(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
貯湯槽から送出されて給湯路を通流する湯水を加熱する補助加熱手段と、
前記貯湯槽からの出湯温度を検出する出湯温度検出手段と、
前記補助加熱手段と前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路からの水を混合する水混合手段と、
前記給湯路からの出湯状態を検出する出湯検出手段と、
前記出湯検出手段にて出湯が検出されたときには、前記出湯温度検出手段の検出情報に基づいて、前記給湯路から出湯される給湯温度が設定された目標温度になるように、前記補助加熱手段及び前記水混合手段を作動させる制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段の作動を停止させた状態にて前記目標温度の湯水を前記給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御し、かつ、前記補助加熱手段を停止させる停止モード運転処理を実行し、且つ、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、前記補助加熱手段を前記目標温度に湯水を加熱するように作動させ、かつ、前記補助加熱手段を加熱作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなることを抑制するように前記水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行するように構成された貯湯式給湯装置であって、
前記制御手段が、
前記出湯温度と前記目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、前記出湯温度と前記目標温度との差が前記加熱判別用設定値よりも大きな前記不要判別用設定値以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成され、且つ、
前記加熱作動モード運転処理の実行中において前記給湯路からの出湯が停止した場合に、その出湯停止後の設定時間内に前記給湯路からの出湯が開始されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されている貯湯式給湯装置。
【請求項２】
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、且つ、前記出湯温度が上昇したときには、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている請求項１記載の貯湯式給湯装置。
【請求項３】
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されることと、前記出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている請求項１又は２記載の貯湯式給湯装置。
【請求項４】
貯湯槽から送出されて給湯路を通流する湯水を加熱する補助加熱手段と、
前記貯湯槽からの出湯温度を検出する出湯温度検出手段と、
前記補助加熱手段と前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路からの水を混合する水混合手段と、
前記給湯路からの出湯状態を検出する出湯検出手段と、
前記出湯検出手段にて出湯が検出されたときには、前記出湯温度検出手段の検出情報に基づいて、前記給湯路から出湯される給湯温度が設定された目標温度になるように、前記補助加熱手段及び前記水混合手段を作動させる制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段の作動を停止させた状態にて前記目標温度の湯水を前記給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御し、かつ、前記補助加熱手段を停止させる停止モード運転処理を実行し、且つ、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、前記補助加熱手段を前記目標温度に湯水を加熱するように作動させ、かつ、前記補助加熱手段を加熱作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなることを抑制するように前記水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行するように構成された貯湯式給湯装置であって、
前記制御手段が、
前記出湯温度と前記目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、前記出湯温度と前記目標温度との差が前記加熱判別用設定値よりも大きな前記不要判別用設定値以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成され、且つ、
前記加熱作動モード運転処理の実行中に前記目標温度が低温側に変更された場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されている貯湯式給湯装置。
【請求項５】
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、且つ、前記出湯温度が上昇したときには、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている請求項４記載の貯湯式給湯装置。
【請求項６】
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されることと、前記出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇大きさ未満である場合には、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている請求項４又は５記載の貯湯式給湯装置。
【請求項７】
前記制御手段が、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、前記加熱作動モード運転処理を実行する場合には、前記補助加熱手段を最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御するように構成されている請求項１〜６のいずれか１項に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項８】
前記制御手段が、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、前記加熱作動モード運転処理を実行する場合において、前記補助加熱手段を最低加熱量にて作動させても前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなると判断したときには、前記停止モード運転処理を実行するように構成されている請求項１〜７のいずれか１項に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項９】
前記制御手段が、前記加熱作動モード運転処理において、前記補助加熱手段を最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御するように構成されている請求項１〜８のいずれか１項に記載の貯湯式給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、貯湯槽から送出されて給湯路を通流する湯水を加熱する補助加熱手段と、
前記貯湯槽からの出湯温度を検出する出湯温度検出手段と、
前記補助加熱手段と前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路からの水を混合する水混合手段と、
前記給湯路からの出湯状態を検出する出湯検出手段と、
前記出湯検出手段にて出湯が検出されたときには、前記出湯温度検出手段の検出情報に基づいて、前記給湯路から出湯される給湯温度が設定された目標温度になるように、前記補助加熱手段及び前記水混合手段を作動させる制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段の作動を停止させた状態にて前記目標温度の湯水を前記給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御し、かつ、前記補助加熱手段を停止させる停止モード運転処理を実行し、且つ、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、前記補助加熱手段を前記目標温度に湯水を加熱するように作動させ、かつ、前記補助加熱手段を加熱作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなることを抑制するように前記水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行するように構成された貯湯式給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる貯湯式の給湯装置は、カランやシャワー等の湯水消費箇所に給湯路を通して湯水を供給するものである。そして、目標温度と貯湯槽から供給される湯水の出湯温度との関係が補助加熱手段の作動を停止させた状態にて目標温度の湯水を給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、停止モード運転処理が実行され、且つ、目標温度と出湯温度との関係が補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、加熱作動運転処理が実行されることにより、給湯路から出湯される給湯温度が目標温度に制御されることになる（例えば、特許文献1参照。）。
【０００３】
ちなみに、前記補助加熱必要状態のとき及び前記補助加熱不要状態のときの判別の形態としては、特許文献１においては、出湯温度と目標温度との差が判別用設定値（例えば、２℃）以下であれば、補助加熱必要状態であるとし、出湯温度と目標温度との差が前記判別用設定値（例えば、２℃）より大きければ、補助加熱不要状態であると判別する形態が採用されている。ちなみに、前記判別用設定値としては、２℃に代えて０℃を用いることもできるが、２℃等の０℃よりも大きな値を用いれば、貯湯槽から補助加熱手段までの給湯路部分が長い場合等において、貯湯槽から出湯された湯水の温度が低下するようなことがあっても、補助加熱手段にて目標温度に加熱した後に給湯できるものとなる。
