(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、この本体から突出した複数のラグと、ラグ底とを有するトレッドを備えており、
このラグ底が、突起群を備えており、
この突起群が、このラグ底の基準面から突出した多数の突起からなり、
これら突起が、間隔を空けて配置されており、
この間隔が、１．５ｍｍ以上１．８ｍｍ以下であるラグ付走行体。
【請求項２】
上記突起の高さが、６ｍｍ以上１０ｍｍ以下である請求項１に記載のラグ付走行体。
【請求項３】
上記突起が上記基準面に対してなす角度が、８０°以上９０°以下である請求項１又は２に記載のラグ付走行体。
【請求項４】
上記突起の断面積が、０．８ｍｍ２以上７．１ｍｍ２以下である請求項１から３のいずれかに記載のラグ付走行体。
【請求項５】
上記突起が円柱状であり、
この突起の外径が、１ｍｍ以上３ｍｍ以下である請求項１から４のいずれかに記載のラグ付走行体。
【請求項６】
上記ラグ底が、上記突起群の外側に副突起群をさらに備えており、
この副突起群が、このラグ底の基準面から突出した多数の副突起からなり、
各副突起の高さが、上記突起の高さよりも低い請求項１から５のいずれかに記載のラグ付走行体。
【請求項７】
上記突起群の側に位置する副突起の高さが、上記突起の高さよりも低く、
この副突起の外側に位置する他の副突起の高さが、この副突起の高さよりも低い請求項６に記載のラグ付走行体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ラグ付走行体に関する。詳細には、本発明は、湿田、軟弱地等を走行する農業機械及び軽土木建設機械に装着されうるラグ付走行体に関する。
【背景技術】
【０００２】
農業機械及び軽土木建設機械のような作業用機械には、湿田及び軟弱地における作業性が考慮されたラグ付走行体が装着される。この走行体には、ラグ付タイヤ及びラグ付クローラがある。
【０００３】
ラグ付タイヤのトレッドは、本体とこの本体から半径方向外向きに突出した多数のラグとを備えている。ラグは、赤道面の近傍からこのトレッドの端に向かって回転方向後側に延びている。ラグは、回転方向に左右交互に配置されている。ラグは、泥土にめり込む。ラグは、泥土を掻く。ラグは、タイヤのトラクションに寄与しうる。
【０００４】
作業用機械が圃場を走行すると、ラグ付タイヤには泥土が付着する。ラグとラグとの間に位置するラグ底に泥土が付着すると、タイヤのトラクションが低下する。泥土の過剰な付着は、機械をスタックさせる。
【０００５】
タイヤは回転しているので、タイヤに付着した泥土が上方に持ち上げられることもある。機械が田植機である場合、タイヤから泥土が落下すると、植え付けられたばかりの苗に、泥かぶり、折れ及び倒れが生じることがある。
【０００６】
圃場の移動に際し、機械が舗装道路を走行することがある。この場合、タイヤに付着した泥土でこの道路が汚れてしまう。タイヤに泥土が付着したままでは、洗車時にタイヤからこの泥土を除去することが困難になることもある。
【０００７】
このような状況に鑑みて、ラグ付走行体の泥土の付着軽減について様々な検討がなされている。この検討の一例が、特開２００７−１６１１９２公報に開示されている。この公報に記載のラグ付走行体では、そのラグ底に多数の突起が所定の間隔を空けて配置されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−１６１１９２公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
耕耘前の圃場（未耕地）は、耕耘機で耕される。未耕地の泥土は、固い。上記公報に記載のラグ付走行体で未耕地を走行した場合、このラグ付走行体に付着する泥土は僅かである。未耕地においては、このラグ付走行体は泥土の付着を効果的に軽減しうる。
【００１０】
耕耘作業を終えた耕耘機は、他の圃場へ移動する。この移動に際して、この耕耘機は耕されたばかりの圃場（既耕地）を走行することがある。
