(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
顔料（Ａ）と非水溶媒との存在下で、
非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）と、炭素原子数６〜２５の鎖状炭化水素基、炭素原子数６〜２０の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基、トリメチルシロキシ基、パーフルオロアルキル基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する疎水性不飽和単量体（Ｃ）の少なくとも１種とを重合することにより得られるポリマー（Ｐ）を顔料（Ａ）表面に有する変性顔料であって、
非水溶媒が脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤を含有する有機溶剤であって、非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）が重合性不飽和基を含有するアクリル樹脂であることを特徴とする、変性顔料。
【請求項２】
前記顔料（Ａ）がＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ５８である請求項１に記載の変性顔料。      
【請求項３】
請求項１または２に記載の変性顔料を含有することを特徴とする顔料分散組成物。      
【請求項４】
請求項３に記載の顔料分散組成物を使用することを特徴とするカラーフィルター。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、顔料表面にポリマーを有する変性顔料に関し、該変性顔料を使用したメチルピロリドン等の溶解性の高い溶剤に対し優れた耐性を有する塗膜を与える顔料分散組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
顔料は一般に不溶性の色材であるため、塗料、印刷インキ、カラーフィルター等の製造やプラスチックの着色において、溶剤や樹脂等の媒体中に顔料粒子を均一に分散させる事が重要な課題である。
特に媒体として有機溶媒を使用する場合には、顔料として耐溶剤性が必要となる。耐溶剤性が低いと、使用する媒体に溶解あるいはマイグレーションを起こすことにより、顔料の色調が変化するといった実用上の問題を起こす場合がある。
また、顔料を含む塗料やインキを塗装あるいは印刷することによって得られる着色塗装板や着色印刷物は一層塗りで使用することは殆どなく、通常複数層重ね刷り（カラー塗装についてはトップコート層を有するものも多い）して使用する。従って、媒体に使用する溶剤以外の溶剤耐性も求められる。また得られた着色塗装板や着色印刷物は構造物の一部材として使用することが多い。例えば建材・自動車関連用途では、複数の着色塗装板は接着剤や粘着剤等で貼り合わせて使用しており、この場合は接着剤等に使用される溶剤の耐性が求められる。
あるいは電子・光学材料用途では、カラーフィルタやレジスト印刷を施した基板上に複数の部材を順次塗工、接着、あるいはラミネートする方法が行われている。例えば液晶パネルの製造方法においては、顔料を含む塗膜であるカラーフィルタ・ＴＦＴを施した基板上にＮ−メチルピロリドン（１−メチル−２−ピロリジノン）やγ−ブチロラクトン（４−ヒドロキシブチィリック酸γ―ラクトン）などのような溶解性の高い極性溶媒に溶解されたポリイミドやポリアミク酸を主成分とした液晶配向膜溶液を塗布して液晶配向膜を設けるといった工程を有するために、このような高溶解性の溶剤に対する耐性も求められることになる。
【０００３】
一方顔料の分散性に関しては、様々な表面処理による分散性の向上が試みられている。主な処理方法として、ロジン処理やカチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤等の各種界面活性剤処理、顔料誘導体処理、ポリマー処理がある。
【０００４】
本出願人らは、前記表面処理のうち、顔料にポリマー処理を施す方法として、顔料（Ａ）表面に特定のポリマーを有することを特徴とする、有機溶媒でも良好な分散安定性を示すポリマーコート顔料を開発している（例えば特許文献１、２参照）。これらのポリマーコート顔料は、酢酸エチル、トルエンあるいはキシレン等の、インキ等に汎用の有機溶剤に対し安定であり、良好な分散安定性を示す。しかしながら、メチルピロリドン等の溶解性の高い有機溶剤に対しては、着色塗膜の色調の変化や、透明度の低下を引き起こす場合があることが判った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−８８２１１号公報
【特許文献２】特開２００８−２３９８６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、着色塗膜の耐溶剤性等を向上可能な、顔料分散組成物、及び変性顔料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、特許文献１や２に記載のポリマーコート顔料において、顔料表面に有するポリマーに特定の基を導入することで、上記課題を解決した。
即ち、顔料表面に、非水溶媒に可溶なポリマーと、炭素数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基またはトリメチルシロキシ基、パーフルオロアルキル基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する疎水性不飽和単量体の少なくとも一種とを重合することにより得られるポリマーを有する変性顔料を含有する顔料分散組成物が、メチルピロリドン等の溶解性の高い有機溶剤に対しても耐性を有する塗膜を与えることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
即ち本発明は、顔料（Ａ）表面に、非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）と、炭素原子数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素原子数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基、トリメチルシロキシ基、パーフルオロアルキル基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する疎水性不飽和単量体（Ｃ）の少なくとも１種とを重合することにより得られるポリマー（Ｐ）を有する変性顔料を提供する。
【０００９】
また本発明は、前記記載の変性顔料を含有する顔料分散組成物を提供する。
【００１０】
また本発明は、前記記載の顔料分散組成物を使用するカラーフィルターを提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の変性顔料は、顔料表面に、炭素数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基またはトリメチルシロキシ基、パーフルオロアルキルといった特定の基を有するために、該顔料を使用した塗膜はメチルピロリドン等の溶解性の高い有機溶剤に対しても耐性を示す。
本発明の変性顔料を含有する顔料分散組成物は、耐溶剤性を要求される用途に特に有用に使用できる。
また、本発明のカラーフィルターは、メチルピロリドン等の溶解性の高い有機溶剤に対して耐性を示すため、液晶パネル製造工程における色調の変化等の不具合が生じることもなく、コントラスト、輝度ともに優れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（顔料（Ａ））
本発明で使用する顔料（Ａ）は、公知慣用の有機顔料あるいは無機顔料の中から選ばれる少なくとも一種の顔料である。また、本発明は未処理顔料、処理顔料のいずれでも適用することができる。
【００１３】
有機顔料としては、例えば、ペリレン・ペリノン系化合物顔料、キナクリドン系化合物顔料、フタロシアニン系化合物顔料、アントラキノン系化合物顔料、フタロン系化合物顔料、ジオキサジン系化合物顔料、イソインドリノン系化合物顔料、メチン・アゾメチン系化合物顔料、ジケトピロロピロール系化合物顔料、不溶性アゾ系化合物顔料、縮合アゾ系化合物顔料等が挙げられる。有機顔料の具体例を挙げると、例えば次の通りである。