また、前記補助加熱必要状態のとき及び前記補助加熱不要状態のときの判別の形態としては、上記した特許文献１に記載の形態の他、例えば、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値（例えば、２℃）以下であれば、補助加熱必要状態であるとし、出湯温度と目標温度との差が前記加熱判別用設定値（例えば、２℃）より大きな不要判別用設定値（例えば、３℃）以上になれば、補助加熱不要状態と判別するようにする形態も考えられるものであり、この形態の場合には、補助加熱必要状態となって、一旦、加熱作動モード運転処理が開始されると、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値（例えば、２℃）より大きな不要判別用設定値（例えば、３℃）以上になるまで、加熱作動モード運転処理が継続されるものとなるから、停止モード運転処理と加熱作動モード運転処理とが頻繁に切り換ることを抑制できるものとなる。
【０００４】
前記加熱作動モード運転処理における水混合手段の制御について説明を加えると、補助加熱手段には、その加熱作動における最低加熱量が存在するものであり、出湯温度と目標温度との差が小さいときには、貯湯槽の湯水をそのまま補助加熱手段にて加熱すると、補助加熱手段をその最低加熱量にて作動させても、補助加熱手段にて加熱された湯水の温度が目標温度より高くなることがあり、このような理由により給湯温度が目標温度よりも高くなることを抑制するように水混合手段が制御されることになる。つまり、貯湯槽からの湯水に給水路からの水を混合して補助加熱手段に供給される湯水の温度を目標温度よりも低下させることになるのであり、そして、その給水路からの水の混合量は、一般には、補助加熱手段を最低加熱量にて作動させたときに目標温度の湯水が給湯される量となるように制御されることが多い。
尚、出湯温度と目標温度との差が大きくなって、貯湯槽の湯水をそのまま補助加熱手段にて加熱しても、補助加熱手段にて加熱された湯水の温度が目標温度より高くなることがなくなったとき、つまり、貯湯槽の湯水を補助加熱手段にて目標温度に加熱できるようになったときには、一般には給水路からの水の混合を停止することになるが、給水路からの水を混合させ続けても良い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−０１０１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述の如く、加熱作動モード運転処理が行われているときには、貯湯槽からの湯水に給水路からの水が混合されて補助加熱手段に供給される湯水の温度が目標温度よりも低下される状態となることがあるが、このような状態で加熱作動モード運転処理が実行されているときに、目標温度が低下側に変更設定されて、出湯温度と目標温度との関係が補助加熱不要状態になり、加熱作動モード運転処理を実行する状態から停止モード運転処理が実行される状態に切り換ることがある。このように加熱作動モード運転処理を実行する状態から停止モード運転処理が実行される状態に切り換る場合において、その直後においては、水混合手段と補助加熱手段の間の給湯路部分に位置する湯水は、貯湯槽からの湯水に給水路からの水が混合されたものであり、その湯水の温度が変更設定された目標温度よりも低い場合が生じる虞がある。
このため、加熱作動モード運転処理を実行する状態から停止モード運転処理が実行される状態に切り換ったときに、その直後に、水混合手段と補助加熱手段の間の給湯路部分に位置する低温の湯水が補助加熱手段にて加熱されずに給湯されることに起因して、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されて、使用者に不快感を与える虞があり、改善が望まれるものであった。
【０００７】
本発明は、上記実情に鑑みて為されたものであって、その目的は、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制して、使用者に不快感を与えることを回避できる貯湯式給湯装置を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明の貯湯式給湯装置の第１特徴構成は、
貯湯槽から送出されて給湯路を通流する湯水を加熱する補助加熱手段と、
前記貯湯槽からの出湯温度を検出する出湯温度検出手段と、
前記補助加熱手段と前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路からの水を混合する水混合手段と、
前記給湯路からの出湯状態を検出する出湯検出手段と、
前記出湯検出手段にて出湯が検出されたときには、前記出湯温度検出手段の検出情報に基づいて、前記給湯路から出湯される給湯温度が設定された目標温度になるように、前記補助加熱手段及び前記水混合手段を作動させる制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段の作動を停止させた状態にて前記目標温度の湯水を前記給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御し、かつ、前記補助加熱手段を停止させる停止モード運転処理を実行し、且つ、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、前記補助加熱手段を前記目標温度に湯水を加熱するように作動させ、かつ、前記補助加熱手段を加熱作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなることを抑制するように前記水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行するように構成されたものにおいて、
前記制御手段が、
前記出湯温度と前記目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、前記出湯温度と前記目標温度との差が前記加熱判別用設定値よりも大きな前記不要判別用設定値以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成され、且つ、
前記加熱作動モード運転処理の実行中において前記給湯路からの出湯が停止した場合に、その出湯停止後の設定時間内に前記給湯路からの出湯が開始されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されている点を特徴とする。
【００２６】
すなわち、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると補助加熱必要状態であると判別し、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値よりも大きな不要判別用設定値以上になると補助加熱不要状態であると判別するように構成されるものであるから、補助加熱必要状態となって、一旦、加熱作動モード運転処理が開始されると、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値より大きな不要判別用設定値以上になるまで、加熱作動モード運転処理が継続されるものとなるから、停止モード運転処理と加熱作動モード運転処理とが頻繁に切り換ることを抑制できるものとなって、給湯温度の安定化を図り易いものとなる。
【００２７】
そして、加熱作動モード運転処理の実行中において給湯路からの出湯が停止した場合に、その出湯停止後の設定時間内に給湯路からの出湯が開始されたときには、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されているものであるから、給湯を一旦停止して、設定時間経過するまでの間に、目標温度が低下側に変更設定されるようなことがあっても、その目標温度の低下側への変更量が、不要判別用設定値を変更する設定量よりも小さいときには、加熱作動モード運転処理が継続される結果、水混合手段と補助加熱手段の間の給湯路部分に位置する低温の湯水が補助加熱手段にて加熱されずに給湯されることを回避して、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを回避できるものとなる。
【００２８】
ちなみに、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更することにより加熱作動モード運転処理を継続するものであるから、給水路からの水を貯湯槽からの湯水に混合して、補助加熱手段に供給される湯水の温度を低下させることにより、給湯温度が目標温度よりも高くなることを抑制するように水混合手段が制御されることは勿論である。
【００２９】
従って、給湯を一旦停止して、目標温度を低下側に変更して、再び給湯する場合において、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制して、使用者に不快感を与えることを回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００３０】
本発明の貯湯式給湯装置の第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加えて、
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、且つ、前記出湯温度が上昇したときには、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている点を特徴とする。
【００３１】
すなわち、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理を継続させるにあたって、目標温度が低温側に変更されたときには、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理が実行され易くするものの、出湯温度が高温側に変化したときには、出湯槽から出湯される湯水に多量の水を混合させることになる無駄や、補助加熱手段を作動させることによる無駄等の無駄なエネルギー消費を抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更せずに、停止モード運転処理が実行され易くするのである。
つまり、加熱作動モード運転処理が継続され易くすることを、目標温度が低温側に変更された場合に限定して、出湯温度が高温側に変化した場合には、停止モード運転処理が実行され易くすることにより、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることにより使用者に不快感を与えることを抑制しながらも、無駄なエネルギー消費を抑制するのである。
【００３２】
