(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロホンを受け入れて保持するマウント部材と、
上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、
上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、
上記弾性紐は、結束部を中心にした二つの均等なループ状の部分が延び出ることにより一組の弾性紐を構成し、
二組の上記弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに上記弾性紐のループ状の部分が上記支持ベースと上記マウント部材に架け渡され、
上記マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が上記支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置しているマイクロホンのショックマウント。
【請求項２】
支持ベースは、この支持ベースの円弧の中心点を通る線上に上記支持ベースの外周面側から形成された一対の穴を有し、二組の弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースの対をなす上記穴に嵌められて位置決めされている請求項１記載のマイクロホンのショックマウント。
【請求項３】
弾性紐は結束金具を有し、この結束金具から弾性紐が二つの均等なループ状に延び出ていて、上記結束金具が支持ベースに形成されている穴に嵌められて位置決めされている請求項２記載のマイクロホンのショックマウント。
【請求項４】
結束金具は外殻部材に嵌められ、上記外殻部材が支持ベースに形成されている穴に嵌められることにより弾性紐の結束部が位置決めされている請求項３記載のマイクロホンのショックマウント。
【請求項５】
二組の弾性紐は、それぞれの結束部から均等に延び出たループ状の部分がマウント部材と支持ベースに前後方向および左右方向に均等に架け渡されている請求項１乃至４のいずれかに記載のマイクロホンのショックマウント。
【請求項６】
弾性紐の表面には植毛が施されている請求項１乃至５のいずれかに記載のマイクロホンのショックマウント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外部から加わる振動に対する制振効果をより一層高めることができるマイクロホンのショックマウントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
放送スタジオや録音スタジオなどで用いられるマイクロホンは、建物の床などからの振動がマイクロホンに伝わると、電気音響変換信号に雑音が混入するので、振動がマイクロホンに伝わらないように、ショックマウントを介して支持されている。ショックマウントのことを、クレードルサスペンションという場合もある。
【０００３】
マイクロホンのショックマウントとして、マイクロホン本体を受け入れて保持するマウント部材と、マウント部材の外径よりも大きい内径のリング状に形成されている支持ベースと、マウント部材を支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなるものが知られている。特許文献１記載の発明はその一つで、マウント部材の軸方向中央部に位置する支持ベースと上記マウント部材の軸方向両端部との間に弾性紐を架け渡している。弾性紐には適度の張力を付与することにより、マウント部材が支持ベースから離間して保持される。
【０００４】
上記支持ベースはマイクロホンスタンドに結合され、マイクロホンスタンドはスタジオなどの床の上あるいはテーブルの上などに置かれる。床やテーブルなどが振動すると、マイクロホンスタンドから支持ベースに振動が伝わるが、支持ベースとマウント部材との間に介在している弾性紐によって上記振動がマウント部材へ伝達されることを遮断し、マイクロホンの出力信号に振動雑音が混入することを防止する。
【０００５】
上記従来のショックマウントに用いられている弾性紐は、基本的にはゴム紐であって、ゴム紐が経時的な化学変化により劣化することを抑制するために、ゴム紐の外表面を糸で覆い、あるいは伸縮性のある布で覆った弾性紐が用いられている。弾性紐は、輪ゴムのように無端のループ状に形成され、マウント部材および支持ベースの周方向の複数箇所、例えば４カ所で、支持ベースとマウント部材の軸方向両端部に架け渡される。
【０００６】
支持ベースはマイクロホンスタンドに結合された不動の部材であり、これに対してマウント部材はマイクロホンと一体となって動くことができる可動部である。この可動部を支持する弾性紐は、マウント部材の軸線方向中央に位置する支持ベースを中心にしてマウント部材の軸線方向両端に向けて振り分けられ、マウント部材の軸線方向両端部に引っ掛けられている。弾性紐によるマウント部材の支持中心はマウント部材の軸線方向中央にある。
【０００７】