【００１１】
耕耘により、泥土は細かく砕かれる。既耕地は、未耕地よりも柔軟である。このため、この耕耘機で既耕地を走行すると、泥土が突起と突起との間にめり込み、このラグ付走行体のラグ底に泥土が付着してしまう。このラグ付走行体には、既耕地における泥土の付着を十分に軽減できないという問題がある。
【００１２】
本発明の目的は、泥土の付着軽減効果に優れたラグ付走行体の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係るラグ付走行体は、本体と、この本体から突出した複数のラグと、ラグ底とを有するトレッドを備えている。このラグ底は、突起群を備えている。この突起群は、このラグ底の基準面から突出した多数の突起からなる。これら突起は、間隔を空けて配置されている。この間隔は、１．５ｍｍ以上３．０ｍｍ未満である。
【００１４】
好ましくは、このラグ付走行体では、上記間隔は２．０ｍｍ以下である。好ましくは、このラグ付走行体では、上記突起の高さは６ｍｍ以上１０ｍｍ以下である。好ましくは、このラグ付走行体では、上記突起が上記基準面に対してなす角度は８０°以上９０°以下である。好ましくは、このラグ付走行体では、上記突起の断面積は０．８ｍｍ２以上７．１ｍｍ２以下である。好ましくは、このラグ付走行体では、上記突起は円柱状とされる。この突起の外径は、１ｍｍ以上３ｍｍ以下である。
【００１５】
好ましくは、このラグ付走行体では、上記ラグ底は上記突起群の外側に副突起群をさらに備えている。この副突起群は、このラグ底の基準面から突出した多数の副突起からなる。各副突起の高さは、上記突起の高さよりも低い。
【００１６】
好ましくは、このラグ付走行体では、上記突起群の側に位置する副突起の高さは上記突起の高さよりも低い。この副突起の外側に位置する他の副突起の高さは、この副突起の高さよりも低い。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るラグ付走行体では、未耕地だけでなく既耕地においても泥土の付着が抑えられる。このラグ付走行体は、泥土の付着軽減効果に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るラグ付走行体としてのラグ付タイヤの一部が示された展開図である。
【図２】図２は、図１のII−II線に沿った断面図である。
【図３】図３は、図１のIII−III線に沿った断面図である。
【図４】図４は、図３の突起群の一部が示された拡大断面図である。
【図５】図５は、図３の副突起群の一部が示された拡大断面図である。
【図６】図６は、図１のタイヤが地面と接触している状態が示された拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００２０】
図１及び図２に示されたラグ付走行体としてのラグ付タイヤ２は、農業機械に装着される。この農業機械としては、トラクタ、バインダ、ハーベスタ、コンバイン、田植機、運搬車及び耕耘機が例示される。このタイヤ２が、トレンチャ及びドーザーのような軽土木建設機械に装着されてもよい。
【００２１】
図１において、左右方向はこのタイヤ２の軸方向である。矢印Ａで示されている方向が、このタイヤ２の回転方向である。図２において、上下方向はこのタイヤ２の半径方向であり、左右方向はこのタイヤ２の軸方向である。図１及び図２中の一点鎖線ＣＬは、このタイヤ２の赤道面を表す。
【００２２】
このタイヤ２は、トレッド４、サイドウォール６、ビード８、カーカス１０及びベルト１２を備えている。図示されていないが、このタイヤ２はチューブを備えている。このチューブに、空気が充填される。
【００２３】
トレッド４は、架橋ゴムからなる。トレッド４は、半径方向外向きに凸な形状を呈している。トレッド４は、本体１４と、複数のラグ１６と、複数のラグ底１８とを備えている。
【００２４】