説明を加えると、目標温度が変更設定されるときとは、使用者にとっては今までの湯水の温度が不適であり、新たな湯水の温度を望むときであるため、給湯される湯水の温度を強く意識するときであるため、このようなときに、給湯される湯水の温度が意図する温度よりも低下すると、使用者に大きな不快感を与える虞があるが、目標温度を変更することなく、給湯される湯水を継続して使用しているときに、給湯される湯水の温度が低下しても、使用者は給湯される湯水の温度を強く意識していないものであるため、使用者に大きな不快感を与える虞が少ないものである点に鑑みて、目標温度が低温側に変更された場合には、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを的確に抑制するために、加熱作動モード運転処理を実行させ易くし、そして、出湯温度が高温側に変化したこと場合には、無駄なエネルギー消費を抑制するために、加熱作動モード運転処理を継続せずに、停止モード運転処理が行われ易くするのである。
【００３３】
従って、第１特徴構成による作用効果に加えて、無駄なエネルギー消費を抑制しながら、使用者に不快感を与えることを極力回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００３４】
本発明の貯湯式給湯装置の第３特徴構成は、上記第１又は第２特徴構成に加えて、
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されることと、前記出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている点を特徴とする。
【００３５】
すなわち、目標温度が低温側に変更されることと、出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理が実行され易くするものの、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、貯湯槽から出湯される湯水に多量の水を混合させることになる無駄や、補助加熱手段を作動させることによる無駄等の無駄なエネルギー消費を抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更せずに、停止モード運転処理が実行され易くするのである。
つまり、目標温度が低温側に変更されることと、出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合においては、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、加熱作動モード運転処理が継続され易くし、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、停止モード運転処理が実行され易くすることにより、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることにより使用者に不快感を与えることを抑制しながらも、無駄なエネルギー消費を抑制するのである。
【００３６】
従って、第１又は第２特徴構成による作用効果に加えて、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制して、使用者に不快感を与えることを回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００３７】
本発明による貯湯式給湯装置の第４特徴構成は、
貯湯槽から送出されて給湯路を通流する湯水を加熱する補助加熱手段と、
前記貯湯槽からの出湯温度を検出する出湯温度検出手段と、
前記補助加熱手段と前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路からの水を混合する水混合手段と、
前記給湯路からの出湯状態を検出する出湯検出手段と、
前記出湯検出手段にて出湯が検出されたときには、前記出湯温度検出手段の検出情報に基づいて、前記給湯路から出湯される給湯温度が設定された目標温度になるように、前記補助加熱手段及び前記水混合手段を作動させる制御手段とが設けられ、
前記制御手段が、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段の作動を停止させた状態にて前記目標温度の湯水を前記給湯路から出湯できる補助加熱不要状態のときには、前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御し、かつ、前記補助加熱手段を停止させる停止モード運転処理を実行し、且つ、
前記目標温度と前記出湯温度との関係が前記補助加熱手段を作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、前記補助加熱手段を前記目標温度に湯水を加熱するように作動させ、かつ、前記補助加熱手段を加熱作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなることを抑制するように前記水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行するように構成されたものにおいて、
前記制御手段が、
前記出湯温度と前記目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、前記出湯温度と前記目標温度との差が前記加熱判別用設定値よりも大きな前記不要判別用設定値以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成され、且つ、
前記加熱作動モード運転処理の実行中に前記目標温度が低温側に変更された場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されている点を特徴とする。
【００３８】
すなわち、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値以下になると補助加熱必要状態であると判別し、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値よりも大きな不要判別用設定値以上になると補助加熱不要状態であると判別するように構成されるものであるから、補助加熱必要状態となって、一旦、加熱作動モード運転処理が開始されると、出湯温度と目標温度との差が加熱判別用設定値より大きな不要判別用設定値以上になるまで、加熱作動モード運転処理が継続されるものとなるから、停止モード運転処理と加熱作動モード運転処理とが頻繁に切り換ることを抑制できるものとなって、給湯温度の安定化を図り易いものとなる。
【００３９】
そして、加熱作動モード運転処理の実行中に目標温度が低温側に変更された場合には、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更するように構成されているものであるから、加熱作動モード運転処理の実行中に目標温度が低下側に変更設定されたときに、その目標温度の低下側への変更量が、変更された不要判別用設定値よりも小さいときには、加熱作動モード運転処理が継続される結果、水混合手段と補助加熱手段の間の給湯路部分に位置する低温の湯水が補助加熱手段にて加熱されずに給湯されることを回避して、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを回避できるものとなる。
【００４０】
ちなみに、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更することにより加熱作動モード運転処理を継続するものであるから、給水路からの水を貯湯槽からの湯水に混合して、補助加熱手段に供給される湯水の温度を低下させることにより、給湯温度が目標温度よりも高くなることを抑制するように水混合手段が制御されることは勿論である。
【００４１】
従って、加熱作動モード運転処理の実行中に目標温度が低下側に変更設定されたときに、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制して、使用者に不快感を与えることを回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００４２】
本発明の貯湯式給湯装置の第５特徴構成は、上記第４特徴構成に加えて、
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されたときには、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、且つ、前記出湯温度が上昇したときには、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている点を特徴とする。
【００４３】
すなわち、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理を継続させるにあたって、目標温度が低温側に変更されたときには、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理が実行され易くするものの、出湯温度が高温側に変化したときには、出湯槽から出湯される湯水に多量の水を混合させることになる無駄や、補助加熱手段を作動させることによる無駄等の無駄なエネルギー消費を抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更せずに、停止モード運転処理が実行され易くするのである。
つまり、加熱作動モード運転処理が継続され易くすることを、目標温度が低温側に変更された場合に限定して、出湯温度が高温側に変化した場合には、停止モード運転処理が実行され易くすることにより、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることにより使用者に不快感を与えることを抑制しながらも、無駄なエネルギー消費を抑制するのである。
【００４４】
説明を加えると、目標温度が変更設定されるときとは、使用者にとっては今までの湯水の温度が不適であり、新たな湯水の温度を望むときであるため、給湯される湯水の温度を強く意識するときであるため、このようなときに、給湯される湯水の温度が意図する温度よりも低下すると、使用者に大きな不快感を与える虞があるが、目標温度を変更することなく、給湯される湯水を継続して使用しているときに、給湯される湯水の温度が低下しても、使用者は給湯される湯水の温度を強く意識していないものであるため、使用者に大きな不快感を与える虞が少ないものである点に鑑みて、目標温度が低温側に変更された場合には、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを的確に抑制するために、加熱作動モード運転処理を実行させ易くし、そして、出湯温度が高温側に変化したこと場合には、無駄なエネルギー消費を抑制するために、加熱作動モード運転処理を継続せずに、停止モード運転処理が行われ易くするのである。
【００４５】
