(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
動作を行う動体の第１部位に装着されたときに、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための通信装置であって、
前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得部と、
前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得部によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定するパラメータ決定部と、
前記パラメータ決定部によって決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信部とを備え、
前記動き取得部は、前記第１部位の動きを示す情報を前記動き情報として取得し、
前記パラメータ情報は、前記第１部位の動きと、当該動きが計測されたときに前記通信相手装置から受信した無線信号の信号強度に対応するパラメータであって前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを、予め対応付けた情報である
通信装置。
【請求項２】
前記無線通信部は、前記通信相手装置から無線信号を受信し、
前記通信装置は、さらに、
受信された前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記無線信号が受信されたときに取得された前記動き情報が示す前記第１部位の動きとを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部を備える
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
動作を行う動体の第１部位に装着されたときに、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための通信装置であって、
前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得部と、
前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得部によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定するパラメータ決定部と、
前記パラメータ決定部によって決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信部とを備え、
前記動き取得部は、前記第２部位の動きを示す情報を前記動き情報として前記通信相手装置から取得し、
前記パラメータ情報は、前記第２部位の動きと前記パラメータとを対応付けた情報である
通信装置。
【請求項４】
前記無線通信部は、前記第２部位の動きを示す動き情報を含む無線信号を前記通信相手装置から受信し、
前記通信装置は、さらに、
受信された前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記無線信号に含まれる動き情報が示す前記第２部位の動きとを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部を備える
請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
動作を行う動体の第１部位に装着されたときに、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための通信装置であって、
前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得部と、
前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得部によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定するパラメータ決定部と、
前記パラメータ決定部によって決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信部とを備え、
前記第１部位および前記第２部位とは異なる第３部位には、当該第３部位の動きを計測する動き計測装置が装着され、
前記動き取得部は、前記第３部位の動きを示す情報を前記動き情報として前記動き計測装置から取得し、
前記パラメータ情報は、前記第３部位の動きと前記パラメータとを対応付けた情報である
通信装置。
【請求項６】
前記無線通信部は、前記通信相手装置から無線信号を受信し、かつ、前記第３部位の動きを示す動き情報を含む無線信号を前記動き計測装置から受信し、
前記通信装置は、さらに、
前記通信相手装置から受信した前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記動き計測装置から受信した無線信号に含まれる動き情報とを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部とを備える
請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記動き情報は、前記動体の部位の加速度の大きさの時間変化を示す情報を含む
請求項１、３および５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記パラメータは、通信タイミングを特定するためのパラメータおよび送信電波の強度を特定するためのパラメータの少なくとも一方を含む
請求項１に記載の通信装置。
【請求項９】
前記通信装置は、さらに、
前記第１部位における動体情報を計測する動体情報センサを備え、
前記無線通信部は、前記動体情報センサによって計測された動体情報を無線通信によって前記通信相手装置に送信する
請求項１、３および５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記通信相手装置は、前記第２部位において動体情報を計測し、
前記無線通信部は、前記通信相手装置によって計測された動体情報を無線通信によって前記通信相手装置から受信する
請求項１、３および５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記通信相手装置は複数であり、
前記通信装置は、さらに、
前記無線通信部が複数の前記通信相手装置から受信した動体情報を、前記動体に装着されていない外部機器に送信する外部通信部を備える
請求項１０に記載の通信装置。
【請求項１２】
動作を行う動体の第１部位に装着された通信装置が、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための通信方法であって、
前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得ステップと、
前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得ステップにおいて取得された動き情報に対応するパラメータを決定するパラメータ決定ステップと、
前記パラメータ決定ステップにおいて決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信ステップとを含み、
前記動き取得ステップでは、前記第１部位の動きを示す情報を前記動き情報として取得し、
前記パラメータ情報は、前記第１部位の動きと、当該動きが計測されたときに前記通信相手装置から受信した無線信号の信号強度に対応するパラメータであって前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを、予め対応付けた情報である
通信方法。
【請求項１３】
動作を行う動体の第１部位に装着されたときに、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための集積回路であって、
前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得部と、
前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得部によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定するパラメータ決定部と、
前記パラメータ決定部によって決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信部とを備え、
前記動き取得部は、前記第１部位の動きを示す情報を前記動き情報として取得し、
前記パラメータ情報は、前記第１部位の動きと、当該動きが計測されたときに前記通信相手装置から受信した無線信号の信号強度に対応するパラメータであって前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを、予め対応付けた情報である
集積回路。
【請求項１４】
請求項１２に記載の通信方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動作を行う動体の一部位に装着されたときに、当該動体の他部位に装着された通信相手装置と無線通信を行う通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、日常生活においてユーザーの行動を制限することなく、常時生体情報を計測することで健康管理や医療診断支援を行うシステムが注目されている。このような計測をするためには、配線のわずらわしさがなく、小型で低消費電力な計測装置が求められる。
【０００３】
従来の生体情報計測システムでは、生体情報を計測するセンサ（計測装置）によって計測された生体情報を、外部機器（情報端末）が無線通信で収集する（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
特許文献１に記載された生体情報計測システムは、所定の位置に設置され、生体情報を収集する情報端末と、生体に装着され、生体情報を計測する計測装置とを備える。
【０００５】
計測装置は、脈波データおよび加速度データを生体情報として計測し、計測した生体情報を無線通信によって自動的に情報端末に送信する。ここで、計測装置と情報端末とが常に無線通信可能な状態を維持した場合、特に、計測装置側の消費電力が大きくなることが問題となる。
【０００６】
そこで、特許文献１に記載された技術では、加速度データを用いて計測装置が移動したか否かを検出する。そして、計測装置が移動したか否かと前回通信可能であったか否かとに基づいて、生体情報の送信タイミングを制御する。このように生体情報を送信するタイミングを制御することにより、無線通信のために消費する電力を抑制することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−７３４５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、人間のような生体の行動中に、その生体の様々な生体情報（例えば、体温、心拍、血圧、心電、筋電、あるいは血中酸素飽和度など）を計測する場合、それぞれの生体情報の計測に適した部位に各計測装置が装着される必要がある。上述した従来の技術では、複数の計測装置が生体の互いに異なる部位に装着された場合に、各計測装置が個別に情報端末と通信する。そのため、各計測装置の通信用消費電力が大きくなってしまう。
【０００９】
そこで、各計測装置のデータを中継装置に一旦集めて、中継装置が一旦集めたデータを情報端末に送信する構成が考えられる。この場合、各計測装置は、生体の部位（例えば胸など）に装着された中継装置と無線通信を行えばよいので、通信距離を短くすることができ、通信用の消費電力を抑制することができる。
【００１０】
しかしながら、生体に装着された装置間における無線通信では、生体組織の影響、あるいは生体の動作による姿勢変動の影響により、無線伝搬環境が大きく変動する。そのため、中継装置を生体に装着することによって通信距離が短くなっても、各計測装置と中継装置との間の通信が不安定になってしまう。
【００１１】
また、通信をしようとする計測装置が装着された部位（例えば、頭部）が移動していなくても、他の部位（例えば、腕部）が移動することによって、計測装置と中継装置との間の無線伝搬環境が変動し、通信状態が変化してしまう場合がある。
【００１２】
このような場合、前回通信可能であったときに計測装置が移動していなければ可能であると判定する特許文献１の技術では、安定して無線通信を行うことができない。
【００１３】
そこで、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、動作を行う動体の第１部位に装着された通信装置と当該動体の第２部位に装着された通信相手装置との間の無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することができる通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために、本発明の一態様に係る通信装置は、動作を行う動体の第１部位に装着されたときに、前記動体の第２部位に装着された通信相手装置と無線通信を行うための通信装置であって、前記動体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する動き取得部と、前記動体の部位の動きと、前記無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、前記動き取得部によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定するパラメータ決定部と、前記パラメータ決定部によって決定されたパラメータに従って、前記通信相手装置と無線通信を行う無線通信部とを備える。
【００１５】
