(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
海底におけるケーブル、長い管、または、パイプラインを覆うように、所定の塊状物のみを含む袋状のフィルターユニットを設置するステップを含み、
前記フィルターユニットは、合成繊維からなる糸で編網され、
前記フィルターユニット内を通過する過程で掃流力が軽減されるように、塊状物の量は、フィルターユニットにおける網地の空隙率が４５％〜９０％であるように設定される、
海底におけるケーブル、長い管、または、パイプラインの保護方法。
【請求項２】
前記フィルターユニットを設置するステップは、ＧＰＳを用いてフィルターユニットを設置する位置を特定するステップを含む、請求項１に記載の海底におけるケーブル、長い管、または、パイプラインの保護方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、海底におけるケーブルおよび管の長尺物の保護方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、洋上の風力発電施設において発電された電気は、洋上の風力発電施設と陸上に設けられる地上施設との間において接続されるケーブルにより送電される。具体的に、風力発電施設と地上施設との間において、ケーブルは海底を這うように設けられる。この海底を這うケーブル（以下、「海底ケーブル」という）の保護について、たとえば、下記の特許文献１に開示されている。特許文献１によれば、上部セルと下部セルとが一体に形成され、上部セルは下部セルから格子型で突出するように形成され、下部セルに段部が形成されるように構成されたマットレスブロックを複数連結して、海底ケーブルの上からかけることにより、船舶の錨や各種の漁具による衝突や引っかかりなどから、海底ケーブルを保護している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２８８９９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したように、海底ケーブルは、複数が連結されるマットレスブロックがかけられることにより保護される。しかしながら、特許文献１においては、海底ケーブルの上方にかけられたマットレスブロックが海底の潮流にとって抵抗体となり、マットレスブロックにおける端部の近傍において過流が発生する。この過流の発生が、マットレスブロックの端部近傍における海底を削ったり抉ったりする洗堀という現象を発生させる場合がある。この場合、洗堀によって徐々に変形していく海底の形状に対して、複数が連結されるマットレスブロックでは繊細な追随ができないと考えられる。連結されたマットレスブロックの一方端における連結部と他方端における連結部との間隔が折れ曲がる間隔の最小単位となり、海底ケーブルおよび海底に対して密着しにくい構造だからである。また、このことに基づいて、複数が連結されるマットレスブロックが、洗堀によりある程度変形した海底の形状に追随したとしても、洗堀の防止ができないため、さらに海底の形状の変形が進行して、海底ケーブルに大きな負担がかかり、結果として、海底ケーブルが損傷を受ける虞がある。
【０００５】
なお、上記の課題は、海底ケーブルに限らず、電話線や光ファイバーなどを含むケーブル、および、海底を這うガスや石油などのパイプラインなどを含む管などといった海底におけるケーブルおよび管の長尺物において共通するものである。
【０００６】
この発明の目的は、海底におけるケーブルおよび管の長尺物を長期的に保護することができる海底におけるケーブルおよび管の長尺物の保護方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明にかかる海底におけるケーブルおよび管の長尺物の保護方法は、海底におけるケーブルおよび管の長尺物を覆うように、所定の塊状物を含む袋状のフィルターユニットを設置するステップを含む。
【０００８】
好ましくは、フィルターユニットを設置するステップは、ＧＰＳを用いてフィルターユニットを設置する位置を特定するステップを含む。
【発明の効果】
【０００９】
この発明によると、海底におけるケーブルおよび管の長尺物を覆うように、所定の塊状物を含む袋状のフィルターユニットを設置することにより、海底ケーブルを固定するとともに、洗堀を防止することができるため、海底ケーブルを長期的に保護することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した風力発電施設、支柱、および基礎構造を示す模式図である。