従って、第４特徴構成による作用効果に加えて、無駄なエネルギー消費を抑制しながら、使用者に不快感を与えることを極力回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００４６】
本発明の第６特徴構成は、上記第４又は第５特徴構成に加えて、
前記制御手段が、前記目標温度が低温側に変更されることと、前記出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更し、前記目標温度の低温側への低下の大きさが前記出湯温度の高温側への上昇大きさ未満である場合には、前記不要判別用設定値を変更しないように構成されている点を特徴とする。
【００４７】
すなわち、目標温度が低温側に変更されることと、出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更して、加熱作動モード運転処理が実行され易くするものの、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、貯湯槽から出湯される湯水に多量の水を混合させることになる無駄や、補助加熱手段を作動させることによる無駄等の無駄なエネルギー消費を抑制するために、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更せずに、停止モード運転処理が実行され易くするのである。
つまり、目標温度が低温側に変更されることと、出湯温度が上昇したこととが同時に生じた場合においては、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ以上である場合には、加熱作動モード運転処理が継続され易くし、目標温度の低温側への低下の大きさが出湯温度の高温側への上昇の大きさ未満である場合には、停止モード運転処理が実行され易くすることにより、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることにより使用者に不快感を与えることを抑制しながらも、無駄なエネルギー消費を抑制するのである。
【００４８】
従って、第４又は第５特徴構成による作用効果に加えて、変更設定された目標温度よりも低い湯水が給湯されることを抑制して、使用者に不快感を与えることを回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００４９】
本発明の第７特徴構成は、上記第１〜６特徴構成のいずかに加えて、
前記制御手段が、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、前記加熱作動モード運転処理を実行する場合には、前記補助加熱手段を最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御するように構成されている点を特徴とする。
【００５０】
すなわち、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより給湯温度が目標温度になるようにする湯水が補助加熱手段に供給されることになるため、出湯温度の変化や目標温度の変更により、補助加熱手段にて供給される湯水の温度が変化しても、補助加熱手段から目標温度の湯水が出湯されるものとなる結果、目標温度の湯水を給湯できるものとなるのである。
つまり、貯湯槽からの出湯温度は、貯湯槽内に貯湯されている湯水の乱れや出湯温度検出手段の検出誤差等の種々の要因により、変化するものであり、そして、水混合手段の制御には遅れ時間が伴うものである。このため、加熱作動モード運転処理が実行される場合において、最低加熱量にて作動させることにより給湯温度が目標温度になるようにする湯水を補助加熱手段に供給するようにすると、出湯温度の変化や目標温度の変更により、補助加熱手段にて供給される湯水の温度が最低加熱量にては目標温度よりも高温になる温度となる虞があり、その結果、補助加熱手段から出湯されて給湯される給湯温度が、目標温度よりも高温となり、使用者に不快感を与えるものとなるが、このように使用者に不快感を与えることを回避できるのである。
【００５１】
したがって、第１〜第６特徴構成のいずれかによる作用効果に加えて、出湯温度が変化しても目標温度を適切に給湯できるようにして、使用者に不快感を与えることを極力回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００５２】
本発明の第８特徴構成は、第１〜第７特徴構成のいずれかに加えて、
前記制御手段が、前記不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、前記加熱作動モード運転処理を実行する場合において、前記補助加熱手段を最低加熱量にて作動させても前記給湯温度が前記目標温度よりも高くなると判断したときには、前記停止モード運転処理を実行するように構成されている点を特徴とする。
【００５３】
すなわち、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、補助加熱手段を最低加熱量にて作動させても給湯温度が前記目標温度よりも高くなるときには、停止モード運転処理が実行されることになる。
つまり、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、貯湯槽から出湯される湯水の温度が上昇されること、給水路から給水される水の温度が上昇すること、及び、目標温度が低温側に変更されることに起因して、水混合手段を制御して得られる湯水の温度が、補助加熱手段を最低加熱量にて作動させても給湯温度が前記目標温度よりも高くなる状態となる温度になる虞があるが、このような場合には、加熱作動モード運転処理が停止されて、停止モード運転処理が実行されることにより、目標温度よりも高温の湯水が給湯されることが回避されることになる。
【００５４】
したがって、第１〜第７特徴構成のいずれかによる作用効果に加えて、不要判別用設定値を設定量大きな値に変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、貯湯槽から出湯される湯水の温度が上昇されることや、給水路から給水される水の温度が上昇することがあっても、目標温度よりも高温の湯水が給湯されることを回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【００５５】
本発明の第９特徴構成は、上記第１〜第８特徴構成のいずれかに加えて、
前記制御手段が、前記加熱作動モード運転処理において、前記補助加熱手段を最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより前記給湯温度が前記目標温度になるように前記水混合手段を制御するように構成されている点を特徴とする。
【００５６】
すなわち、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、最低加熱量よりも大きな設定加熱量にて作動させることにより給湯温度が目標温度になるようにする湯水が補助加熱手段に供給されることになるため、出湯温度の変化により、補助加熱手段にて供給される湯水の温度が変化しても、補助加熱手段から目標温度の湯水が出湯されるものとなる結果、目標温度の湯水を給湯できるものとなるのである。
つまり、貯湯槽からの出湯温度は、貯湯槽内に貯湯されている湯水の乱れや出湯温度検出手段の検出誤差等の種々の要因により、変化するものであり、そして、水混合手段の制御には遅れ時間を伴うものである。このため、加熱作動モード運転処理が実行される場合において、最低加熱量にて作動させることにより給湯温度が目標温度になるようにする湯水を補助加熱手段に供給するようにすると、出湯温度の変化により、補助加熱手段にて供給される湯水の温度が最低加熱量にては目標温度よりも高温になる温度となる虞があり、その結果、湯水が供給されると、補助加熱手段から出湯されて給湯される給湯温度が、目標温度よりも高温となり、使用者に不快感を与えるものとなるが、このように使用者に不快感を与えることを回避できるのである。
【００５７】
したがって、第１〜第８特徴構成のいずれかによる作用効果に加えて、出湯温度が変化しても目標温度を適切に給湯できるようにして、使用者に不快感を与えることを極力回避できる貯湯式給湯装置を提供するに至った。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】貯湯式給湯装置の概略構成図
【図２】制御構成を示すブロック図
【図３】水混合手段の開度調整を示す図
【図４】第1実施形態における出湯温度と目標温度との差による加熱指令と停止指令との関係を示す図
【図５】第１実施形態における制御内容を示すフローチャート
【図６】第２実施形態における出湯温度と目標温度との差による加熱指令と停止指令との関係を示す図
【図７】第２実施形態における制御内容を示すフローチャート
【図８】第２実施形態における制御内容を示すフローチャート
【図９】第３実施形態における出湯温度と目標温度との差による加熱指令と停止指令との関係を示す図
【図１０】第３実施形態における制御内容を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００５９】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の参考の実施形態である第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１に示すように、貯湯槽１からの湯水が給湯路２を通して給湯栓等の湯水消費箇所３に給湯される貯湯式給湯装置が設けられている。
そして、貯湯槽１から送出されて給湯路２を通流する湯水を加熱する補助加熱手段Ａ、及び、その補助加熱手段Ａと前記貯湯槽との間に位置する給湯路部分に給水路４からの水を混合する水混合手段Ｂが設けられて、後述の如く、給湯路２から出湯される給湯温度が設定された目標温度Ｍに調整されるように構成されている。尚、給水路４は、一般には、水道水を供給するように構成されることになる。
【００６０】
前記貯湯槽１には、ガスエンジン５を備えた発電装置Ｇにて発生する排熱を回収した湯水が貯留されるように構成されている。つまり、ガスエンジン５の冷却水ジャケット５Ａと接続される冷却水循環路６を通して冷却水が通流される液々熱交換式の冷却水熱交換器７、及び、冷却水循環ポンプ８が設けられて、ガスエンジン５の排熱が冷却水熱交換器７に供給されるように構成されている。貯湯槽１の底部と上部とに接続され且つ湯水循環ポンプ９を備える湯水循環路１０を通して、貯湯槽１の湯水が冷却水熱交換器７を通して循環されることにより、ガスエンジン５の排熱にて加熱された湯水が、温度成層を形成する状態で貯湯されるように構成されている。
そして、貯湯槽１の底部には、前記給水路４が接続されており、給水路４の水道圧にて貯湯槽１の湯水が給湯路２に供給されるように構成されている。
