(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
旋回胴に対して基部を揺動自在に枢着されたブームと、一端部を前記旋回胴に枢着される一方その他端部を前記ブームに枢着されたブーム起伏シリンダと、前記旋回胴に取り付けられたウインチと、前記ウインチに一端を接続されて前記ブームの先端から垂下されるワイヤと、ブームの先端から垂下された前記ワイヤに取り付けられる吊り具とを備えたクレーン装置であって、
前記吊り具を、水平面内で前記ブームの長手方向と交差する左右方向の横幅を有するフックブロックによって構成し、
垂直面内で前記ブームの長手方向と交差する方向に延びるスイングアームを前記ブームの長手方向の中心軸を挟んで前記横幅方向の左右に併設して両者を一体化し、左右のスイングアームの中間部を前記ブームの先端部に揺動自在に枢着して前記垂直面内で姿勢変化可能とし、左右のスイングアームの下端部にロアーシーブを設け、前記ウインチ，ワイヤの各々を前記ブームの長手方向の中心軸を挟んで前記横幅方向の左右に併設し、
前記ブームの先端から垂下された左右のワイヤを左右のスイングアームのロアーシーブで支持することによりブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所よりもブーム前方側に左右のワイヤを突出させ、
前記旋回胴におけるブーム枢着位置よりも後方に設けられた索具取付位置と左右のスイングアームの上端部との間を索具で接続し、左右のスイングアームのロアーシーブから垂下された左右のワイヤを前記フックブロックの左右部分に取り付けると共に、
第三のウインチと第三のワイヤ、および、左右のスイングアームと独立して前記ブームの先端部に位置する第三のシーブを前記ブームの長手方向の中心軸に沿って設け、前記第三のシーブから垂下された第三のワイヤを前記フックブロックの中央部分に取り付けたことを特徴とするクレーン装置。
【請求項２】
前記左右のスイングアームのロアーシーブの各々に対応して前記ブームの先端部に設けられたブーム先端左右シーブ群と前記ブーム先端左右シーブ群の各々に対応して前記フックブロックの左右に設けられたフックブロック側左右シーブ群の間で対応する各シーブの間に前記左右のワイヤを交互に巻回して前記左右のワイヤの先端の各々をブーム先端左右シーブ群の最終シーブから下方に向けて引き出し、該左右のワイヤの先端の各々を水平方向左右に延びるイコライザリンクの左右の端部に接続すると共に、
前記第三のシーブに対応して前記ブームの先端の中央部に設けられたブーム先端中央シーブ群と前記ブーム先端中央シーブ群に対応して前記フックブロックの中央部に設けられたフックブロック側中央シーブ群の間で対応する各シーブの間に前記第三のワイヤを交互に巻回して前記第三のワイヤの先端をフックブロック側中央シーブ群の最終シーブから上方に向けて引き出し、該第三のワイヤの先端をブームの先端に接続し、
且つ、
前記フックブロック側中央シーブ群において近接する２つのシーブに対して下方から当接する前記第三のワイヤの中間部を此れら近接する２つのシーブの間から上に凸となるように屈曲させて引き出し、この屈曲部分を前記イコライザリンクの中央部に回転自在に軸支されたイコライザシーブに対して上方から当接させて巻回したことを特徴とする請求項１記載のクレーン装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はクレーン装置、特に、重荷重用のクレーン装置の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
旋回胴，ブーム，ブーム起伏シリンダ，ウインチ，ワイヤ，フックもしくはフックブロックといった吊り具を備えたクレーン装置としては自走式・固定式を問わず各種のものが既に公知である。
【０００３】
特に、重荷重用のクレーン装置にあっては、要求される吊り荷重が大きいため、吊り具として横幅のあるフックブロックを使用し、このフックブロック上に複数のシーブを並列的に取り付けてブーム先端に設けられた複数のシーブとの間でワイヤを何度も往復させることによってワイヤ１本分の耐荷重よりも大きな荷重の懸吊を可能としたり、また、ブームに作用する引き倒し方向のモーメントの一部をブーム先端のシーブとウインチとの間のワイヤ、更には、旋回胴に設けられた索具取付位置とブーム中間部との間を接続する索具に分散させることによってブーム起伏シリンダの負荷の軽減やブーム起伏シリンダの小径化を図ったものが幾つか提案されている。
【０００４】
特許文献１，２に記載される発明は、ブーム先端に設けられた複数のシーブと旋回胴上に設けられた複数のシーブとの間で何度もワイヤを往復させることによってブームに作用する引き倒し方向のモーメントの一部をブーム先端のシーブとウインチとの間のワイヤに分散させると共に、ブーム先端のシーブとウインチとの間のワイヤの巻き数を増やすことでブームの引き倒し方向に作用する大きなモーメントに対処しようとしたものである。
このような構成はブームに作用する引き倒し方向のモーメントを軽減してブーム起伏シリンダの負荷の軽減やブーム起伏シリンダの小径化が実現できる点、および、ブームの引き倒し方向に作用する大きなモーメントに対処できる点で有益であるが、重荷重用のクレーン装置にあっては、要求される吊り荷重の大小や要求される引き上げ速度に応じてフックブロック上のシーブとブーム先端のシーブとの間のワイヤの往復回数を変更する必要が生じる場合があり、その都度、ブーム先端に設けられた複数のシーブと旋回胴上に設けられた複数のシーブとの間でもワイヤの掛け直し作業を行なわなければならなくなるので、段取りに必要とされる作業工程が煩雑化するといった弊害が生じる。
【０００５】
また、これとは別に、旋回胴に設けられた索具取付位置とブーム中間部との間を索具で接続し、この索具にブームに作用する引き倒し方向のモーメントの一部を分散させることによってブーム起伏シリンダの負荷の軽減やブーム起伏シリンダの小径化を図ったものとして、特許文献３に開示される発明がある。
しかし、このような構成にあっては、ブーム中間部を索具で牽引してブームに引き起こし方向のモーメントを作用させる必要があるため、旋回胴におけるブーム枢着位置よりも後方に索具取付位置を設けることが必須の要件となる。
この結果、ブームを水平に倒した状態、つまり、索具取付位置とブーム枢着位置とブーム中間部とが概ね一直線上に並んだ状態で索具取付位置とブーム中間部との離間距離が最大となる一方、ブームを大きく引き起こした状態、つまり、索具取付位置とブーム枢着位置とを結ぶ直線に対してブーム枢着位置とブーム中間部とを結ぶ直線が大きく屈折した状態で索具取付位置とブーム中間部との離間距離が短くなる現象が生じ、索具の長さが一定のままではブームの俯仰角度の変化に対処できなくなるといった問題が生じる。
この種の問題は、可撓性のワイヤ等で構成された索具の一端をブーム中間部に接続し、このワイヤをシーブで支持してワイヤの他端にカウンターウェイトを懸吊すること、つまり、上下移動可能なカウンターウェイトに索具を取り付け、索具となるワイヤに必要とされる長さの変動をカウンターウェイトの上下動によって吸収することで対処することが可能であるが、カウンターウェイトの上下動を許容するためにクレーン装置の構造が煩雑化したり大型化したりする難点がある。また、索具として剛体が使用できないこと、更には、カウンターウェイトの重量に設計上の制限が伴うといった点で望ましくない。例えば、カウンターウェイトは、索具となるワイヤに必要とされる長さの変動を吸収して上下動する必要があり、ワイヤに作用するテンションの範囲で持ち上げられる重量とする必要があるが、その重量が其のままクレーン装置の転倒防止に適した重量であるとは限らない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第２７５９６９２号（第１図，第７図）
【特許文献２】特開２００２−４６９８３号公報（図１，図２）