【図２】（ａ）はＦＵを示す模式図であり、（ｂ）はＦＵ５０が凹凸のある海底に設置された状態を示す模式図である。
【図３】（ａ）基礎スラブ部が設置される直前の杭の周囲にＦＵを設置した場合の、杭の周囲を側面から見た模式図であり、（ｂ）は（ａ）のＩＩＩＢで示される位置における矢視図であり、（ｃ）は（ａ）のＩＩＩＣで示される位置における矢視図である。
【図４】（ａ）〜（ｆ）は風力発電施設における基礎構造の施工方法を工程順に示す図である。
【図５】風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した風力発電施設、支柱、および基礎構造を示す模式図である。
【図６】（ａ）は既設の風力発電施設における基礎構造の周囲に隙間が形成された状態を示す図であり、（ｂ）は風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した場合を示す図である。
【図７】風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した風力発電施設、支柱、および基礎構造を示す模式図である。
【図８】（ａ）〜（ｈ）は風力発電施設における基礎構造の施工方法を工程順に示す図であり、（ｉ）は（ｅ）のＶＩＩＩ  Ｉで示される位置における矢視図である。また、（ｊ）は既設の風力発電施設における基礎構造の周囲に隙間が形成された状況を示す図であり、（ｋ）は風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した場合を示す図である。
【図９】（ａ）〜（ｃ）は風力発電施設における海底ケーブルの保護方法を工程順に示す図であり、（ｄ）は（ｃ）のＩＸＤで示される位置における矢視図である。
【図１０】ＦＵの設置条件に関する図である。
【図１１】（ａ）は複数のＦＵを用いて海底ケーブルを保護する例を示す図であり、（ｂ）は（ａ）のＸＩＢで示される位置における矢視図である。
【図１２】（ａ）は複数のＦＵを用いて海底ケーブルを保護する例を示す図であり、（ｂ）は（ａ）のＸＩＩＢで示される位置における矢視図である。
【図１３】（ａ）は複数のＦＵを用いて海底ケーブルを保護する例を示す図であり、（ｂ）は（ａ）のＸＩＩＩＢで示される位置における矢視図である。
【図１４】（ａ）〜（ｃ）は海底における凹型の不陸の平坦化方法を工程順に示す図である。
【図１５】海底における凸型の不陸を平坦化した場合を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（１）第１の実施形態
以下、この発明の一実施形態について図面を参照して説明する。図１は、この発明の一実施形態に係る風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した風力発電施設、支柱、および基礎構造を示す模式図である。なお、この実施形態においては、杭を基礎部とする基礎構造により、風力発電施設および支柱が支持される場合を説明する。図１を参照して、洋上の風力を利用して発電する風力発電施設１０と、洋上の風力発電施設１０を保持し、海面１００を貫くように海底２００の近傍まで延在する支柱１１と、コンクリート製で、アンカーボルトにより支柱１１と固定され、支柱１１を支持する基礎スラブ部１２ａと、鋼管製で、所定の地盤で支持されるように設けられ、上端部において基礎スラブ部１２ａを固定して支持する杭１２ｂと、海底２００と杭１２ｂとの間に設置される複数のフィルターユニット（以下、「ＦＵ」という。）５０と、支柱１１における海底２００の近傍から突出し、風力発電施設１０で発電された電気を陸地の地上施設（図示せず）に送電する送電ケーブル２０とが示されている。なお、支柱１１は、風力発電施設１０が洋上の風を効率よく受けられる高さまで延在しているものとする。また、ここにおいて、杭１２ｂが固定されている所定の地盤とは、図１において支持層３００と呼ばれる地盤の層のことであり、支持層は気象、海象などの諸条件の下で風力発電施設および支柱の荷重に耐え得るだけの強度を有する。すなわち、支持層に達するまで杭１２ｂは打ち込まれて固定される。なお、この実施形態における基礎構造は、基礎スラブ部１２ａおよび杭１２ｂを含む。
【００１２】
次に、この実施形態で使用されるＦＵ５０の構成について説明する。図２（ａ）はＦＵ５０が作業船におけるクレーンなどで吊り下げられた状態を示す模式図であり、図２（ｂ）はＦＵ５０が凹凸のある海底に設置された状態を示す模式図である。