【００６１】
図２に示すように、貯湯槽１に湯水を貯湯する貯湯運転及び水混合手段Ｂの作動を制御する貯湯制御手段Ｄが設けられている。貯湯制御手段Ｄは、マイクロコンピュータを用いて構成されるものであって、リモコンＲにて指令された運転時間帯において貯湯運転すべく、発電装置Ｇに運転指令を指令し、冷却水循環ポンプ８、及び、湯水循環ポンプ９を作動させて貯湯槽１に貯湯する貯湯運転制御を実行することになる。
また、貯湯制御手段Ｄは、リモコンＲにて指令された値に基づいて定める目標温度Ｍや、加熱作動の必要を示す加熱指令及び加熱作動の停止を示す停止指令を補助加熱手段Ａに指令し、さらに、水混合手段Ｂの作動を制御する湯水温度調整処理を実行することになり、詳細は後述の通りである。
尚、貯湯運転制御を実行する運転時間帯は、上述の如くリモコンＲにて指令するに代えて、電気負荷や給湯負荷の時系列的な実績データを管理して、その時系列的な実績データに基づいて予測負荷データを求め、その予測負荷データに基づいて、省エネ等の運転メリットの高い時間帯を求めて、その時間帯を運転時間帯とする形態で実施しても良い。
【００６２】
補助加熱手段Ａは、周知の瞬間湯沸器を用いて構成されるものであり、その詳細な説明は省略して簡単に説明すると、図１に示すように、湯水が通流する給湯加熱用熱交換器１１、その給湯加熱用熱交換器１１を加熱する加熱用バーナ１２、その加熱用バーナ１２へのガス燃料の供給量を調整するガス燃料調整弁１３、加熱用バーナ１２へのガス燃料供給路１４を開閉して、加熱用バーナ１２へのガス燃料供給を断続するガス開閉弁１５、湯水の通水量を検出する通水量検出センサ１６、給湯加熱用熱交換器１１に流入する湯水の温度を検出する入水温センサ１７、給湯加熱用熱交換器１１から出湯される湯水の温度を検出する出湯温センサ１８、及び、例示はしないが、点火用のイグナイタ、着火検出用熱電対等を備え、そして、図２に示すように、マイクロコンピュータを用いて構成される加熱制御手段１９が、貯湯制御手段Ｄから指令された目標温度Ｍに通流する湯水を加熱するように、加熱用バーナ１２の燃焼を制御する燃焼制御を行うように構成されている。
【００６３】
加熱制御手段１９は、前述の如く、貯湯制御手段Ｄから加熱作動の必要を示す加熱指令が指令されると、燃焼制御を実行し、貯湯制御手段Ｄから加熱作動の停止を示す停止指令が指令されると、燃焼制御を実行しないことになる。
加熱制御手段１９が実行する燃焼制御について説明すると、通水量検出センサ１６にて検出される通水量が点火用通水量を超えると、点火用のガス燃料量を供給した状態で加熱用バーナ１２の燃焼を開始し、通水量が点火用通水量以下になると、加熱用バーナ１２の燃焼を停止することになる。
加熱用バーナ１２の燃焼を開始したのちは、通水量検出センサ１６にて検出される通水量、入水温センサ１７にて検出される湯水の温度、及び、目標温度Ｍに基づく、いわゆるフィードフォワード制御と、出湯温センサ１８にて検出される湯水の温度及び目標温度Ｍに基づく、いわゆるフィードバック制御とにより、加熱用バーナ１２の目標燃焼量を求めて、その求めた目標燃焼量にて燃焼させるように、加熱用バーナ１２に供給するガス燃料量を制御することになる。
そして、目標燃焼量を定めるにあたって、求めた目標燃焼量が、補助加熱手段Ａの最低加熱量に対応する最低燃焼量よりも小さいときには、最低燃焼量を目標燃焼量に定めることになる。
【００６４】
水混合手段Ｂは、図１に示すように、給湯路２を通流する湯水量を調整する給湯路側調整弁２０と、給水路４を通流する水量を調整する給水路側調整弁２１とからなり、図３に示すように、貯湯制御手段Ｄが、給湯路側調整弁２０の開度を全開にする状態で給水路側調整弁２１の開度を全閉から全開に調整し、引き続き、給水路側調整弁２１の開度を全開にする状態で給湯路側調整弁２０の開度を全開から全閉にする形態で、給湯路２を通流する湯水量と給水路４を通流する水量との比率を調整するように構成されている。
【００６５】
貯湯制御手段Ｄは、貯湯槽1からの出湯温度Ｎを検出する出湯温度検出手段としての、
貯湯槽１の上部温度を検出する上部温度センサ２２の検出情報、給湯路２からの出湯状態を検出する出湯検出手段としての、給湯路２の通水量Ｗを検出する水量センサ２３の検出情報に基づいて、水量センサ２３にて設定通水量以上の通水状態であること、つまり、出湯が検出されたときには、上部温度センサ２２の検出情報に基づいて、給湯路２から出湯される給湯温度が設定された目標温度Ｍになるように、補助加熱手段Ａ及び水混合手段Ｂを作動させることになる。
【００６６】
説明を加えると、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａの作動を停止させた状態にて目標温度Ｍの湯水を給湯路２から出湯できる補助加熱不要状態のときには、給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御し、かつ、停止指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを停止させる停止モード運転処理を実行することになる。
また、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａを作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、加熱指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを目標温度Ｍに湯水を加熱するように作動させ、かつ、補助加熱手段Ａを加熱作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなることを抑制するように水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行することになる。
そして、貯湯制御手段Ｄは、図４に示すように、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋ（例えば、２℃）以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋよりも大きな不要判別用設定値Ｊ（例えば、３℃）以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成されている。
【００６７】
さらに、貯湯制御手段Ｄは、加熱作動モード運転処理の実行を開始したときには、給湯路２からの出湯が連続している間は、補助加熱不要状態になっても、その加熱作動モード運転処理を実行するように構成され、加熱作動モード運転処理の実行中において給湯路２からの出湯が停止した場合に、その出湯停止後の設定時間（例えば、３分）内に給湯路２からの出湯が開始されたときには、補助加熱不要状態になっても、加熱作動モード運転処理を実行するように構成されている。
そして、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたことにより補助加熱不要状態になった場合には、加熱作動モード運転処理を実行し、且つ、出湯温度Ｎが高温側に変化したことにより、補助加熱不要状態になった場合には、前記停止モード運転処理を実行するように構成されている。
【００６８】
また、貯湯制御手段Ｄは、補助加熱不要状態になっても、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなると判断したときには、停止モード運転処理を実行するように構成されている
説明を加えると、給水路４には給水される水の温度を検出する水温検出センサ２５が設けられている。
そして、その水温検出センサ２５にて検出される水の温度、上部温度センサ２２にて検出される出湯温度Ｎ、水量検出センサ２３にて検出される通水量Ｗ、目標温度Ｍ、及び、最低加熱量に基づいて、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなるか否かを判別することになる。
すなわち、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させたときに給湯温度が目標温度Ｍになるようにするために、水混合手段Ｂにて湯水を混合して得る目標混合温度Ｌを求め、水混合手段Ｂを最も低温側の調整状態にしたときに得られる湯水の混合温度Ｖが、目標混合温度Ｌよりも高ければ、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなると判断することになる。
つまり、目標混合温度Ｌ＝目標温度Ｍ−（最低加熱量／通水量Ｗ）の関係であり、水混合手段Ｂを最も低温側の調整状態にしたときに得られる湯水の混合温度Ｖが、目標混合温度Ｌよりも高くなると、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなると判断することになるのである。
ちなみに、本実施形態においては、水混合手段Ｂの最も低温側の調整状態は、給水路側調整弁２１の開度を全開とし、且つ、給湯路側調整弁２０の開度を全閉とする状態に対応するものであるから、水温検出センサ２５にて検出される水の温度が、水混合手段Ｂを最も低温側の調整状態にしたときに得られる湯水の混合温度Ｖに相当することになる。
【００６９】
加えて、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたことにより補助加熱不要状態になっても、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるようにすべく水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
そして、貯湯制御手段Ｄは、上述の如く、目標温度Ｍが低温側に変更されたことにより補助加熱不要状態になっても加熱作動モード運転処理を実行する場合に限らず、加熱作動モード運転処理においては、常に、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
【００７０】
貯湯制御手段Ｄが実行する湯水温度調整処理に説明を加えると、図１に示すように、給湯路２の水混合箇所の直後には、混合後の湯水の温度を検出する混合温度検出センサ２４が設けられている。
そして、停止モード運転処理においては、混合温度検出センサ２４にて検出される混合温度Ｖが目標温度Ｍになるように、貯湯制御手段Ｄが水混合手段Ｂを制御する。
また、加熱作動モード運転処理においては、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになる目標混合温度Ｌを、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗ、目標温度Ｍ、及び、設定加熱量Ｈに基づいて求めて、混合温度検出センサ２４にて検出される混合温度Ｖが目標混合温度Ｌになるように、貯湯制御手段Ｄが水混合手段Ｂを制御することになる。