【特許文献３】特開昭５７−１８４０９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明の目的は、前記従来技術の不都合を解消し、吊り具上のシーブとブーム先端のシーブとの間のワイヤの往復回数を変更する必要が生じた場合であってもブーム側のシーブと旋回胴上のシーブとの間に吊り具用のワイヤを往復させて巻回させる必要がなく、速やかにワイヤの掛け替え作業を行うことができ、しかも、ブームの俯仰角度の変化に関わりなく一定長の索具を利用してブーム引き倒し向のモーメントを軽減することのできるクレーン装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のクレーン装置は、旋回胴に対して基部を揺動自在に枢着されたブームと、一端部を旋回胴に枢着される一方その他端部をブームに枢着されたブーム起伏シリンダと、旋回胴に取り付けられたウインチと、ウインチに一端を接続されてブームの先端から垂下されるワイヤと、ブームの先端から垂下されたワイヤに取り付けられる吊り具とを備えたクレーン装置であり、前記目的を達成するため、特に、
前記吊り具を、水平面内で前記ブームの長手方向と交差する左右方向の横幅を有するフックブロックによって構成し、
垂直面内で前記ブームの長手方向と交差する方向に延びるスイングアームを前記ブームの長手方向の中心軸を挟んで前記横幅方向の左右に併設して両者を一体化し、左右のスイングアームの中間部を前記ブームの先端部に揺動自在に枢着して前記垂直面内で姿勢変化可能とし、左右のスイングアームの下端部にロアーシーブを設け、前記ウインチ，ワイヤの各々を前記ブームの長手方向の中心軸を挟んで前記横幅方向の左右に併設し、
前記ブームの先端から垂下される左右のワイヤを左右のスイングアームのロアーシーブで支持することによりブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所よりもブーム前方側に左右のワイヤを突出させ、
前記旋回胴におけるブーム枢着位置よりも後方に設けられた索具取付位置と左右のスイングアームの上端部との間を索具で接続し、左右のスイングアームのロアーシーブから垂下された左右のワイヤを前記フックブロックの左右部分に取り付けると共に、
第三のウインチと第三のワイヤ、および、左右のスイングアームと独立して前記ブームの先端部に位置する第三のシーブを前記ブームの長手方向の中心軸に沿って設け、前記第三のシーブから垂下された第三のワイヤを前記フックブロックの中央部分に取り付けたことを特徴とする構成を有する。
【０００９】
以上の構成において、旋回胴に取り付けられた左右のウインチに接続された左右のワイヤと第三のウインチに接続された第三のワイヤが引き出され、ブームの先端部に中間部を揺動自在に枢着されて垂直面内で姿勢変化可能とされた左右のスイングアームの下端部に設けられたロアーシーブとブームの先端部に位置する第三のシーブによって支持される。
左右のロアーシーブによって支持されたワイヤはブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所よりもブーム前方側の位置で其のまま下方に向けて垂下され、左右のワイヤの先端と第三のシーブから垂下された第三のワイヤの先端に取り付けられたフックブロックが吊り上げ対象物に接続される。
ウインチを駆動してワイヤを巻き取ること若しくはブーム起伏シリンダを伸長してブームの仰角を増すことによりワイヤの弛みが解消されて吊り上げ対象物が吊り上げられ、ワイヤにテンションが生じ、このテンションがロアーシーブを下方に移動させる方向の荷重として作用する。
ロアーシーブはブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所よりもブーム前方側に位置し、しかも、このロアーシーブを下端部に取り付けた左右のスイングアームは其の中間部すなわちロアーシーブよりも上方の位置でブームの先端部に枢着されて垂直面内で姿勢変化可能とされているので、ロアーシーブを下方に移動させる方向の荷重は、ブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所を中心としてスイングアームの下端部をブーム先端部に接近させる方向の力、つまり、左右のスイングアームの上端部をブーム先端部から離間させる方向の力として作用する。
しかし、旋回胴におけるブーム枢着位置よりも後方に設けられた索具取付位置と左右のスイングアームの上端部との間が索具で接続されているので、スイングアームの上端部をブーム先端部から離間させる方向のスイングアームの揺動は索具によって阻害され、索具取付位置と左右のスイングアームの上端部とを接続する索具にテンションが発生する。
索具取付位置は旋回胴におけるブーム枢着位置よりも後方にあり、ブームを多少なりとも引き起こした状況下ではブーム基部の上面と索具との間に少なからぬ間隙が形成されることになるので、索具に発生するテンションは結果的には左右のスイングアームの上端部を索具取付位置に向けて引く力、つまり、ブームを引き起こす方向に揺動させる力として作用することになる。
このようにして、ブームに作用する引き起こし方向のモーメントを発生させることにより、ブーム起伏シリンダの負荷の軽減やブーム起伏シリンダの小径化が可能となる。
また、ブームの先端部に中間部を揺動自在に枢着されて垂直面内で姿勢変化可能とされた左右のスイングアームがブームに対して姿勢を変化させることにより、スイングアームの上端部と索具取付位置との間の離間距離を一定の値に保持することができるので、ブームの俯仰角度が変化した場合であっても索具の長さを変更する必要がない。索具に作用するのはテンションのみであって圧縮応力は作用しないので、索具自体は剛体であってもワイヤのように可撓性を有するものであっても構わないし、更には、或る程度の伸びが生じるようなものであっても構わない。索具に生じる或る程度の伸びは左右のスイングアームがブームに対して姿勢を変化させることによって吸収され得る。
しかも、ブームの俯仰角度が変化してもロアーシーブがブーム先端部と左右のスイングアームとの枢着箇所よりもブーム前方側に位置することに変わりはないから、ブームの俯仰角度がどのような状態であっても、吊り上げ対象物の荷重がワイヤに作用する限りは索具にテンションが作用し、このテンションをスイングアームの上端部を索具取付位置に向けて引く力、つまり、ブームを引き起こす方向の力として利用することができる。
【００１４】
しかも、第三のウインチと第三のワイヤ、および、スイングアームと独立してブームの先端部に位置する第三のシーブをブームの長手方向の中心軸に沿って設け、第三のシーブから垂下された第三のワイヤにフックブロックの中央部分を取り付けるようにしているので、ワイヤおよびウインチの更なる併設によって吊り上げ効率が増大する。
【００１６】
また、前記左右のロアーシーブの各々に対応してブームの先端部に設けられたブーム先端左右シーブ群とブーム先端左右シーブ群の各々に対応してフックブロックの左右に設けられたフックブロック側左右シーブ群の間で対応する各シーブの間に前記左右のワイヤを交互に巻回して左右のワイヤの先端の各々をブーム先端左右シーブ群の最終シーブから下方に向けて引き出し、該左右のワイヤの先端の各々を水平方向左右に延びるイコライザリンクの左右の端部に接続すると共に、
前記第三のシーブに対応してブームの先端の中央部に設けられたブーム先端中央シーブ群とブーム先端中央シーブ群に対応してフックブロックの中央部に設けられたフックブロック側中央シーブ群の間で対応する各シーブの間に第三のワイヤを交互に巻回して第三のワイヤの先端をフックブロック側中央シーブ群の最終シーブから上方に向けて引き出し、該第三のワイヤの先端をブームの先端に接続し、
且つ、
フックブロック側中央シーブ群において近接する２つのシーブに対して下方から当接する第三のワイヤの中間部を此れら近接する２つのシーブの間から上に凸となるように屈曲させて引き出し、この屈曲部分を前記イコライザリンクの中央部に回転自在に軸支されたイコライザシーブに対して上方から当接させて巻回した構成を採用してもよい。