本構成によれば、通信装置と通信相手装置との間の無線伝搬環境に影響を与える部位の動きに基づいて、通信装置と通信相手装置との間の無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータを決定することができる。したがって、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを効果的に決定することが可能となる。このように決定されたパラメータに従って無線通信を行うことにより、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【００１６】
また、前記動き取得部は、前記第１部位の動きを示す情報を前記動き情報として取得し、前記パラメータ情報は、前記第１部位の動きと前記パラメータとを対応付けた情報であることが好ましい。
【００１７】
本構成によれば、通信装置が装着された第１部位の動きが通信装置と通信相手装置との間の無線伝搬環境に影響を与える場合に、効果的にパラメータを決定することが可能となる。
【００１８】
また、前記無線通信部は、前記通信相手装置から無線信号を受信し、前記通信装置は、さらに、受信された前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記無線信号が受信されたときに取得された前記動き情報が示す前記第１部位の動きとを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部を備えることが好ましい。
【００１９】
本構成によれば、パラメータを決定する際に用いるパラメータ情報を、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、通信装置が装着された第１部位の動きと、通信装置および通信相手装置間の無線伝搬環境との依存関係に適応して、パラメータ情報を動的に生成することができる。したがって、このように生成されたパラメータ情報を用いてパラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【００２０】
また、前記動き取得部は、前記第２部位の動きを示す情報を前記動き情報として前記通信相手装置から取得し、前記パラメータ情報は、前記第２部位の動きと前記パラメータとを対応付けた情報であることが好ましい。
【００２１】
本構成によれば、通信相手装置が装着された第２部位の動きが通信装置と通信相手装置との間の無線伝搬環境に影響を与える場合に、効果的にパラメータを決定することが可能となる。
【００２２】
また、前記無線通信部は、前記第２部位の動きを示す動き情報を含む無線信号を前記通信相手装置から受信し、前記通信装置は、さらに、受信された前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記無線信号に含まれる動き情報が示す前記第２部位の動きとを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部を備えることが好ましい。
【００２３】
本構成によれば、パラメータを決定する際に用いるパラメータ情報を、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、通信相手装置が装着された第２部位の動きと、通信装置および通信相手装置間の無線伝搬環境との依存関係に適応して、パラメータ情報を動的に生成することができる。したがって、このように生成されたパラメータ情報を用いてパラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【００２４】
また、前記第１部位および前記第２部位とは異なる第３部位には、当該第３部位の動きを計測する動き計測装置が装着され、前記動き取得部は、前記第３部位の動きを示す情報を前記動き情報として前記動き計測装置から取得し、前記パラメータ情報は、前記第３部位の動きと前記パラメータとを対応付けた情報であることが好ましい。
【００２５】
本構成によれば、動き計測装置が装着された第３部位の動きが通信装置と通信相手装置との間の無線伝搬環境に影響を与える場合に、効果的にパラメータを決定することが可能となる。
【００２６】
また、前記無線通信部は、前記通信相手装置から無線信号を受信し、かつ、前記第３部位の動きを示す動き情報を含む無線信号を前記動き計測装置から受信し、前記通信装置は、さらに、前記通信相手装置から受信した前記無線信号の信号強度に対応するパラメータと、前記動き計測装置から受信した無線信号に含まれる動き情報とを対応付けた前記パラメータ情報を生成するパラメータ生成部とを備えることが好ましい。
【００２７】
本構成によれば、パラメータを決定する際に用いるパラメータ情報を、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、動き計測装置が装着された第３部位の動きと、通信装置および通信相手装置間の無線伝搬環境との依存関係に適応して、パラメータ情報を動的に生成することができる。したがって、このように生成されたパラメータ情報を用いてパラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【００２８】
また、前記動き情報は、前記動体の部位の加速度の大きさの時間変化を示す情報を含むことが好ましい。
【００２９】
本構成によれば、加速度センサなどを用いて、動き情報を容易に取得することが可能となる。
【００３０】
また、前記パラメータは、通信タイミングを特定するためのパラメータおよび送信電波の強度を特定するためのパラメータの少なくとも一方を含むことが好ましい。
【００３１】
本構成によれば、通信タイミングおよび送信電波の強度の少なくとも一方を制御することができるので、無線通信のための消費電力を効果的に抑制することが可能となる。
【００３２】
また、前記通信装置は、さらに、前記第１部位における動体情報を計測する動体情報センサを備え、前記無線通信部は、前記動体情報センサによって計測された動体情報を無線通信によって前記通信相手装置に送信することが好ましい。
【００３３】
本構成によれば、通信装置によって計測された動体情報を、通信相手装置に送信することが可能となる。
【００３４】
また、前記通信相手装置は、前記第２部位において動体情報を計測し、前記無線通信部は、前記通信相手装置によって計測された動体情報を無線通信によって前記通信相手装置から受信することが好ましい。
【００３５】
本構成によれば、通信相手装置によって計測された動体情報を収集することが可能となる。
【００３６】
また、前記通信相手装置は複数であり、前記通信装置は、さらに、前記無線通信部が複数の前記通信相手装置から受信した動体情報を、前記動体に装着されていない外部機器に送信する外部通信部を備えることが好ましい。
【００３７】
本構成によれば、通信相手装置によって計測された動体情報を収集し、外部機器に送信することが可能となる。これにより、各通信相手装置が比較的遠く離れた外部機器と通信する必要がなくなるので、システム全体としての消費電力を抑制することが可能となる。
【００３８】
本発明は、このような特徴的な処理部を備える通信装置として実現することができるだけでなく、通信装置に含まれる特徴的な処理部をステップとする通信方法として実現することもできる。また、通信方法に含まれる特徴的な各ステップをコンピュータに実行させるコンピュータプログラムとして実現することもできる。そして、そのようなコンピュータプログラムを、ＣＤ−ＲＯＭ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）等のコンピュータ読取可能な非一時的な記録媒体あるいはインターネット等の通信ネットワークを介して流通させることができるのは、言うまでもない。
【００３９】
また、本発明は、通信装置が備える特徴的な処理部を有する集積回路として実現することもできる。
【発明の効果】
【００４０】
本発明によれば、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを効果的に決定することができ、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】図１は、本発明の実施の形態１に係る通信システムの概要を示す図である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態１に係る通信システムの機能構成を示すブロック図である。
【図３】図３は、生体の部位の動きが無線伝搬環境に与える影響を説明するための図である。
【図４】図４は、本発明の実施の形態１に係る通信装置において実行される処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】図５は、本発明の実施の形態２に係る通信システムの機能構成を示すブロック図である。
【図６】図６は、本発明の実施の形態３に係る通信システムの概要を示す図である。
【図７】図７は、本発明の実施の形態３に係る通信システムの機能構成を示すブロック図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態４に係る生体情報計測システムの構成を示す図である。
【図９Ａ】図９Ａは、本発明の実施の形態４に係るセンサノードのハードウェア構成を示す模式図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、本発明の実施の形態４に係るマスタノードのハードウェア構成を示す模式図である。
【図１０】図１０は、センサノードとマスタノードとの使用シーンの一例（装着例）を示す図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、生体の直立静止時における電波伝搬特性の一例を示す図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、生体の歩行動作時における電波伝搬特性の一例を示す図である。
【図１２】図１２は、歩行動作時の各部位に装着したセンサノードと腰部に装着したマスタノードとの間の電波伝搬特性の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、本発明の実施の形態４に係るセンサノードの機能構成を示すブロック図である。
【図１４】図１４は、本発明の実施の形態４に係るマスタノードの機能構成を示すブロック図である。
【図１５】図１５は、本発明の実施の形態４に係るセンサノードの動作を示すフローチャートである。
【図１６】図１６は、本発明の実施の形態４に係るセンサノードが送信パラメータテーブルを生成するシーケンスの一例を示す図である。
【図１７】図１７は、本発明の実施の形態４に係る送信パラメータテーブルの一例を示す図である。
【図１８】図１８は、本発明の実施の形態４に係るセンサノードがマスタノードに計測データを送信するシーケンスの一例を示す図である。
【図１９】図１９は、本発明の実施の形態４に係るセンサノードによる送信パラメータテーブルの更新の一例を示す図である。
【図２０】図２０は、本発明の実施の形態５に係る送信パラメータテーブルを生成するシーケンスの一例を示す図である。
【図２１Ａ】図２１Ａは、本発明の実施の形態５に係るセンサノードが生成した送信パラメータテーブルの一例を示す図である。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、本発明の実施の形態５に係るマスタノードが生成した送信パラメータテーブルの一例を示す図である。
【図２２】図２２は、本発明の実施の形態６に係る、２つのセンサノード（第１センサノードおよび第２センサノード）とマスタノードとの間における無線通信のシーケンスの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、説明の便宜のため、以下の各実施の形態では生体が人間である場合について説明する。なお、生体は、必ずしも人間である必要はなく、例えば、ねずみ、猿、あるいは犬など、運動能力を有する動体であれば何でもよい。
【００４３】
（実施の形態１）
まず、本発明の実施の形態１について説明する。
【００４４】
本実施の形態に係る通信装置は、通信装置が装着された第１部位の動きを示す動き情報に対する、通信装置および通信相手装置間の無線伝搬環境（以下、単に「無線伝搬環境」という）の依存性を利用して、通信装置および通信相手装置の間の無線通信を成功させるためのパラメータを決定する。
【００４５】
図１は、本発明の実施の形態１に係る通信システム１の概要を示す図である。図１に示すように、通信システム１は、通信装置１０と通信相手装置２０とを備える。
【００４６】
通信装置１０は、人間９０の第１部位に装着される装置であり、第１部位に装着されたときに、第２部位に装着された通信相手装置２０と無線通信を行う。第１部位とは、人間９０の一部位であって、例えば、手部、腕部、足部、腰部、胸部、あるいは頭部などである。本実施の形態では、第１部位の動きは、無線伝搬環境に大きな影響を与える。つまり、無線伝搬環境は、第１部位の動きに依存する。
【００４７】
通信相手装置２０は、人間９０の第２部位に装着される装置であり、第２部位に装着されたときに、第１部位に装着された通信装置１０と無線通信を行う。第２部位は、人間９０の一部位であって、第１部位とは異なる部位である。
【００４８】
図２は、本発明の実施の形態１に係る通信システム１の機能構成を示すブロック図である。図２に示すように、通信装置１０は、動き取得部１１と、パラメータ決定部１２と、無線通信部１３とを備える。
【００４９】
動き取得部１１は、生体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する。ここで、動き情報とは、無線伝搬環境に影響を与える部位の動きを示す情報である。具体的には、動き情報は、例えば、生体の部位の加速度の大きさの時間変化を示す情報である。なお、動き情報は、必ずしも生体の部位の加速度の大きさの時間変化を示す情報である必要はない。
【００５０】
本実施の形態では、動き取得部１１は、第１部位の動きを示す情報を動き情報として取得する。具体的には、動き取得部１１は、例えば、第１部位の動きを検出するセンサ（例えば、ジャイロセンサ、加速度センサあるいは位置センサなど）を含む。
【００５１】