複数のラグ１６は、赤道面の近傍からトレッド４の端に向かって回転方向後側に延びている。これらラグ１６は、回転方向に左右交互に配置されている。これらラグ１６それぞれは、本体１４から半径方向外向きに突出している。このラグ１６は、圃場を構成する泥土にめり込み、この泥土を掻く。このラグ１６は、タイヤ２のトラクションに寄与しうる。このラグ１６の形状、間隔、高さ等は、このタイヤ２の仕様等が考慮され適宜決められる。
【００２５】
複数のラグ底１８は、回転方向に左右交互に配置されている。図１に示されているように、各ラグ底１８は回転方向においてラグ１６とラグ１６との間に位置している。このタイヤ２では、複数のラグ１６と複数のラグ底１８とは回転方向に交互に配置されている。トレッド４に設けられた、ラグ１６の数とラグ底１８の数とは同等である。
【００２６】
サイドウォール６は、トレッド４の端から半径方向略内向きに延びている。このサイドウォール６は、架橋ゴムからなる。サイドウォール６は、撓みによって路面からの衝撃を吸収する。さらにサイドウォール６は、カーカス１０の外傷を防止する。
【００２７】
ビード８は、サイドウォール６よりも半径方向略内側に位置している。ビード８は、コア２０と、このコア２０から半径方向外向きに延びるエイペックス２２とを備えている。コア２０は、リング状である。コア２０は、非収縮性ワイヤーが巻かれてなる。典型的には、コア２０にスチール製ワイヤーが用いられる。エイペックス２２は、半径方向外向きに先細りである。エイペックス２２は、高硬度な架橋ゴムからなる。なお、このビード８がコア２０のみで構成されてもよい。この場合、このビード８にはエイペックス２２は含まれない。
【００２８】
カーカス１０は、第一カーカスプライ２４及び第二カーカスプライ２６からなる。第一カーカスプライ２４及び第二カーカスプライ２６は、両側のビード８の間に架け渡されており、トレッド４及びサイドウォール６の内側に沿っている。第一カーカスプライ２４及び第二カーカスプライ２６は、コア２０の周りを、軸方向内側から外側に向かって折り返されている。
【００２９】
図示されていないが、第一カーカスプライ２４及び第二カーカスプライ２６は、並列された多数のコードとトッピングゴムとからなる。各コードが赤道面に対してなす角度の絶対値は、通常は１０°以上６０°以下である。換言すれば、このカーカス１０はバイアス構造を有する。コードは、通常は有機繊維からなる。好ましい有機繊維としては、ポリエステル繊維、ナイロン繊維、レーヨン繊維、ポリエチレンナフタレート繊維及びアラミド繊維が例示される。
【００３０】
ベルト１２は、カーカス１０の半径方向外側に位置している。ベルト１２は、カーカス１０と積層されている。ベルト１２は、カーカス１０を補強する。なお、このタイヤ２にこのベルト１２が設けられなくてもよい。
【００３１】
図示されていないが、ベルト１２は、並列された多数のコードとトッピングゴムとを含む。各コードは、赤道面に対して傾斜している。傾斜角度の絶対値は、１０°以上６０°以下である。コードの好ましい材質は、有機繊維である。この有機繊維としては、ポリエステル繊維、ナイロン繊維、レーヨン繊維、ポリエチレンナフタレート繊維及びアラミド繊維が例示される。汎用性の観点から、このコードの材質としてはナイロン繊維が好ましい。
【００３２】
図３は、図１のIII−III線に沿った断面図である。この図３には、ラグ１６ａとこのラグ１６ａの回転方向後側に位置する他のラグ１６ｂとの間にあるラグ底１８が示されている。このラグ底１８は、突起群３０と、副突起群３２とを備えている。突起群３０は、副突起群３２の内側に位置している。図示されていないが、この突起群３０は副突起群３２に囲まれている。
【００３３】
図４には、突起群３０の一部が示されている。突起群３０は、多数の突起３４からなる。これら突起３４は、所定の間隔を空けて配置されている。
【００３４】
これら突起３４は、ラグ底１８の基準面３６から半径方向略外向きに突出している。これら突起３４は、同等の高さを有している。