【００１７】
このような構成を適用した場合、ブーム先端左右シーブ群とフックブロック側左右シーブ群の間で左右のワイヤが何度も往復して巻回されると共に、ブーム先端中央シーブ群とフックブロック側中央シーブ群の間でも第三のワイヤが何度も往復して巻回されることになるので、ワイヤ１本分の耐荷重を遥かに超える重量の吊り上げ対象物を懸吊することが可能となる。
この際、左右のワイヤが各々独立したウインチで巻き上げられるため左右のワイヤの巻き取り速度に多少の偏差が生じる可能性があるが、左右のワイヤの先端は水平方向左右に延びるイコライザリンクの左右の端部を上方に引くようかたちで上側からイコライザリンクに接続される一方、イコライザリンク自体は、上に凸となる第三のワイヤの屈曲部分によって上側円弧部分を支持されて下方に引かれるようなかたちでイコライザシーブに対して回転自在に取り付けられているので、左右のワイヤの巻き取り速度の偏差で生じる左右のワイヤの先端部の位置ずれ量に応動してイコライザリンクがイコライザシーブとの枢着点を中心として自動的に姿勢を変化させることにより、左右のワイヤの巻き取り速度の偏差を吸収してフックブロック左右の吊り上げ量を均等に維持することができる。
また、第三のワイヤは上に凸となる屈曲部分をイコライザシーブの上側円弧部分で支持され、イコライザリンクを介して左右のワイヤの先端で定常的に上方に引かれているので、第三のワイヤを巻き取る第三のウインチのワイヤ巻き取り速度と左右のウインチのワイヤ巻き取り速度との間に偏差が生じた場合であっても、イコライザシーブおよびイコライザリンクの上下位置が変化するだけであり、第三のワイヤに不用意な弛みが生じることはない。
このように、左右のウインチの巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザリンクの姿勢変化によって吸収され、また、左右のウインチの巻き取り速度と第三のウインチの巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザシーブおよびイコライザリンクの上下位置の変化によって吸収されるので、独立した３つのウインチを併用して吊り上げ対象物を吊り上げる構成であっても、フックブロックの姿勢を水平に維持して吊り上げ対象物を吊り上げることができる。
また、左右のウインチの巻き取り速度の偏差が大きく、イコライザリンクの姿勢変化で左右のワイヤの先端部の位置ずれを吸収しきれなくなった場合であっても、イコライザリンクの姿勢変化を目視するオペレータがイコライザリンクの姿勢変化から左右のウインチの巻き取り速度の偏差を把握し、左右のウインチの巻き取り速度を調整することによってフックブロックの姿勢を水平に維持して吊り上げ対象物を吊り上げることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のクレーン装置は、ブームの先端部に中間部を揺動自在に枢着されて垂直面内で姿勢変化可能とされたスイングアームの下端部に設けられたロアーシーブによってスイングアームの枢着箇所よりもブーム前方側の位置でワイヤを支持し、このワイヤに作用するテンションを利用してスイングアームの枢着箇所を中心にスイングアームの上端部をブーム先端部から離間させる方向の力を生成することによってスイングアームの上端部と索具取付位置を接続する索具にテンションを発生させ、このテンションをブームを引き起こす方向の力として利用するようにしているので、ブームに作用する引き倒し方向のモーメントを索具で支持することができる。
この結果、ブームを支えるブーム起伏シリンダの負荷が軽減され、ブーム起伏シリンダの小径化や低出力のブーム起伏シリンダの採用が可能となる。
また、ブームの先端部に揺動自在に枢着されたスイングアームがブームに対して姿勢を変化させることによってスイングアームの上端部と索具取付位置との間の離間距離を一定の値に保持することができるので、ブームの俯仰角度が変化してもブーム引き倒し方向のモーメントの支持に利用される索具の長さを変更する必要はなく、しかも、索具に作用するのはテンションのみであって圧縮応力は作用しないので、索具自体は剛体であってもワイヤのように可撓性を有するものであっても構わない。
更に、索具に生じる或る程度の伸びはスイングアームがブームに対して姿勢を変化させることによって吸収されるので、経年変化による索具の伸びも許容され得る。
ブームの俯仰角度が変化してもロアーシーブがスイングアームの枢着箇所よりもブーム前方側に位置することに変わりはないから、ブームの俯仰角度がどのような状態であっても吊り上げ対象物の荷重がワイヤに作用する限りは索具にテンションが作用し、このテンションをブームを引き起こす方向の力として利用してブームに作用する引き倒し方向のモーメントを索具で支持させることができる。
【００２１】
しかも、第三のウインチと第三のワイヤ、および、左右のスイングアームと独立してブームの先端部に位置する第三のシーブをブームの長手方向の中心軸に沿って設け、第三のシーブから垂下された第三のワイヤにフックブロックの中央部分を取り付けるようにしているので吊り上げ効率が増大する。
【００２２】
特に、左右のロアーシーブの各々に対応してブームの先端部に設けられたブーム先端左右シーブ群とブーム先端左右シーブ群の各々に対応してフックブロックの左右に設けられたフックブロック側左右シーブ群の間で対応する各シーブの間に左右のワイヤを交互に巻回して左右のワイヤの先端の各々をブーム先端左右シーブ群の最終シーブから下方に向けて引き出し、これら左右のワイヤの先端の各々を水平方向左右に延びるイコライザリンクの左右の端部に接続すると共に、第三のシーブに対応してブームの先端の中央部に設けられたブーム先端中央シーブ群とブーム先端中央シーブ群に対応してフックブロックの中央部に設けられたフックブロック側中央シーブ群の間で対応する各シーブの間に第三のワイヤを交互に巻回して第三のワイヤの先端をフックブロック側中央シーブ群の最終シーブから上方に向けて引き出し、この第三のワイヤの先端をブームの先端に接続し、且つ、フックブロック側中央シーブ群において近接する２つのシーブに対して下方から当接する第三のワイヤの中間部を此れら近接する２つのシーブの間から上に凸となるように屈曲させて引き出し、この屈曲部分をイコライザリンクの中央部に回転自在に軸支されたイコライザシーブに対して上方から当接させて巻回した構成を採用した場合にあっては、ブーム先端左右シーブ群とフックブロック側左右シーブ群の間で左右のワイヤが何度も往復して巻回されると共に、ブーム先端中央シーブ群とフックブロック側中央シーブ群の間でも第三のワイヤが何度も往復して巻回されることになるので、ワイヤ１本分の耐荷重を遥かに超える重量の吊り上げ対象物を懸吊することが可能となる。
この際、左右のワイヤは各々独立したウインチで巻き上げられるため左右のワイヤの巻き取り速度に多少の偏差が生じる可能性があるが、左右のワイヤの先端が水平方向左右に延びるイコライザリンクの左右の端部に上方から接続される一方、イコライザリンク自体は上に凸となる第三のワイヤの屈曲部分によって上側円弧部分を支持されて下方に引かれるイコライザシーブに対して回転自在に取り付けられているので、左右のワイヤの巻き取り速度の偏差で生じる左右のワイヤの先端部の位置ずれ量に応動してイコライザリンクが自動的に姿勢を変化させることにより、左右のワイヤの巻き取り速度の偏差を吸収してフックブロック左右の吊り上げ量を均等に維持することができる。
また、第三のワイヤは上に凸となる屈曲部分をイコライザシーブの上側円弧部分で支持され、イコライザリンクを介して左右のワイヤの先端で定常的に上方に引かれているので、第三のワイヤを巻き取る第三のウインチのワイヤ巻き取り速度と左右のウインチのワイヤ巻き取り速度との間に偏差が生じたとしても、イコライザシーブおよびイコライザリンクの上下位置が変化するだけであり、第三のワイヤに不用意な弛みが生じることはない。