従来のマイクロホンのショックマウントは、上記弾性紐によるマウント部材の支持中心と上記可動部の重心位置との関係については何ら考慮されていない。したがって、弾性紐によるマウント部材の支持中心と可動部の重心位置とがずれている場合が多く、この状態においてショックマウントに振動が加わると、マイクロホンとマウント部材からなる上記可動部の振動が増大し、マイクロホンの出力信号に混入する振動雑音が増加するという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００２−２０４４９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記従来のマイクロホンのショックマウントの問題点を解消すること、すなわち、振動が加わっても、マイクロホンとマウント部材からなる可動部の振動を抑制し、振動雑音の少ないマイクロホン出力を得ることができるマイクロホンのショックマウントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、
マイクロホンを受け入れて保持するマウント部材と、
上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、
上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、
上記弾性紐は、結束部を中心にした二つの均等なループ状の部分が延び出ることにより一組の弾性紐を構成し、
二組の上記弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに上記弾性紐のループ状の部分が上記支持ベースと上記マウント部材に架け渡され、
上記マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が上記支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置している
ことを最も主要な特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
二組の弾性紐の結束部がそれぞれ支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに、マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置しているため、ショックマウントに振動や外力が加わっても、マウント部材と支持ベースとの間の複数箇所に架け渡されている弾性紐の引っ張り力が、これらの引っ張り力を互いにバランスさせるように働き、上記可動部は上記の位置で安定に保持され、マイクロホンの姿勢も変わることなく安定に保持される。その結果、マイクロホンの振動が増大することもなく、マイクロホンの出力信号に混入する振動雑音が増大することも回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、マイクロホンを装着した状態で示す一部断面正面図である。
【図２】上記実施例の一部断面分解正面図である。
【図３】上記ショックマウントの平面図である。
【図４】上記実施例の分解側面図である。
【図５】上記実施例の側面図である。
【図６】上記実施例に用いられている弾性紐を展開して示すもので、（ａ）は一部断面平面図、（ｂ）は側面図である。
【図７】上記弾性紐を展開して示す一部断面平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、図面を参照しながら説明する。
【実施例】
【００１４】
図１乃至図５において、符号２４０はマイクロホンを示している。このマイクロホン２４０を支持するショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材２１０、支持ベース２２０、弾性紐２３０を有してなる。
【００１５】
マウント部材２１０は全体として円筒形状の部材で、円筒形の内周面でマイクロホン２４０のケースの外周面を保持するようになっている。マウント部材２１０の中心軸線方向（図１、図２において上下方向）両端には、図３に示すように周方向の４か所に弾性紐掛け２１３が形成されている。弾性紐掛け２１３は、ループ状に形成されている弾性紐２３０をマウント部材２１０の外周側から引っ掛けるためのもので、各弾性紐掛け２１３の両側に切欠き２１４を形成することにより、マウント部材２１０の中心軸線方向に突状に形成されている。弾性紐２３０は、上記弾性紐掛け２１３の両側の切欠き２１４を通して弾性紐掛け２１３に引っ掛けられる。弾性紐掛け２１３に引っ掛けられた弾性紐２３０がマウント部材２１０の内周面側に大きく突き出ないように、弾性紐掛け２１３はマウント部材２１０の内周面から半径方向外側に向け後退させて形成されている。
【００１６】
マウント部材２１０によって保持されるべきマイクロホン２４０の正面は図３において下側であり、上記４か所の弾性紐掛け２１３は、上記マイクロホン２４０の正面側と背面側に均等に配分されるように、かつ、左右対称になるように形成されている。マウント部材２１０は、その内周側にマイクロホン２４０の下半部を受け入れてマイクロホン２４０を保持するようになっている。
【００１７】
支持ベース２２０は、基本的にはリング状に形成されていればよいが、本実施例における支持ベース２２０は、図３に示すように円弧の一部が切除された部分円弧状に形成されている。図３において符号２２８は上記切除部を示している。切除部２２８は、マウント部材２１０によって保持されるべきマイクロホン２４０の正面すなわち収音面側に対応している。円弧状の支持ベース２２０の内径はマウント部材２１０の外径よりも十分大きく、マウント部材２１０は支持ベース２２０の内周側に十分大きな空間をおいて位置している。
【００１８】