ペリレン・ペリノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＶｉｏｌｅｔ  ２９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２３、同１４９、同１７８、同１７９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌａｃｋ  ３１、同３２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ４３等の顔料が挙げられる。
キナクリドン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９、同４２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、同２０２、同２０６、同２０７、同２０９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ４８、同４９等の顔料が挙げられる。
フタロシアニン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ １５、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｇｒｅｅｎ ７、３６、５８等の顔料が挙げられる。
アントラキノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ ６０、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ ２４、同１０８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ １６８、同１７７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｏｒａｎｇｅ ４０等の顔料が挙げられる。
フタロン系化合物顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ １３８等の顔料が挙げられる。
ジオキサジン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｖｉｏｌｅｔ ２３、同３７等の顔料が挙げられる。
イソインドリノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ １０９、同１１０、同１７３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｏｒａｎｇｅ ６１等の顔料が挙げられる。
メチン・アゾメチン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＹｅｌｌｏｗ １３９、同１８５、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｏｒａｎｇｅ ６６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｒｏｗｎ ３８等の顔料が挙げられる。
ジケトピロロピロール系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＲｅｄ ２５４、同２５５等の顔料がある。
不溶性アゾ系化合物顔料としては、例えば Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ １、同３、同１２、同１３、同１４、同１７、同５５、同７３、同７４、同８１、同８３、同９７、同１３０、同１５１、同１５２、同１５４、同１５６、同１６５、同１６６、同１６７、同１７０、同１７１、同１７２、同１７４、同１７５、同１７６、同１８０、同１８１、同１８８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｏｒａｎｇｅ １６、同３６、同６０、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ５、同２２、同３１、同１１２、同１４６、同１５０、同１７１、同１７５、同１７６、同１８３、同１８５、同２０８、同２１３、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＶｉｏｌｅｔ ４３、同４４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ ２５、同２６等の顔料が挙げられる。
溶性アゾ系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ ５３：１、同５７：１、同４８等の顔料がある。
縮合アゾ系化合物顔料としては、例えば Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ ９３、同９４、同９５、同１２８、同１６６、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＯｒａｎｇｅ ３１Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ １４４、同１６６、同２１４、同２２０、同２２１、同２４２、同２４８、同２６２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｒｏｗｎ  ４１、同４２等の顔料がある。
【００１４】
無機顔料としては、例えば、酸化チタン、硫化亜鉛、鉛白、亜鉛華、リトボン、アンチモンホワイト、塩基性硫酸鉛、塩基性ケイ酸鉛、硫酸バリウム、炭酸カルシウム、石膏、シリカ、カーボンブラック、鉄黒、コバルトバイオレット、バーミリオン、モリブデンオレンジ、鉛丹、ベンガラ、黄鉛、カドミウムイエロー、ジンククロメート、イエローオーカー、酸化クロム、群青、紺青、コバルトブルー等が挙げられる。
【００１５】
本発明においては特に有機顔料であると、本発明の効果をより発揮することができ好ましく、前記キナクリドン系化合物顔料、前記フタロシアニン系化合物顔料、前記不溶性アゾ系化合物顔料、前記縮合アゾ系化合物顔料、ジケトピロロピロール系化合物顔料、ジオキサジン系化合物顔料を使用することが特に好ましい。
【００１６】
さらに、本発明の効果が発揮されるのは、カラーフィルター等に使用される微細化顔料で、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ １５：６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ １７７、同２５４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｇｒｅｅｎ ３６、同５８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ  １５０、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｖｉｏｌｅｔ ２３等が挙げられる。
その中でもよりいっそう好ましい顔料として、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｇｒｅｅｎ ５８が挙げられる。この理由としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｇｒｅｅｎ ５８に対して、特に本発明の効果が高いためである。
【００１７】
（非水溶媒）
本発明で使用する非水溶媒は、脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤を必須とする有機溶剤である。脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤としては、例えば、ｎ−ヘキサン、ｎ−ヘプタン、シェルケミカルズ社製品の「ロウス」もしくは「ミネラルスプリットＥＣ」、エクソンモービルケミカル社製品の「アイソパーＣ」、「アイソパーＥ」、「アイソパーＧ」、「アイソパーＨ」、「アイソパーＬ」、「アイソパーＭ」、「ナフサ３号」、「ナフサ５号」もしくは「ナフサ６号」、出光石油化学株式会社製品の「ソルベント７号」、「ＩＰソルベント１０１６」、「ＩＰソルベント１６２０」、「ＩＰソルベント２０２８」もしくは「ＩＰソルベント２８３５」、株式会社ジャパンエナジー製品の「ホワイトゾール」等が挙げられる。