つまり、左右のウインチの巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザリンクの姿勢変化によって吸収され、また、左右のウインチの巻き取り速度と第三のウインチの巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザシーブおよびイコライザリンクの上下位置の変化によって吸収されることになるので、独立した３つのウインチを併用して吊り上げ対象物を吊り上げる構成であっても、フックブロックの姿勢を水平に維持して吊り上げ対象物を吊り上げることができる。
また、左右のウインチの巻き取り速度の偏差が大きく、イコライザリンクの姿勢変化で左右のワイヤの先端部の位置ずれを吸収しきれなくなった場合であっても、イコライザリンクの姿勢変化を目視するオペレータがイコライザリンクの姿勢変化から左右のウインチの巻き取り速度の偏差を把握し、左右のウインチの巻き取り速度を調整することによってフックブロックの姿勢を水平に維持して吊り上げ対象物を吊り上げることができる。
【００２３】
いずれの構成を適用した場合でも、スイングアームの上端部と索具取付位置を接続する索具によってブームに作用する引き倒し方向のモーメントが支持されるので、旋回胴上にシーブを設けたり、ブーム側のシーブと旋回胴上のシーブとの間で吊り具用のワイヤを往復させて巻回させたりする必要はなく、フックブロック上のシーブとブーム先端のシーブとの間のワイヤの往復回数を変更する必要が生じた場合であっても、その都度、旋回胴上で格別なワイヤの掛け直し作業を行う必要はなく、段取りに必要とされる作業工程が簡略化される。
また、索具の長さを調整する必要がないのでカウンターウェイトを上下動させるための格別な手段は不要であり、クレーン装置の構造の煩雑化や大型化の問題はなく、カウンターウェイトの重量にも格別の制限は生じないので、クレーン装置それ自体の安定性を考慮した適切な重量を選択してカウンターウェイトを設計することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明を適用した一実施形態のクレーン装置を搭載したクレーン車の外観を示した側面図である。
【図２】同実施形態のクレーン車からクレーン装置の主要部を取り出して示した斜視図である。
【図３】同実施形態のクレーン装置のブームと其の周辺の構造について示した側面図である。
【図４】同実施形態のクレーン装置のスイングアームを図３における矢視Ａ−Ａの方向から示した正面図である。
【図５】同実施形態のクレーン装置に取り付けられている各種のシーブとイコライザリンクの配置を示した模式図である。
【図６】同実施形態のクレーン装置のブームの姿勢変化を例示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
次に、本発明を実施するための形態について一例を挙げ、図面を参照して具体的に説明する。
【００２６】
図１は本発明を適用した一実施形態のクレーン装置を搭載したクレーン車の外観を示した側面図、図２はクレーン車からクレーン装置の主要部を取り出して示した斜視図、図３はクレーン装置のブームと其の周辺の構造について示した側面図、図４はブームに取り付けられるスイングアームを図３における矢視Ａ−Ａの方向から示した正面図、図５はクレーン装置に取り付けられている各種のシーブの配置を示した模式図、図６はブームの姿勢変化を例示した説明図である。このうち、図１に示したクレーン車１のシャーシ構造やクレーン車１上でスイベルする旋回胴２および旋回胴２に実装されたキャビン３の構造に関しては既に様々なものが公知であり、また、その構造自体がクレーン装置の構造に影響を与えるわけでもないので、これらのものに関する具体的な説明は省略する。
【００２７】
以下、前，後，左，右の方向性についてはキャビン３に搭乗したオペーレタの向きを基準に規定するものとする。従って、図１にあっては紙面右側が前で紙面手前側が右、また、図２〜図３および図５〜図６にあっては紙面左側が前で紙面手前側が左となる。
【００２８】
本実施形態のクレーン装置４は、図１に示される通り、旋回胴２に対して基部を揺動自在に枢着されたブーム５と、一端部を旋回胴２に枢着される一方その他端部をブーム５に枢着されたブーム起伏シリンダ６と、旋回胴２におけるブーム５の枢着位置Ｐよりも後方の左右の位置に取り付けられた左右のウインチ７，８と、水平な姿勢に格納された状態のブーム５の長手方向の中心軸に沿って旋回胴２におけるブーム５の枢着位置Ｐよりも後方に取り付けられた第三のウインチ９と、左右のウインチ７，８に一端を接続されてブーム５の先端から垂下される左右のワイヤ１０，１１および第三のウインチ９に一端を接続されてブーム５の先端から垂下される第三のワイヤ１２と、ブーム５の先端から垂下されたワイヤ１０，１１，１２に取り付けられるフックブロック１３とを備える。
【００２９】
フックブロック１３は吊り上げ対象物を接続するための吊り具の一種であって、水平な姿勢に格納された状態のブーム５の長手方向と水平面内で交差する左右方向の横幅を有する。フックブロック１３は、コンテナ等のように著しく重量の重い吊り上げ対象物との接続、あるいは、長尺物等のように地面との平行状態を維持して吊り上げる必要のある吊り上げ対象物との接続に利用される。
ここでは、一例として、コンテナ等の吊り上げ対象物の上端部に設けられた接続部にフックブロック１３の下部を嵌合させて孔６６，６６に固定用のピンやネジ等を貫通させて吊り上げ対象物に接続する構成のものについて記載しているが、フックブロック１３自体の構造は特に問わない。
【００３０】
ブーム５の先端には、スイングアームユニット１４の中間部が揺動自在に枢着して取り付けられ、垂直面内でのスイングアームユニット１４の姿勢変化が許容されている。
【００３１】
スイングアームユニット１４は、図２に示すように、垂直面内でブーム５の長手方向と交差する方向に延びる左側スイングアーム１４ａと右側スイングアーム１４ｂとを一体化して構成されている。
【００３２】
スイングアームユニット１４の内部構造を図４に示す。このうち、左側スイングアーム１４ａに相当する部分はスイングアームユニット１４の左側板１５ａと左側板１５ａに並行して設けられた略同形状のリブ１６ａ，１７ａ，１８ａによって構成され、また、右側スイングアーム１４ｂに相当する部分はスイングアームユニット１４の右側板１５ｂと右側板１５ｂに並行して設けられた略同形状のリブ１６ｂ，１７ｂ，１８ｂによって構成される。
【００３３】
左右の側板１５ａ，１５ｂとリブ１６ａ，１７ａ，１８ａおよびリブ１６ｂ，１７ｂ，１８ｂは、これらに交差する左右方向のリブ１９，２０，２１に溶接され、更に、これらを上下から覆う天板２２と底板２３が左右の側板１５ａ，１５ｂとリブ１６ａ，１７ａ，１８ａおよびリブ１６ｂ，１７ｂ，１８ｂに溶接されて、左側スイングアーム１４ａと右側スイングアーム１４ｂとが強固に一体化される。
【００３４】
スイングアームユニット１４の底板２３には、図３に示されるように、左側スイングアーム１４ａに相当する箇所から下方に突出する略円弧状のステープル２４ａと右側スイングアーム１４ｂに相当する箇所から下方に突出する略円弧状のステープル２４ｂがスイングアームユニット１４と一体に設けられ、ブーム５の先端に着脱可能に取り付けられたブラケット２５にピン２６ａ，２６ｂを介してステープル２４ａ，２４ｂが回動自在に枢着されている。以下、この枢着位置を枢着箇所Ｑという。
【００３５】
つまり、垂直面内でブーム５の長手方向と交差する方向に延びるスイングアームユニット１４は、その中間部の下面側に突設されたステープル２４ａ，２４ｂとピン２６ａ，２６ｂとを介し、ブーム５の先端のブラケット２５に枢着箇所Ｑで揺動自在に枢着され、垂直面内におけるスイングアームユニット１４の姿勢変化が許容されていることになる。
【００３６】
スイングアームユニット１４における左側スイングアーム１４ａの上端部には、図４に示されるように、アッパーシーブ２７ａが回動自在に取り付けられる一方、左側スイングアーム１４ａの下端部には、ロアーシーブ２８ａが回動自在に取り付けられ、更に、ロアーシーブ２８ａに対応するブーム先端左シーブ群２９ａを構成する複数のシーブ３０ａ，３１ａ，３２ａ，３３ａが、ロアーシーブ２８ａと同軸上で内側から外側に向かう配列で各々回動自在に取り付けられている。