【００１３】
図２（ａ）および図２（ｂ）を参照して、合成繊維からなる糸で編網された袋体５０１の中に砕石などの塊状物５０２を所定の量だけ充填したものをＦＵという。塊状物５０２が充填されたＦＵ５０は、袋体５０１がクレーンなどにより吊られるための吊りロープ５０３と、吊りロープ５０３の端部には袋体５０１を吊るクレーンと連結が可能な連結部５０４とを含む。ＦＵ５０は、平坦な地面に設置された場合において、直径が略２．５ｍとなる大きさで、重量は略４ｔのものを用いる。袋体５０１に用いられる合成繊維は、たとえば、ポリエステルである。これにより、ＦＵ５０は海水において錆びることもなく、また、酸性およびアルカリ性の水質に対しても高い耐久性を有し、腐食も発生しない。なお、合成繊維は、ポリエステルに限らず、ナイロン、ポリプロピレン、ポリエチレンなどでもよい。また、ＦＵ５０の網糸は合成繊維であるため、環境ホルモンおよび重金属などの有害物質の溶出などもなく、ＦＵ５０が海中の環境に悪影響を与えることもない。
【００１４】
袋体５０１において、たとえば、網目の長辺Ｎは２５ｍｍで糸径Ｍは５ｍｍであるものとする。ここで、網糸の糸径Ｍおよび網目の長辺Ｎが、３≦Ｎ／Ｍ≦２０という関係を有するのが好ましい。この関係式の下において、袋体５０１はＦＵ５０の強度を長期的に維持することができ、後に説明する塊状物５０２であれば網目からこぼれ出すことはない。なお、ＮおよびＭの単位はｍｍである。また、袋体５０１における網地の空隙率は４５〜９０％であるのが好ましい。こうすることにより、ＦＵ５０は多孔の空隙を確保し、海底２００の近傍における潮流が袋体５０１内を通過する過程で掃流力が軽減される。従って、海底２００の表面にかかる流水圧は軽減されるため、洗堀という海底２００が削られる現象も軽減される。袋体５０１の空隙率は、充填する塊状物５０２の大きさとも関係するが、袋体５０１の空隙率が４５％以下では流水圧が大きいため、袋体５０１の周辺で洗堀が生じやすくなり、袋体５０１の空隙率が９０％以上では塊状物５０２の保持性が悪くなるからである。また、袋体５０１は編まれた網（たとえば、ラッセル網など）により、伸度は３０〜８０％を有するよう形成されるのが好ましい。こうすることにより、柔軟性が確保でき、ＦＵ５０が設置される位置において、ＦＵ５０は任意の形状に追随し、設置後も安定的な状態を長期的に維持することができる。すなわち、ＦＵ５０を設置する場所が平坦か否かを問わず、ＦＵ５０は設置された位置に対して長期的に安定することができる。
【００１５】
ＦＵ５０に充填される塊状物５０２は、粒径が５０〜３００ｍｍであるのが好ましい。また、塊状物５０２は、ＦＵ５０が海底２００に設置された場合に流されないだけの十分な比重を有する。この実施形態における塊状物５０２には、粒径１００ｍｍで、比重２．６５の砕石を用いる。これにより、ＦＵ５０は、海中において浮力および潮流の影響に耐えられる十分な重量を有する。なお、塊状物５０２の粒径が小さいほど、設置される位置への形状におけるＦＵ５０の適応性が高くなる。また、塊状物５０２の粒径は、上記した網目の長辺Ｎに対して、略２倍程度であるのが好ましい。
【００１６】
塊状物５０２における所定の量とは、図２（ａ）が示すように、クレーンなどにより塊状物５０２を充填したＦＵ５０が吊り下げられたとき、水平方向から見た袋体５０１の閉じ部５０５から袋体５０１の下端までの高さをＨ１とし、袋体５０１の閉じ部５０５から袋体５０１に充填される塊状物５０２の上端までの高さをＨ２とすると、（Ｈ２／Ｈ１）×１００で算出される値が２５〜８０（％）となる量である。２５％未満の場合、塊状物５０２の重量により海底に設置された場合のＦＵ５０における形状が張りつめた状態になるため、海底の凹凸など不安定な地形に馴染みにくく、安定性も悪くなる。８０％以上の場合、設置されたＦＵ５０の形状が維持されず、安定性も悪くなり、また、ＦＵ５０の有する体積に対して重量も軽いため、潮流により流される虞があるからである。
【００１７】
なお、ＦＵは上記で説明したような構成を有するため、海底に設置されることにより、海中の植物や魚などにとって生息しやすい環境を提供するという効果も奏する。
【００１８】
ＦＵの大きさの種類について説明する。以下の説明においては、重量が４ｔ未満、設置されたときの直径が２ｍ未満、体積が２ｍ３未満のＦＵを、単に「小さいＦＵ」とし、重量が４〜２０ｔ、設置されたときの直径が２〜５ｍ、体積が２〜１３ｍ３のＦＵを、単に「大きいＦＵ」とする。ＦＵにおける網糸の素材、網糸の太さ、網目の長辺などを含む網目の大きさ、塊状物の直径および比重などにおいて、大きいＦＵおよび小さいＦＵは同一の構成である。