【００１８】
また、本発明の効果を損なわない範囲において、他の有機溶剤を混合して使用してもよい。このような有機溶剤としては、具体的には例えば、丸善石油株式会社製品の「スワゾール１００ないしは１５０」、トルエンもしくはキシレンの等の芳香族炭化水素系溶剤類；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸−ｎ−ブチルもしくは酢酸アミルの等のエステル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、メチルアミルケトンもしくはシクロヘキサノンの等のケトン類；またはメタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノールもしくはｎ−ブタノールの等のアルコール類が挙げられる。
混合して使用する際には、前記脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤の使用量を、５０質量％以上とすることが好ましく、より好ましくは６０質量％以上である。
【００１９】
（非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ））
本発明で使用する非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）は、前述の非水溶媒に可溶なものであれば特に限定されるものではなく、公知各種のランダムポリマーや、例えば、ＢＹＫ（株）製品の「ＢＹＫ  ＬＰＮ２１１１６」等のブロックポリマー、例えば、特開2007-284642号記載のグラフトポリマーや味の素ファインテクノ（株）製品の「アジスパーＰＢ８２１」等のグラフトポリマーなどを用いることができる。
中でも非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）が、非水溶媒に可溶なアクリル樹脂（以下ポリマー（Ｂ−１）と称す）であることが好ましい。アクリル樹脂は比較的耐溶剤性に優れる。更により好ましいものとして、非水溶媒に可溶な重合性不飽和基を含有するアクリル樹脂（以下ポリマー（Ｂ−２）と称す）が挙げられる。この理由としては、非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）が重合性不飽和基を含有することにより、後述の疎水性不飽和単量体（Ｃ）を重合させてポリマー（Ｐ）を得る際にポリマー（Ｂ）も架橋され、より強固に顔料表面を変性することが可能となることが挙げられる。
その中でも更に好ましいものとして、炭素原子数４個以上のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートを主成分とする重合性不飽和単量体の共重合体に重合性不飽和基を導入したポリマー、あるいは、炭素原子数４個以上のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートを主成分とする重合性不飽和単量体の共重合体からなるマクロモノマーなどが挙げられる。
【００２０】
炭素原子数４個以上のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートとしては、例えば、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｉ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、等が挙げられる。
また、アルキル（メタ）アクリレート以外の使用が可能な重合性不飽和単量体として、スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−ｔ−ブチルスチレンもしくはビニルトルエンの等の芳香族系ビニル系モノマー、ベンジル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノ（メタ）アクリレート、ジエチルアミノ（メタ）アクリレート、ジブロモプロピル（メタ）アクリレートもしくはトリブロモフェニル（メタ）アクリレートの等の（メタ）アクリレート類、マレイン酸、フマル酸もしくはイタコン酸の等の不飽和ジカルボン酸と１価アルコールとのジエステル類、安息香酸ビニル、「ベオバ」（オランダ国シェル社製のビニルエステル）の等のビニルエステル類等が挙げられ、前記のアルキル（メタ）アクリレート類とともに共重合して使用することができる。
これらのアルキル（メタ）アクリレート以外の重合性不飽和基含有単量体の単独の重合体は該非水媒体での溶解性が低いため、アルキル（メタ）アクリレートとランダム重合体として使用されることが好ましい。また、これらのアクリル樹脂をブロック状あるいはグラフト状に共重合を行っても、非水溶剤への溶解性が低下しない限り問題なく用いることができる。
【００２１】
これらの重合性不飽和単量体は単独で使用してもよいし、複数種を組み合わせて使用してもよい。中でも、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリルメタクリレート等の炭素数４個から１２個のアルキル基を持つ直鎖あるいは分岐のアルキル（メタ）アクリレートの使用が特に好ましい。
【００２２】
前記炭素原子数２個以上のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートを主成分とする重合性不飽和単量体の共重合体へ、重合性不飽和基を導入する事により、重合性不飽和基を含有するポリマー（Ｂ−２）が得られる。
重合性不飽和基の導入方法としては、例えば、予め前記共重合成分としてアクリル酸やメタクリル酸等のカルボキシル基含有重合性単量体や、ジメチルアミノエチルメタクリレートやジメチルアミノプロピルアクリルアミド等のアミノ基含有重合性単量体を配合し共重合させ、カルボキシル基やアミノ基を有する前記共重合体を得、次に該カルボキシル基やアミノ基と、グリシジルメタクリレート等のグリシジル基及び重合性不飽和基を有する単量体を反応させる方法、
予め前記共重合成分として２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート等の水酸基含有単量体を配合し共重合させ、水酸基を有する前記共重合体を得、次に該水酸基と、イソシアネートエチルメタクリレートの等のイソシアネート基と重合性不飽和基を有する単量体を反応させる方法、
重合の際にチオグリコール酸を連鎖移動剤として使用して共重合体末端にカルボキシル基を導入し、該カルボキシル基に、グリシジルメタクリレートの等のグリシジル基と重合性不飽和基を有する単量体を反応させる方法、
重合開始剤として、アゾビスシアノペンタン酸の等のカルボキシル基含有アゾ開始剤を使用して共重合体にカルボキシル基を導入し、該カルボキシル基にグリシジルメタクリレートの等のグリシジル基と重合性不飽和基を有する単量体を反応させる方法等が挙げられる。中でも、アクリル酸やメタクリル酸等のカルボキシル基含有単量体あるいはジメチルアミノエチルメタクリレートやジメチルアミノプロピルアクリルアミド等のアミノ基含有単量体を共重合しておき、そのカルボキシル基あるいはアミノ基とグリシジルメタクリレートの等のグリシジル基と重合性不飽和基を有する単量体を反応させる方法が最も簡便であり好ましい。
【００２３】
（疎水性不飽和単量体（Ｃ））
本発明における疎水性不飽和単量体（Ｃ）は、炭素原子数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素原子数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基、トリメチルシロキシ基、及びパーフルオロアルキル基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する。具体的には、例えば、ｎ−ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレートといった鎖状炭化水素基含有単量体や、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレートといった環状炭化水素基含有単量体、チッソ（株）製品「サイラプレンＴＭ−０７０１」といったトリメチルシロキシ基を有する単量体、チッソ（株）製品「サイラプレンＦＭ−０７１１」、「サイラプレンＦＭ−０７２１」といったジメチルシロキシ基を有する単量体や、パーフルオロオクチルエチル（メタ）アクリレート、パーフルオロヘキシルエチル（メタ）アクリレート、パーフルオロブチルエチル（メタ）アクリレート等のパーフルオロアルキル基を有する単量体が挙げられる。