これと同様に、右側スイングアーム１４ｂの上端部にはアッパーシーブ２７ｂが回動自在に取り付けられる一方、右側スイングアーム１４ｂの下端部には、ロアーシーブ２８ｂが回動自在に取り付けられ、更に、ロアーシーブ２８ｂに対応するブーム先端右シーブ群２９ｂを構成する複数のシーブ３０ｂ，３１ｂ，３２ｂ，３３ｂが、ロアーシーブ２８ｂと同軸上で内側から外側に向かう配列で各々回動自在に取り付けられている。
【００３７】
図１に示す通り、左右のウインチ７，８から引き出された左右のワイヤ１０，１１は、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部に設けられたアッパーシーブ２７ａ，２７ｂで支持され、更に、スイングアーム１４ａ，１４ｂの下端部に位置するロアーシーブ２８ａ，２８ｂで支持されて、ブーム５の先端から下方に垂下される。
【００３８】
図１および図３に示されるように、ブーム５を限界角度まで引き起こした状態であっても、また、ブーム５を水平な姿勢に格納した状態であっても、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂとブーム５との枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側に左右のワイヤ１０，１１が突出するようにして、スイングアームユニット１４の底板２３におけるステープル２４ａ，２４ｂの上下方向の取付け位置とステープル２４ａ，２４ｂの足の長さが決められている。
【００３９】
そして、図１〜図３に示すように、ブーム５の先端の中央部には、スイングアームユニット１４を構成する左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂとは独立して従来と同様のトップガイドシーブ３１、および、第三のシーブ３２として機能するルースターシーブが回動自在に取り付けられ、第三のシーブ３２の下方には、更に、図２に示されるようにして第三のシーブ３２に対応するブーム先端中央シーブ群３３を構成するシーブ３４，３５，３６，３７，３８，３９，４０，４１が同軸上で右から左に並列して各々回動自在に取り付けられている。
【００４０】
図１に示す通り、第三のウインチ９から引き出された第三のワイヤ１２は、ブーム５の先端のトップガイドシーブ３１および第三のシーブ３２で支持されて、ブーム５の先端から下方に垂下される。
【００４１】
また、図４に示されるように、スイングアームユニット１４の一部を構成する左側スイングアーム１４ａの上端部にはアッパーシーブ２７ａと同軸上に索具止金具４２ａが回動自在に取り付けられ、二重化された左側索具４３ａの一端部が索具止金具４２ａに接続されると共に、左側索具４３ａの他端部が、図２および図３に示されるようにして、ブーム枢着位置Ｐよりも後方側の旋回胴２上の索具取付位置Ｒに固設された左側ステープル４４ａによって回動自在に保持された索具止金具４５ａおよび左側ステープル４４ａを介して旋回胴２に接続されている。
同様に、スイングアームユニット１４の一部を構成する右側スイングアーム１４ｂの上端部にもアッパーシーブ２７ｂと同軸上に索具止金具４２ｂが回動自在に取り付けられ、二重化された右側索具４３ｂの一端部が索具止金具４２ｂに接続されると共に、右側索具４３ｂの他端部が、ブーム枢着位置Ｐよりも後方側の旋回胴２上の索具取付位置Ｒに固設された右側ステープル４４ｂによって回動自在に保持された索具止金具４５ｂおよび右側ステープル４４ｂを介して旋回胴２に接続されている。
【００４２】
この実施形態では、カウンターウェイト４６を取り付けるためのカウンターウェイトベース４７を索具取付位置Ｒとして利用しているが、ブーム枢着位置Ｐよりも後方側であって、かつ、十分な強度さえ保証されていれば、ステープル４４ａ，４４ｂの取り付け先は特に問わない。
【００４３】
図２および図４から明らかなように、左ワイヤ１０，左側スイングアーム１４ａ，アッパーシーブ２７ａ，ロアーシーブ２８ａ，左側索具４３ａ，左側ステープル４４ａ，左ウインチ７と、右ワイヤ１１，右側スイングアーム１４ｂ，アッパーシーブ２７ｂ，ロアーシーブ２８ｂ，右側索具４３ｂ，右側ステープル４４ｂ，右ウインチ８は、ブーム５の長手方向の中心軸を挟んで左右対称となるように併設されており、トップガイドシーブ３１と第三のシーブ３２および第三のワイヤ１２は、ブーム５の長手方向の中心軸に沿うかたちで配置されている。
【００４４】
ブーム５の先端から垂下された左右のワイヤ１０，１１と第三のワイヤ１２に取り付けられるフックブロック１３は、図２に示されるように、スイングアームユニット１４における左右の側板１５ａ，１５ｂの離間距離に相当する横幅が与えられている。
【００４５】
そして、フックブロック１３の上面側の左寄りの位置には、ブーム先端左シーブ群２９ａに対応してフックブロック側左シーブ群４８ａが設けられ、また、フックブロック１３の上面側の右寄りの位置には、ブーム先端右シーブ群２９ｂに対応してフックブロック側右シーブ群４８ｂが設けられている。フックブロック側左シーブ群４８ａは、同軸上で内側から外側に向かう配列で各々回動自在に軸支された複数の助シーブ４９ａ，５０ａ，５１ａ，５２ａによって構成され、これと同様、フックブロック側右シーブ群４８ｂは、同軸上で内側から外側に向かう配列で各々回動自在に軸支された複数のシーブ４９ｂ，５０ｂ，５１ｂ，５２ｂによって構成されている。
【００４６】
また、フックブロック１３の上面側の中央位置には、ブーム先端中央シーブ群３３に対応するフックブロック側中央シーブ群５３が設けられている。フックブロック側中央シーブ群５３は、同軸上で右から左に並列して各々回動自在に軸支された複数のシーブ５４，５５，５６，５７，５８，５９，６０，６１と、これらのシーブ５４〜６１に干渉しないように前方にオフセットして同軸上で並列して回動自在に取り付けられた２つのシーブ６２，６３によって構成される。
【００４７】
ブーム先端左シーブ群２９ａとフックブロック側左シーブ群４８ａ、ブーム先端右シーブ群２９ｂとフックブロック側右シーブ群４８ｂ、および、ブーム先端中央シーブ群３３とフックブロック側中央シーブ群６３に対する左右のワイヤ１０，１１と第三のワイヤ１２の掛け回し状態を図５に示す。
【００４８】
まず、左ウインチ７から引き出されてスイングアームユニット１４の一部を構成する左側スイングアーム１４ａのアッパーシーブ２７ａ，ロアーシーブ２８ａで支持されて枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側で下方に向けて垂下された左ワイヤ１０は、フックブロック側左シーブ群４８ａのシーブ４９ａに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端左シーブ群２９ａのシーブ３０ａに巻回されて下向きに引き出された後、フックブロック側左シーブ群４８ａのシーブ５０ａに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端左シーブ群２９ａのシーブ３１ａに巻回されて下向きに引き出される。
次いで、左ワイヤ１０は、フックブロック側左シーブ群４８ａのシーブ５１ａに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端左シーブ群２９ａのシーブ３２ａに巻回されて下向きに引き出され、フックブロック側左シーブ群４８ａのシーブ５２ａに巻回されて上向きに引き出されてから、ブーム先端左シーブ群２９ａの最終シーブとなるシーブ３３ａに巻回されて下向きに引き出され、最終的に、その先端部がイコライザリンク６４の左端部に接続される。
