(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電源線に接続されて電源線に重畳する受信信号を増幅する増幅器と、この増幅器の両電源間に直列接続された２個のコンデンサと、これらのコンデンサの接続点を前記電源線に接続して前記受信信号を両コンデンサ間の基準電圧に対して所定の範囲内に制限するクリッパ回路とを備え、前記増幅器はクリッパ回路によって制限された信号を前記基準電圧と比較して増幅するものであることを特徴とする電力線搬送通信の受信回路。
【請求項２】
前記増幅器は正帰還増幅する差動増幅器である請求項１に記載の電力線搬送通信の受信回路。
【請求項３】
前記電源線は車両のバッテリから所定の負荷に電流を供給するための電源供給線であり、前記受信信号は前記負荷を制御するための制御信号である請求項１または請求項２に記載の受信回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線搬送通信の受信回路に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、電力線を通信線として用いる電力線搬送通信が行われている。電力線搬送通信装置はこのような電力線を用いた通信を行うための装置であり、電力線によって接続される各電力線搬送通信の受信回路同士のデータ通信を行うことができる。
【０００３】
電力線搬送通信の方式は種々考えられているが、大きく分けて、数Ｈｚ〜数十ＭＨｚの搬送波をキャリアとして用いて通信するべきデータを変調する搬送帯域伝送と、搬送波を使わないベースバンド伝送が考えられている。搬送帯域伝送は、搬送波の周波数を選ぶことにより、周囲のノイズの影響を受けにくい通信を行うことができるだけでなく、複数の搬送波を組み合わせて用いることにより、さらにノイズの影響を受けにくくすることができるので、多くの装置における通信に用いられている。
【０００４】
特許文献１は、複数の搬送波を組み合わせた搬送帯域伝送において電力消費量をできるだけ抑えるように構成した電力線搬送通信の受信回路を提供している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３９３１６６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述の搬送帯域伝送では複数の搬送波を用いることにより、用いる搬送波の周波数帯域の数だけ信号を処理する必要があるため、それだけ多数の素子を必要とし、製造コストを引き上げるという問題がある。加えて、搬送波の周波数は通信するべきデータのビットレートに比べて十分に高く設定されているので、高速に動作する素子を必要としており、これによる製造コストの引き上げも問題となっていた。
【０００７】
他方、ベースバンド伝送を行う場合には電力を送るための電力線に伝送信号を重畳させているので、通常の通信線を用いた通信を行う場合に比べて信号の伝送効率が悪く、とりわけ電力線のインピーダンスが低いため、伝送信号が微分演算を施したように歪んでしまうという問題がある。また、伝送する信号のレベルが高すぎると、この信号が電磁波として周囲に漏れやすくなるため、電源線を用いて受信する信号の入力レベルが弱くならざるをえず、それだけ、信号の受信を難しくしていた。
【０００８】
加えて、前記受信回路を、車両のように限られたスペースに配置するために、制限された大きさのバッテリを用いたシステムに用いた場合には、負荷の駆動に伴って電源供給線における電源電圧が大きく変動することに起因して、受信信号の量子化に誤りが発生するという問題がある。つまり、既定の基準閾値を超えているか否かで受信信号のハイローを判定する場合には、電源電圧の変動が受信信号に大きな影響を与え、これが受信信号を誤りになるという問題が発生する。
【０００９】