ちなみに、目標混合温度Ｌ＝目標温度Ｍ−（設定加熱量Ｈ／通水量Ｗ）の関係であるから、この関係式に基づいて、目標混合温度Ｌが求められることになる。
【００７１】
次に、貯湯制御手段Ｄの制御内容を、図５のフローチャートを参照して説明する。
まず、出湯開始であるか、つまり、水量センサ２３にて検出されるＷが設定通水量以上であるか否かが判別される（＃１）。出湯開始である場合には、前回の停止から設定時間以内かつまり３分以内であるか否かが判別され（＃２）、前回の停止から３分以内の場合には、前回は加熱作動モードであるか否かが判別される（＃３）。
前回が加熱作動モードである場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊ以上であるか否かが判別され（＃４）、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上である場合には、目標温度Ｍが低下された場合であるか否かが判別される（＃５）。そして、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上で無い場合や、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上であっても、目標温度Ｍが低下された場合には、加熱作動モード運転処理が実行される（＃６）。
次に、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高温となる状態であるか否かが判別され（＃７）、高温でない場合には、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出されるＷが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃１）、出湯中である場合には、＃4の処理に戻り、出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止し、補助加熱手段Ａの作動を停止させる等の停止処理を実行する（＃９）。
【００７２】
そして、＃２にて前回の停止から設定時間以内で無いと判別した場合や、＃３にて前回は加熱作動モードで無いと判別した場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、加熱判別用設定値Ｋ以下であるか否かが判別され（＃１０）、差Ｓが加熱判別用設定値Ｋ以下の場合には、＃６の加熱作動モード運転処理を実行することになり、差Ｓが加熱判別用設定値Ｋよりも大きい場合には、停止モード運転処理を実行する（＃１１）。
次に、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃１２）、出湯中である場合には、＃１０の処理に戻り、出湯中で無い場合には、＃９の停止処理を実行する。
【００７３】
また、＃５にて目標温度の低下でないことが判別された場合や、＃７にて高温の出湯であることが判別された場合には、＃１１の停止モード運転処理を実行することになる。
【００７４】
〔第２実施形態〕
次に、本発明の実施形態である第２実施形態を図面に基づいて説明する。尚、この第２実施形態は、第１〜第３特徴構成、及び、第７〜第９特徴構成に対応する。
この第２実施形態は、貯湯制御手段Ｄの制御内容が、上述の第１実施形態と異なるものであって、その他の構成は第１実施形態と同様であるので、以下、貯湯制御手段Ｄの制御内容について説明して、その他の説明は省略する。
【００７５】
貯湯制御手段Ｄは、貯湯槽1からの出湯温度Ｎとして、貯湯槽１の上部温度を検出する
上部温度センサ２２の検出情報、給湯路２からの出湯状態として、給湯路２の通水量Ｗを検出する水量センサ２３の検出情報に基づいて、水量センサ２３にて設定通水量以上の通水状態であること、つまり、出湯が検出されたときには、上部温度センサ２２の検出情報に基づいて、給湯路２から出湯される給湯温度が設定された目標温度Ｍになるように、補助加熱手段Ａ及び水混合手段Ｂを作動させることになる。
【００７６】
説明を加えると、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａの作動を停止させた状態にて目標温度Ｍの湯水を給湯路２から出湯できる補助加熱不要状態のときには、給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御し、かつ、停止指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを停止させる停止モード運転処理を実行することになる。
また、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａを作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、加熱指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを目標温度Ｍに湯水を加熱するように作動させ、かつ、補助加熱手段Ａを加熱作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなることを抑制するように水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行することになる。
そして、貯湯制御手段Ｄは、図６に示すように、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋ（例えば、２℃）以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋよりも大きな不要判別用設定値Ｊ（例えば、３℃）以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成されている。
【００７７】
さらに、貯湯制御手段Ｄは、加熱作動モード運転処理の実行中において給湯路２からの出湯が停止した場合に、その出湯停止後の設定時間（例えば、３分）内に前記給湯路からの出湯が開始されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑ（例えば、５℃）に変更するように構成されている。
そして、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、且つ、出湯温度が上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成されている。
また、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成されている。
【００７８】
また、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が前記目標温度Ｍよりも高くなると判断したときには、停止モード運転処理を実行するように構成されている。
すなわち、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させたときに給湯温度が目標温度Ｍになるようにするために、水混合手段Ｂにて湯水を混合して得る目標混合温度Ｌを求め、水混合手段Ｂを最も低温側の調整状態にしたときに得られる湯水の混合温度Ｖが、目標混合温度Ｌよりも高ければ、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなると判断することになるが、その具体構成は、第１実施形態と同じであるので、その詳細な説明は省略する。
【００７９】
加えて、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
また、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合に限らず、加熱作動モード運転処理を実行するときは、常に、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
【００８０】
貯湯制御手段Ｄが実行する湯水温度調整処理は、上記第１実施形態と同じであり、その説明は省略する。
【００８１】
次に、貯湯制御手段Ｄの制御内容を、図７及び図８のフローチャートを参照して説明する。
まず、出湯開始であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別される（＃２１）。出湯開始である場合には、前回の停止から設定時間以内かつまり３分以内であるか否かが判別され（＃２２）、前回の停止から３分以内の場合には、前回は加熱作動モードであるか否かが判別される（＃２３）。
そして、前回の停止から３分以内で無い場合や、前回の停止から３分以内であっても、前回が加熱作動モードで無い場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、加熱判別用設定値Ｋ以下であるか否かが判別され（＃３３）、以下の場合には、加熱作動モード運転処理が実行され（＃３６）、以下で無い場合には、停止モード運転処理が実行される（＃３４）。
【００８２】
＃３６にて加熱作動モード運転処理を実行した後は、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃３７）、出湯中である場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊ以上であるか否かが判別され（＃３８）、以上で無い場合には＃３６の加熱作動モード運転処理のステップに戻り、以上の場合には、＃３４の停止モード運転処理のステップに移行することになる。そして、＃３７にて出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止する等の停止処理を実行する（＃３１）。
【００８３】
＃３４にて停止モード運転処理を実行した後は、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃３５）、出湯中である場合には、＃３３の処理に戻り、出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止する等の停止処理を実行する（＃３１）。
【００８４】
＃２２と＃２３との判別により、前回の停止から３分以内で、前回が加熱作動モードであることが判別された場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊよりも設定量大きな値Ｑ以上であるか否かが判別され（＃２４）、差Ｓが設定量大きな値Ｑ以上である場合には、＃３４の停止モード運転処理のステップに移行する。
【００８５】