ブーム先端左シーブ群２９ａの各シーブとフックブロック側左シーブ群４８ａの各シーブとの対応関係は図５に示す通りであり、ブーム先端左シーブ群２９ａのシーブとフックブロック側左シーブ群４８ａのシーブに対して左ワイヤ１０を交互に巻回していく関係上、１：２あるいは２：１の対応関係となる。
【００４９】
これと同様、右ウインチ８から引き出されてスイングアームユニット１４の一部を構成する右側スイングアーム１４ｂのアッパーシーブ２７ｂ，ロアーシーブ２８ｂで支持されて枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側で下方に向けて垂下された右ワイヤ１１は、フックブロック側右シーブ群４８ｂのシーブ４９ｂに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端右シーブ群２９ｂのシーブ３０ｂに巻回されて下向きに引き出された後、フックブロック側右シーブ群４８ｂのシーブ５０ｂに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端右シーブ群２９ｂのシーブ３１ｂに巻回されて下向きに引き出される。
次いで、右ワイヤ１１は、フックブロック側右シーブ群４８ｂのシーブ５１ｂに巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端右シーブ群２９ｂのシーブ３２ｂに巻回されて下向きに引き出された後、フックブロック側右シーブ群４８ｂのシーブ５２ｂに巻回されて上向きに引き出されてから、ブーム先端右シーブ群２９ｂの最終シーブとなるシーブ３３ｂに巻回されて下向きに引き出され、最終的に、その先端部が水平方向左右に延びるイコライザリンク６４の右端部に接続される。
ブーム先端右シーブ群２９ｂの各シーブとフックブロック側右シーブ群４８ｂの各シーブとの対応関係は図５に示す通りであり、ブーム先端右シーブ群２９ｂのシーブとフックブロック側右シーブ群４８ｂのシーブに対して右ワイヤ１１を交互に巻回していく関係上、１：２あるいは２：１の対応関係となる。
【００５０】
また、第三のウインチ９から引き出されてトップガイドシーブ３１と第三のシーブ３２で支持されてブーム５の前方側で下方に向けて垂下された第三のワイヤ１２は、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５９に巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３９に巻回されて下向きに引き出された後、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５８に巻回されて上向きに引き出される。
次いで、第三のワイヤ１２は、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３８に巻回されて下向きに引き出され、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５７に巻回されて上向きに引き出されてから、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３７に巻回されて下向きに引き出され、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５６に巻回されて上向きに引き出される。
そして、更に、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３６に巻回されて下向きに引き出され、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５５に巻回されて上向きに引き出されてから、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３４に巻回されて下向きに引き出され、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ５４に巻回されて上向きに引き出された後、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ３５に巻回されて下向きに引き出される。
次いで、第三のワイヤ１２は、フックブロック側中央シーブ群５３内で前方にオフセットされたシーブ６２に下方から当接するように巻回されて上向きに引き出されて上に凸となる屈曲部を形成し、左右両端部を左ワイヤ１０と右ワイヤ１１で支持されたイコライザリンク６４の中央部に回転自在に軸支されたイコライザシーブ６５に対して上方から屈曲部分を当接させるようにして巻回されて再び下向きに引き出される。
そして、フックブロック側中央シーブ群５３内で前述のシーブ６２と同様に前方にオフセットされてシーブ６２と隣接する位置に設けられたもう一つのシーブ６３に下方から当接するように巻回されて再び上向きに引き出され、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ４０に巻回されて下向きに引き出される。なお、シーブ６２とシーブ６３の間に他のシーブやスペーサ等が介装される場合もある。従って、シーブ６２とシーブ６３が必ずしも隣接するとは限らないが、シーブ６２とシーブ６３は同一軸線上に位置することが望ましい。
次いで、第三のワイヤ１２は、フックブロック側中央シーブ群５３のシーブ６０に巻回されて上向きに引き出され、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブ４１に巻回されて下向きに引き出された後、フックブロック側中央シーブ群５３の最終シーブとなるシーブ６１に巻回されて上向きに引き出され、最終的に、ブーム５の先端部に接続される。
ブーム先端中央シーブ群３３の各シーブとフックブロック側中央シーブ群５３の各シーブとの対応関係は図５に示す通りであり、ブーム先端中央シーブ群３３のシーブとフックブロック側中央シーブ群５３のシーブに対して第三のワイヤ１２を交互に巻回していく関係上、１：２あるいは２：１の対応関係となる。
【００５１】
従って、図２および図５に示される通り、結果的に、左右のロアーシーブ２８ａ，２８ｂから垂下された左右のワイヤ１０，１１がフックブロック１３の左右部分に接続される一方、第三のシーブ３２から垂下された第三のワイヤ１２はフックブロック１３の中央部分に接続されることになる。
【００５２】
ブーム先端左シーブ群２９ａの各シーブとフックブロック側左シーブ群４８ａの各シーブとの間、および、ブーム先端右シーブ群２９ｂの各シーブとフックブロック側右シーブ群４８ｂの各シーブとの間では左右のワイヤ１０，１１が共に４回往復して巻回され、また、ブーム先端中央シーブ群３３の各シーブとフックブロック側中央シーブ群５３の各シーブとの間では第三のワイヤ１２が８回往復して巻回されており、左右のワイヤ１０，１１と第三のワイヤ１２は夫々に独立した左右のウインチ７，８と第三のウインチ９で巻き取られる構成であるので、各ワイヤ１０，１１，１２の１本当たりの耐荷重を遥かに超える重量の吊り上げ対象物、たとえば、コンテナ等を容易に懸吊することができる。
【００５３】
しかも、ブーム先端左シーブ群２９ａの各シーブとフックブロック側左シーブ群４８ａの各シーブとの間の左ワイヤ１０の往復回数とブーム先端右シーブ群２９ｂの各シーブとフックブロック側右シーブ群４８ｂの各シーブとの間の右ワイヤ１１の往復回数は共に４回であって左右対称の構成であるから、フックブロック１３の左右の端部を等しい速度で吊り上げることができる。
また、仮に、左右のウインチ７，８の回転が同期せずに左右のワイヤ１０，１１の巻き取り速度に多少の偏差が生じた場合であっても、左右のワイヤ１０，１１の先端は水平方向左右に延びるイコライザリンク６４の左右の端部を上方に引くようかたちで上側からイコライザリンク６４に接続され、かつ、イコライザリンク６４それ自体はフックブロック側中央シーブ群５３上で相互に隣接する２つのシーブ６２とシーブ６３の間で上に凸となる第三のワイヤ１２の屈曲部分によって上側円弧部分を支持されて下方に引かれるようなかたちでイコライザシーブ６５に対して回転自在に取り付けられているので、左右のワイヤ１０，１１の巻き取り速度の偏差で生じる左右のワイヤ１０，１１の先端部の位置ずれ量に応動してイコライザリンク６４がイコライザシーブ６５との枢着点を中心として自動的に姿勢を変化させることで、左右のワイヤ１０，１１の巻き取り速度の偏差を吸収し、フックブロック１３の左右の吊り上げ量を均等に維持することができる。