パラメータ決定部１２は、パラメータ情報を用いて、動き取得部１１によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定する。ここで、パラメータ情報は、生体の部位の動きと、無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けた情報である。例えば、パラメータ情報は、生体の部位の動きとパラメータとを対応付けたテーブルまたは数式である。
【００５２】
なお、本実施の形態では、パラメータ情報は、第１部位の動きとパラメータとを対応付けた情報である。つまり、パラメータ決定部１２は、第１部位の動きが無線伝搬環境に与える影響が大きいことを利用して、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを決定する。
【００５３】
ここで、パラメータとは、通信装置１０と通信相手装置２０との間で無線通信を行うときの通信方式を示す。具体的には、パラメータは、例えば、変調方式、データレート、誤り訂正符号化、送信タイミング、送信電力、指向性制御、または中継経路に関するパラメータである。より好ましくは、パラメータは、通信タイミングを特定するためのパラメータ、および送信電波の強度（送信電力）を特定するためのパラメータの少なくとも一方を含む。これにより、通信装置１０は、通信タイミングおよび送信電波の強度の少なくとも一方を制御することができるので、無線通信のための消費電力を効果的に抑制することが可能となる。
【００５４】
無線通信部１３は、決定されたパラメータに従って、第２部位に装着された通信相手装置２０と無線通信を行う。具体的には、無線通信部１３は、パラメータに従って、例えば、通信装置１０が計測した生体情報などを通信相手装置２０に送信する。
【００５５】
また例えば、無線通信部１３は、決定されたパラメータを含む無線信号を通信相手装置２０に送信してもよい。この場合、通信相手装置２０は、受信した無線信号に含まれるパラメータに従って、データ（例えば、通信相手装置２０が計測した生体情報など）を通信装置１０に送信する。
【００５６】
なお、無線通信部１３は、無線通信を行うために必要な一般的な構成要素によって構成されればよく、例えばデータを変調するための回路などによって構成される。
【００５７】
次に、部位の動きが無線伝搬環境に与える影響について図３を用いて説明する。
【００５８】
図３は、生体の部位の動きが無線伝搬環境に与える影響を説明するための図である。具体的には、図３（ａ）は、歩行中の人間の腕部の動き強度の時間変化を示すグラフである。また、図３（ｂ）は、腕部に装着された通信装置１０と腰部に装着された通信相手装置２０との間における無線信号の受信強度の時間変化を示すグラフである。
【００５９】
動き強度は、通信装置１０によって計測された腕部の加速度の大きさを示す。
【００６０】
受信強度は、通信装置１０および通信相手装置２０の一方において受信された信号の信号強度を示す。つまり、受信強度は、通信装置１０および通信相手装置２０の他方から所定強さで放射された電波を通信装置１０および通信相手装置２０の一方が受信したときの電波強度を示す。この受信強度が大きいほど、無線伝搬環境が良好であることを示す。
【００６１】
図３に示すように、動き強度が比較的大きな凸形状によって表される時間変化を示す時間区間では、受信強度は大きくなり、無線伝搬環境は良好になる。一方、動き強度が比較的小さな凸形状によって表される時間変化を示す時間区間では、受信強度は小さくなり、無線伝搬環境は良好ではなくなる。そして、このような動き強度と受信強度との関係は繰り返され、再現性がある。
【００６２】
このことから、腕部の動きが無線伝搬環境に影響を与えていることがわかる。つまり、無線伝搬環境は、腕部の動きに依存することがわかる。
【００６３】
したがって、このような動き強度の時間変化に対する受信強度の依存性を利用すれば、動き強度に基づいて、現在または未来の受信強度に適応したパラメータを決定することができる。つまり、動き情報に対する無線伝搬環境の依存性を利用すれば、動き情報に基づいて、無線通信を成功させるためのパラメータを決定することができる。
【００６４】
具体的には、パラメータ決定部１２は、例えば、極大値として第１閾値以上の動き強度が計測された後に、第２閾値以下の動き強度が計測されることを示す動き情報に対応するパラメータとして、無線伝搬環境が悪化しても無線通信可能なパラメータを決定すればよい。また、パラメータ決定部１２は、例えば、極大値として第３閾値以上第１閾値未満の動き強度が計測された後に、第２閾値以下の動き強度が計測されることを示す動き情報に対応するパラメータとして、無線伝搬環境が良好なときに利用するパラメータを決定すればよい。
【００６５】
つまり、通信装置１０は、動き情報に対する無線伝搬環境の依存性を利用して予め生成されたパラメータ情報を用いて、パラメータを決定することにより、現在または未来の無線伝搬環境に適応したパラメータを用いて無線通信することが可能となる。なお、無線伝搬環境（受信強度）がどのような動き情報に対して依存性があるかは、当業者によって一般的に用いられる統計手法などに基づいて推定されればよい。このように推定された動き情報を用いて、パラメータ情報は生成されればよい。
【００６６】
なお、図３では、動き情報が動き強度の時間変化である場合について説明したが、動き情報は必ずしも動き強度の時間変化である必要はない。例えば、動き情報は、動き方向の時間変化であってもよい。また、動き情報は、複数の部位間の相対的な動きの大きさまたは方向の時間変化であってもよい。また、動き情報は１つである必要もない。つまり、動き情報は、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線伝搬環境に影響を与える部位の動きを示す１つ以上の情報であればよい。
【００６７】
次に、以上のように構成された通信装置１０における各種動作について簡単に説明する。
【００６８】
図４は、本発明の実施の形態１に係る通信装置１０において実行される処理の流れを示すフローチャートである。
【００６９】
まず、動き取得部１１は、生体の少なくとも１つの部位の動きを示す動き情報を取得する（Ｓ１１）。続いて、パラメータ決定部１２は、生体の部位の動きと、無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータとを対応付けたパラメータ情報を用いて、動き取得部１１によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定する（Ｓ１２）。
【００７０】
そして、無線通信部１３は、決定されたパラメータに従って、第２部位に装着された通信相手装置２０と無線通信を行う（Ｓ１３）。
【００７１】
以上のように、本実施の形態に係る通信装置１０によれば、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線伝搬環境に影響を与える第１部位の動きに基づいて、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータを決定することができる。したがって、通信装置１０は、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを効果的に決定することが可能となる。そして、通信装置１０は、このように決定されたパラメータに従って無線通信を行うことにより、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【００７２】
また、本実施の形態に係る通信装置１０によれば、ある時点における第１部位の動きの大小に関わらず、パラメータを効果的に決定することができる。
【００７３】
（実施の形態２）
次に、本発明の実施の形態２について説明する。
【００７４】
実施の形態１に係る通信装置は、通信装置が装着された第１部位の動きを示す動き情報に基づいて、第２部位に装着された通信相手装置との無線通信を成功させるためのパラメータを決定していた。しかしながら、第１部位の動きが無線伝搬環境に与える影響が小さい場合、通信装置は、第１部位の動きを示す動き情報を用いて、現在または未来の無線伝搬環境に適応したパラメータを決定することが難しい。
【００７５】
そこで、本実施の形態に係る通信装置は、通信相手装置が装着された第２部位の動きを示す動き情報に基づいて、無線通信を成功させるためのパラメータを決定する。以下に、本実施の形態に係る通信装置について、実施の形態１と異なる点を中心に説明する。
【００７６】
図５は、本発明の実施の形態２に係る通信システム１の機能構成を示すブロック図である。図５において、無線通信部１３は、図２と同様であるので説明を省略する。また、通信装置１０における各種動作についても、図４と同様であるので、図示および説明を省略する。
【００７７】
動き取得部１１は、第２部位の動きを示す情報を動き情報として通信相手装置２０から取得する。具体的には、動き取得部１１は、通信相手装置２０によって計測された、第２部位の動きを示す情報を、通信相手装置２０から無線通信によって取得する。
【００７８】
なお、本実施の形態では、第２部位の動きは、無線伝搬環境に大きな影響を与える。つまり、無線伝搬環境は、第２部位の動きに依存する。
【００７９】
パラメータ決定部１２は、パラメータ情報を用いて、動き取得部１１によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定する。本実施の形態では、パラメータ情報は、第２部位の動きとパラメータとを対応付けた情報である。つまり、パラメータ決定部１２は、第２部位の動きが無線伝搬環境に与える影響が大きいことを利用して、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを決定する。
【００８０】
以上のように、本実施の形態に係る通信装置１０によれば、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線伝搬環境に影響を与える第２部位の動きに基づいて、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータを決定することができる。したがって、通信装置１０は、通信相手装置２０が装着された第２部位の動きが無線伝搬環境に影響を与える場合に、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを効果的に決定することが可能となる。そして、通信装置１０は、このように決定されたパラメータに従って無線通信を行うことにより、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【００８１】
（実施の形態３）
次に、本発明の実施の形態３について説明する。
【００８２】
実施の形態１および２に係る通信装置は、通信装置が装着された第１部位または通信相手装置が装着された第２部位の動きを示す動き情報に基づいて、通信相手装置との無線通信を成功させるためのパラメータを決定していた。しかしながら、第１部位の動きまたは第２部位の動きが無線伝搬環境に与える影響が小さい場合、通信装置は、第１部位の動きまたは第２部位の動きを示す動き情報に基づいて、現在または未来の無線伝搬環境に適応したパラメータを決定することが難しい。
【００８３】
そこで、本実施の形態に係る通信装置は、第１部位および第２部位と異なる第３部位の動きを示す動き情報に基づいて、無線通信を成功させるためのパラメータを決定する。以下に、本実施の形態に係る通信装置について、実施の形態１および２と異なる点を中心に説明する。
【００８４】
図６は、本発明の実施の形態３に係る通信システム１の概要を示す図である。図６に示すように、通信システム１は、通信装置１０と通信相手装置２０とに加えて、動き計測装置３０を備える。
【００８５】
動き計測装置３０は、第３部位に装着され、第３部位の動きを計測する。第３部位は、人間９０の一部位であって、第１部位および第２部位とは異なる部位である。
【００８６】
なお、本実施の形態では、第３部位の動きは、通信装置１０と通信相手装置２０との間における無線伝搬環境に大きな影響を与える。つまり、無線伝搬環境は、第３部位の動きに依存する。例えば、第１部位、第２部位および第３部位は、頭部、腰部および腕部である。
【００８７】
図７は、本発明の実施の形態３に係る通信システム１の機能構成を示すブロック図である。図７において、無線通信部１３は、図２と同様であるので説明を省略する。また、通信装置１０における各種動作についても、図４と同様であるので、図示および説明を省略する。
【００８８】
動き取得部１１は、第３部位の動きを示す情報を動き情報として動き計測装置３０から取得する。具体的には、動き取得部１１は、動き計測装置３０によって計測された、第３部位の動きを示す情報を、動き計測装置３０から無線通信によって取得する。
【００８９】
パラメータ決定部１２は、パラメータ情報を用いて、動き取得部１１によって取得された動き情報が示す動きに対応するパラメータを決定する。本実施の形態では、パラメータ情報は、第３部位の動きとパラメータとを対応付けた情報である。つまり、パラメータ決定部１２は、第３部位の動きが無線伝搬環境に与える影響が大きいことを利用して、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを決定する。
【００９０】
以上のように、本実施の形態に係る通信装置１０によれば、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線伝搬環境に影響を与える第３部位の動きに基づいて、通信装置１０と通信相手装置２０との間の無線通信を成功させるための通信方式を示すパラメータを決定することができる。したがって、通信装置１０は、動き計測装置３０が装着された第３部位の動きが無線伝搬環境に影響を与える場合に、現在または未来の無線伝搬環境に適応するパラメータを効果的に決定することが可能となる。そして、通信装置１０は、このように決定されたパラメータに従って無線通信を行うことにより、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【００９１】
次に、実施の形態４〜６において、上記の実施の形態１〜３に示す通信システムを生体情報計測システムに応用した場合の具体例について説明する。
【００９２】
（実施の形態４）
図８は、本発明の実施の形態４に係る生体情報計測システムの構成を示す図である。
【００９３】