【００３５】
各突起３４は、本体３８と、付け根４０とからなる。本体３８は、円柱状である。本体３８の断面形状は、円である。本体３８の先端部分は、丸められている。この付け根４０は、その外径が基準面３６に向かって漸増するように構成されている。この付け根４０は、突起３４の切断防止に寄与しうる。
【００３６】
図５には、副突起群３２の一部が示されている。副突起群３２は、突起群３０の外側に位置している。図示されていないが、副突起群３２は突起群３０の周りに位置している。
【００３７】
副突起群３２は、多数の副突起４２からなる。これら副突起４２は、所定の間隔を空けて配置されている。
【００３８】
このタイヤ２では、副突起群３２を構成する多数の副突起４２は突起群３０に沿って２列に並んで配置されている。これら副突起４２がこの突起群３０に沿って３列以上に並んで配置されてもよい。
【００３９】
これら副突起４２は、ラグ底１８の基準面３６から半径方向略外向きに突出している。これら副突起４２の高さは、突起３４の高さよりも低い。
【００４０】
図５に示されているように、突起群３０の側に位置する副突起４２ａの高さは突起３４の高さよりも低い。この副突起４２ａの外側に位置する他の副突起４２ｂの高さは、この副突起４２ａの高さよりも低い。このタイヤ２では、各副突起４２は、突起群３０の側から外側に向かって、その高さが徐々に低くなるように構成されている。
【００４１】
副突起４２は、本体４４と、付け根４６とからなる。本体４４は、円柱状である。本体４４の断面形状は、円である。本体４４の先端部分は、丸められている。この付け根４６は、その外径が基準面３６に向かって漸増するように構成されている。この付け根４６は、この副突起４２の切断防止に寄与しうる。
【００４２】
図６は、図１のタイヤ２が地面４８と接触している状態が示された拡大断面図である。矢印Ａで示されているのは、このタイヤ２の回転方向である。前述したように、このタイヤ２は農業機械に装着され使用される。このタイヤ２は、農業機械を支持しうる。使用状態にあるタイヤ２は、矢印Ｂで示された方向の荷重を受ける。このため、タイヤ２が回転しラグ底１８が地面４８に接触すると、この突起３４は変形する。図示されているように、突起３４は回転方向後側に倒れる。突起３４の先端部分は、この突起３４に隣接する他の突起３４の側面に当接する。この当接により、地面４８とラグ底１８の基準面３６との間には空間が形成される。このタイヤ２では、突起群３０を構成する多数の突起３４がラグ底１８の基準面３６を覆うので、この基準面３６と地面４８との当接が効果的に防止される。
【００４３】
農業機械は、未耕地を耕耘した後、既耕地を走行して他の圃場に移動することがある。耕耘により泥土が細かく砕かれるので、既耕地は未耕地よりも柔軟である。このタイヤ２では、突起群３０を構成する多数の突起３４が密に配置されるよう、突起３４とこの突起３４に最も近い他の突起３４との間隔（以下、突起３４の間隔）が適切に調整されている。このタイヤ２では、未耕地だけでなく既耕地においても突起３４と突起３４との間に泥土がめり込むことが効果的に軽減されている。このタイヤ２では、突起３４と突起３４との間に泥土は詰まりにくい。このタイヤ２では、泥土の付着が効果的に抑えられる。このタイヤ２は、泥土の付着軽減効果に優れる。
【００４４】
タイヤ２が回転しラグ底１８が地面４８から離れると、荷重が除去され突起３４は復元する。このタイヤ２泥土が付着しても、この突起３４の復元力によりこの泥土はこのタイヤ２から効果的に除去される。
【００４５】
このタイヤ２では、泥土の付着が抑えられているので、ラグ１６は安定に泥土を掻き続ける。このタイヤ２では、優れたトラクションが維持される。
【００４６】
このタイヤ２では、泥土の付着が抑えられているので、作業を終えた農業機械が移動のために舗装道路を走行しても、この舗装道路の泥土による汚染が効果的に防止される。
【００４７】