従って、特に、長尺物等のように地面との平行状態を維持して吊り上げる必要のある吊り上げ対象物の吊り上げ作業に好適である。
【００５４】
更に、第三のワイヤ１２を巻き取る第三のウインチ９のワイヤ巻き取り速度と左右のウインチ７，８のワイヤ巻き取り速度との間に偏差が生じるといった可能性もあるが、第三のワイヤ１２は、フックブロック側中央シーブ群５３上で相互に隣接するシーブ６２とシーブ６３の間で上に凸となる屈曲部分をイコライザシーブ６５の上側円弧部分で支持され、イコライザシーブ６５を回動自在に取り付けたイコライザリンク６４を介して左右のワイヤ１０，１１の先端で定常的に上方に引かれているので、第三のワイヤ１２を巻き取る第三のウインチ９のワイヤ巻き取り速度と左右のウインチ７，８のワイヤ巻き取り速度との間に偏差が生じたとしても、イコライザシーブ６５およびイコライザリンク６４の上下位置が変化するだけであり、第三のワイヤ１２に不用意な弛みが生じることはない。
つまり、第三のウインチ９のワイヤ巻き取り速度が左右のウインチ７，８のワイヤ巻き取り速度を相対的に上回った場合にあっては、イコライザシーブ６５およびイコライザリンク６４が共に下降してワイヤ巻き取り速度の速度偏差を解消し、また、左右のウインチ７，８のワイヤ巻き取り速度が第三のウインチ９のワイヤ巻き取り速度を相対的に上回った場合にあっては、イコライザシーブ６５およびイコライザリンク６４が共に上昇してワイヤ巻き取り速度の速度偏差を解消することになる。
【００５５】
このように、左右のウインチ７，８の巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザリンク６４の姿勢変化によって吸収され、また、左右のウインチ７，８の巻き取り速度と第三のウインチ９の巻き取り速度の偏差による悪影響はイコライザシーブ６５およびイコライザリンク６４の上下位置の変化によって吸収されることになるので、独立した３つのウインチ７，８，９を併用して吊り上げ対象物を吊り上げる構成であっても、フックブロック１３の姿勢を水平に維持して適切な吊り上げ作業を行なうことが可能となる。
左右のウインチ７，８の巻き取り速度の偏差が大きいと、イコライザリンク６４の姿勢変化のみでは左右のワイヤ１０，１１の先端部の位置ずれを吸収しきれなくなる場合もあるが、そうした場合であっても、イコライザリンク６４の姿勢変化を目視するオペレータがイコライザリンク６４の姿勢変化から左右のウインチ７，８の巻き取り速度の偏差を把握し、左右のウインチ７，８の巻き取り速度をオペレータの手動操作で調整することによって、フックブロック１３の姿勢を水平に維持して吊り上げ対象物を吊り上げることができる。
【００５６】
実際の吊り上げ作業に際し、フックブロック１３をコンテナ等の吊り上げ対象物に接続し、左右のウインチ７，８と第三のウインチ９を同時に駆動して左右のワイヤ１０，１１と第三のワイヤ１２の巻き取りを開始すると、まず、フックブロック１３が上昇を開始する。
【００５７】
そして、各ワイヤ１０，１１，１２の弛みがなくなって各ワイヤ１０，１１，１２が張り詰めた状態になると、吊り上げ対象物の荷重に応じたテンションが各ワイヤ１０，１１，１２に発生する。
【００５８】
このうち、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂのロアーシーブ２８ａ，２８ｂによって支持されている左右のワイヤ１０，１１のテンションは、図３において、ロアーシーブ２８ａ，２８ｂを下方に移動させる方向の力として働く。
【００５９】
既に述べた通り、ロアーシーブ２８ａ，２８ｂは左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂとブーム５との枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側に突出した位置で左右のワイヤ１０，１１を支持しているので、ロアーシーブ２８ａ，２８ｂを下方に移動させる方向の力は、枢着箇所Ｑを中心として左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの下端部をブーム５の先端部に接近させる方向の力、つまり、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部をブーム５の先端部から離間させる方向に左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂを揺動させる力（図３中で反時計方向の回転モーメント）として作用する。
【００６０】
しかし、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部は旋回胴２におけるブーム枢着位置Ｐよりも後方に設けられた索具取付位置Ｒに左右の索具４３ａ，４３ｂを介して接続されているので、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂは実際には回転せず、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂを図３中で反時計方向に回転させようとする力は、索具取付位置Ｒと左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部とを接続する左右の索具４３ａ，４３ｂのテンションとして作用することになる。
【００６１】
索具取付位置Ｒは旋回胴２におけるブーム枢着位置Ｐよりも後方にあり、ブーム５を多少なりとも引き起こした状態、例えば、図２に示されるような状態にあっては、ブーム５の基部の上面と左右の索具４３ａ，４３ｂとの間に少なからぬ間隙が形成されることになるので、左右の索具４３ａ，４３ｂに発生するテンションは結果的には左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部を索具取付位置Ｒに向けて引く力、つまり、ブーム５の先端を引いてブーム５を引き起こす方向の力（図２および図３中で時計方向の回転モーメント）として作用することになり、ブーム５に作用する引き倒し方向のモーメント（図２および図３中で反時計方向の回転モーメント）が左右の索具４３ａ，４３ｂで支持されてブーム起伏シリンダ６の負荷が軽減される。
従って、左右の索具４３ａ，４３ｂを備えない場合と比べてブーム起伏シリンダ６の小径化が可能であり、低出力の油圧シリンダをブーム起伏シリンダ６として利用することも可能となる。
【００６２】
図６はブーム５を水平な姿勢にした状態とブーム５を限界角度まで引き起こした状態を１つの図面中に示した説明図である。便宜上、水平な姿勢にあるブーム５をブーム５’と称し、限界角度まで引き起こした状態にあるブーム５をブーム５”と称する。
【００６３】
そして、既に述べた通り（段落００３９参照）、水平な姿勢にしたブーム５’にあっても限界角度まで引き起こしたブーム５”にあっても、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂとブーム５との枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側に左右のワイヤ１０，１１が突出するように、スイングアームユニット１４の底板２３におけるステープル２４ａ，２４ｂの上下方向の取付け位置とステープル２４ａ，２４ｂの足の長さが決められているので、ブーム５の俯仰角度がどのような状態であっても、吊り上げ対象物の荷重が左右のワイヤ１０，１１に作用する限り、つまり、左右の索具４３ａ，４３ｂにテンションが発生する限り、このテンションをブーム５を引き起こす方向の力として利用することができる。