図８に示すように、生体情報計測システムは、生体情報を収集する外部機器１０１と、第１の生体上に構成した第１のネットワーク１０２と、第２の生体上に構成した第２のネットワーク１０３とを備える。第１のネットワーク１０２と第２のネットワーク１０３とは、それぞれ、センサノード１０４と、マスタノード１０５とによって構成される。
【００９４】
センサノード１０４は、生体の各部位に装着され、生体情報（例えば、心拍、心電、脈拍、筋電、脳波、血中酸素飽和度、血糖、血圧、体温、姿勢、あるいは加速度など）をセンシングする。そして、センサノード１０４は、センシングした生体情報をマスタノード１０５に送信する。本実施の形態では、センサノード１０４は、通信装置１０に相当する。
【００９５】
マスタノード１０５は、同じネットワークに属する複数のセンサノード１０４によってセンシングされた生体情報を、センサノード１０４から受信する。そして、マスタノード１０５は、受信した生体情報を保存、解析、表示、あるいは出力などを行うことで生体情報計測を行う。また、マスタノード１０５は、外部機器１０１と無線通信により接続され、マスタノード１０５が管理する計測結果を外部機器１０１に送信する。本実施の形態では、マスタノード１０５は、通信相手装置２０に相当する。
【００９６】
外部機器１０１は、マスタノード１０５から受信した計測結果に基づいて、ユーザーあるいは操作者にサービス（例えば、健康管理、病状の管理など）を提供する。
【００９７】
図８では、計測される生体ごとに独立したネットワーク（第１のネットワーク１０２および第２のネットワーク１０３）が構成されている。各ネットワークは、１つ以上のマスタノード１０５と１つ以上のセンサノード１０４とから構成される。センサノード１０４の装着数あるいは装着部位は、取得する生体情報の種類に応じて、決めることができる。
【００９８】
ネットワーク内の構成は、予め設定したマスタノード１０５が複数のセンサノード１０４を集中管理するスター型でもよいし、アドホックネットワークのように分散管理するメッシュ型でもよい。本実施の形態では、操作者または外部機器１０１と直接インタラクションを行うノードをマスタノード１０５とし、マスタノード１０５にセンシングした生体情報を送信するノードをセンサノード１０４とする。
【００９９】
図９Ａは、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４のハードウェア構成を示す模式図である。また、図９Ｂは、本発明の実施の形態４に係るマスタノード１０５のハードウェア構成を示す模式図である。図１０は、センサノード１０４とマスタノード１０５との使用シーンの一例（装着例）を示す図である。なお、本発明に係るセンサノード１０４およびマスタノード１０５は、図９Ａおよび図９Ｂに示す例に限定されない。また、本発明に係るセンサノード１０４およびマスタノード１０５の使用シーンも図１０に示す例に限定されない。
【０１００】
図９Ａにおいて、センサノード１０４は、電源部２０２、加速度センサ２０３、生体センサ２０４、無線部２０５、アンテナ２０６、マイコン（マイクロプロセッサ）２０７、および生体装着部２０８を備える。センサノード１０４に取り付けられたコイン電池２０１から供給される電力は、電源部２０２で上述した各デバイス（加速度センサ２０３など）の駆動に必要な電圧あるいは電流に変換される。
【０１０１】
加速度センサ２０３は、センサノード１０４に係る３次元の加速度を計測する。生体センサ２０４は、例えば生体装着部２０８の電極から装着部位の筋電波形などの生体情報を計測する。
【０１０２】
マイコン２０７は、これらの各デバイスを制御する。各種センサで計測された情報は、無線部２０５およびアンテナ２０６を介して、マスタノード１０５へ送信される。
【０１０３】
図９Ｂにおいて、マスタノード１０５は、図９Ａのセンサノード１０４が備えるデバイスに加えて、表示操作部２０９および外部通信部２１０を備える。マスタノード１０５は、自身が備える生体センサ２０４によって計測された生体情報に加えて、センサノード１０４から無線送信された生体情報を取得する。
【０１０４】
表示操作部２０９は、これらの取得された生体情報を操作者に対して提示する。具体的には、表示操作部２０９は、例えば、計測値を画面に表示する表示デバイス、あるいは計測状態を示すためのＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）などである。また、表示操作部２０９は、操作者からの操作（例えば、スイッチによる計測の開始あるいは終了の指示操作、または表示の切替操作など）に応じて各種情報の出力を行う。
【０１０５】
外部通信部２１０は、外部機器１０１と通信を行う。なお、外部機器１０１は、典型的には、生体に装着されず、所定の位置に設置されるコンピュータ機器である。
【０１０６】
なお、図９Ａおよび図９Ｂでは、生体センサ２０４を１つのみ図示しているが、生体センサは複数個であってもよい。
【０１０７】
これらのセンサノード１０４およびマスタノード１０５は、図１０に示すように、例えば、生体の計測部位に直接的に、あるいは装着具（図示せず）を用いて間接的に貼り付けて装着される。図１０の例では、腰にマスタノード１０５が装着され、両手首、両足首および頭部にセンサノード１０４が装着されている。
【０１０８】
このように、センサノード１０４およびマスタノード１０５は、生体に装着されるので、小型であることが求められる。また、センサノード１０４およびマスタノード１０５は、生体の動作を妨げないようにするため、電池で駆動することが求められる。
【０１０９】
つまり、センサノード１０４およびマスタノード１０５は、電源容量が小さい小型の電池によって駆動することが求められる。このため、センサノード１０４およびマスタノード１０５は、長時間の計測を行うために、消費電力をできるかぎり小さくすることが求められる。
【０１１０】
また、センサノード１０４およびマスタノード１０５を小型化するために、アンテナ２０６も小型化が求められる。しかし、アンテナを小型化すれば、波長に対して十分な大きさが得られないため、利得が低減する場合がある。さらに、生体への電磁波の影響を避けるため、無線部２０５の送信電力はできるだけ低く（小さく）することが求められる。また、生体は水分を多く含む誘電体であるため、ノード間に生体による遮蔽などが生じると伝搬ロスを生じる。また、使用する周波数帯によっては、その波長よりも短い距離での通信を行うことになる。したがって、生体近傍での電波伝搬特性は、一般的な広い空間における電波伝搬特性と異なる場合が生じる。
【０１１１】
以下、動作の説明をわかりやすくするため、生体として人間を例に挙げる。
【０１１２】
図１１Ａおよび図１１Ｂは、生体近傍における電波伝搬特性の一例を示す図である。具体的には、図１１Ａは、生体の直立静止時における電波伝搬特性の一例を示す図である。また、図１１Ｂは、生体の歩行動作時における電波伝搬特性の一例を示す図である。図１１Ａおよび図１１Ｂは、生体の腰部に装着したマスタノード１０５と、頭部、腕部、あるいは脚部に装着したセンサノード１０４との間の電波伝搬特性を示す。
【０１１３】
例えば、図１１Ａに示すように、直立静止時は、距離的に近い腰部−腕部間の伝搬ロスは、比較的小さくなる。また、少し距離が離れる腰部−脚部は、中程度の伝搬ロスとなる。腰部との間の距離が脚部と同程度となる頭部では、腕（肩）部による遮蔽などにより、伝搬ロスが大きくなる傾向がある。
【０１１４】
さらに、生体が動作すると、これらの部位による静的な伝搬ロスに加えて、装着部位の変位による電波伝搬特性の変動（無線伝搬環境の変化）が生じる。図１１Ｂに図示する歩行動作を一例にして、説明する。
【０１１５】
人間は、歩行動作時に腕部を前後に大きく振る。体の前に腕部が位置するときは、腰部−腕部は見通しとなる。一方、体の後ろに腕部が位置するときは、腰部−腕部が胴部でさえぎられるため、見通し外となる。また、体側部付近では、腰部との距離が近いことから、腰部に対する腕部の相対的な関係の変化が大きくなる。
【０１１６】
また、脚部も、歩行動作時に、前後の振れに加え、上下方向の変位が生じる。脚部も、腕部と同様、体の前に位置する場合と体の後ろに位置する場合とで、脚部と腰部との相対的な関係（見通し、見通し外）が変化する。なお、脚部は、腰部との距離が腕部と比べて遠くなることから、相対的な関係の変化は腕部に比べて小さくなる。
【０１１７】
また、頭部については、変位自体は小さいものの、腰部との間の遮蔽物となる腕（肩）部の動きによって、見通しあるいは見通し外となり、腰部との相対的な関係に変動が生じる。
【０１１８】
これらの各部位の動きには、関連性がある。例えば、自然な歩行動作が行われている場合、右腕部と左脚部とが体の前方に位置するときに左腕部と左脚部とが体の後方に位置する。さらに、各部位の可動域には、制限がある。
【０１１９】
図１２は、歩行動作時の各部位に装着したセンサノードと、腰部に装着したマスタノードとの間の電波伝搬特性の一例を示す図である。図１２の各グラフの横軸は、時間（ｍｓｅｃ）を示す。また、図１２（ａ）の縦軸は頭部の動き強度の一例を示し、図１２（ｂ）の縦軸は頭部の受信強度の一例を示す。以下同様に、図１２（ｃ）および図１２（ｄ）の縦軸は、腕部の動き強度および受信強度の一例を示す。また、図１２（ｅ）および図１２（ｆ）の縦軸は、脚部の動き強度および受信強度の一例を示す。
【０１２０】
また、グラフ上部には、横軸が示す時間に合わせた歩行動作時の姿勢の模式図を示している。例えば、人間が１秒間に約２歩のリズムで歩行している場合、模式図に示すように、時刻１００ｍｓｅｃのときは右腕部と左脚部とが腰部の前に出た状態となり、時刻５００ｍｓｅｃのときは左腕部と右脚部とが腰部の前に出た状態となる。
【０１２１】
ここでは、動き強度として、加速度センサから得られる加速度の大きさを用いている。なお、例えば、３軸加速度センサから得られる各軸における加速度の大きさの平均値を動き強度として用いてもよい。さらに、動き強度に加えて、運動の方向を用いることが好ましい。
【０１２２】
図１２において、頭部に装着したセンサノードでは、動きの変動はあまり見られないが、受信強度は歩行のリズムにあわせて変動することがわかる。同様に、腕部と脚部も、受信強度の変動が見られるが、腕部と脚部では運動が異なるため、動き強度の時系列波形は大きく異なる。また、腰部に装着したマスタノードとの位置関係の変動が、装着部位ごとに異なるため、受信強度の変動にも時間的なずれが生じる。
【０１２３】
図１３は、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４の機能構成を示すブロック図である。図１３において、センサノード１０４は、生体情報センサ６０１、加速度センサ６０３、無線通信部６０４、制御部６０５、メモリ６０６、および電源部６０７を備える。
【０１２４】
生体情報センサ６０１は、動体情報センサの一例であり、センサノード１０４が装着された部位における生体情報を計測する。なお、生体情報センサ６０１は、複数種類の生体情報を計測してもよい。生体情報センサ６０１が計測する生体情報の種類数は、装着部位あるいは計測したい生体情報に応じて決定されればよい。例えば、生体情報センサ６０１は、体温用センサと脈拍用センサとから構成されてもよい。また例えば、生体情報センサ６０１は、筋電センサと血中酸素飽和度センサと体温センサとから構成されてもよい。
【０１２５】
なお、本発明の一態様に係る通信装置には、予め複数の生体情報センサが実装されており、使用時（装着時）に、複数の生体情報センサのうち必要な生体情報センサだけを選択して使用されてもよい。
【０１２６】
加速度センサ６０３は、動き取得部に相当し、３次元の加速度を計測する。つまり、加速度センサ６０３は、センサノード１０４が装着された部位の動き（姿勢あるいは変位（移動））を計測することができる。なお、センサノード１０４は、加速度センサに加えて、または加速度センサの代わりに、姿勢センサ、ジャイロセンサ、角度センサ、伸展屈曲センサ、および回転センサの少なくとも１つを備えてもよい。
【０１２７】
生体情報センサ６０１および加速度センサ６０３によって計測された計測情報は、制御部６０５に入力される。制御部６０５は、計測すべき生体情報の取得に必要な制御（例えば、センサの制御、センシング周期、あるいはセンシング情報の補正など）を行い、計測情報を一時的にメモリ６０６に保持する。制御部６０５は、マスタノードとの通信プロトコルに従い、メモリ６０６から一時的に保持された計測情報を読み出す。
【０１２８】
無線通信部６０４は、制御部６０５が読み出した計測情報を、無線通信によってマスタノード１０５に送信する。
【０１２９】
また、制御部６０５は、計測や通信に必要のない期間、極力消費電力を低減するように電源部６０７を制御して、スリープ動作に入る処理を行わせる。
【０１３０】
さらに、制御部６０５は、パラメータ決定部およびパラメータ生成部として機能する。つまり、制御部６０５は、加速度センサ６０３によって計測された加速度に基づいて、マスタノード１０５に生体情報を無線送信するための送信パラメータを決定する。また、制御部６０５は、マスタノード１０５から受信された無線信号の信号強度に対応する送信パラメータと、当該無線信号が受信されたときに取得された動き情報が示す、センサノード１０４が装着された部位の動きとを対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。
【０１３１】
なお、送信パラメータテーブルはパラメータ情報の一例である。また、送信パラメータは、パラメータの一例である。
【０１３２】
図１４は、本発明の実施の形態４に係るマスタノード１０５の機能構成を示すブロック図である。図１４において、マスタノード１０５は、生体情報センサ７０１、加速度センサ７０３、無線通信部７０４、制御部７０５、メモリ７０６、電源部７０７、外部通信部７０８、およびユーザーインタフェース部７０９を備える。なお、マスタノード１０５が備える外部通信部７０８およびユーザーインタフェース部７０９以外の構成要素は、図１３のセンサノード１０４と同じ機能を有するため、説明を省略する。
【０１３３】
