斜方向を変えてもよい。
【０１２０】
また、スリット５４ｅ，５４ｆのようにロータコア５２の軸方向両端部まで連続して設けたが、同図４８に示すスリット５４ｇ，５４ｈのように、例えばロータコア５２の軸方向両端部まで延設せず、軸方向の一部に形成する態様としてもよい。
【０１２１】
また、スリット５４ｅ，５４ｆ，５４ｇ，５４ｈのように、１つの突極５４に１つのスリットを設けたが、図４９に示すように、１つの突極５４に例えば２つの傾斜のスリット５４ｉを設けてもよい。また、スリットは２以上の複数設けてもよい。
【０１２２】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）本実施形態のロータ１０Ｉにおいて、図４４のように突極５４の外側面５４ａにスリット５４ｅが設けられている（変形例ではスリット５４ｆ〜５４ｈ）。つまり、突極５４にスリット５４ｅを設けることで、本実施形態においても突極５４内及びティース６１ａ内の磁束の流れが良好となり、マグネット５３側の磁束の流れに近似させることができる。これにより、ロータ１０Ｉの磁気的バランスを向上でき、モータ振動の低減を図ることができる。
【０１２３】
（２）本実施形態では、スリット５４ｅは、突極５４の外側面５４ａにおいてロータ１０Ｉの軸線Ｌ１に対して傾斜するように連続して設けられている。つまり、スリット５４ｅは、突極５４内等の磁束の流れを良好とするとともに、突極５４内の磁束の流れが滑らかに変化してコギングトルク波形がなまるようになる所謂スキュー効果が得られ、これによりモータ振動の一層の低減に寄与できる。
【０１２４】
尚、上記第５〜第８実施形態は、更に以下のように変更することもできる。
・上記第５〜第８実施形態についての数値範囲は、状況等に応じて適宜変更してもよい。
【０１２５】
・上記第５〜第８実施形態では、７個の突極５４と７個のマグネット５３とで構成した１４磁極のロータ１０Ｆ〜１０Ｉと、１２個のティース６１ａ（１２磁極）を有するステータ６０とで構成されたモータＭに適用したが、各磁極数はこれに限らず適宜変更してもよい。
【０１２６】
・上記第５〜第８実施形態では、インナロータ型のモータに用いられるロータ１０Ｆ〜１０Ｉに適用したが、アウタロータ型のモータのロータに適用してもよい。
次に、以上の実施形態から把握することのできる技術的思想をその効果とともに記載する。
【０１２７】
（付記１）ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが表面を露出させて複数配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、前記突極の先端面、若しくは前記突極の内部にスリットが設けられていることを特徴とするロータ。
【０１２８】
この構成によれば、表面が露出されたマグネットと、該マグネットの他方の磁極として機能するロータコアの突極とからロータが構成されており、その突極の先端面、若しくは突極の内部にスリットが設けられる。つまり、突極にスリットを設けることで、その突極内及び該突極と対向するステータでの磁束の流れが良好となり、マグネット側の磁束の流れに近似させることが可能となる。これにより、ロータの磁気的バランスが向上し、モータ振動の低減に寄与できる。
【０１２９】
（付記２）付記１に記載のロータにおいて、前記スリットは、前記突極の先端面に設けられるものであり、前記突極の突出長さよりも小さく形成されていることを特徴とするロータ。
【０１３０】
この構成によれば、スリットは、突極の先端面に設けられ、突極の突出長さよりも小さく形成される。つまり、スリットによる切欠き量が小さく済み、突極の剛性を確保できるため、モータ振動の一層の低減に寄与できる。また、スリットによる切欠き量が小さいため、突極へのスリットの後加工も可能である。また、スリット寸法を適正化することで、モータ振動の低減やモータトルクの向上といったモータ特性を調整することも可能である。
【０１３１】
（付記３）付記１に記載のロータにおいて、前記スリットは、前記突極の先端面に設けられるものであり、前記突極の突出長さと同等に形成されていることを特徴とするロータ。
【０１３２】
この構成によれば、スリットは、突極の先端面に設けられ、突極の突出長さと同等に形成される。つまり、突極内での磁束の流れが径方向に沿った流れとなり、マグネット側の磁束の流れにより近似させることが可能となる。これにより、ロータの磁気的バランスがより確実に向上し、モータ振動の一層の低減に寄与できる。また、スリット寸法を適正化することで、モータ振動の低減やモータトルクの向上といったモータ特性を調整することも可能である。
【０１３３】
（付記４）付記１に記載のロータにおいて、前記ロータコアは、複数枚の鋼板が軸方向に積層されてなるものであり、前記スリットは、前記突極の内部に設けられ、そのスリット内にかしめ部材が嵌挿されて各鋼板が連結され前記ロータコアが構成されていることを特徴とするロータ。
【０１３４】
この構成によれば、ロータコアは、複数枚の鋼板が軸方向に積層されてなり、スリットは、突極の内部に設けられ、そのスリット内にかしめ部材が嵌挿されて各鋼板が連結されロータコアが構成される。つまり、突極内等の磁束の流れを良好とするスリットにかしめ部材が嵌挿され、積層型とする各鋼板の連結がそのスリットを用いて行われるため、各鋼板を連結する連結手段を他の箇所に設ける必要がなく、ロータの軽量化等に寄与できる。
【０１３５】
（付記５）付記１に記載のロータにおいて、前記スリットは、前記突極の先端面に設けられるものであり、ロータの軸線に対して傾斜するように連続して設けられていることを特徴とするロータ。
【０１３６】
この構成によれば、スリットは、突極の先端面に設けられ、ロータの軸線に対して傾斜するように連続して設けられる。つまり、スリットは、突極内等の磁束の流れを良好とするとともに、突極内の磁束の流れが滑らかに変化してコギングトルク波形がなまるようになる所謂スキュー効果が得られ、これによりモータ振動の一層の低減に寄与できる。
【０１３７】
（付記６）付記１〜５のいずれか１つに記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。
この構成によれば、上記付記に記載のロータが備えられるため、低振動なモータとして提供できる。
【符号の説明】
【０１３８】
Ｍ…ブラシレスモータ、１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅ，１０Ｆ，１０Ｇ，１０Ｈ，１０Ｉ…ロータ、１２，３３，５２…ロータコア、１２ｂ…スリット（磁束分離部）、１２ｃ…スリット（磁束整流部）、１３，３４，５３…マグネット、１３ａ，３４ａ，５３ａ…内側面（背面）、１３ａ１，１３ａ２，１３ａ３，１３ａ４…傾斜面（磁束分離部）、１４，４１，５４…突極、３５…突極ブロック部、４３…連結部、Ｇ…ギャップ距離、Ｓ…磁束分離部としての間隙部、Ｔ…マグネットの径方向厚さ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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