このタイヤ２では、泥土がこのタイヤ２から離される位置が低いので、落下する泥土による、植え付けたばかりの苗等の損傷が防止される。
【００４８】
このタイヤ２では、突起３４は以下の条件を満たす。
（１）この突起３４の高さは、６ｍｍ以上１０ｍｍ以下である。
（２）この突起３４の間隔は、１．５ｍｍ以上３．０ｍｍ未満である。
（３）この突起３４がラグ底１８の基準面３６に対してなす角度は、８０°以上９０°以下である。
（４）この突起３４の断面積は、０．８ｍｍ２以上７．１ｍｍ２以下である。
【００４９】
図４において、実線ＢＭはラグ底１８の基準面３６を表している。両矢印ＨＭは、この基準面３６から突起３４の先端５０までの高さを表している。この高さＨＭは、突起３４の高さである。両矢印ＷＭは、突起３４の間隔を表している。この間隔ＷＭは、突起３４の本体３８ａとこの突起３４に最も近い他の突起３４の本体３８ｂとの間の距離を計測することにより得られる。一点鎖線ＡＭは、突起３４の軸を表している。角度αは、この軸ＡＭが実線ＢＭに対してなす角度を表している。この角度αは、突起３４がラグ底１８の基準面３６に対してなす角度である。なお、高さＨＭ、間隔ＷＭ及び角度αは、荷重がかけられない状態で計測される。
【００５０】
このタイヤ２では、突起３４の高さＨＭは６ｍｍ以上１０ｍｍ以下が好ましい。この高さＨＭが６ｍｍ以上に設定されることにより、この突起３４が泥土の付着軽減に効果的に寄与しうる。この観点から、この高さＨＭは８ｍｍ以上がより好ましい。この高さＨＭが１０ｍｍ以下に設定されることにより、多数の突起３４を有するラグ底１８を備えたタイヤ２が安定に製造されうる。この観点から、この高さＨＭは９ｍｍ以下がより好ましい。
【００５１】
このタイヤ２では、突起３４の間隔ＷＭは１．５ｍｍ以上３．０ｍｍ未満である。この間隔ＷＭが３．０ｍｍ未満に設定されることにより、突起３４が高い密度でラグ底１８に配置されうる。このタイヤ２では、未耕地だけでなく既耕地においても泥土の付着が軽減されうる。この観点から、この間隔ＷＭは２．０ｍｍ以下がより好ましい。この間隔ＷＭが１．５ｍｍ以上に設定されることにより、多数の突起３４を有するラグ底１８を備えたタイヤ２が安定に製造されうる。このタイヤ２が安定に製造され、泥土の付着が効果的に軽減されるという観点から、この間隔ＷＭは１．５ｍｍとされるのが特に好ましい。
【００５２】
このタイヤ２では、突起３４がラグ底１８の基準面３６に対してなす角度αは８０°以上９０°以下が好ましい。この角度αが８０°以上に設定されることにより、多数の突起３４を有するラグ底１８を備えたタイヤ２が安定に製造されうる。この角度αが９０°以下に設定されることにより、突起３４が泥土の付着軽減に効果的に寄与しうる。このタイヤ２が安定に製造され、泥土の付着が効果的に軽減されるという観点から、この角度αは９０°とされるのが特に好ましい。
【００５３】
このタイヤ２では、突起３４の断面積は０．８ｍｍ２以上７．１ｍｍ２以下が好ましい。この断面積が０．８ｍｍ２以上に設定されることにより、この突起３４が泥土の付着を効果的に軽減しうる。この断面積が７．１ｍｍ２以下以下に設定されることにより、突起３４が高い密度でラグ底１８に配置されうる。この突起３４は、泥土の付着軽減に効果的に寄与しうる。この観点から、この断面積は３．２ｍｍ２以下がより好ましい。このタイヤ２では、突起３４の本体３８は円柱状であるから、この本体３８の外径は１ｍｍ以上が好ましく、３ｍｍ以下が好ましい。
【００５４】
前述したように、このタイヤ２では、副突起群３２を構成する多数の副突起４２は突起３４よりも低い。各副突起４２は、突起群３０の側から外側に向かって、その高さが徐々に低くなるように構成されている。この副突起群３２は、突起群３０の外側部分に配置される突起３４の根元に付着する泥土の量を低減しうる。このタイヤ２では、泥土の付着がさらに効果的に抑えられている。
【００５５】