図３において、支持ベース２２０は、上記のように切除部２２８が形成されることにより、前後方向（図３において上下方向）の中心線を境にして左右対称形になっている。支持ベース２０の長さ方向（周方向）中央すなわちマウント部材２１０で保持されるマイクロホンの背面に対応する位置からは、アーム２７０が半径方向外側に向かって突出している。アーム２７０には図示されないマイクロホンスタンドとの連結金具が結合され、上記マイクロホンスタンドが本実施例に係るショックマウントを支持するようになっている。
【００１９】
支持ベース２２０には、支持ベース２２０を左右に２分する前後方向の中心線に対し直交する線でありかつ支持ベース２２０の円弧の中心点を通る線上に、左右に対をなして穴２２２が支持ベース２２０の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各穴２２２には、後で説明する弾性紐２３０の外殻部材２２５が嵌められる。
【００２０】
支持ベース２２０には、以下のような切欠きが数箇所に、かつ、左右対称位置に形成されている。すなわち、弾性紐２３０の外殻部材２２５が嵌められる各穴２２２を中心として支持ベース２２０の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き２２６が支持ベース２２０の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。また、前記アーム２７０を中心として支持ベース２２０の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き２２７が支持ベース２２０の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各切欠き２２６，２２７は、マウント部材２１０の上下両端に架け渡す弾性紐２３０を中継しかつマウント部材２１０を周方向に位置決めする働きをしている。
【００２１】
図６、図７は、弾性紐２３０の構成を示している。弾性紐２３０は、図６、図７に示すように、同じ長さの２本の弾性紐２３０を折り返し、２本の弾性紐２３０の両端部を束ね、この束ねた部分を結束金具２３１によって結束している。ループ状の２本の弾性紐２３０が重なり、図６（ｂ）に示すように、結束金具２３１の端面に４つの弾性紐２３０の各端面が現れている。このようにして一体化された弾性紐２３０の組が本実施例では２組用いられる。２組の弾性紐２３０の結束金具２３１はそれぞれ図１、図２に示すように外殻部材２２５に嵌められている。
【００２２】
一つの組をなす弾性紐２３０は、図１、図２に示すように、結束金具２３１が外殻部材２２５に嵌められ、外殻部材２２５は支持ベース２２０の穴２２２に支持ベース２２０の半径方向内側に向けて挿入される。図３、図４に示すように、一つの組をなす２本の弾性紐２３０は左右に振り分けられ、左右の弾性紐２３０はそれぞれ、マウント部材２１０の上下両端の弾性紐掛け２１３に架け渡され、また、支持ベース２２０の上記切欠き２２６を中継することにより位置決めされている。したがって、左右に振り分けられている弾性紐２３０には同じ張力が均等に生じている。
【００２３】
他の一つの組をなす２本の弾性紐２３０も図４に示す面と反対側の面で同様に、左右に振り分けられ支持ベース２２０を経由してマウント部材２１０の軸線方向両端部に架け渡されている。左右に振り分けられている弾性紐２３０には同じ張力が均等に生じている。
【００２４】
組をなす弾性紐２３０が２組、マウント部材２１０の前後方向の中心線を境にして左右に配置され、支持ベース２２０を経由してマウント部材２１０の軸方向両端に跨って架け渡され、それぞれの弾性紐２３０に適宜の張力が付与されている。かかる構成によって、マウント部材２１０が支持ベース２２０の内周側において支持ベース２２０から離間して弾性支持されている。
【００２５】
図示の実施例では、２本の弾性紐２３０の各両端部を結束金具２３１で結束することにより一組の弾性紐２３０を形成しているが、１本の弾性紐２３０の両端部と長さ方向中央部の折り返し部を束ねて結束部材で結束してもよい。あるいは、ループ状の１本の弾性紐２３０を１本の線状に重ねてその長さ方向中央部を折り返し、この折り返し部を束ねて結束部材で結束して一組の弾性紐を構成してもよい。要するに、結束部を中心にして、弾性紐が二つの均等なループを描いて延び出ることによって一組の弾性紐が形成されていればよい。
【００２６】
マイクロホン２４０の下半部は手でも持つことができるグリップ部になっていて、このグリップ部をマウント部材２１０が受け入れるようになっている。マイクロホン２４０の上記グリップ部の外径は収音部の外径より多少小さくなっていて、グリップ部と収音部との間には段部２４３が形成されている。マウント部材２１０で受け入れられたマイクロホン２４０の下端面には押さえ部材２５０がねじ２６０で締結されている。押さえ部材２５０とマイクロホン２４１の段部２４３でマウント部材２１０を上下から挟み込み、マイクロホンケース２４１および弾性紐２３０が脱落することを防止している。
【００２７】
マイクロホンケース２４１の下端からはマイクロホンコネクタ２４４が押さえ部材２５０の中心孔を貫いて突出している。図５に示すように、マイクロホンコネクタ２４４にはケーブルコネクタ２８０が結合され、マイクロホン２４０の出力信号がマイクロホンケーブルを介して外部回路に向けて出力されるようになっている。
【００２８】