【００２４】
前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）を使用することで耐溶剤性が向上する理由は定かではないが、おそらく、疎水性不飽和単量体（Ｃ）を顔料の存在下で重合することで、即ち、炭素原子数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素原子数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基、トリメチルシロキシ基、あるいはパーフルオロアルキル基が顔料表面に存在することになり、顔料表面の疎水性が増し、親水性の溶剤が顔料表面に近づき難くなるためと考えている。
【００２５】
前記不飽和単量体（Ｃ）のみを用いてポリマー（Ｐ）を重合させることも可能であるが、前記不飽和単量体（Ｃ）に、非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる重合性不飽和単量体（Ｍ）を共重合させることによってより好適に変性顔料（Ｄ）を得ることができる。この理由としては、重合性不飽和単量体（Ｍ）が不飽和単量体（Ｃ）と共重合することで、ポリマー（Ｐ）の疎水性溶媒に対する溶解度を低下させることが可能となり、より効率的に顔料表面をポリマー（Ｐ）で被覆することが可能となるためである。
本発明で使用する、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる重合性不飽和単量体（Ｍ）とは、具体的には例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレートもしくはｉ−プロピル（メタ）アクリレート、といった炭素数３以下のアルキル（メタ）アクリレート；（メタ）アクリロニトリル、酢酸ビニル、塩化ビニル、塩化ビニリデンのようなニトリル基、アセチル基又はクロル基を含有するオレフィン類；（メタ）アクリルアミド、ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−オクチル（メタ）アクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルアクリルアミドもしくはアルコキシ化Ｎ−メチロール化（メタ）アクリルアミド類などのアミド結合含有ビニル系モノマー類；ジアルキル〔（メタ）アクリロイロキシアルキル〕ホスフェート類もしくは（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスフェート類、またはジアルキル〔（メタ）アクリロイロキシアルキル〕ホスファイト類もしくは（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスファイト類；上記（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスフェート類ないしはアシッドホスファイト類のアルキレンオキシド付加物やグリシジル（メタ）アクリレートやメチルグリシジル（メタ）アクリレートなどエポキシ基含有ビニル系モノマーとリン酸または亜リン酸あるいはこれらの酸性エステル類とのエステル化合物をはじめ、３−クロロ−２−アシッドホスホキシプロピル（メタ）アクリレートなどのリン原子含有ビニル系モノマー類;２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ジ−２−ヒドロキシエチルフマレートもしくはモノ−２−ヒドロキシエチルモノブチルフマレートまたは、ポリプロピレングリコールもしくは、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、あるいは「プラクセルＦＭ、ＦＡモノマー」（ダイセル化学株式会社製のカプロラクトン付加モノマー）の等の重合性不飽和カルボン酸のヒドロキシアルキルエステル類またはこれらとε−カプロラクトンとの付加物などをはじめ、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸もしくはシトラコン酸の等の不飽和モノ−ないしはジカルボン酸をはじめ、これらのジカルボン酸と１価のアルコールとのモノエステル類などの重合性不飽和カルボン酸類、または前記の重合性不飽和カルボン酸ヒドロキシアルキルエステル類とマレイン酸、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ヘンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸、「ハイミック酸」、テトラクロルフタル酸もしくはドデシニルコハク酸の等のポリカルボン酸の無水物との付加物のような各種の不飽和カルボン酸類と「カージュラＥ」、やし油脂肪酸グリシジルエステルもしくはオクチル酸グリシジルエステルの等の１価のカルボン酸のモノグリシジルエステルまたはブチルグリシジルエーテル、エチレンオキシド、もしくはプロピレンオキシドの等のモノエポキシ化合物との付加物またはこれらとε−カプロラクトンとの付加物あるいはヒドロキシビニルエーテルのような水酸基含有重合性不飽和単量体類；ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレートなどのジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレート類；グリシジル（メタ）アクリレート、（β−メチル）グルシジル（メタ）アクリレート、（メタ）アリルグルシジルエーテルもしくは重合性不飽和カルボン酸類またはモノ−２−（メタ）アクリロイルオキシモノエチルフタレートの等の水酸基含有ビニルモノマーと前記ポリカルボン酸無水物との等モル付加物の等の各種の不飽和カルボン酸に、「エピクロン２００」、「エピクロン４００」、「エピクロン４４１」、「エピクロン８５０」もしくは「エピクロン１０５０」（ＤＩＣ（株）製のエポキシ樹脂〕、または「エピコート８２８」、「エピコート１００１」もしくは「エピコート１００４」（ジャパンエポキシレジン株式会社製エポキシ樹脂）、「アラルダイト６０７１」もしくは「アラルダイト６０８４」（スイス国チバ・ガイギー社製のエポキシ樹脂）、さらには「チッソノックス２２１」〔チッソ株式会社製のエポキシ化合物〕、または「デナコールＥＸ−６１１」〔長瀬化成株式会社製のエポキシ化合物の等の、１分子中に少なくとも２個のエポキシ基を有する各種のポリエポキシ化合物を等モル比で付加反応させて得られるエポキシ基含有重合性化合物などのエポキシ基含有重合性不飽和単量体類；２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート−ヘキサメチレンジイソシアネート等モル付加物や、イソシアネートエチル（メタ）アクリレートの等のイソシアネート基とビニル基とを有するモノマーなどのイソシアネート基含有α，β−エチレン性不飽和単量体類；ビニルエトキシシラン、α−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、トリメチルシロキシエチル（メタ）アクリレート、「ＫＲ−２１５、Ｘ−２２−５００２」（信越化学工業株式会社製品）等のシリコン系モノマー類などのアルコキシシリル基含有重合性不飽和単量体類；そして、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸もしくはシトラコン酸の等の不飽和モノ−もしくはジカルボン酸をはじめ、これらのジカルボン酸と１価アルコールとのモノエステル類などのα，β−エチレン性不飽和カルボン酸類、または２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ジ−２−ヒドロキシエチルフマレート、モノ−２−ヒドロキシエチル−モノブチルフマレートもしくはポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートの等のα，β−不飽和カルボン酸ヒドロアルキルエステル類とマレイン酸、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ベンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸、「ハイミック酸」、テトラクロルフタル酸もしくはドデシニルコハク酸の等のポリカルボン酸の無水物との付加物などのカルボキシル基含有α，β−エチレン性不飽和単量体類；ジビニルベンゼン、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリエトキシトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、またはアリルメタクリレート等の多官能（メタ）アクリレートなどがある。重合性単量体（Ｍ）は、一種類のみを用いても良いし、数種類を同時に使用しても良い。