図５において、両矢印ＷＢは突起３４とこの突起３４に最も近い副突起４２ａとの間隔を表している。両矢印ＷＳは、この副突起４２ａとこの副突起４２ａに最も近い他の副突起４２ｂとの間隔を表している。実線ＢＭは、ラグ底１８の基準面３６を表している。実線ＳＬは、副突起群３２に最も近い突起３４の先端部分及び副突起群３２の外側部分に位置する副突起４２ｂの先端部分に当接しつつ延在する直線である。この実線ＳＬは、実線ＢＭに対して傾斜している。角度βは、この実線ＳＬが実線ＢＭに対してなす傾斜角度を表している。なお、間隔ＷＢ、間隔ＷＳ及び角度βは、荷重がかけられない状態で計測される。
【００５６】
このタイヤ２では、泥土の付着が効果的に軽減されうるという観点から、間隔ＷＢは３．０ｍｍ未満が好ましく、２．０ｍｍ以下がより好ましい。この間隔ＷＢは、１．５ｍｍ以上が好ましい。同様の観点から、間隔ＷＳは３．０ｍｍ未満が好ましく、２．０ｍｍ以下がより好ましい。この間隔ＷＳは、１．５ｍｍ以上が好ましい。
【００５７】
このタイヤ２では、泥土の付着が効果的に軽減されうるという観点から、角度βは１２０°以上が好ましく、１４０°以下が好ましい。
【００５８】
このタイヤ２では、突起３４を構成する架橋ゴムの硬度は５０以上９０以下が好ましい。この硬度が５０以上に設定された突起３４は高い剛性を有する。この突起３４は、その復元力により、泥土の付着を効果的に軽減しうる。この観点から、この硬度は５２以上がより好ましく、５５以上が特に好ましい。この硬度が９０以下に設定されることにより、突起３４の剛性が適切に維持されうる。この突起３４は、その復元力により、泥土の付着を効果的に軽減しうる。この観点から、この硬度は８８以下がより好ましく、８５以下が特に好ましい。
【００５９】
本発明において硬度は、ＪＩＳ−Ｋ６２５３に準じて、タイプＡのデュロメータによって測定される。この測定には、この突起３４を構成するゴム組成物が架橋されることにより形成される試験片が用いられる。温度が１６０℃である金型内でゴム組成物が１０分間保持されることで、この試験片は得られる。なお、この硬度は、温度が２５℃である条件下で測定される。
【００６０】
このタイヤ２では、副突起４２を構成する架橋ゴムの硬度は５０以上９０以下が好ましい。この硬度が５０以上に設定された副突起４２は高い剛性を有する。この副突起４２は、泥土の付着軽減に効果的に寄与しうる。この観点から、この硬度は５２以上がより好ましく、５５以上が特に好ましい。この硬度が９０以下に設定されることにより、副突起４２の剛性が適切に維持されうる。この副突起４２は、泥土の付着軽減に効果的に寄与しうる。この観点から、この硬度は８８以下がより好ましく、８５以下が特に好ましい。
【００６１】
このタイヤ２では、ラグ底１８はトレッド４の本体１４と同等のゴム組成物が架橋され形成される。このタイヤ２の製造方法は、ラグ底１８を形成するための特殊な工程を必要としない。このタイヤ２では、生産コストの上昇が抑えられている。
【００６２】
本発明では、タイヤ２の各部材の寸法及び角度は、タイヤ２が正規リムに組み込まれ、正規内圧となるようにタイヤ２に空気が充填された状態で測定される。測定時には、タイヤ２には荷重がかけられない。本明細書において正規リムとは、タイヤ２が依拠する規格において定められたリムを意味する。ＪＡＴＭＡ規格における「標準リム」、ＴＲＡ規格における「Design Rim」、及びＥＴＲＴＯ規格における「Measuring Rim」は、正規リムである。本明細書において正規内圧とは、タイヤ２が依拠する規格において定められた内圧を意味する。ＪＡＴＭＡ規格における「最高空気圧」、ＴＲＡ規格における「TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES」に掲載された「最大値」、及びＥＴＲＴＯ規格における「INFLATION PRESSURE」は、正規内圧である。
【実施例】
【００６３】
以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。