本発明は上述の事柄を考慮に入れてなされたものであり、ベースバンド通信を用いる簡素な構成でありながら、電磁波の漏洩が問題にならない程度の信号レベルで重畳させた信号を精度良く受信でき、なおかつ電源電圧の変動に対して堅牢な電力線搬送通信の受信回路を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するため、第１発明は、電源線に接続されて電源線に重畳する受信信号を増幅する増幅器と、この増幅器の両電源間に直列接続された２個のコンデンサと、これらのコンデンサの接続点を前記電源線に接続して前記受信信号を両コンデンサ間の基準電圧に対して所定の範囲内に制限するクリッパ回路とを備え、前記増幅器はクリッパ回路によって制限された信号を前記基準電圧と比較して増幅するものであることを特徴とする電力線搬送通信の受信回路を提供する。（請求項１）
【００１１】
前記電力線搬送通信の受信回路は、増幅器の両電源間に直列接続された２個のコンデンサの接続点が基準電圧となるが、この接続点はクリッパ回路を介して電源線に接続されるので、電源線に供給される電圧や受信信号の電圧に追従するように適宜調整される。なお、電源線とクリッパ回路の接続部にはその電圧変化に対して基準電圧を追従させる速度を調節して信号を受信する受信抵抗を介在させることが好ましい。
【００１２】
また、増幅器は前記適宜調整された基準電圧と比較して、この基準電圧を中心に受信信号を増幅する。つまり、電源線のインピーダンスは小さいため、この電源線に信号を送信する場合、送信時には矩形波であっても、電源線を介して受信する信号は送信波の波形を微分演算したような歪んだ信号となるが、クリッパ回路によるクリッピングと基準電圧の追従により、たとえ受信信号が微分演算を施したような歪んだ波形になっていたとしても、また、クリッパ回路によって制限される電位差の範囲内でノイズを含むものであったとしても、その影響を受けることなく正しい信号の受信を行うことができる。
【００１３】
なお、前記コンデンサは両電源間において中間的な基準電圧を生成するために少なくとも２個であるとしているが、これは増幅器の両電源間に中間的な基準電圧を生成するための構成を示すものであり、コンデンサの個数を限定するものではなく、３個以上のコンデンサを組み合わせてもよいことはいうまでもない。
【００１４】
また、前記クリッパ回路による受信信号のクリッピングは低い電位差において行なうものであることにより、電源線の電圧に対して基準電圧の追従を容易に行うことができるので好ましい。一方、クリッパ回路によるクリッピングの電位差が大きいことにより、外部ノイズの影響を削減することができるので好ましい。このクリッピングの為の電位差は例えば０．４ｍＶであるときに、バランスのよいクリッパ回路として動作し、この場合のクリッパ回路は、例えば互いに逆方向に接続されたショットキーバリアーダイオードによって形成することができる。
【００１５】
さらに、増幅器は取り扱うベースバンド通信の受信信号の周波数が高くないので、高速に動作するものである必要がなく、それだけ、安価な素子を用いることができる。
【００１６】
前記増幅器は正帰還増幅する差動増幅器である場合（請求項２）には、基準電圧を中心とする増幅器の出力は、受信信号を差動増幅器の出力範囲で飽和して矩形波の出力となるように容易に整形することができる。ベースバンド通信の信号の変化に追従する程度の速度では安価にて製造可能な汎用の差動増幅器を用いて受信回路を形成できるので、電力線搬送通信装置全体の製造コスト削減に貢献できる。
【００１７】
加えて、電源線は車両のバッテリから所定の負荷に電流を供給するための電源供給線であり、前記受信信号は前記負荷を制御するための制御信号である場合（請求項３）には、この受信回路を、車両のように限られたスペースに配置するために、制限された大きさのバッテリを用いたシステムに用いた場合であっても、負荷の駆動に伴って電源供給線における電源電圧が大きく変動するときには、クリッパ回路によって電源電圧の変動に追従して変動する規準電圧を基準に受信信号のハイローを判定するので、受信誤りが発生しにくくなる。
【発明の効果】
【００１８】
前述したように、本発明によれば、比較的に低速で切り替えられるスイッチング素子を用いて電源線に重畳する信号を高い信頼性を持って受信可能となり、かつ、製造コストの削減を果たすことができる。また、動作が安定しているので外部ノイズによる影響を最小限に抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態の電力線搬送通信の受信回路を含む通信システムの一例を示す図である。