これらの中でも、変性顔料の使用時に顔料からポリマー（Ｐ）を溶出させ難いため、前記炭素原子数３以下のアルキル（メタ）アクリレート類や、前記多官能（メタ）アクリレート類の使用が好ましい。さらに、顔料表面の表面特性を変化させ、顔料分散剤あるいは顔料分散樹脂との相互作用を高めるために、少なくとも１種のカルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、ヒドロキシル基、ジメチルアミノ基等の官能基を含有する重合性不飽和単量体を、共重合する事も好ましい。
【００２６】
疎水性不飽和単量体（Ｃ）と非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる重合性不飽和単量体（Ｍ）との質量比は、得られるポリマーと、前記非水溶媒との溶解性により決定される。即ち得られるポリマーが前記非水溶媒系に溶解しないように質量比を決定するのが好ましい。例えば使用する非水溶媒がヘプタンである場合には、疎水性不飽和単量体（Ｃ）と重合性不飽和単量体（Ｍ）の質量比で、１／９９〜８０／２０が好ましく、１／９９〜７０／３０がさらに好ましい。得られるポリマーの溶解性の指標としては、溶解性パラメーター等を使用してもよく、ある程度予測することが可能である。
【００２７】
本発明の変性顔料は、顔料（Ａ）、非水溶媒、及び該非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）の存在下で、炭素原子数6〜25の鎖状炭化水素基、炭素原子数6〜20の環状炭化水素基、ジメチルシロキシ基、トリメチルシロキシ基、及びパーフルオロアルキル基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する疎水性不飽和単量体（Ｃ）の少なくとも一種を重合させることで得られる。
顔料（Ａ）と非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）は、重合を行う前に予め混合することが好ましい。混合方法としては、例えば、ホモジナイザー、ディスパー、ビーズミル、ペイントシェーカー、ニーダー、ロールミル、ボールミル、アトライター、サンドミル等を使用することが可能である。本発明においては、使用する顔料の形態は問わず、スラリー、ウエットケーキ、粉体のいずれの形態でもかまわない。即ち、本発明の製造方法においては、ウエットケーキのような水を含む顔料であっても使用可能である。
混合することで、該非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ）で顔料（Ａ）の表面が濡らされ、これにより形成される（顔料（Ａ）とポリマー（Ｂ）との界面が重合の場になると推定している。この方法は、顔料（Ａ）が分散安定剤で微細かつ安定に分散された場は必須としないため、微細に分散された状態を形成するための顔料（Ａ）の表面処理等は必ずしも必要ではなく、広範囲の種類の顔料に適用できる。
前記顔料（Ａ）と前記ポリマー（Ｂ）の混合後に、疎水性不飽和単量体（Ｃ）、後述の重合開始剤をさらに混合し、重合を行う事でポリマー（Ｐ）を有する変性顔料（Ｄ）が得られる。
その際、前記ポリマー（Ｂ）の使用量は目的に応じて適宜最適化されるので特に限定はないが、通常は顔料（Ａ）１００部に対して１〜２００部を使用し、より好ましくは２．５〜５０部、さらに好ましくは２．５〜３０部である。
また、前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）の使用量も、目的に応じて適宜最適化されるので特に限定はないが、通常は顔料（Ａ）１００部に対して０．５〜１００部を使用し、より好ましくは１〜２０部、さらに好ましくは１．５〜１０部である。
【００２８】
最終的に顔料にコートされる前記ポリマー（Ｐ）の量は、顔料（Ａ）１００部に対して、２〜４００部が好ましく使用され、より好ましくは５〜１００部、さらに好ましくは５〜６０部である。その際、前記ポリマー（Ｂ）の１００部に対して、少なくとも１種の前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）は通常１０〜４００部の割合で使用することが好ましく、好ましくは３０〜４００部、さらに好ましくは５０〜２００部である。
【００２９】
前記顔料（Ａ）、前記非水溶媒、及び前記ポリマー（Ｂ）の存在下で、前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）を重合させる方法は、公知慣用の重合方法によって行えばよいが、通常は重合開始剤の存在下で行う。かかる重合開始剤としては、アゾビスイソブチロニトリル（ＡＩＢＮ）、２，２−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、ベンゾイルパーオキシド、ｔ−ブチルパーベンゾエート、ｔ−ブチル−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルハイドロパーオキシド、ジ−ｔ−ブチルパーオキシド、またはクメンハイドロパーオキシドなどのラジカル発生重合触媒が単独で、あるいは２種以上の併用の形で用いられる。
重合開始剤は該非水溶媒系に溶解し難いものもあるため、前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）に溶解し、顔料（Ａ）と前記ポリマー（Ｂ）の混合系に加える方法が好ましい。
また、前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）、あるいは重合開始剤を溶解した前記疎水性不飽和単量体（Ｃ）は、重合温度に達した状態で滴下法により加えることもできるが、昇温前の常温の状態で加え、充分に混合された後に昇温し、重合させる方法が安定であり好ましい。
重合温度は通常６０℃〜１３０℃の範囲である。また顔料（Ａ）が有機顔料の場合、重合温度があまり高温では該顔料の変質や結晶成長などの形態変化が著しい場合があるため、その場合は７０〜１００℃で重合することが好ましい。
【００３０】
重合後、ろ過により重合に使用した非水溶媒等を除去し、さらに乾燥、粉砕を行う事で粉体のポリマーコート顔料として得ることができる。ろ過方法には、ヌッチェ、フィルタープレス等を使用できる。また乾燥には、箱型乾燥機、真空乾燥機、バンド乾燥機、スプレードライヤー等の公知の乾燥装置により乾燥することができる。また粉砕には、乳鉢、ハンマーミル、ディスクミル、ピンミル、ジェットミル等の公知の粉砕装置を使用することができる。
【００３１】
（顔料分散組成物）
上記のようにして得られた変性顔料は、塗料、プラスチック、印刷インキ、ゴム、レザー、捺染、カラーフィルター、ジェットインキ、熱転写インキといった各種用途向けに、公知各種の方法で分散させることによって、顔料分散組成物とすることができる。
【００３２】
例えば、塗料やインキ等に調整する場合であれば、液状樹脂ビヒクルに本発明の変性顔料を分散させることにより、塗料やインキを調製することが出来る。必要に応じて各用途に必要な添加剤を適宜配合することも勿論構わない。
【００３３】
（カラーフィルター用顔料分散組成物）
本発明においては、高いメチルピロリドン耐性を有することから、特にカラーフィルターとして好適に使用することができる。
カラーフィルター用顔料分散組成物は、本発明の変性顔料を、樹脂等の顔料分散剤および有機溶剤を混合した樹脂溶液中に分散する事により得られる。その際、公知慣用の顔料分散方法を使用する事ができ、ボールミル、サンドミル、ビーズミル、３本ロールミル、ペイントコンディショナー、アトライター、分散攪拌機、超音波等の分散機を使用して、顔料分散を行う事ができる。具体的な分散機器としては、スーパーアペックスミル（コトブキ技研工業社製）、ウルトラアペックスミル（コトブキ技研工業社製）、ドライスヴェルケＰＭ―ＤＣＰ撹拌式ビーズミル装置（ドライスヴェルケ社製）、ピコグレンミル（浅田鉄工（株）製）等を挙げることができる。