ユーザーインタフェース部７０９は、操作者から入力を受け付け、操作者へ情報を出力する。ユーザーインタフェース部７０９は、例えば、スイッチなどの入力手段（図示せず）を介して操作者からの入力を受け付ける。具体的には、ユーザーインタフェース部７０９は、計測の開始および停止の指示、あるいは計測モードの変更の指示などの入力を受け付ける。また、ユーザーインタフェース部７０９は、例えば、液晶ディスプレイもしくはＬＥＤなどの表示手段（図示せず）、または音声を出力する音声出力手段（図示せず）を介して、計測の状態、あるいは計測結果を示す情報などを出力する。
【０１３４】
外部通信部７０８は、生体に装着されていない外部機器１０１と情報またはデータの送受信を行う。例えば、外部通信部７０８は、有線あるいは無線により、複数のセンサノード１０４から受信した生体情報を送信する。これにより、各センサノード１０４が比較的遠く離れた外部機器１０１と通信する必要がなくなるので、生体情報計測システム全体としての消費電力を抑制することが可能となる。
【０１３５】
なお、上述したスリープ動作とは、計測あるいは通信に必要のない期間に、例えば、生体情報センサ６０１、７０１、加速度センサ６０３、７０３、あるいは無線通信部６０４、７０４などへの電源供給を制御部６０５、７０５が一時的に停止させ、センサノード１０４あるいはマスタノード１０５が消費する電力を低減させる動作である。
【０１３６】
なお、マスタノード１０５とセンサノード１０４は同じ構成として、動作の違いで区別してもよい。以降では説明を簡単にするために、生体情報を計測して送信する機能を主とするものをセンサノードとし、センサノードから送信される生体情報を受信する機能を主とするものをマスタノードとする。
【０１３７】
次に、上述したセンサノード１０４とマスタノード１０５による生体情報計測システムの動作について、詳細に説明する。
【０１３８】
図１５は、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４の動作を示すフローチャートである。
【０１３９】
センサノード１０４が生体に装着され、電源スイッチがＯＮにされたときに、センサノード１０４は初期設定を行う（Ｓ１０１）。
【０１４０】
次に、制御部６０５は、自身の装着部位と通信相手の装着部位との間の無線伝搬環境に対応する送信パラメータテーブルを生成する（Ｓ１０２）。ここで、装着部位については、予めノードごとに定めておき、ユーザーにその位置に装着するよう指示してもよい。あるいは、各ノードが通信状況や動き状況からどの部位に装着されたかを判断するようにしてもよい。また、送信パラメータテーブルも、予めノードごとに定めておいてもよい。あるいは、各ノードが通信状況や動き状況から通信に最適な送信パラメータを判断し、送信パラメータテーブルを作成または更新するようにしてもよい。
【０１４１】
次に、マスタノード１０５は、外部から計測開始の指示を受け取り、各ノードに対して計測開始を要求する。センサノード１０４は、マスタノード１０５から計測開始の要求に従って計測を開始する（Ｓ１０３）。
【０１４２】
ステップＳ１０４からステップＳ１０８が計測の基本ループとなる。まず、センサノード１０４は、生体情報の計測周期に基づいて、タイマーを設定する（Ｓ１０４）。センサノード１０４は、計測および通信に必要ない期間にはスリープ動作を行い、消費電力を低減する。
【０１４３】
計測すべきタイミングになると、生体情報センサ６０１は、センサ情報を計測し、一時的にメモリに保存する。また、加速度センサ６０３は、加速度を動き情報として計測する（Ｓ１０５）。
【０１４４】
次に、制御部６０５は、送信パラメータテーブルを参照して、加速度センサ６０３によって計測された動き情報に対応する送信パラメータを決定する（Ｓ１０６）。送信パラメータには、変調方式、データレート、誤り訂正符号化、送信タイミング、送信電力、アンテナの切替選択、指向性制御、あるいは中継ノードによる中継経路の選択などの通信方式を示すパラメータが含まれる。
【０１４５】
現在の無線伝搬環境に適応した送信パラメータが決定された後、制御部６０５は、メモリ６０６に一時的に保存された生体情報を読み出す。そして、無線通信部６０４は、決定された送信パラメータに従って、読み出された生体情報をマスタノード１０５に送信する（Ｓ１０７）。
【０１４６】
制御部６０５は、計測終了の指示があるか否かを判定する（Ｓ１０８）。ここで、計測終了の指示がなければ（Ｓ１０８のＮＯ）、ステップＳ１０４に戻り、計測処理を続ける。一方、計測終了の指示があれば（Ｓ１０８のＹＥＳ）、処理を終了する。
【０１４７】
次に、ステップＳ１０２における送信パラメータテーブルの生成について詳細に説明する。ここでは、生体の第１部位に装着されたセンサノード１０４が、生体の第２部位に装着されたマスタノード１０５との間の通信に用いる送信パラメータが格納された送信パラメータテーブルを生成する場合について説明する。
【０１４８】
センサノード１０４を装着した生体が所定動作（例えば、歩行動作や走行動作など）を行っている間、マスタノード１０５からサウンディングパケット（無線信号）を送信する。制御部６０５は、サウンディングパケットの受信強度に対応する送信パラメータと計測されたセンサノード自身の動き強度とを関連付けて送信パラメータテーブルに格納する。つまり、制御部６０５は、受信された無線信号の信号強度に対応する送信パラメータと、無線信号が受信されたときに取得された動き情報が示す第１部位の動きとを対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。
【０１４９】
センサノード１０４は、この送信パラメータテーブルを用いて送信パラメータを決定することにより、生体の動作に伴うセンサノード１０４の動き強度の変動から予測される、マスタノード１０５との間の受信強度の変動に適応する送信パラメータを決定することができる。したがって、センサノード１０４は、マスタノード１０５との通信の成功確率を向上させることが可能となる。つまり、センサノード１０４は、無線通信の確実性を向上させることができる。
【０１５０】
図１６は、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４がマスタノード１０５との通信に用いる送信パラメータテーブルを生成するシーケンスの一例を示す図である。具体的には、図１６（ａ）は、マスタノード１０５の送受信状態の時間変化を表し、「ＲＸ」は受信、「ＴＸ」は送信を示す。「ｂ」で示した四角の印は、ビーコンパケットを表し、「ｓ」で示した四角の印は、サウンディングパケットを示す。ここでは、マスタノードは、ビーコンパケットを送信したのち、所定間隔でサウンディングパケットを複数回送信することを繰り返すことを示している。ビーコンパケットには、次のビーコン送信時間、送信パラメータテーブル生成要求、あるいはサウンディングパケットの送信時間間隔などの情報が含まれてもよい。また、サウンディングパケットには、次のサウンディングパケットの送信時間、あるいは送信電力などの情報が含まれてもよい。
【０１５１】
図１６（ｂ）は、図１６（ａ）と同様の表記を用いて、センサノード１０４の送受信状態の時間変化を示している。センサノード１０４は、マスタノード１０５が送信したビーコンパケット、およびサウンディングパケットを受信していることを示している。サウンディングパケットを受信したセンサノード１０４は、その受信強度を計測し、保存する。
【０１５２】
図１６（ｃ）は受信強度変化の一例を示す。サウンディングパケットが時間Ｔ１からＴ９の順に一定間隔で送信されたとする。以降、時間Ｔｎ（ｎは整数）は、「スロット」と呼ぶ。図１６（ｃ）では、それぞれの受信タイミングでの受信強度を黒丸の印で示している。受信強度の値は、真値で保存されてもよいし、デシベル値で保存されてもよい。あるいは、受信強度の値は、サウンディングパケットに含まれた送信電力の情報から当該パケットを受信したときの受信電力を減算し、伝搬ロスを表す値として保存されてもよい。
【０１５３】
また、受信強度の値は、量子化して保存されてもよい。例えば図１６（ｂ）に示すように、閾値ＴＨ１、およびＴＨ２を定め、ＴＨ１未満の場合は「Ｌ」、ＴＨ１以上ＴＨ２未満は「Ｍ」、ＴＨ２以上は「Ｈ」として、受信強度の値は保存されてもよい。図１６（ｃ）では、受信強度の値は、時間Ｔ１からＴ９の順に、ＨＨＬＬＨＨＨＬＭＨという時系列として保存されている。
【０１５４】
センサノード１０４は、受信強度の計測とほぼ同時に自身の動き強度を計測し保存する（図１６（ｄ））。動き強度の値は、加速度値であってもよいし、例えば、加速度の積分値などから移動量に変換した値などであってもよい。また、図１６（ｄ）に示すように、閾値ＴＨ３、ＴＨ４を定め、ＴＨ３未満の場合は「Ｌ」、ＴＨ３以上ＴＨ４未満は「Ｍ」、ＴＨ４以上は「Ｈ」として、動き強度の値は保存されてもよい。図１６（ｄ）では、動き強度の値は、時間Ｔ１からＴ９の順にＨＭＭＭＬＨＬＭＭＨという時系列として保存されている。
【０１５５】
このようにして、計測した動き強度の時系列データから動き情報が得られる。動き情報は、例えば、現在の時間から過去にさかのぼった期間を切り出した時系列パターンとして得ることができる。図１６（ｅ）では、動き情報は、３スロット分の動き強度をひとまとめとした情報である。図１６（ｅ）の時間Ｔ３での動き情報は、過去２スロット分（Ｔ１，Ｔ２）の動き強度と現在の動き強度（Ｔ３）とを合わせたＭＭＨである。同様に各スロットで、動き情報としてＭＭＭ、ＬＭＭ、ＨＬＭ、ＬＨＬ、ＭＬＨなどが得られる。
【０１５６】
このようにして、得られた受信強度と動き情報とを用いて、制御部６０５は、送信パラメータテーブルを生成する。図１７は、本発明の実施の形態４に係る送信パラメータテーブルの一例を示す図である。この送信パラメータテーブルでは、各スロットで求められた動き情報と送信パラメータとが組にして保存されている。
【０１５７】
送信パラメータは、動き情報に対応する受信強度に基づいて生成される。例えば、受信強度が弱い「Ｌ」の場合は、送信タイミングを受信強度が強くなるまで遅らせる、あるいは、送信電力を上げて送信する、ことを示す送信パラメータが生成される。ここでは、送信パラメータとして、送信タイミング、送信電力、および再送タイミングが生成されている。
【０１５８】
なお、送信パラメータは、実装された無線通信部における送受信の仕様に対応させて生成されることができる。例えば、送信パラメータは、受信感度を上げるために変調方式あるいは伝送レートを特定するためのパラメータであってもよい。また、直接スペクトル拡散が使われる場合は、送信パラメータは、拡散率を特定するためのパラメータであってもよい。あるいは、送信パラメータは、ダイバーシチによって、送受信アンテナの組を変更するためのパラメータであってもよい。
【０１５９】
例えば、図１７に示す送信パラメータテーブルの１行目は、動き情報ＨＭＭに対して、受信強度がＨ（閾値ＴＨ２以上）となることを示す。そして、受信強度がＨに対応する送信パラメータとして、送信タイミングが即時であることを示す「ｎｏｗ」と、送信電力を調整する必要がないことを示す「±０」と、再送タイミングが即時であることを示す「ｎｏｗ」とが生成されている。
【０１６０】
また、送信パラメータテーブルの３行目は、動き情報ＭＭＨに対して、受信強度がＬ（閾値ＴＨ１未満）となることを示す。そして、受信強度がＬに対応する送信パラメータとして、送信タイミングが遅延であることを示す「ｄｅｌａｙ」と、送信電力を上げることを示す「Ｈ」と、再送タイミングが２スロット後であることを示す「２Ｔ」とが生成されている。
【０１６１】
以下同様に、受信強度あるいは受信強度の時系列情報から送信タイミング、送信電力、および再送タイミングが生成されている。センサノード１０４がマスタノード１０５に対して生体情報を送信する場合は、制御部６０５は、これらの送信パラメータの組から１つだけを選んでもよいし、複数を組み合わせて選んでもよい。
【０１６２】
なお、送信パラメータテーブルは、上述したように動作開始の度に装着された生体の動作に基づいて生成されてもよいし、予め平均的な動き情報や受信強度に基づいて決定したものを生成されてもよい。また、説明の便宜のため、送信パラメータテーブルに受信強度が格納されている例について説明したが、送信パラメータテーブルには、必ずしも受信強度が格納される必要はない。
【０１６３】
次に、送信パラメータテーブルを用いて、センサノード１０４がマスタノード１０５に生体情報を送信するステップＳ１０６からステップＳ１０７について説明する。ここではセンサノード１０４とマスタノード１０５とは、生体情報の計測ループに入っており、センサノード１０４を装着した生体は、送信パラメータテーブル生成時に行っていた所定動作とほぼ同様の動作をしているものと仮定する。生体情報のセンシングは各スロットで行われるものとする。
【０１６４】
図１８は、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４が、送信パラメータテーブルに基づいて、マスタノード１０５に計測データを送信するシーケンスの一例を示す図である。具体的には、図１８（ａ）はセンサノード１０４の動き強度の時間変化を示す。また、図１８（ｂ）はセンサノード１０４が計測した動き強度から得られた動き情報の時間変化を示す。また、図１８（ｃ）はセンサノード１０４の送受信状態の時間変化を示す。また、図１８（ｄ）はマスタノード１０５の送受信状態の時間変化を示す。また、図１８（ｅ）はマスタノード１０５での受信強度の時間変化を示す。また、図１８（ｃ）および図１８（ｄ）において、「ｂ」で示した四角の印はビーコンパケットを示し、ハッチングされた四角の印はデータパケットを示し、黒塗りされた四角の印はＡＣＫパケットを示し、「ｄ」で示した四角の印は遅延送信または再送するデータを示す。
【０１６５】
マスタノード１０５は、所定周期でビーコンパケットを送信する。ビーコンパケットには、次のビーコン送信時間、生体情報計測要求、生体情報計測時間間隔、計測データ送信間隔などの情報が含まれてもよい。
【０１６６】
センサノード１０４は、スロットごとに生体情報と動き強度とを計測する。計測した生体情報（計測データ）は、一旦メモリに保存される。図１８（ａ）に示す動き強度の時系列変化から、図１８（ｂ）に示す動き情報が得られる。例えば、スロットＴ１において、動き情報ＨＭＭが得られる。
【０１６７】
センサノード１０４の制御部６０５は、図１７の送信パラメータテーブルを参照し、動き情報がＨＭＭである場合に推定される受信強度Ｈにおいて無線通信を成功させるための送信パラメータを選択する。つまり、制御部６０５は、送信パラメータテーブルを参照して、動き情報ＨＭＭに対応する送信パラメータを決定する。