出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、設定量大きな値Ｑ以上で無い場合には、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上であるか否かが判別され（＃２５）、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上である場合には、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態であるか否かが判別され（＃２６）、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態である場合には、目標温度の低下の大きさの方が出湯温度の上昇の大きさよりも大きいか否かが判別され（＃３２）、出湯温度の上昇の大きさの方が大きい場合には、＃３４の停止モード運転処理のステップに移行する。
また、＃２６にて、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態で無いと判別された場合には、目標温度の低下であるか否かが判別され（＃２７）、目標温度の低下で無い場合には、＃３４の停止モード運転処理のステップに移行する。
【００８６】
そして、＃２５にて、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上で無いと判別された場合、＃３２にて、目標温度の低下の大きさの方が出湯温度の上昇の大きさよりも大きいと判別された場合、及び、＃２７にて、目標温度の低下であると判別された場合には、加熱作動モード運転処理を実行する（＃２８）。
【００８７】
次に、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高温となる状態であるか否かが判別され（＃２９）、高温でない場合には、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃３０）、出湯中である場合には、＃２４の処理に戻り、出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止する等の停止処理を実行する（＃３１）。
【００８８】
ちなみに、貯湯制御手段Ｄは、出湯が開始されたときに、前回の停止から３分以内で、前回が加熱作動モードであることが判別された場合には、＃２４にて、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊよりも設定量大きな値Ｑ以上であるか否かを判別して、差Ｓが設定量大きな値Ｑ以上である場合には、＃３４の停止モード運転処理のステップに移行するものであり、このような処理を行うことが、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更することに対応することになる。
そして、本第２実施形態では、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、出湯温度Ｎが上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないものであるため、＃２７の判別により、目標温度Ｍが低温側に変更されたものであると判別されたときには、加熱作動モード運転処理が実行されるものの、そうでない場合、つまり、出湯温度Ｎが高温側に上昇したものであると判別されたときには、停止モード運転処理が実行されることになる。
【００８９】
加えて、本第２実施形態では、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したことが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないものであるため、＃26、及び、＃３２の判別により、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したことが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上であることが判別されると、加熱作動モード運転処理が実行されるものの、そうでない場合、つまり、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満であることが判別されると、停止モード運転処理が実行されることになる。
【００９０】
〔第３実施形態〕
次に、本発明の実施形態である第３実施形態を図面に基づいて説明する。尚、この第３実施形態は、第４〜第９特徴構成に対応する。
この第３実施形態は、貯湯制御手段Ｄの制御内容が、上述の第１実施形態と異なるものであって、その他の構成は第１実施形態と同様であるので、以下、貯湯制御手段Ｄの制御内容について説明して、その他の説明は省略する。
【００９１】
貯湯制御手段Ｄは、貯湯槽1からの出湯温度Ｎとして、貯湯槽１の上部温度を検出する
上部温度センサ２２の検出情報、給湯路２からの出湯状態として、給湯路２のＷを検出する水量センサ２３の検出情報に基づいて、水量センサ２３にて設定通水量以上の通水状態であること、つまり、出湯が検出されたときには、上部温度センサ２２の検出情報に基づいて、給湯路２から出湯される給湯温度が設定された目標温度Ｍになるように、補助加熱手段Ａ及び水混合手段Ｂを作動させることになる。
【００９２】
説明を加えると、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａの作動を停止させた状態にて目標温度Ｍの湯水を給湯路２から出湯できる補助加熱不要状態のときには、給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御し、かつ、停止指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを停止させる停止モード運転処理を実行することになる。
また、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍと出湯温度Ｎとの関係が補助加熱手段Ａを作動させる必要がある補助加熱必要状態のときには、加熱指令を補助加熱手段Ａに指令して補助加熱手段Ａを目標温度Ｍに湯水を加熱するように作動させ、かつ、補助加熱手段Ａを加熱作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなることを抑制するように水混合手段を制御する加熱作動モード運転処理を実行することになる。
そして、貯湯制御手段Ｄは、図９に示すように、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋ（例えば、２℃）以下になると前記補助加熱必要状態であると判別し、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが加熱判別用設定値Ｋよりも大きな不要判別用設定値Ｊ（例えば、３℃）以上になると前記補助加熱不要状態であると判別するように構成されている。
【００９３】
さらに、貯湯制御手段Ｄは、加熱作動モード運転処理を実行したときに目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐ（例えば、５℃）に変更するように構成されている。
そして、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更し、且つ、出湯温度が上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成されている。
また、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成されている。
【００９４】
また、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が前記目標温度Ｍよりも高くなると判断したときには、停止モード運転処理を実行するように構成されている。
すなわち、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させたときに給湯温度が目標温度Ｍなるようにするために、水混合手段Ｂにて湯水を混合して得る目標混合温度Ｌを求め、水混合手段Ｂを最も低温側の調整状態にしたときに得られる湯水の混合温度Ｖが、目標混合温度Ｌよりも高ければ、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高くなると判断することになるが、その具体構成は第１実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。
【００９５】
加えて、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
また、貯湯制御手段Ｄは、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更して、加熱作動モード運転処理を実行する場合に限らず、加熱作動モード運転処理を実行するときは、常に、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成されている。
【００９６】
貯湯制御手段Ｄが実行する湯水温度調整処理は、上記第１実施形態と同じであり、その説明は省略する。
【００９７】
次に、貯湯制御手段Ｄの制御内容を、図１０のフローチャートを参照して説明する。
まず、出湯開始であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別される（＃５１）。出湯開始である場合には、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、加熱判別用設定値Ｋ以下であるか否かが判別され（＃５２）、以下の場合には、加熱作動モード運転処理が実行され（＃５３）、以下で無い場合には、停止モード運転処理が実行される（＃６４）。
【００９８】
＃６４にて停止モード運転処理を実行した後は、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃６５）、出湯中である場合には、＃５２の処理に戻り、出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止する等の停止処理を実行する（＃６３）。
【００９９】
＃５３にて加熱作動モード運転処理を実行した後は、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊよりも設定量大きな値Ｐ以上であるか否かが判別され（＃５５）、差Ｓが設定量大きな値Ｐ以上である場合には、＃６４の停止モード運転処理のステップに移行する。
【０１００】