【図２】図１に示す電力線搬送通信の受信回路を含む電力線搬送通信装置の構成を詳細に示す図である。
【図３】前記電力線搬送通信装置の動作を説明する図である。
【図４】前記電力線搬送通信装置の動作を説明する別の図である。
【図５】本発明の電力線搬送通信の受信回路の動作を説明する図である。
【図６】前記電力線搬送通信の受信回路の動作を説明する別の図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図１〜図２を用いて、本発明の第１実施形態に係る電力線搬送通信の受信回路１１の構成を説明する。図１に示すように本発明の電力線搬送通信の受信回路１１は、車両の通信システム２の要部に用いられるものである。
【００２１】
図１に示す通信システム２は、例えば車両の各ドアに設けた各電装機器と通信する制御部（ＥＣＵ:Electronic Control Unit）３と、車両の各ドアに設けられて窓の開閉を操作するパワーウィンドスイッチ４Ａ，４Ｂ…と、運転席側ドアにあり運転席以外の窓の開閉操作を禁止するウィンドロックスイッチ５と、窓の開閉を行う動力の駆動源となるモータ６Ａ，６Ｂ…と、運転席側の前記各電装機器４Ａ、５、６Ａに接続されて接点情報の入出力を行う接点情報収集装置７Ａと、その他のドアに設けた各電装機器４Ｂ…、６Ｂ…に接続されて接点情報の入出力を行う接点情報収集装置７Ｂ…と、バッテリ８からの電力を供給する電源線９とを備える。
【００２２】
また、前記電源線９は電力を伝送するだけでなく、ＥＣＵ３を各接点情報収集装置７Ａ，７Ｂ…に接続して電力線搬送通信を行うための信号線としても機能する。なお、以下の説明において、各部材４Ａ，４Ｂ…、６Ａ，６Ｂ…，７Ａ，７Ｂ…に区別が不要である場合には、それぞれ、符号４、６、７を用いて説明することにより、説明を簡単にする。
【００２３】
ＥＣＵ３および各接点情報収集装置７Ａ，７Ｂ…は電源線９との接続部に電力線搬送通信装置１を備えるものであり、前記電力線搬送通信装置１は電源線９に接続されて電源線９に信号を送信する送信回路１０と、前記電源線９に接続されて電源線９から信号を受信する本発明の電力線搬送通信の受信回路１１（以下、単に受信回路１１ともいう）と、前記電源線９に接続されて前記送信回路１０から送信される信号の出力を抑制する出力抑制回路１２とを備える。
【００２４】
前記送信回路１０は増幅回路１０Ａと出力抵抗１０Ｂとを備えるものであり、出力抑制回路１２は、前記出力抵抗１０Ｂと電源線９との間に一端が接続される信号減衰素子の一例としての分圧抵抗１２Ａおよびこの分圧抵抗１２Ａに接続されて直流成分を通さないためのコンデンサ１２Ｂと、このコンデンサ１２Ｂの他端をコモン（車両の場合はアースコモン）に接続するスイッチング回路１２Ｃとを備える。
【００２５】
なお、３ＡはＥＣＵ３内において各電装機器４Ａ，４Ｂ…、５の接点情報を監視してモータ６Ａ，６Ｂ…などを制御する接点情報を出力する演算処理を行うＣＰＵであり、接点情報収集装置７Ａ，７Ｂ…はＣＰＵ３Ａとの間で接点情報の送受信を行うと共にモータ６Ａ，６Ｂ…への接点情報の出力と、スイッチ４Ａ，４Ｂからの接点情報の入力を行う入出力部７Ｐを備える。
【００２６】
図２は前記電力線搬送通信装置１の詳細な構成を示す図である。この図に示すように、送信回路１０、受信回路１１、出力抑制回路１２はこれに接続されるＣＰＵ３Ａまたは入出力部７Ｐの信号レベルに合わせて形成されたプラス電源として、ＣＰＵ３Ａまたは入出力部７Ｐのプラス電源Ｖｃｃを用い、マイナス電源としてこれらのＣＰＵ３Ａまたは入出力部７Ｐに共通のアースコモンＣを用いる。
【００２７】
前記送信回路１０の増幅回路１０ＡはＮチャネルとＰチャネルのＭＯＳ型のＦＥＴ２０，２１からなり、ＦＥＴ２０のソースをマイナス電源Ｃ、ＦＥＴ２１のソースをプラス電源Ｖｃｃ、両ＦＥＴ２０，２１のドレンを接続するように直列に接続したものであり、これらのＦＥＴ２０，２１のゲートに送信するべき逆位相のＡ相、Ｂ相の信号を入力部信号として入力することにより、両電源Ｖｃｃ，Ｃの電源電圧レベルをハイレベル、ローレベルとする送信信号を生成し出力抵抗１０Ｂを介して電源線９が接続される電源線接続部９Ａに出力することができる。なお、２２は逆流防止用のダイオードである。