マウント部材２１０がマイクロホン２４０を受け入れている状態では、マウント部材２１０とマイクロホン２４０は、弾性紐２３０を介して支持されることにより一体的に動くことができる可動部となっている。この可動部全体としての重心点を図１において符号Ｃで示している。この重心点Ｃは、前記支持ベース２２０の左右の穴２２２の中心位置を結ぶ水平線上に位置するように、マイクロホン２４０の重量配分が考慮されている。
【００２９】
図１、図２などからわかるように、マウント部材２１０は、弾性紐２３０により、支持ベース２２０の左右の穴２２２の中心位置を結ぶ水平線を中心にして軸線方向のほぼ中央で上下方向にほぼ均等の張力で支持されている。また、図３からわかるように、弾性紐２３０にはマウント部材２１０の前後方向の中心線を境にして左右均等に張力が与えられるとともに、上記左右の穴２２２の中心位置を結ぶ水平線を中心にして前後均等に張力が与えられている。よって、マウント部材２１０は前後左右ともにバランス良く支持され、マウント部材２１０と支持ベース２２０は互いに同心円弧上にある。
【００３０】
そして、マウント部材２１０と支持ベース２２０の周方向に振り分けられた弾性紐２３０は、結束金具２３１で結束され、結束金具２３１は外殻部材２２５を介して支持ベース２２０の穴２２２に嵌められているため、結束金具２３１は位置ずれを生じることなく、安定に位置決めされる。したがって、弾性紐２３０の張力の不均等が生じることなく、マイクロホン２４０は前後左右および上下方向にも安定に保持され、前記可動部の重心点Ｃの位置は前記左右の穴２２２の中心位置を結ぶ水平線上に保たれる。このようにして、ショックマウントの対称動作軸が上記左右の穴２２２の中心位置を結ぶ水平線上に位置することになり、上記対称動作軸が明確になっている。
【００３１】
そこで、図５に示すようにマイクロホン２４０にマイクロホンコードを接続した状態で、前記可動部の重心点Ｃが上記ショックマウントの対称動作軸上に位置するようにマイクロホン２４０を設計すると、可動部の重心点Ｃを中心とした弾性紐２３０の引っ張り力が、上下方向すなわちマウント部材２１０の軸線方向、およびマウント部材２１０の周方向においてバランスする。したがって、ショックマウントに振動や外力が加わっても、マウント部材２１０と支持ベース２２０との間の複数箇所に架け渡されている弾性紐２３０の引っ張り力が、これらの引っ張り力を互いにバランスさせるように働き、マイクロホン２４０とマウント部材２１０からなる可動部は上記の位置で安定に保持され、マイクロホン２４０の姿勢も変わることなく安定に保持される。その結果、マイクロホン２４０の振動が増大することもなく、マイクロホン２４０の出力信号に混入する振動雑音が増大することも回避することができる。
【００３２】
弾性紐２３０は、ゴム紐を主体として構成されていて、経時的に化学変化を起こして劣化するため、定期的に交換することが望ましい。以上説明した実施例によれば、２本の弾性紐２３０を結合した結束金具２３１を外殻部材２２５に嵌め、この外郭部材２２５を支持ベース２２０の穴２２２に挿入した後、２本の弾性紐２３０を前述のとおりマウント部材２１０と支持ベース２２０に架け渡せばよい。弾性紐２３０を取り外す場合は、逆に、弾性紐２３０をマウント部材２１０と支持ベース２２０から取り外し、支持ベース２２０の穴２２２から結束金具２３１を抜き取ればよい。よって、弾性紐２３０の交換作業が容易になる利点がある。なお、外殻部材２２５を介在させることなく、支持ベース２２０の穴２２２に２本の弾性紐２３０を結合した結束金具２３１を直接挿入するようにしてもよい。
【００３３】
図示の実施例における支持ベース２２０は、リングの一部を切除した形になっているが、完全なリング状の部材であってもよい。
また、マウント部材２１０と支持ベース２２０への弾性紐の架け渡し形態は各種の形態に変更することができ、図示の実施例における弾性紐の架け渡形態は一例に過ぎない。
【００３４】
弾性紐２３０の表面に静電植毛法などによって植毛を施すとよい。マウント部材２１０および支持ベース２２０と弾性紐２３０との間に上記植毛によって適度の摩擦力が生じ、マウント部材２１０とマウント部材２１０で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心Ｃが支持ベース２２０の円弧の中心点を通る線上に安定に保持される。
そのほか、特許請求の範囲に記載した技術的範囲を逸脱しない範囲で任意に設計変更して差し支えない。
【００３５】
なお、図示の実施例では、マイクロホンがマウント部材２１０に対して上向きに保持されているが、マイクロホンの使用現場においては、マイクロホンが下向きに保持される場合もある。その場合でも、上記可動部の重心Ｃと支持ベース２２０の円弧の中心点を通る線上に保持される。
【符号の説明】
【００３６】
２１０    マウント部材
２１３    弾性紐掛け
２２０    支持ベース
２２２    穴
２３０    弾性紐
２４０    マイクロホン
２２５    外郭部材
２３１    結束金具
【図１】
0005627012.tif 000002
【図２】
0005627012.tif 000003
【図３】
0005627012.tif 000004
【図４】
0005627012.tif 000005
【図５】
0005627012.tif 000006
【図６】
0005627012.tif 000007
【図７】
0005627012.tif 000008