【００３４】
顔料分散の際に用いる摩砕媒介物としては、例えば、ジルコニア製又は鋼製の摩砕媒介物が挙げられ、これらの中でも、耐摩耗性に優れるジルコニア製の摩砕媒介物が特に好ましい。また、摩砕媒介物の直径は、０．０１〜３．０ｍｍの範囲が好ましく、０．０５〜０．５ｍｍの範囲が特に好ましい。摩砕媒介物の直径が３．０ｍｍよりも大きい場合、湿式微粉砕が不十分となり、好ましくない。
【００３５】
顔料分散の際に用いる顔料分散剤としては、一般に顔料分散に使用されている公知の顔料分散剤を使用することができる。例を挙げれば、界面活性剤、顔料の中間体もしくは誘導体、染料の中間体もしくは誘導体、あるいは、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリエステル系樹脂、アクリル系樹脂などの樹脂型分散剤が挙げられる。上記各種分散剤の中でも、ポリエステル系およびアクリル系樹脂を使用するのが好ましい。
樹脂型分散剤の市販品としては、例えば、ビックケミー社製品の「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１３０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６１」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６２」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６３」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７１」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７４」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８２」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８３」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８４」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８５」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０００」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２００１」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０２０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０７０」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０９６」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５０」、チバスペシャルティーケミカルズ社製品の「ＥＦＫＡ１５０３」、「ＥＦＫＡ４０１０」、「ＥＦＫＡ４０２０」、「ＥＦＫＡ４３００」、「ＥＦＫＡ４３３０」、「ＥＦＫＡ４３４０」、「ＥＦＫＡ４５２０」、「ＥＦＫＡ４５３０」、「ＥＦＫＡ５０５４」、「ＥＦＫＡ７４１１」、「ＥＦＫＡ７４２２」、「ＥＦＫＡ７４３１」、「ＥＦＫＡ７４４１」、「ＥＦＫＡ７４６１」、「ＥＦＫＡ７４９６」、「ＥＦＫＡ７４９７」、ルーブリゾール社製品の「ソルスパース３０００」、「ソルスパース９０００」、「ソルスパース１３２４０」、「ソルスパース１３６５０」、「ソルスパース１３９４０」、「ソルスパース１７０００」、「ソルスパース１８０００」、「ソルスパース２００００」、「ソルスパース２１０００」、「ソルスパース２００００」、「ソルスパース２４０００」、「ソルスパース２６０００」、「ソルスパース２７０００」、「ソルスパース２８０００」、「ソルスパース３２０００」、「ソルスパース３６０００」、「ソルスパース３７０００」、「ソルスパース３８０００」、「ソルスパース４１０００」、「ソルスパース４２０００」、「ソルスパース４３０００」、「ソルスパース４６０００」、「ソルスパース５４０００」、「ソルスパース７１０００」、味の素ファインテクノ株式会社製品のアジスパー「ＰＢ−７１１」、「アジスパーＰＢ−８２１」、「アジスパーＰＢ−８２２」、「アジスパーＰＢ−８１４」、「アジスパーＰＢ−８２４」などを用いることが可能である。
また、レベリング剤、カップリング剤、カチオン系の界面活性剤なども併せて使用可能である。本発明において、これらの分散剤は、２種以上を併用することもできる。
【００３６】
顔料分散の際に使用する有機溶剤としては、例えば、トルエンやキシレン、メトキシベンゼン等の芳香族系溶剤、酢酸エチル、酢酸プロピルや酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート等の酢酸エステル系溶剤、エトキシエチルプロピオネート等のプロピオネート系溶剤、メタノール、エタノール等のアルコール系溶剤、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶剤、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶剤、ヘキサン等の脂肪族炭化水素系溶剤、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、γ−ブチロラクタム、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アニリン、ピリジン等の窒素化合物系溶剤、γ−ブチロラクトン等のラクトン系溶剤、カルバミン酸メチルとカルバミン酸エチルの４８：５２の混合物の様なカルバミン酸エステル、水等が挙げられる。中でも、特にプロピオネート、アルコール系、エーテル系、ケトン系、窒素化合物系、ラクトン系等の極性溶媒で水可溶のものが好ましい。水可溶の有機溶剤を使用する場合には、それに水を併用することもできる。本発明において、これらの溶剤は、２種以上を併用することもできる。
【００３７】
それぞれの使用比率については特に限定はないが、一般的に、変性顔料（Ｄ）の１００部に対して、５〜２００部の顔料分散剤、好ましくは、１０〜１００部の顔料分散剤、さらに好ましくは、１０〜６０部の顔料分散剤を用い、有機溶剤は、変性顔料（Ｄ）と顔料分散剤の固形分量の合計が１０〜２５質量％、好ましくは１０〜２０質量％になる様に使用される。
【００３８】
（カラーフィルター）
前記カラーフィルター用顔料分散組成物は、赤色、緑色、青色の各色画素部およびブラックマトリックスを有するカラーフィルターの製造に用いることが出来る。
カラーフィルターを製造するに当たっては、フォトリソグラフィー法、インクジェット法、印刷法等の公知慣用の製造方法がいずれも採用できる。以下フォトリソグラフィー法の例に説明する。
フォトリソグラフィー法は、前記カラーフィルター用顔料分散組成物に光硬化性のモノマーやオリゴマー、光重合開始剤等を適宜混合した光硬化性組成物を、カラーフィルター用の透明基板のブラックマトリックスを設けた側の面に塗布、加熱乾燥（プリベーク）した後、フォトマスクを介して２００〜５００ｎｍの波長範囲の紫外線あるいは可視光を照射することでパターン露光を行って、画素部に対応する箇所の光硬化性化合物を硬化させ、次いで未露光部分を現像液で現像し、非画素部を除去して画素部を透明基板に固着させる方法である。この方法では、光硬化性組成物の硬化着色皮膜からなる画素部が透明基板上に形成される。黒色、赤色、緑色および青色の変性顔料（Ｄ）毎に光硬化性組成物を調製して、前記した操作を繰り返すことにより、ブラックマトリックスを形成し、さらに所定の位置に赤色、緑色、青色の各色画素部を有するカラーフィルターを製造することができる。
また、赤色、緑色および青色等の画素部の形成には、黄色の変性顔料（Ｄ）や紫色の変性顔料（Ｄ）を併用することも出来る。また必要に応じて光硬化後カラーフィルター全体を加熱処理（ポストベーク）することもできる。