【０１６８】
例えば、制御部６０５は、スロットＴ１では、動き情報ＨＭＭに対応する送信パラメータを、即時送信（ｎｏｗ）と決定する。そして、図１８（ｃ）に示すように、無線通信部６０４は、決定した送信パラメータに従って、メモリに保存した計測データをデータパケットとして、マスタノード１０５に即時に送信する。このとき、マスタノード１０５では、図１８（ｅ）に示すように、スロットＴ１での受信強度が十分に大きい。そのため、マスタノード１０５は、図１８（ｄ）に示すように、データパケットの受信に成功し、ＡＣＫパケットを送信する。センサノード１０４の制御部６０５は、無線通信部６０４がＡＣＫパケットを受信することにより無線通信が成功したと判定し、次のスロットまで各処理部をスリープ状態に制御することができる。
【０１６９】
スロットＴ２でも同様に、制御部６０５は、動き情報ＭＨＭに基づいて送信パラメータテーブルを参照して送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。また、無線通信部６０４は、決定された送信パラメータに従って計測データを即時送信する。
【０１７０】
スロットＴ３では、センサノード１０４の動き情報はＭＭＨとなる。制御部６０５は、送信パラメータテーブルを参照し、動き情報がＭＭＨの場合に推定される受信強度Ｌにおいて無線通信を成功させるための送信パラメータを決定する。つまり、制御部６０５は、送信タイミングとして遅延送信（ｄｅｌａｙ）することを示す送信パラメータか、あるいは送信電力を上げる（Ｈ）ことを示す送信パラメータかを選択する。ここでは、制御部６０５は、遅延送信（ｄｅｌａｙ）を選択し、再送タイミングとしては２スロット後（２Ｔ）を選択するものとする。このように選択された送信パラメータに従って、制御部６０５は、スロットＴ３での計測データ１１０１を送信キューに格納し、次のスロットまで各処理部をスリープ状態に制御することができる。
【０１７１】
スロットＴ４でも同様に、制御部６０５は、遅延送信（ｄｅｌａｙ）を送信パラメータとして選択する。そして、制御部６０５は、スロットＴ４での計測データ１１０２を送信キューに格納する。
【０１７２】
スロットＴ５では、センサノード１０４の動き情報はＬＭＭとなる。制御部６０５は、送信パラメータテーブルを参照し、動き情報ＬＭＭに対応する送信パラメータを、即時送信可能（ｎｏｗ）と決定する。その結果、無線通信部６０４は、送信キューに蓄積された計測データ１１０１および１１０２と、スロットＴ５での計測データとをマスタノード１０５に送信する。
【０１７３】
このとき、無線通信部６０４は、これら複数の計測データを個別のデータパケットとして送信してもよいし、１つのデータパケットとして送信してもよい。１つのデータパケットとして送信する場合、無線通信部６０４は、計測データを連結して時間多重で送信してもよいし、Ｗａｌｓｈ符号などの直交符号を用いての符号多重や複数のサブキャリアによる周波数多重などにより送信してもよい。
【０１７４】
図１８（ｅ）に示すように、マスタノード１０５では、スロットＴ５での受信強度は十分に大きい。そのため、マスタノード１０５は、図１８（ｄ）に示すように、データパケットの受信に成功し、ＡＣＫパケットを送信する。制御部６０５は、無線通信部６０４がＡＣＫパケットを受信することにより無線通信が成功したと判定し、次のスロットまで各処理部をスリープ状態に制御することができる。
【０１７５】
スロットＴ６では、制御部６０５は、動き情報ＨＬＭに基づいて送信パラメータテーブルを参照し、送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。無線通信部６０４は、決定された送信パラメータに従って、計測データを即時送信する。
【０１７６】
スロットＴ７では、制御部６０５は、動き情報ＬＨＬに基づいて送信パラメータテーブルを参照し、計測データを即時送信する。しかし、データパケットが送信された時点でマスタノード１０５ではスロットＴ７の受信強度が低くなっていたとする。このため、マスタノード１０５は、データパケットの受信に失敗し、ＡＣＫパケットの送信を行わない。
【０１７７】
そこで、センサノード１０４の無線通信部６０４は、ＡＣＫパケットを受信できないため、制御部６０５は、無線通信が失敗したと判定する。ここで、制御部６０５は、図１７に示す送信パラメータテーブルを参照し、動き情報ＬＨＬに対応する再送タイミング（ｎｏｗ）を送信パラメータとして決定する。そして、無線通信部６０４は、決定された再送タイミング（ｎｏｗ）に従って、スロットＴ７内で再送を行う。制御部６０５は、この再送パケットも通信に失敗したと判定した場合、計測データ１１０３を送信キューに格納する。
【０１７８】
スロットＴ８では、センサノード１０４は、動き情報ＭＬＨに基づいて遅延送信が選択され、スロットＴ８での計測データ１１０４は送信キューに格納される。
【０１７９】
スロットＴ９では、センサノード１０４の動き情報はＭＭＬとなる。制御部６０５は、送信パラメータテーブルを参照し、送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。これにより無線通信部６０４は、送信キューに蓄積された計測データ１１０３および１１０４と、スロットＴ９での計測データとをマスタノード１０５に送信する。
【０１８０】
なお、ここでは、送信パラメータが送信タイミングを特定するためのパラメータである場合を例に各種動作を説明したが、送信パラメータは、必ずしも、送信タイミングを特定するためのパラメータである必要はない。例えば、図１７に示すように、送信パラメータは、送信電力（送信電波の強度）を特定するためのパラメータであってもよい。この場合であっても、無線通信部６０４は、現在の無線伝搬環境に適応して無線通信を成功させるためのパラメータに従って無線通信を行うことができるので、安定して無線通信を行うことができるという効果を得ることができる。
【０１８１】
また、送信パラメータは、送信タイミングを特定するための送信パラメータと送信電力を特定するための送信パラメータとを組み合わせた送信パラメータであってもよい。また、複数の送信パラメータのそれぞれに優先度を付与しておき、例えば、制御部６０５は、複数の送信パラメータの中から優先度に従って一の送信パラメータを選択してもよい。例えば、送信タイミングを特定するための送信パラメータに、送信電力を特定するためのパラメータよりも高い優先度が付与されている場合、制御部６０５は、まず、送信タイミングを特定するための送信パラメータを選択する。そして、制御部６０５は、決定した送信パラメータに従って行われた無線通信が失敗した場合に、送信電力を特定するための送信パラメータを選択する。
【０１８２】
また、制御部６０５は、送信キューに蓄積されている送信すべきデータのデータ量に応じて、複数の送信パラメータの中から一の送信パラメータを選択してもよい。具体的には例えば、送信キューに所定値以上のデータ量のデータが保存されている場合は、制御部６０５は、送信電力を特定するための送信パラメータを選択すればよい。一方、送信キューに所定値未満のデータ量のデータしか保存されていない場合は、制御部６０５は、送信タイミングを特定するための送信パラメータを選択すればよい。これにより、送信キューに多くのデータが蓄積され、データの送信が遅延することを抑制することができる。
【０１８３】
また、制御部６０５は、電源部６０７が供給可能な電力量に応じて、複数の送信パラメータの中から一の送信パラメータを選択してもよい。具体的には、供給可能な電力量が予め定められた値以上の場合は、制御部６０５は、送信電力を特定するための送信パラメータを選択すればよい。一方、供給可能な電力量が予め定められた値未満の場合は、制御部６０５は、送信タイミングを特定するための送信パラメータを選択すればよい。これにより、供給可能な電力に余裕があるときには送信の遅延を抑制でき、供給可能な電力に余裕がないときには電力の消費を抑制することができる。
【０１８４】
なお、スロットＴ７での通信のように、送信パラメータテーブルでの判定と実際の通信状態の不整合が判明した場合、制御部６０５は、送信パラメータテーブルを更新してもよい。
【０１８５】
図１９は、本発明の実施の形態４に係るセンサノード１０４による送信パラメータテーブルの更新の一例を示す図である。図１９に示すように、スロットＴ７での動き情報ＬＨＬの行は、受信強度「Ｈ」、送信タイミング「ｎｏｗ」、送信電力「±０」、再送「ｎｏｗ」と設定されていた。しかし、実際の通信の結果は、データパケットおよび再送パケットとも通信に失敗し、２スロット後のスロットＴ９で通信が成功している。したがって、制御部６０５は、この結果を用いて動き情報ＬＨＬの行を受信強度「Ｌ」、送信タイミング「ｄｅｌａｙ」、送信電力「Ｈ」、再送「２Ｔ」に更新することができる。
【０１８６】
これにより、センサノード１０４は、現在の通信状況に応じて、動的に送信パラメータテーブルを生成することができる。センサノード１０４は、このように生成された送信パラメータテーブルを用いて送信パラメータを決定することにより、無線通信の確実性を向上させ、無線通信のための消費電力を抑制することが可能となる。
【０１８７】
なお、制御部６０５は、マスタノード１０５からのＡＣＫパケットをセンサノードが受信するときの受信強度に基づいて、送信パラメータテーブルを更新するようにしてもよい。また、マスタノード１０５は、ＡＣＫパケットにデータパケットの受信強度情報を含めるようにしてセンサノード１０４に通知し、制御部６０５は、通知された受信強度情報を用いて送信パラメータテーブルを更新するようにしてもよい。
【０１８８】
以上のように説明した処理を繰り返すことにより、センサノード１０４は、センサノード１０４が装着された部位の動き情報に基づいて推定されるマスタノード１０５での受信強度に適応した送信パラメータを決定し、決定した送信パラメータに従って計測データをマスタノード１０５に送信することができる。
【０１８９】
以上のように、本実施の形態に係るセンサノード１０４によれば、送信パラメータを決定する際に用いる送信パラメータテーブルを、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、センサノード１０４は、センサノード１０４が装着された部位の動きと、センサノード１０４およびマスタノード１０５間の無線伝搬環境との実際の依存関係に応じて、送信パラメータテーブルを動的に生成することができる。したがって、センサノード１０４は、このように生成された送信パラメータテーブルを用いて送信パラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【０１９０】
（実施の形態５）
次に、本発明の実施の形態５について説明する。
【０１９１】
本実施の形態では、センサノード１０４とマスタノード１０５との双方が、送信パラメータテーブルを生成し、生成したパラメータテーブルを参照して送信パラメータを決定する。つまり、マスタノード１０５の制御部７０５も、パラメータ決定部およびパラメータ生成部として機能する。以下において、センサノード１０４およびマスタノード１０５のそれぞれが、通信装置として機能し、かつ、通信相手装置として機能する。
【０１９２】
図２０は、本発明の実施の形態５に係る送信パラメータテーブルを生成するシーケンスの一例を示す図である。図２０において、黒塗りされた四角の印は、ＡＣＫパケットを表し、その他の表記方法については、図１６および図１８と同様である。図２０を用いて、センサノード１０４がサウンディングパケットを複数回送信し、マスタノード１０５がその受信応答をすることで、センサノード１０４およびマスタノード１０５の双方が送信パラメータテーブルを生成する処理について説明する。
【０１９３】
まず、マスタノード１０５は、ビーコンパケットを送信し、センサノード１０４へのサウンディング要求を行う（図２０（ｄ））。このビーコンパケットを受信したセンサノード１０４は、サウンディングを開始する（図２０（ｃ））。
【０１９４】
センサノード１０４は、時間スロットごとに自身の動き強度を計測し（図２０（ａ））、動き情報を求める（図２０（ｂ））。センサノード１０４は、スロットごとの動き情報をサウンディングパケットに入れてマスタノード１０５に送信する（図２０（ｃ））。
【０１９５】
マスタノード１０５は、サウンディングパケットを受信すると（図２０（ｄ））、そのときの受信強度を計測し、保存する（図２０（ｅ））。マスタノード１０５は、サウンディングパケットを誤りなく受信できれば、ＡＣＫパケットをセンサノード１０４に送信する。そして、マスタノード１０５は、受信できたセンサノード１０４の動き情報と計測した受信強度および当該受信強度に対応する送信パラメータとを組にして送信パラメータテーブルに保存する。つまり、マスタノード１０５（制御部７０５）は、受信されたサウンディングパケットの信号強度に対応する送信パラメータと、当該サウンディングパケットに含まれる動き情報が示すセンサノード１０４が装着された部位の動きとを対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。なお、マスタノード１０５は、ＡＣＫパケットにサウンディングパケットの受信強度情報を含めて送信してもよい。
【０１９６】
センサノード１０４は、サウンディングパケットに対するＡＣＫパケットが所定時間内に受信できれば、サウンディングパケットの送信に成功したと判定する。そして、センサノード１０４は、センサノード自身の動き情報と、送信に成功したという結果および当該結果に対応する送信パラメータとを組にして送信パラメータテーブルに保存する。あるいは、センサノード１０４は、ＡＣＫパケットの受信時に計測した受信強度を加えて送信パラメータテーブルに保存してもよい。また、ＡＣＫパケットにサウンディングパケットのマスタノード１０５での受信強度情報が含まれている場合は、センサノード１０４は、この受信強度情報を加えて送信パラメータテーブルに保存してもよい。
【０１９７】
例えば、図２０において、スロットＴ１、Ｔ２では、サウンディングパケットの通信に成功し、ＡＣＫパケットがセンサノード１０４に返信されている。また、スロットＴ３では、受信強度が低く（図２０（ｅ））、マスタノードがサウンディングパケットの受信に失敗（ＮＧ）している（図２０（ｄ））。この場合、マスタノード１０５は、センサノード１０４の動き情報を得ることができないので、ＡＣＫパケットを送信しない。マスタノード１０５は、センサノード１０４の動き情報は不定とし、このスロットでの受信強度情報と組にして送信パラメータテーブルに保存する。