【００６４】
［実施例１］
図１及び図２に示された基本構成を備え、下記表１に示された仕様を備えた実施例１のラグ付タイヤを得た。このタイヤサイズは、１３．６−２６−４ＰＲである。このタイヤのラグ底は、突起群とこの突起群の周りに位置する副突起群とを備えている。突起群は、多数の突起からなる。副突起群は、多数の副突起からなる。各突起の断面積は、２．３ｍｍ２とされた。突起の本体は、円柱状とされ、この本体の外径は、１．７ｍｍとされた。突起の主軸ＡＭがラグ底の基準面ＢＭに対してなす角度αは、９０°とされた。突起の間隔ＷＭは、１．８ｍｍとされた。突起の高さＨＭは、１０ｍｍとされた。副突起群を構成する多数の副突起は、突起群の外側に２列に並んで配置された。副突起群の外側部分に位置する副突起から突起群に向かって、それぞれの先端部分に当接して延在する直線ＳＬがラグ底の基準面ＢＭに対してなす角度βは、１４０°とされた。ラグ底を構成する架橋ゴムの硬度は、５９とされた。
【００６５】
［実施例２］
突起の高さＨＭを下記表１の通りとした他は実施例１と同様にして、ラグ付タイヤを得た。
【００６６】
［比較例２］
副突起を設けずに突起の高さＨＭ及び突起の間隔ＷＭを下記表１の通りとした他は実施例１と同様にして、ラグ付タイヤを得た。
【００６７】
［比較例１］
ラグ底に突起及び副突起を設けなかった他は実施例１と同様にして、ラグ付タイヤを得た。
【００６８】
［実施例３から９］
ラグ底に副突起を設けずに、突起の間隔ＷＭ及び突起の高さＨＭを下記表１及び表２の通りとした他は実施例１と同様にして、ラグ付タイヤを得た。
【００６９】
［既耕地における泥土の付着性評価］
農業用トラクタ（３８馬力）に、試作タイヤが装着された。リムは２６×Ｗ１１、タイヤ空気内圧は１００ｋＰａとされた。足跡沈下量が約２５ｃｍを示す湿田において、走行試験が実施された。この湿田の泥土は、粘土質であった。このトラクタで耕耘直後の湿田（既耕地）をロータリー耕耘しながら直進走行し、既耕地における泥土の付着性が評価された。この評価結果が、比較例１の泥付着量が１００とされた指数値で表１及び表２に示されている。この数値が小さいほど、泥土の付着が抑えられていることが示される。
【００７０】
［未耕地における泥土の付着性評価］
農業用トラクタ（３８馬力）に、試作タイヤが装着された。リムは２６×Ｗ１１、タイヤ空気内圧は１００ｋＰａとされた。耕耘前の田んぼ（未耕地）をトラクタでロータリー耕耘しながら直進走行し、未耕地における泥土の付着性が評価された。この評価結果が、比較例１の泥付着量が１００とされた指数値で表１及び表２に示されている。この数値が小さいほど、泥土の付着が抑えられていることが示される。
【００７１】
【表１】
0005519991.tif 000002
【００７２】
【表２】
0005519991.tif 000003
【００７３】
表１及び表２に示されるように、実施例のラグ付タイヤでは泥土の付着が効果的に抑えられている。この評価結果から、本発明の優位性は明らかである。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明に係るラグ付走行体は、種々の農業機械及び軽土木建設機械に装着されうる。
【符号の説明】
【００７５】
２・・・タイヤ
４・・・トレッド
６・・・サイドウォール
８・・・ビード
１０・・・カーカス
１２・・・ベルト
１４・・・本体
１６・・・ラグ
１８・・・ラグ底
３０・・・突起群
３２・・・副突起群
３４・・・突起
３６・・・基準面
４２・・・副突起
【図１】
0005519991.tif 000004
【図２】
0005519991.tif 000005
【図３】
0005519991.tif 000006
【図４】
0005519991.tif 000007
【図５】
0005519991.tif 000008
【図６】
0005519991.tif 000009