出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、設定量大きな値Ｐ以上で無い場合には、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上であるか否かが判別され（＃５６）、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上である場合には、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態であるか否かが判別され（＃５７）、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態である場合には、目標温度の低下の大きさの方が出湯温度の上昇の大きさよりも大きいか否かが判別され（＃５８）、出湯温度の低下の大きさの方が大きい場合には、＃６４の停止モード運転処理のステップに移行する。
また、＃５８にて、出湯温度が上昇しかつ目標温度が低下された状態で無いと判別された場合には、目標温度の低下であるか否かが判別され（＃５９）、目標温度の低下で無い場合には、＃６３の停止モード運転処理のステップに移行する。
【０１０１】
そして、＃５６にて、差Ｓが不要判別用設定値Ｊ以上で無いと判別された場合、＃５８にて、目標温度の低下の大きさの方が出湯温度の上昇の大きさよりも大きいと判別された場合、及び、＃５９にて、目標温度の低下であると判別された場合には、加熱作動モード運転処理を実行する（＃６０）。
【０１０２】
次に、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させても給湯温度が目標温度Ｍよりも高温となる状態であるか否かが判別され（＃６１）、高温でない場合には、出湯中であるか、つまり、水量センサ２３にて検出される通水量Ｗが設定通水量以上であるか否かが判別され（＃６２）、出湯中である場合には、＃５５の処理に戻り、出湯中で無い場合には、水混合手段Ｂの作動を停止する等の停止処理を実行する（＃６３）。
【０１０３】
ちなみに、貯湯制御手段Ｄは、＃５３の加熱作動モード運転処理を実行を開始したのちは、＃５６にて、出湯温度Ｎと目標温度Ｍとの差Ｓが、不要判別用設定値Ｊよりも設定量大きな値Ｐ以上であるか否かを判別して、差Ｓが以上である場合には、＃６４の停止モード運転処理のステップに移行するものであり、このような処理を行うことが、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更することに対応することになる。
そして、本第３実施形態では、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、出湯温度Ｎが上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないものであるため、＃５９の判別により、目標温度Ｍが低温側に変更されたものであると判別されたときには、加熱作動モード運転処理が実行されるものの、そうでない場合、つまり、出湯温度Ｎが高温側に上昇したものであると判別されたときには、停止モード運転処理が実行されることになる。
【０１０４】
加えて、本第３実施形態では、貯湯制御手段Ｄは、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したことが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないものであるため、＃５７、及び、＃５８の判別により、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したことが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上であることが判別されると、加熱作動モード運転処理が実行されるものの、そうでない場合、つまり、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満であることが判別されると、停止モード運転処理が実行されることになる。
【０１０５】
〔別実施形態〕
以下、上記実施形態の各部を変更する別実施形態について説明する。
【０１０６】
上記第１〜第３実施形態では、貯湯制御手段Ｄが、補助加熱手段Ａの加熱制御手段１９に対して、加熱指令及び停止指令を指令するように構成して、補助加熱手段Ａと水混合手段Ｂとを制御する制御手段が、貯湯制御手段Ｄを主要部として、その貯湯制御手段Ｄと加熱制御手段１９とから構成される場合を例示したが、貯湯制御手段Ｄが、補助加熱手段Ａの作動を制御する構成としても良い。
【０１０７】
上記第１〜第３実施形態では、出湯温度検出手段として、貯湯槽１の上部温度を検出する上部温度センサ２２を例示したが、給湯路２における貯湯槽１に接続される部分を通流する湯水の温度を検出する温度センサを設けても良い。
【０１０８】
上記第１〜第３実施形態では、出湯検出手段として、給湯路２の通水量を検出する水量センサ２３を例示したが、給水路４の通水量を検出するようにしても良く、また、通水量を検出するセンサに代えて、設定量以上の通水量であるか否かを検出する通水スイッチを設けても良い。
【０１０９】
上記第１〜第３実施形態では、加熱作動モード運転処理を行う場合には、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御する場合を例示したが、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させることにより給湯温度が目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御する形態で実施しても良い。
【０１１０】
上記第１〜第３実施形態では、水混合手段Ｂを、給湯路側調整弁２０と給水路側調整弁２１との２つの弁から構成する場合を例示したが、一つの弁体にて給湯路側の開度と給水路側の開度とを調整する形態の一つの弁にて構成しても良い。
【０１１４】
上記第２実施形態では、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、且つ、出湯温度Ｎが上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成したが、出湯温度Ｎが上昇したときにも、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更する形態で実施しても良い。
【０１１５】
上記第２実施形態では、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないようにする場合を例示したが、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑに変更する形態で実施しても良い。
【０１１６】
上記第３実施形態では、目標温度Ｍが低温側に変更されたときには、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更し、且つ、出湯温度Ｎが上昇したときには、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成したが、出湯温度Ｎが上昇したときも、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更する形態で実施しても良い。
【０１１７】
上記第３実施形態では、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合において、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ以上である場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更し、目標温度Ｍの低温側への低下の大きさが出湯温度Ｎの高温側への上昇の大きさ未満である場合には、不要判別用設定値Ｊを変更しないように構成したが、目標温度Ｍが低温側に変更されることと、出湯温度Ｎが上昇したこととが同時に生じた場合には、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｐに変更する形態で実施しても良い。
【０１１８】
上記第２及び第３実施形態では、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑ又はＰに変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合には、補助加熱手段Ａを最低加熱量よりも大きな設定加熱量Ｈにて作動させることにより給湯温度が記目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成したが、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑ又はＰに変更したときに、加熱作動モード運転処理を実行する場合において、補助加熱手段Ａを最低加熱量にて作動させることにより給湯温度が記目標温度Ｍになるように水混合手段Ｂを制御するように構成しても良い。
【０１１９】
上記第２及び第３実施形態おいて、不要判別用設定値Ｊを設定量大きな値Ｑ又はＰに変更する具体構成としては、不要判別用設定値Ｊに設定量を加算して大きな値Ｑ又はＰを求めるようにする構成や、大きな値Ｑ又はＰを予め記憶しておいて、その記憶していた大きな値Ｑ又はＰを用いるようにする構成を採用することができる。
【０１２０】
貯湯槽１に貯湯する湯水を加熱する手段としては、ガスエンジン５を備えた発電装置Ｇに代えて、燃焼式の熱源、ヒートポンプ、電気式のヒータ、燃料電池等の種々のものを用いることができる。
【符号の説明】
【０１２１】
１          貯湯槽
２          給湯路
４          給水路
２２        出湯温度検出手段
２３        出湯検出手段
Ａ          補助加熱手段
Ｂ          水混合手段
Ｄ          制御手段
Ｈ          設定加熱量
Ｊ          不要判別用設定値
Ｋ          加熱判別用設定値
Ｍ          目標温度
Ｎ          出湯温度
Ｐ          設定量大きな値
Ｑ          設定量大きな値
Ｓ          差
【図１】
0005416265.tif 000002
【図２】
0005416265.tif 000003
【図３】
0005416265.tif 000004
【図４】
0005416265.tif 000005
【図５】
0005416265.tif 000006
【図６】
0005416265.tif 000007
【図７】
0005416265.tif 000008
【図８】
0005416265.tif 000009
【図９】
0005416265.tif 000010
【図１０】
0005416265.tif 000011