【００２８】
前記受信回路１１は、前記電源線接続部９Ａに接続される入力抵抗２３と、高周波ノイズを除去する低容量のコンデンサ２４と、前記両電源Ｖｃｃ，Ｃの間に直列接続された２個のコンデンサ２５，２６と、これらのコンデンサ２５，２６の接続点を入力抵抗２３を介して電源線９に接続して受信信号を両コンデンサ間の基準電圧Ｖｔｈに対して所定の範囲内に制限するクリッパ回路２７と、クリッパ回路２７によって制限された信号を前記基準電圧Ｖｔｈを閾値として増幅するオペレーションアンプ（差動増幅器の一例であり、以下、ＯＰアンプという）２８と、このＯＰアンプ２８の出力をＯＰアンプの非反転入力端子に正帰還させる正帰還抵抗２９と、出力の安定を図る低容量のコンデンサ３０とを備える。
【００２９】
なお、２３Ａ，２３Ｂは入力抵抗２３の二次側に設けた逆流防止用のダイオードであり、１１Ａは受信回路１１によって矩形波に生成した信号の出力部である。
【００３０】
前記クリッパ回路２７は互いに逆向きに並列接続されたショットキーバリアダイオード２７Ａ，２７Ｂであり、これらによって、ＯＰアンプの反転入力端子と非反転入力端子の電位差をショットキーバリアダイオード２７Ａ，２７Ｂの順方向ドロップ電圧の０．４Ｖ程度に抑えるように入力信号のクリッピングをすることができる。
【００３１】
また、車両の状態によって前記電源線９の電圧が変動するときには、ショットキーバリアダイオード２７Ａ，２７Ｂの順方向ドロップ電圧を超えるときにクリッパ回路２７を介してコンデンサ２５，２６間に電流が流れるので、コンデンサ２５，２６間の基準電圧Ｖｔｈを現状に合わせて自動的に調整することができる。逆に、クリッパ回路２７のドロップ電圧の範囲内であれば、受信抵抗２３の二次側における電圧にノイズが加わっている時であっても、このノイズによる受信信号のエラーが発生することはない。
【００３２】
つまり、各部材２３〜３０の定数を信号通信のために用いる電源線９長さやインピーダンスなどの環境に合わせて適宜調整することにより、ベースバンド伝送であってもノイズの影響を受けにくい通信を行うことができる。
【００３３】
電源線９を介して伝達される信号の波形は、送信時には矩形波であっても受信時には大いに歪んだ形になっていることが多く、とりわけ低インピーダンスの電源線９に信号を重畳させる場合には、まるで微分演算を施したような歪んだ波形となることがある。しかしながら、クリッパ回路２７による基準電圧Ｖｔｈ±順方向ドロップ電圧の抑制とＯＰアンプによる正帰還増幅を行うことにより、受信側においても元の矩形波を効果的に再現することができる。
【００３４】
前記出力抑制回路１２のスイッチング回路１２Ｃは、前記Ａ相の信号の入力部１０Ｃに接続されたダイオード３１、Ｂ相の信号の入力部１０Ｄに接続された反転回路３２、これらの接続点３３に接続された抵抗３４からなるスイッチ制御部３５と、前記接続点３３にゲートが接続されたｎチャネルのＦＥＴ３６（スイッチング素子）を備える。上記のように構成されたスイッチング回路１２Ｃは、送信信号があるときのみオン状態になるスイッチ切り替えを行うものであり、ＦＥＴ３６のソースはアースコモンＣに接続されている。
【００３５】
したがって、ＦＥＴ３６のドレンに接続された分割抵抗１２Ａは送信信号が出力されているときのみコンデンサ１２Ｂを介してアースコモンＣに接続されることになる。なお、１２Ｄは直列に接続された分圧抵抗１２Ａとコンデンサ１２Ｂに対して並列に接続されるコンデンサであり、これによって高周波成分は分圧抵抗１２Ａを通ることなくアースコモンＣに流れさせることができるように構成している。なお、出力抵抗１０Ｂと分圧抵抗１２Ｂの大きさの比は出力抑制の大きさに影響するものであり、信号の送受信に用いる電源線９の長さやインピーダンスの大きさなどに合わせて調整したるものである。
【００３６】
図３〜６は、上記構成の電力線搬送通信装置１の動作を実際に測定した例を示す図であっって、図３，４は送信回路１０および出力抑制回路１２の動作を説明し、図５，６は本発明の電力線搬送通信の受信回路１１の動作を説明する。
【００３７】