【００３９】
前記光硬化性組成物をガラス等の透明基板上に塗布する方法としては、例えば、スピンコート法、ロールコート法、インクジェット法等が挙げられる。また塗布後の光硬化性組成物の加熱乾燥条件は、各成分の種類、配合割合等によっても異なるが、通常、５０〜１５０℃で、１〜１５分間程度である。
また、パターン露光後の現像方法としては、例えば、液盛り法、ディッピング法、スプレー法等が挙げられる。光硬化性組成物の露光、現像の後に、必要な色の画素部が形成された透明基板は水洗し乾燥させる。
こうして得られたカラーフィルターは、ホットプレート、オーブン等の加熱装置により、１００〜２８０℃で、所定時間加熱処理（ポストベーク）することによって、塗膜中の揮発性成分を除去すると同時に、光硬化性組成物の硬化着色皮膜中に残存する未反応の光硬化性化合物が熱硬化し、カラーフィルターが完成する。
【００４０】
顔料分散法のうちフォトリソグラフィー法によるカラーフィルターの製造方法について詳述したが、本発明のカラーフィルター用顔料分散組成物を用いたカラーフィルターは該方法に限定されることなく、例えば電着法、転写法、ミセル電解法、ＰＶＥＤ（Ｐｈｏｔｏｖｏｌｔａｉｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法等の方法で製造してもよい。
【実施例】
【００４１】
以下、本発明を実施例により説明する。特に断りのない限り、「部」および「％」は質量基準である。
【００４２】
＜参考例１  非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ−１−１）の合成＞
温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、ヘプタンの８００部、酢酸ブチルの１７０部を仕込んで９０℃に昇温し、同温度に達したところで、アクリル酸２エチルヘキシルの９５０部、ジメチルアミノエチルメタクリレートの５０部、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の７部からなる混合物を５時間かけて滴下し、滴下終了後も、同温度に１０時間保持して反応を続行して非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ−１−１）を得た。配合比を表１に示す。
【００４３】
＜参考例２  非水溶媒に可溶な重合性不飽和基を含有するポリマー（Ｂ−２−１）の合成＞
参考例１で得た非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ−１−１）に、ｔ−ブチルピロカテコールの０．２部を酢酸ブチルの１５部に溶解した溶液を加え、さらにグリシジルメタクリレートの１５部、ジメチルアミノエタノールの３０部を加えた後に、８０℃まで昇温し、同温度で１０時間反応を行う事で、非水溶媒に可溶な重合性不飽和基を含有するポリマー（Ｂ−２−１）の溶液を得た。配合比を表１に示す。
【００４４】
＜参考例３〜５  非水溶媒に可溶な重合性不飽和基を含有するポリマー（Ｂ−２−２）〜（Ｂ−２−４）の合成＞
配合比を表１に記載の配合比とする以外は、参考例１及び参考例２と同様の方法により重合性不飽和基含有ポリマー（Ｂ−２−１）〜（Ｂ−２−４）を得た。
【００４５】
【表１】
0005622018.tif 000002
表１中、
重合開始剤１：２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）
−Ａｃ：アクリレートの略称である。
−ＭＡｃ：メタアクリレートの略称である。
【００４６】
［合成例１］ビニル重合体Ａの合成例（Ｘ１）
キシレン１００部を、窒素気流中８０℃に保ち、攪拌しながらメタクリル酸エチル６８部、メタクリル酸２−エチルヘキシル２９部、チオグリコール酸３部、および重合開始剤（「パーブチル（登録商標）Ｏ」〔有効成分ペルオキシ２−エチルヘキサン酸ｔ−ブチル、日本油脂（株）製〕）０．２部からなる０混合物を４時間かけて滴下した。滴下終了後、４時間ごとに「パーブチル（登録商標）Ｏ」０．５部を添加し、８０℃で１２時間攪拌した。反応終了後不揮発分調整のためキシレンを加え、不揮発分５０％の、片末端にカルボキシル基を有するビニル共重合体（Ｘ１）のキシレン溶液を得た。該樹脂の重量平均分子量は７０００、酸価は１８．０ｍｇＫＯＨ／ｇ、ガラス転移温度Ｔｇは３８℃であった。
【００４７】
［合成例２］ビニル共重合体の合成例（Ｘ２）
キシレン１００部を、窒素気流中８０℃に保ち、攪拌しながらメタクリル酸エチル６６部、メタクリル酸２−エチルヘキシル２８部、チオグリコール酸６部、および重合開始剤（「パーブチル（登録商標）Ｏ」〔有効成分ペルオキシ２−エチルヘキサン酸ｔ−ブチル、日本油脂（株）製〕）０．３部からなる混合物を４時間かけて滴下した。滴下終了後、４時間ごとに「パーブチル（登録商標）Ｏ」０．５部を添加し、８０℃で１２時間攪拌した。反応終了後、不揮発分調整のため適宜量のキシレンを添加し、不揮発分５０％の、片末端にカルボキシル基を有するビニル共重合体（Ｘ２）のキシレン溶液を得た。該樹脂の重量平均分子量は４０００、酸価は３６．０ｍｇＫＯＨ／ｇ、ガラス転移温度Ｔｇは３８℃であった。
【００４８】
＜参考例６  非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ−１−２）の合成＞
撹拌機，還流冷却器，窒素吹込み管、温度計を備えたフラスコに、キシレン５４．５部、合成例１で得たビニル共重合体（Ｘ１）１９．０部、合成例２で得たビニル共重合体（Ｘ２）３８．０部、およびポリアリルアミン２０％水溶液（日東紡績（株）製「ＰＡＡ−０５」、数平均分子量約５，０００）７．５部からなる混合物を仕込み、窒素気流下撹拌しながら１４０℃で撹拌し、分離装置を使用して水を溜去すると共に、キシレンを反応溶液に返流しながら８時間１４０℃で反応を行った。
反応終了後、不揮発分調整のため適宜量のキシレンを添加し、不揮発分４０％の、非水溶媒に可溶なポリマー（Ｂ−１−２）を得た。該樹脂の重量平均分子量は１０，０００、アミン価は２２．０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇであった。
【００４９】
＜実施例１  変性顔料（１）の合成＞
シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（ＤＩＣ株式会社製レッド顔料）のウェットケーキ（顔料分４０％）の２５０部、参考例１で得られたポリマー（Ｂ−１−１）の５部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの４００部、ヘプタンの２００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの１００部及び水２０部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去し、顔料混合液を作成した。
得られた顔料混合液の４００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、疎水性単量体（Ｃ）としてシクロヘキシルメタクリレートの５部に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の２部を溶解したものを加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行う事で、ポリマー処理顔料と重合溶剤を分離した。得られたポリマー顔料を熱風乾燥機により１００℃で５時間乾燥後、粉砕機にて粉砕を行う事で、変性顔料（１）を得た。
【００５０】
＜実施例２〜１６  変性顔料（２）〜（１６）の合成＞
使用する顔料（Ａ）、ポリマー（Ｂ−１−１）を表２〜表５に記載の顔料、及びポリマー（Ｂ−１）に変更する以外は実施例１と同様にして、顔料混合液を作成した。
得られた顔料混合液の４００部を使用し、重合性単量体（Ｍ）及び、疎水性単量体（Ｄ）を表２〜表４に記載の重合性単量体（Ｍ）及び、疎水性単量体（Ｄ）に変更した以外は実施例１と同様にして、変性顔料（２）〜（１６）を得た。
【００５１】
【表２】
0005622018.tif 000003
【００５２】
【表３】
0005622018.tif 000004
【００５３】
【表４】
0005622018.tif 000005
【００５４】