【０１９８】
センサノード１０４は、所定時間内にＡＣＫパケットが受信できないので、サウンディングパケットの送信に失敗したと判定し、センサノード自身の動き情報と送信に失敗したという結果とを組にして送信パラメータテーブルに保存する。例えば、図２０においてスロットＴ３、Ｔ４では、サウンディングパケットの通信に失敗し、ＡＣＫパケットが返信されなかった例を示している。
【０１９９】
以上のシーケンスを所定回数繰り返すことで、センサノード１０４およびマスタノード１０５は、センサノード１０４が装着された部位の動きと送信パラメータとを対応付けた送信パラメータテーブルを生成することができる。
【０２００】
図２１Ａは、本発明の実施の形態５に係るセンサノード１０４が生成した送信パラメータテーブルの一例を示す図である。また、図２１Ｂは、本発明の実施の形態５に係るマスタノード１０５が生成した送信パラメータテーブルの一例を示す図である。
【０２０１】
図２１Ａに示すように、センサノード１０４の送信パラメータテーブルには、センサノード自身の動き情報と、送信成功か送信失敗かを示す送信成否とが組にして格納される。また、センサノード１０４は、動き情報に対応付けて、送信成否に基づく送信パラメータ（送信タイミング、送信電力、再送タイミングなど）を、図１７と同様に送信パラメータテーブルに格納する。あるいは、センサノード１０４は、送信成功時にマスタノード１０５から送信されるＡＣＫパケットから得られる受信強度情報を用いて送信パラメータ（特に送信電力を特定するためのパラメータ）を送信パラメータテーブルに格納してもよい。
【０２０２】
マスタノード１０５の送信パラメータテーブルには、センサノード１０４から受信した動き情報と、動き情報を受信したときの受信強度とが組にして格納される。また、マスタノード１０５は、動き情報に対応付けて、受信強度に基づく送信パラメータを、図１７と同様に送信パラメータテーブルに格納する。つまり、マスタノード１０５は、受信された無線信号の信号強度（受信強度）に対応する送信パラメータと、無線信号に含まれる動き情報が示す、センサノード１０４が装着された部位（第２部位）の動きと、を対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。
【０２０３】
ここで、図１４（ｂ）の３行目のように、サウンディングパケットの受信に失敗し、センサノード１０４の動き情報が受信できなかった場合（不定をｘで表記する）でも、マスタノード１０５は、その前後で受信できたサウンディングパケットに含まれる動き情報を用いて、動き情報を補間することも可能である。さらに、マスタノード１０５は、補間した動き情報とそのときの受信強度とを、ビーコンパケットなどを用いてセンサノードに送信して、通信が失敗する場合の情報を通知するようにしてもよい。
【０２０４】
また、マスタノード１０５は、複数のセンサノード１０４に対する送信パラメータテーブルを持つようにして、最も多くのセンサノード１０４と通信が可能となる状態になるタイミングを推定し、そのタイミングでビーコンパケットを送信するようにしてもよい。
【０２０５】
この場合、マスタノード１０５は、まず、複数のセンサノード１０４が装着された複数の部位の動きを示す動き情報を取得する。そして、マスタノード１０５は、各センサノード１０４との無線通信が成功する通信タイミングを、送信パラメータテーブルを参照してセンサノード１０４ごとに決定する。さらに、マスタノード１０５は、決定した通信タイミングの中で最も数（決定数）が多い通信タイミングを選択し、選択した通信タイミングを特定するためのパラメータを、複数の部位の動きに対応する送信パラメータとして決定する。
【０２０６】
このように決定された送信パラメータに従って、マスタノード１０５は、各センサノード１０４に生体情報の送信を要求する送信要求を送信する。その結果、マスタノード１０５は、複数のセンサノード１０４と同時に無線通信を行うときに、多くのセンサノード１０４との間において無線通信が成功する可能性が高い通信タイミングで、無線通信を行うことが可能となる。したがって、マスタノード１０５および各センサノード１０４は、効率的に無線通信を行うことができ、消費電力を抑制することが可能となる。
【０２０７】
以上のように、本実施の形態では、センサノード１０４とマスタノード１０５との双方が、通信に用いる送信パラメータテーブルを生成した後、図１８で説明したのと同様にして生体情報の無線通信を行う。
【０２０８】
以上のように、本実施の形態に係るマスタノード１０５によれば、送信パラメータを決定する際に用いる送信パラメータテーブルを、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、マスタノード１０５は、センサノード１０４が装着された部位の動きと、センサノード１０４およびマスタノード１０５間の無線伝搬環境との実際の依存関係に応じて、送信パラメータテーブルを動的に生成することができる。したがって、マスタノード１０５は、このように生成された送信パラメータテーブルを用いて送信パラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【０２０９】
（実施の形態６）
次に、本発明の実施の形態６について説明する。
【０２１０】
本実施の形態では、実施の形態３と同様に、通信装置が装着された第１部位および通信相手装置が装着された第２部位とは異なる第３部位の動きに基づいて、通信装置と通信相手装置との無線通信を成功させるためのパラメータが決定される。以下において、マスタノードが通信装置に相当し、第２センサノードが通信相手装置に相当し、第１センサノードが動き計測装置に相当する。
【０２１１】
図２２は、本発明の実施の形態６に係る、２つのセンサノード１０４（第１センサノードおよび第２センサノード）とマスタノード１０５との間における無線通信のシーケンスの一例を示す図である。具体的には、図２２（ａ）は、第１センサノードの動き強度の時間変化を示す図である。また、図２２（ｂ）は、第１センサノードの動き情報の時間変化を示す図である。また、図２２（ｃ）は、第１センサノードから送信された無線信号がマスタノードで受信されたときの信号強度（受信強度）の時間変化を示す図である。また、図２２（ｄ）は、第１センサノードの送受信状態の時間変化を示す図である。また、図２２（ｅ）は、マスタノード１０５の送受信状態の時間変化を示す図である。また、図２２（ｆ）は、第２センサノードの送受信状態の時間変化を示す図である。また、図２２（ｇ）は、第２センサノードの動き強度の時間変化を示す図である。また、図２２（ｈ）は、第２センサノードの動き情報の時間変化を示す。また、図２２（ｉ）は、第２センサノードから送信された無線信号がマスタノード１０５で受信されたときの信号強度（受信強度）の時間変化を示す図である。
【０２１２】
ここで記載する第１センサノードおよび第２センサノードは、実施の形態４および５におけるセンサノード１０４と同様の構成である。本実施の形態では、説明の便宜上区別するために、第１センサノードおよび第２センサノードと呼ぶ。
【０２１３】
ここで、第１センサノードは腕部（第３部位）に装着され、第２センサノードは頭部（第２部位）に装着され、マスタノード１０５は腰部（第１部位）に装着されていると仮定する。また、各ノードを装着した生体（例えば、人間など）が、歩行動作をしていると仮定する。
【０２１４】
歩行動作により腕が前後に振ることから、第１センサノードによって計測される動き強度は、大きく変動する（図２２（ａ））。これに伴って、マスタノード１０５が受信する、第１センサノードから送信された無線信号の受信強度も変動する（図２２（ｃ））。
【０２１５】
一方、頭部は歩行動作でもほとんど動きがないので、第２センサノードによって計測される動き強度の変動は少ない（図２２（ｇ））。しかし、頭部と腰部間の伝搬経路途中にある腕部の動きにより、マスタノード１０５が受信する、第２センサノードから送信された無線信号の受信強度は変動する（図２２（ｉ））。
【０２１６】
このような場合、第１のセンサノードが装着された部位の動き強度と受信強度との間には相関関係があるが、第２のセンサノードが装着された部位の動き強度と受信強度との間には相関関係がない。したがって、第１センサノードは、自身（第１センサノード）の動き情報に基づいて、無線通信を成功させるための効果的な送信パラメータを決定することができる。しかし、第２センサノードは、自身（第２センサノード）の動き情報に基づいて、無線通信を成功させるための効果的な送信パラメータを決定することができない。
【０２１７】
そこで、本実施の形態では、マスタノード１０５は、第１センサノードの動き情報に基づいて、第２センサノードにポーリングを行う。
【０２１８】
図２２の（ｄ）、（ｅ）および（ｆ）において、「ｂ」で示した四角の印はビーコンパケットを表し、ハッチングされた四角の印はデータパケットを示し、「ｐ」で示した四角の印はポーリングＡＣＫパケットを表し、黒塗りされた四角の印はＡＣＫパケットを表す。
【０２１９】
ここで、ポーリングＡＣＫパケットとは、あるノードに対するＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ）、またはＮＡＣＫ（Ｎｅｇａｔｉｖｅ  Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ）の情報と、別のノードに対するポーリングあり、またはポーリングなしの情報とを含むパケットを意味する。
【０２２０】
例えば、マスタノード１０５は、第１センサノードへ受信成功を通知し、かつ第２センサノードへ送信要求を通知する場合は、［ＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＮ）］を示す情報を含むポーリングＡＣＫパケットを送信する。
【０２２１】
また、マスタノード１０５は、第１センサノードへ受信成功を通知し、かつ第２センサノードへ送信休止を通知する場合は、［ＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＦＦ）］を示す情報を含むポーリングＡＣＫパケットを送信する。あるいはこの場合、マスタノード１０５は、第１センサノードへの通常のＡＣＫパケットを送信してもよい。
【０２２２】
また、マスタノード１０５は、第１センサノードへ受信失敗を通知し、かつ第２センサノードへ送信要求を通知する場合は、［ＮＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＮ）］を示す情報を含むポーリングＡＣＫパケットを送信する。あるいはこの場合、マスタノード１０５は、第２センサノードへのポーリングだけを行うパケットを送信してもよい。
【０２２３】
また、マスタノード１０５は、第１センサノードへ受信失敗を通知し、かつ第２センサノードへ送信休止を通知する場合は、［ＮＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＦＦ）］を示す情報を含むポーリングＡＣＫパケットを送信する。あるいはこの場合、マスタノード１０５は、ポーリングＡＣＫパケットを送信しなくてもよい。
【０２２４】
まず、各ノードは、実施の形態４または５において説明したシーケンスに基づいて、送信パラメータテーブルを予め生成しているものとする。マスタノード１０５は、第１センサノードおよび第２センサノードの送信パラメータテーブルを保持し、これらの相互関係から第１センサノードの動き情報と第２センサノードの受信強度を組として、第２センサノードの送信パラメータテーブルを更新する。
【０２２５】
つまり、マスタノード１０５の制御部７０５は、第２センサノードから受信した無線信号の信号強度に対応する送信パラメータと、第１センサノードから受信した無線信号に含まれる動き情報とを対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。
【０２２６】
例えば、図２２のスロットＴ４、Ｔ５、Ｔ８、およびＴ９では、第２センサノードから送信された無線信号の受信強度はＬとなる。このとき、制御部７０５は、第１センサノードの動き情報ＭＭＨ、ＭＭＭ、ＭＬＨ、およびＭＭＬのそれぞれと、受信強度Ｌにおいて無線通信を成功させるための通信方式を示す送信パラメータを対応付けた送信パラメータテーブルを生成する。
【０２２７】
このようなポーリングＡＣＫパケットおよび送信パラメータテーブルを用いて、第１センサノードおよび第２センサノードとマスタノード１０５とが通信する様子を時間に沿って説明する。
【０２２８】
スロットＴ１で、マスタノード１０５はビーコンパケットをブロードキャスト送信する。このとき、ビーコンパケットには、第１センサノードに対して第１センサノード自身の動き情報に基づいて送信パラメータを決定するよう通知する情報が含まれる。さらに、ビーコンパケットには、第２センサノードに対して、マスタノード１０５からのポーリングによって送信パラメータを決定するよう通知する情報が含まれる。これにより、第１センサノードは、第１センサノード自身の動き情報に基づいて、データ送信時の送信パラメータを決定する。また、第２センサノードは、ポーリングに基づいて、データ送信時の送信パラメータを決定する。
【０２２９】
スロットＴ２で、第１センサノードは、第１センサノード自身の動き強度（図２２（ａ））から動き情報ＨＭＭ（図２２（ｃ））を取得する。そして、第１センサノードは、送信パラメータテーブルを参照して、取得した動き情報の場合に受信強度がＨになると判定し（図２２（ｃ））、受信強度Ｈに対応する送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。そして、第１センサノードは、決定した送信パラメータに従って、計測データと第１センサノード自身の動き情報ＨＭＭとを含めたデータパケットをマスタノード１０５に送信する（図２２（ｄ））。
【０２３０】