図３，４に示す、Ｓ１は電源線に重畳する信号であり、電源線接続部９Ａを介して電源線９に送信する送信信号Ｓ１ｓと電源線９から受信する受信信号Ｓ１ｒの両方が含まれている。Ｓ２は前記接続点３３における電圧を示す切り替え信号であり、この切り替え信号Ｓ２がスイッチ素子３６のオン・オフ信号となる。Ｓ３は受信回路１１が受信した受信信号であり、これが出力部１１Ａに出力される。
【００３８】
前記スイッチング回路１２Ｃは、ダイオード３１および反転回路３２の出力がハイレベルであるとき（図４における時点ｔ１〜ｔ２，ｔ３〜ｔ４，ｔ５〜ｔ６の間）だけオン状態となるので、入力部１０Ｃ，１０ＤにＡ相，Ｂ相の送信信号の入力があり、送信信号の出力を行っている間は常にオンとなる。したがって、増幅回路１０Ａの出力は出力抵抗１０Ｂと分圧抵抗１２Ａおよびスイッチング素子３６を介してアースコモンＣに接地されることになり、その出力信号は、出力抵抗１０Ｂと分圧抵抗１２Ａの抵抗値によって分圧されることにより減衰して電源線９に送信される。
【００３９】
他方、受信信号Ｓ１ｒを受信するときには前記切り替え信号Ｓ１がオフとなるので、分圧抵抗１２ＡがアースコモンＣに接地されなくなり、電源線接続部９Ａを介して入力する受信信号Ｓ１ｒが分圧抵抗１２Ａによって減衰することはない。この信号の送信・受信の切り替えはトークンパッシング方式の通信を行うとき、明瞭に分けられており、自局が送信するタイミングが既知であるから、前記スイッチング素子３６のオン・オフ切り替えを確実に行うことができる。
【００４０】
上述のように動作することにより、電源線９に供給される送信信号Ｓ１ｓの強度は電源線９から受信する受信信号Ｓ１ｒの強度とほぼ同程度とすることができる。つまり、電源線９から漏れ磁束が発生しやすいような環境である場合にも、これが電磁波として外部機器に悪影響を与えることがない程度に出力を抑えることが容易に可能となる。
【００４１】
また、電力線搬送通信の受信回路１を構成するどの部材にも高周波の搬送波（キャリア）を用いる場合のように高速動作に対応可能なスイッチング素子を用いる必要がないので、それだけ、製造コストの削減を図ることができる。
【００４２】
次に、図５，６に示す、Ｓ４は受信抵抗２３の二次側における受信信号であり、Ｓ５は基準電圧Ｖｔｈの電圧変動を示す信号であり、Ｓ６は受信して矩形波に整形した受信信号である。
【００４３】
図５に示すように、前記コンデンサ２５，２６（図２参照）によって定められる基準電圧は、電源線９に供給される電圧に変動がある場合にはこれに伴って変動することにより、その変化に追従することができる。つまり、基準電圧Ｖｔｈが現状の電源線９に供給されている電源電圧に合わせて自動的に調整されて、これがＯＰアンプ２８の動作点となる。
【００４４】
また、受信抵抗２３の大きさは基準電圧Ｖｔｈが電源線９の電圧に追従する速度に影響を与えるものであり、かつ、受信抵抗２３を介して受信する受信信号Ｓ１ｒは信号Ｓ４のように基準電圧Ｖｔｈから±０．４Ｖ程度の範囲内に限定される。したがって、受信抵抗２３の大きさおよびクリッパ回路２７による電圧規制の範囲は、信号線９に混入するノイズの大きさや電圧変動に合わせて適宜選択されるものである。
【００４５】
次いで、ＯＰアンプ２８の出力は受信した信号によって、そのプラスマイナスの電源電圧Ｖｃｃ，Ｃと同程度まで上昇または下降して飽和する。つまり、受信回路１１の出力はほぼ矩形波となる。
【００４６】
図６から明らかであるように、とりわけ低インピーダンスの電源線９をベースバンド伝送の電源重畳に用いる場合、送信するべき信号Ｓ１ｓがまるで微分演算を施したように歪んでいるが、受信回路１１の出力波形は送信時と同じ矩形波とすることができ、よりエラーの少ない通信を行うことができる。
【符号の説明】
【００４７】
９  電源線
１１  電力線搬送通信の受信回路
２５，２６  コンデンサ
２７  クリッパ回路
２８  増幅器（差動増幅器）
Ｃ，Ｖｃｃ  増幅器の両電源
Ｖｔｈ  基準電圧
Ｓ１ｒ  受信信号
【図１】
0005604538.tif 000002
【図２】
0005604538.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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