【００６４】
図６に示す通り、ブーム５の先端部と索具取付位置Ｒとの離間距離が最大となるのはＲ（索具取付位置），Ｐ（ブーム枢着位置），Ｑ（左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂとブーム５との枢着箇所）が略一直線上に並んだ場合であり、また、ブーム５の先端部と索具取付位置Ｒとの離間距離が最小となるのは直線Ｒ−Ｐに対して直線Ｐ−Ｑが大きく屈折した場合（ブーム５が限界角度まで引き起こされた状態）である。
つまり、ブーム５の俯仰角度の変化に応じてブーム５の先端部と索具取付位置Ｒとの離間距離も様々に変化するのであるが、この実施形態では、ブーム５の先端部に揺動自在に枢着された左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂが一体的にブーム５に対して姿勢を変化させることで左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部と索具取付位置Ｒとの間の離間距離を一定の値に保持することができるので、ブーム５の俯仰角度が変化してもブーム引き倒し方向のモーメントの支持に利用される左右の索具４３ａ，４３ｂの長さを変更する必要はない。
しかも、左右の索具４３ａ，４３ｂに作用するのはテンションのみであって圧縮応力は作用しないので、左右の索具４３ａ，４３ｂ自体は剛体であってもワイヤのように可撓性を有するものであっても構わない。例えば、左右の索具４３ａ，４３ｂとして、ワイヤやテンションロッド等を利用することが可能である。
更に、左右の索具４３ａ，４３ｂに生じる或る程度の伸びは左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂがブーム５に対して姿勢を変化させることによって吸収されるので、経年変化による左右の索具４３ａ，４３ｂの伸びといったものも或る程度は許容され得る。
また、左右の索具４３ａ，４３ｂに作用するテンションをブーム５を引き起こす力として利用する構成であるから、ブーム５を引き倒す方向の力の支持に必要とされる構成とカウンターウェイト４６の重量とは特に因果関係がない。従って、カウンターウェイト４６の重量に格別の制限はなく、クレーン装置４あるいはクレーン車１それ自体の安定性を考慮した適切な重量のカウンターウェイト４６を採用することができる。
【００６５】
この実施形態では、更に、図１に示されるように、左右のウインチ７，８を旋回胴２におけるブーム５の枢着位置Ｐよりも後方に取り付け、前述のロアーシーブ２８ａ，２８ｂに加え、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂの上端部にアッパーシーブ２７ａ，２７ｂを設け、ブーム５の先端から垂下される左右のワイヤ１０，１１をロアーシーブ２８ａおよびアッパーシーブ２７ａ，ロアーシーブ２８ｂおよびアッパーシーブ２７ｂで支持するようにしているので、ブーム５に作用する引き倒し方向のモーメント（図１中で時計方向の回転モーメント）が前述した左右の索具４３ａ，４３ｂのほか、アッパーシーブ２７ａ，２７ｂと左右のウインチ７，８との間の都合２本の左右のワイヤ１０，１１にも分散される。
従って、左右の索具４３ａ，４３ｂのみを利用してブーム引き倒し方向のモーメントを緩和する場合と比べ、より大きなブーム引き倒し方向のモーメントに対処することができる。
【００６６】
以上の実施形態では、イコライザリンク６４およびイコライザシーブ６５を利用して左右のワイヤ１０，１１の動作と第三のワイヤ１２の動作を連動させるものについて述べたが、フックブロック１３の傾きや高重量の吊り上げに拘らなければ、アッパーシーブ２７ａ，２７ｂとロアーシーブ２８ａ，２８ｂを経由してブーム５の先端から垂下された左右のワイヤ１０，１１と第三のシーブ３２を経由してブーム５の先端から垂下された第三のワイヤ１２の先端を単純にフックブロック１３の左右および中央に接続するといった態様をとることも可能である。
また、左右のスイングアーム１４ａ，１４ｂに代えて１つのスイングアームをブーム５の中心軸に沿って設け、第三のウインチ９から引き出された第三のワイヤ１２を此のスイングアームに設けたアッパーシーブとロアーシーブもしくはロアーシーブで支持して垂下するといった態様をとることも可能である。
【００６７】
何れの場合も、スイングアームのロアーシーブで支持されてブーム５の先端から垂下されるワイヤの位置が枢着箇所Ｑよりもブーム５の前方側にある限りにおいてはスイングアームの上端に接続された索具にテンションを生じさせ、このテンションを利用してブーム５の先端にブーム引き起こし方向の力を作用させることができるので、ブーム起伏シリンダ６の負荷を軽減する効果を奏することが可能である。
無論、スイングアームの上端部にアッパーシーブを設けてワイヤのテンションを併用することが望ましいが、仮に、アッパーシーブを設けずにロアーシーブだけの構成であってもロアーシーブにワイヤのテンションが加わればスイングアームを揺動させる力が作用し、スイングアームの上端部に接続された索具のテンションでブーム引き起こし方向にブーム５を引くことができるので、ブーム起伏シリンダ６の負荷を軽減する効果を或る程度は得ることができる。
【００６８】
また、いずれの構成を適用した場合でも、スイングアームの上端部と索具取付位置を接続する索具によってブームに作用する引き倒し方向のモーメントが索具で支持されるので、旋回胴２上にシーブを設けたり、ブーム５側のシーブと旋回胴２上のシーブとの間に吊り具用のワイヤを往復させて巻回させたりする必要はなく、フックブロック１３上の左右中央のシーブ群４８ａ，４８ｂ，５３の各シーブとブーム５の先端の左右中央のシーブ群２９ａ，２９ｂ，３３の各シーブとの間のワイヤ１０，１１，１２の往復回数を変更する必要が生じた場合であっても、その都度、ブーム５あるいは旋回胴２上で格別なワイヤの掛け直し作業を行う必要はなく、段取りに必要とされる作業工程を簡略化することができる。
【符号の説明】
【００６９】
１  クレーン車
２  旋回胴
３  キャビン
４  クレーン装置
５  ブーム
５’  水平な姿勢にあるブーム
５”  限界角度まで引き起こした状態にあるブーム
６  ブーム起伏シリンダ
７  左ウインチ
８  右ウインチ
９  第三のウインチ
１０  左ワイヤ
１１  右ワイヤ
１２  第三のワイヤ
１３  フックブロック（吊り具）
１４  スイングアームユニット
１４ａ  左側スイングアーム
１４ｂ  右側スイングアーム
１５ａ  左側板
１５ｂ  右側板
１６ａ〜１８ａ  リブ
１６ｂ〜１８ｂ  リブ
１９〜２１  リブ
２２  天板
２３  底板
２４ａ，２４ｂ  ステープル
２５  ブラケット
２６ａ，２６ｂ  ピン
２７ａ，２７ｂ  アッパーシーブ
２８ａ，２８ｂ  ロアーシーブ
２９ａ  ブーム先端左シーブ群
２９ｂ  ブーム先端右シーブ群
３０ａ〜３３ａ  シーブ
３０ｂ〜３３ｂ  シーブ
３１  トップガイドシーブ
３２  第三のシーブ（ルースターシーブ）
３３  ブーム先端中央シーブ群
３４〜４１  シーブ
４２ａ，４２ｂ  索具止金具
４３ａ  左側索具
４３ｂ  右側索具
４４ａ  左側ステープル
４４ｂ  右側ステープル
４５ａ，４５ｂ  索具止金具
４６  カウンターウェイト
４７  カウンターウェイトベース
４８ａ  フックブロック側左シーブ群
４８ｂ  フックブロック側右シーブ群
４９ａ〜５２ａ  シーブ
４９ｂ〜５２ｂ  シーブ
５３  フックブロック側中央シーブ群
５４〜６３  シーブ
６４  イコライザリンク
６５  イコライザシーブ
６６  孔
Ｐ  旋回胴におけるブームの枢着位置
Ｑ  ブーム先端とスイングアームの枢着箇所
Ｒ  索具取付位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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