マスタノード１０５は、第１センサノードから送信されたデータパケットを受信し、計測データと第１センサノードの動き情報ＨＭＭとを得る。ここで、マスタノード１０５は、第２センサノードの送信パラメータテーブルを参照して、第１センサノードの動き情報に対応する第２センサノードの受信強度がＭになると判定し（図２２（ｉ））、受信強度Ｍに対応する送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。その結果、マスタノード１０５は、第１センサノードに対してＡＣＫを通知し、かつ第２センサノードに対して送信要求を通知する情報［ＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＮ）］を含むポーリングＡＣＫパケットを送信する（図２２（ｅ））。つまり、マスタノード１０５は、決定した送信パラメータに従って、第２センサノードに生体情報を即時送信することを要求する送信要求を、第２センサノードに送信する。
【０２３１】
第１センサノードは、ポーリングＡＣＫパケットを受信し、ＡＣＫ（第１センサノード）を示す情報からデータパケットの送信に成功したと判定する。
【０２３２】
第２センサノードは、ポーリングＡＣＫパケットを受信し、ポーリング（第２センサノード、ＯＮ）を示す情報から、データパケットの送信要求と判定し、計測データと自身の動き情報ＬＬＬ（図２２（ｈ））を含めたデータパケットを送信する（図２２（ｆ））。
【０２３３】
マスタノード１０５は、第２センサノードによって計測された生体情報を含むデータパケットを無線通信によって第２センサノードから受信する。そして、マスタノード１０５は、受信の成功を通知するＡＣＫパケットを第２センサノードに送信する。第２センサノードは、ＡＣＫパケットを受信し、データパケットの送信に成功したと判定する。
【０２３４】
スロットＴ３は、スロットＴ２と同様に通信が行われるので、説明を省略する。
【０２３５】
スロットＴ４およびＴ５では、第１センサノードは、第１センサノード自身の動き情報（図２２（ｂ））から受信強度がＬになると判定し（図２２（ｃ））、計測データの送信を行わず、その計測データをメモリに保持しておく。
【０２３６】
マスタノード１０５は、第１センサノードからの動き情報の履歴と、第１センサノードの送信パラメータテーブルから、このスロットにおける第１センサノードの動き情報を推定する。例えば、マスタノード１０５は、送信パラメータテーブルに格納された第１センサノードの動き情報の順序に基づいて、第１センサノードの動き情報を推定する。そして、マスタノード１０５は、第２センサノードの送信パラメータテーブルを参照して、推定した第１センサノードの動き情報に対応する送信パラメータを決定する。
【０２３７】
ここでは、マスタノード１０５は、第１センサノードの動き情報がＭＭＨおよびＭＭＭであると推定する。そして、マスタノード１０５は、送信パラメータテーブルを参照して、動き情報がＭＭＨおよびＭＭＭの場合に第２センサノードの受信強度がともにＬになると判定し、送信パラメータを遅延送信（ｄｅｌａｙ）と決定する。これにより、マスタノード１０５は、決定した送信パラメータに従って、第２センサノードに対するポーリングを行わない。
【０２３８】
第２センサノードは、マスタノード１０５からのポーリングが行われないため、スロットＴ４およびＴ５において、データパケットの送信に適さないと判定し、計測データをメモリに保持しておく。
【０２３９】
スロットＴ６では、第１センサノードは、第１センサノード自身の動き情報（図２２（ｂ））から、受信強度がＨになると判定し、送信パラメータを即時送信（ｎｏｗ）と決定する。そして、第１センサノードは、メモリに保持していたスロットＴ４およびＴ５の計測データおよびスロットＴ６の計測データと、動き情報とを含めたデータパケットをマスタノードに送信する（図２２（ｄ））。スロットＴ２のときと同様に、マスタノード１０５は、ポーリングＡＣＫパケットを送信し、第２センサノードからデータパケットを受信する。
【０２４０】
スロットＴ７、Ｔ８では、スロットＴ２の場合と同様の通信が行われるので説明を省略する。また、スロットＴ９では、スロットＴ４の場合と同様の通信が行われるので説明を省略する。
【０２４１】
スロットＴ１０では、第１センサノードは、第１センサノードの動き情報に基づいてデータパケットを送信する。マスタノード１０５は、受信したデータパケットに含まれる第１センサノードの動き情報ＭＭＬ（図２２（ｂ））に基づいて、第２センサノードの受信強度がＬとなると判定し（図２２（ｉ））、送信パラメータを遅延送信（ｄｅｌａｙ）と決定する。これにより、マスタノード１０５は、第２センサノードに対するポーリングを行わず、第１センサノードに対するＡＣＫパケットを送信する。あるいはこの場合、マスタノード１０５は、［ＡＣＫ（第１センサノード）、ポーリング（第２センサノード、ＯＦＦ）］を示す情報を含むポーリングＡＣＫパケットを送信してもよい。
【０２４２】
以上のように、マスタノード１０５は、第２センサノード自身の動き情報と第２センサノードからマスタノード１０５から送信される無線信号の受信強度とが関連付けられない場合であっても、送信パラメータテーブルを生成することができる。つまり、マスタノード１０５は、第１センサノードの動き情報と、第２センサノードとマスタノード１０５との間の無線通信に用いる送信パラメータとを対応付けた送信パラメータテーブルを生成することができる。そして、このように生成された送信パラメータテーブルを参照することにより、無線通信を成功させるための送信方法を示す送信パラメータを効率的に決定することが可能となる。
【０２４３】
本実施の形態に係るマスタノード１０５によれば、送信パラメータを決定する際に用いる送信パラメータテーブルを、実際に受信された無線信号の信号強度を用いて生成することができる。つまり、マスタノード１０５は、第１センサノードが装着された部位の動きと、第２センサノードおよびマスタノード１０５間の無線伝搬環境との実際の依存関係に応じて、送信パラメータテーブルを動的に生成することができる。したがって、マスタノード１０５は、このように生成された送信パラメータテーブルを用いて送信パラメータを決定することにより、無線通信の確実性をさらに向上させ、無線通信のための消費電力をさらに抑制することが可能となる。
【０２４４】
以上、本発明の一態様に係る通信装置について、実施の形態に基づいて説明したが、本発明は、これらの実施の形態に限定されるものではない。本発明の趣旨を逸脱しない限り、当業者が思いつく各種変形を本実施の形態に施したもの、あるいは異なる実施の形態における構成要素を組み合わせて構築される形態も、本発明の範囲内に含まれる。
【０２４５】
例えば、上記実施の形態１〜３において、通信装置１０は、第１〜第３部位のいずれかの部位の動きに基づいてパラメータを決定していたが、第１〜第３部位の動きの組み合わせに基づいてパラメータを決定してもよい。この場合、パラメータ情報は、第１〜第３部位の動きの組み合わせとパラメータとを対応付けた情報となる。
【０２４６】
これにより、無線伝搬環境が複数の部位の動きに依存する場合に、通信装置１０は、無線伝搬環境に適応したパラメータを効果的に決定することができる。特に、通信装置１０および通信相手装置２０の双方が動く可能性がある場合において、効果的にパラメータを決定することができる。
【０２４７】
また、上記実施の形態５において、マスタノード１０５は、各スロットにおける動き情報を含むパケットをセンサノード１０４から受信することにより、センサノード１０４の動きに基づく送信パラメータテーブルを効率的に生成していた。しかし、マスタノード１０５は、必ずしもこのように送信パラメータテーブルを生成する必要はない。例えば、マスタノード１０５は、センサノード１０４によって実施の形態４のように生成された送信パラメータテーブルを、センサノード１０４から受信してもよい。
【０２４８】
なお、上記実施の形態では、生体として人間を例に挙げて説明した。しかし、人間でなくとも、センサノード、マスタノードを装着できる生体（例えば、人間以外の動物など）であってもよい。あるいは、センサノードあるいはマスタノードは、生体でなくとも、例えば、反復あるいは移動などの動作を行う機械等に装着されてもよい。つまり、センサノードあるいはマスタノードは、動作を行う動体に装着されればよい。この場合、センサノードあるいはマスタノードは、動体情報センサを備えればよい。動体情報センサは、例えば、動体の部位の状態（摩耗状態あるいは潤滑油の量など）を動体情報として計測すればよい。
【０２４９】
なお、実施の形態に係る各構成は、集積回路であるＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）として実現されてもよい。例えば、通信装置１０は、動き取得部１１とパラメータ決定部１２と無線通信部１３とを有するシステムＬＳＩから構成されてもよい。これらの構成は、１チップ化されてもよいし、一部または全てを含むように１チップ化されてもよい。
【０２５０】
ここでは、ＬＳＩと表現したが、回路の集積度の違いによっては、ＩＣ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、システムＬＳＩ、スーパーＬＳＩ、ウルトラＬＳＩと称呼されることもある。また集積回路化の手法は、ＬＳＩに限られるものではなく、専用回路または汎用プロセッサで集積回路化を行ってもよい。また、ＬＳＩ製造後にプログラムすることが可能なＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＧａｔｅＡｒｒａｙ）や、ＬＳＩ内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブル・プロセッサ（Ｒｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｂｌｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）を用いてもよい。あるいは、これらの機能ブロックの演算は、例えば、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）やＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）などを用いて演算することもできる。さらに、これらの処理ステップはプログラムとして記録媒体に記録して、実行することで処理することもできる。
【０２５１】
さらには、半導体技術の進歩または派生する別技術によりＬＳＩに置き換わる集積回路の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックを集積化してもよい。バイオ技術の適応などが可能性としてあり得る。
【０２５２】
また、本発明は、このような特徴的な処理部を備える通信装置として実現することができるだけでなく、通信装置に含まれる特徴的な処理部をステップとする通信方法として実現することもできる。また、通信方法に含まれる特徴的な各ステップをコンピュータに実行させるコンピュータプログラムとして実現することもできる。そして、そのようなコンピュータプログラムを、ＣＤ−ＲＯＭ等のコンピュータ読取可能な非一時的な記録媒体あるいはインターネット等の通信ネットワークを介して流通させることができるのは、言うまでもない。
【産業上の利用可能性】
【０２５３】
本発明の一態様に係る通信装置は、動作を行う動体の一部位に装着されたときに、当該動体の他部位に装着された通信相手装置との間の無線通信の確実性を向上させることができる。これにより、本発明の一態様に係る通信装置は、無駄な電力消費を抑えることで電池の長寿命化をはかり、長時間常時計測が行える生体情報計測装置として有用である。また、本発明の一態様に係る通信装置は、センサノードの動きが激しく、その結果、無線伝搬環境が変動する環境で長期間の使用が要求されるセンサネットワークにも応用することができる。
【符号の説明】
【０２５４】
１    通信システム
１０    通信装置
１１    動き取得部
１２    パラメータ決定部
１３    無線通信部
２０    通信相手装置
３０    動き計測装置
１０１    外部機器
１０２    第１のネットワーク
１０３    第２のネットワーク
１０４    センサノード
１０５    マスタノード
２０１    コイン電池
２０２    電源部
２０３    加速度センサ
２０４    生体センサ
２０５    無線部
２０６    アンテナ
２０７    マイコン
２０８    生体装着部
２０９    表示操作部
２１０    外部通信部
６０１、７０１    生体情報センサ
６０３、７０３    加速度センサ
６０４、７０４    無線通信部
６０５、７０５    制御部
６０６、７０６    メモリ
６０７、７０７    電源部
７０８    外部通信部
７０９    ユーザーインタフェース部
【図１】
0005390612.tif 000002
【図２】
0005390612.tif 000003
【図３】
0005390612.tif 000004
【図４】
0005390612.tif 000005
【図５】
0005390612.tif 000006
【図６】
0005390612.tif 000007
【図７】
0005390612.tif 000008
【図８】
0005390612.tif 000009
【図９Ａ】
0005390612.tif 000010
【図９Ｂ】
0005390612.tif 000011
【図１０】
0005390612.tif 000012
【図１１Ａ】
0005390612.tif 000013
【図１１Ｂ】
0005390612.tif 000014
【図１２】
0005390612.tif 000015
【図１３】
0005390612.tif 000016
【図１４】
0005390612.tif 000017
【図１５】
0005390612.tif 000018
【図１６】
0005390612.tif 000019
【図１７】
0005390612.tif 000020
【図１８】
0005390612.tif 000021
【図１９】
0005390612.tif 000022
【図２０】
0005390612.tif 000023
【図２１Ａ】
0005390612.tif 000024
【図２１Ｂ】
0005390612.tif 000025
【図２２】
0005390612.tif 000026