【表５】
0005622018.tif 000006
表２〜５中、
カーミン６Ｂ：「シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１」（ＤＩＣ株式会社製レッド顔料  顔料成分４０．０％）」
ＴＧＲ：「ファーストゲンブルーＴＧＲ（ウエットケーキ）Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３（ＤＩＣ株式会社製ブルー顔料  顔料成分４５．０％）」
Ａ１１０：「ファーストゲングリーンＡ１１０（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ５８（ＤＩＣ株式会社製グリーン顔料  顔料成分  ５２％）」
ＥＰ−１９３：「Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：６（ＤＩＣ株式会社製ブルー顔料）」
−ＭＡｃ：メタアクリレートの略称
−Ａｃ：アクリレートの略称
サイラプレン０７０１Ｔ：チッソ株式会社製品のトリス（トリメチルシロキシ）シリルプロピルメタクリレート
重合開始剤１：２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）
【００５５】
＜比較例１＞
ファーストゲングリーンＡ１１０（大日本インキ化学工業株式会社のグリーン顔料）のウェットケーキ（顔料分５２％）の１９２部、参考例２で得られたポリマーＢ−２−１の５部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの４００部、ヘプタンの２００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの１００部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去した。得られた顔料混合液の４００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、攪拌しながら、ｔ−ブチルアクリルアミドスルホン酸の２部を２０部のイオン交換水に溶解したものを加え、エチレングリコールジメタクリレートの５部と、ブチルメタクリレートの３部との重合性単量体組成物に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の２部を溶解したものを加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行う事で、ポリマー処理顔料と重合溶剤を分離した。得られたポリマー顔料を熱風乾燥機により１００℃で５時間乾燥後、粉砕機にて粉砕を行う事で、比較変性顔料（１）を得た。
【００５６】
＜比較例２＞
ファーストゲングリーンＡ１１０（大日本インキ化学工業株式会社のグリーン顔料）のウェットケーキ（顔料分５２％）の１９２部、参考例２で得られたポリマーＢ−２−１の５部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの４００部、ヘプタンの２００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの１００部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去した。得られた顔料混合液の４００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、攪拌しながら、ｔ−ブチルアクリルアミドスルホン酸の２部を２０部のイオン交換水に溶解したものを加え、エチレングリコールジメタクリレートの５部と、メタクリル酸メチルの３部との重合性単量体組成物に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の２部を溶解したものを加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行う事で、ポリマー処理顔料と重合溶剤を分離した。得られたポリマー顔料を熱風乾燥機により１００℃で５時間乾燥後、粉砕機にて粉砕を行う事で、比較変性顔料（２）を得た。
【００５７】
＜実施例１７＞
実施例３で得た変性顔料（３）の５部およびアジスパーＰＢ−８２１（味の素ファインテクノ株式会社製顔料分散剤）の１．５部をプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（以下ＰＧＭＡｃ）の２６．８部に溶解した溶液、０．５ｍｍのジルコニアビーズの６５部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で２時間分散を行った後、ジルコニアビーズを除去して顔料分散液（１）を得た。顔料分散液７５．００部とポリエステルアクリレート樹脂（アロニックスＭ７１００、東亜合成化学工業株式会社製）５．５０部、ジぺンタエリスレートヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤＤＰＨＡ、日本化薬株式会社製）５．００部、ベンゾフェノン（ＫＡＹＡＣＵＲＥ ＢＰ−１００、日本化薬株式会社製）１．００部、ユーカーエステルＥＦＰ１３．５部を分散攪拌機で攪拌し、孔径１．０μｍのフィルターで濾過し、顔料分散レジスト（カラーレジスト）を得た。顔料分散レジストは１ｍｍ厚ガラスに大塚電子（株）製分光光度計ＭＣＰＤ−３０００を使用して、Ｃ２光源測色で色度座標ｙ値を算出し、ｙ＝０．４８となるようにスピンコーターを用いて塗布し、その後６０℃で５分間予備乾燥して塗膜を形成させた。次いでフォトマスクを介して紫外線によるパターン露光を行った後、未露光部分を０．５％の炭酸ナトリウム水溶液中で洗浄した後、純水で更に洗浄し、次いで得られた塗膜を２３０℃で１５分間加熱処理して塗膜を硬化させ、カラーフィルターとした。このようにして得られたカラーフィルター画素部の耐溶剤性、輝度、コントラストを以下の方法で評価し、表７に記載した。
【００５８】
（耐溶剤性  ΔＥ）
カラーフィルター画素部をＮ−メチルピロリドン溶液中に２５℃にて５分間浸漬し、流水で洗浄、乾燥させた。浸漬前後の塗膜のＬａｂの値を、大塚電子（株）製分光光度計ＭＣＰＤ−３０００を用いて測定し、浸漬前後の塗膜のΔＥを算出した。ΔＥ値が低いほど、耐溶剤性が優れていると判断できる。
【００５９】
（コントラスト）
当該カラーフィルター画素部を２枚の偏光板の間に設置し、一方には光源を、更にその反対側にはＣＣＤカメラを設置して輝度の測定を行った。偏光軸が平行になる時と垂直になる時との輝度（透過光強度）の比より算出した。
【００６０】
（輝度  Ｙ値）
輝度（Ｙ値）は、大塚電子（株）製分光光度計ＭＣＰＤ−３０００を使用して、Ｃ２光源測色でＣＩＥ発色系色度におけるＹ値を測定した。ここでは、輝度（Ｙ値）が大きいほど視覚明度が高いと評価した。
【００６１】
＜実施例１８〜３０＞
変性顔料（３）を表７の様に変更する以外は、実施例１７と同様の方法にて、顔料分散、塗装、評価を行った。
【００６２】
＜比較例３〜６＞
変性顔料（３）を表７の様に変更する以外は、実施例１７と同様の方法にて、顔料分散、塗装、評価を行った。
【００６３】
本発明のカラーフィルターの性能試験結果をまとめて表７に示した。
【００６４】
【表６】
0005622018.tif 000007
【００６５】
表７中、
Ａ１１０：「ファーストゲングリーンＡ１１０（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ５８（ＤＩＣ株式会社製グリーン顔料  顔料成分  ５２％）」
ＥＰ−１９３：「Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：６（ＤＩＣ株式会社製ブルー顔料）」
【産業上の利用可能性】
【００６６】
本発明の変性顔料を含有する顔料分散組成物は、耐溶剤性を要求される用途に特に有用に使用できる。例えば、塗料、プラスチック、印刷インキ、ゴム、レザー、捺染、カラーフィルター、ジェットインキ、熱転写インキなどの顔料分散組成物として非常に有用である。特にメチルピロリドン等の溶解性の高い溶剤に対して耐性を有するため、メチルピロリドンを汎用溶媒とするポリイミド、ポリアミド、ポリフェニレンスルフィド等のエンジニアリングプラスチックや、ウレタン樹脂等を使用する技術分野の顔料分散組成物、電子・光学材料用の顔料分散組成物としても有用である。