【００１９】
以下の表１は、単体におけるＦＵの重量（大きさ）と潮流に対して有効な流速との関係の一例を示す。なお、表１において各重量のＦＵは、直径が５０〜３００ｍｍで、比重が２．６５の塊状物がそれぞれ充填されている。
【表１】
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【００２０】
表１を参照して、ＦＵの重量は潮流における流速の状況に応じて、適切なＦＵが適用される。たとえば、ＦＵを設置する場所の潮流の流速が５．０ｍ／ｓの場合には、重量が４ｔ以上のＦＵが用いられる。また、適用箇所における施工性により、重量および塊状物の粒径の種類を検討して適用することも可能である。表１が示すように、大きいＦＵは、小さいＦＵに比べ、高い流速を有する潮流に対して高い効果を発揮することができることが分かる。また、以下の説明においては、特別な説明を要する場合以外は、上記で説明したＦＵ５０を使用するものとする。
【００２１】
なお、上記したＦＵ５０においては、ＦＵ５０単体としての大きさ、網糸の素材、網糸の太さ、網目の大きさ、塊状物の粒径および比重などの項目により特定したが、上記以外の項目でＦＵ５０が特定されてもよい。
【００２２】
なお、ここで使用されるＦＵとしては、たとえば、日本の特許３６９６３８９号で開示される水中構造物の洗堀防止材を適用するのが好ましい。
【００２３】
次に、この実施形態におけるＦＵの設置方法について説明する。図３（ａ）は基礎スラブ部１２ａが設置される直前の杭１２ｂの周囲にＦＵ５０を設置した場合の、杭１２ｂの周囲を側面から見た模式図である。また、図３（ｂ）は図３（ａ）のＩＩＩＢで示される位置における矢視図であり、図３（ｃ）は図３（ａ）のＩＩＩＣで示される位置における矢視図である。まず、図３（ａ）を参照して、ＦＵ５０は海底２００と基礎スラブ部を上端部で支持する各杭１２ｂとの間に設置される。ここで、図中における二点鎖線Ｘに示されるように、各杭１２ｂの杭頭のそれぞれに合わせて、複数のＦＵ５０で平坦面が形成させるまで隙間なく設置されるのが好ましい。こうすることにより、基礎スラブ部が設置されたとき、基礎スラブ部の底面が各杭１２ｂおよびＦＵ５０と密着するため、各杭１２ｂ、基礎スラブ部、およびＦＵ５０が一体化される。従って、基礎スラブ部と基礎部とを含む基礎構造としての強度が向上するとともに、洗掘を含む潮流からの影響を低減させることができるからである。すなわち、風力発電施設および支柱を支持する基礎構造としての支持力を向上させることができる。図３（ｂ）を参照して、基礎スラブ部を各杭１２ｂ上に設置したときに中心となる点Ｏの位置から最も遠い位置にある杭１２ｂにおける円周の外側までの距離をＲ（ｍ）とし、点Ｏを中心とした半径Ｒ（ｍ）の円を円Ｐ１とし、点Ｏを中心とした半径Ｒ＋Ｗ（ｍ）の円を円Ｐ２とすると、ＦＵ５０が設置される最下層において、円Ｐ２に囲まれる範囲にＦＵを設置するのが好ましい（図３（ｃ）参照）。Ｗが約４〜１５ｍである場合、上記した洗堀の防止を含むＦＵの効果が発揮され、特に、Ｗは約６ｍであるのが好ましい。ＦＵ５０の設置される範囲が広ければ広いほど、上記で説明したようなＦＵ５０の効果を望めるが、ＦＵ５０の設置される範囲が円Ｐ２を越えると、ＦＵ５０の効果はほとんど変わらなくなる。従って、設置されるＦＵ５０の数量および施工における作業量など施工の観点や、ＦＵ５０の有効性など効果の観点を踏まえて、ＦＵ５０が設置される最下層の範囲は、点Ｏを中心とした半径約Ｒ＋６（ｍ）の円Ｐ２に囲まれる範囲が好ましい。また、図３（ｃ）を参照して、円Ｐ２から円Ｐ１を除く範囲Ｓにおいて、最下層のＦＵ５０は、中心である点Ｏに対して同心円状に２〜５列で設置されるのが好ましい（図３（ａ）および図３（ｃ）においては、ＦＵ５０が３列で設置される場合が示されている）。ＦＵ５０は、範囲Ｓを大きいＦＵを用いて１列で設置される場合より、小さいＦＵを用いて複数の列で設置される場合の方が、設置された複数のＦＵ同士における隙間を少なくすることができ、洗堀の防止において高い効果を得られる。また、設置される複数のＦＵが群体を形成することによって群体効果と呼ばれる効果が発揮される。群体効果とは、たとえば、潮流の影響を直接受けたＦＵが周囲の他のＦＵで支持されることにより、群体を形成する複数のＦＵ全体としての安定的な状態が維持されるという効果である。従って、上記で説明した洗堀の防止などの効果を長期的に発揮することができる。また、ＦＵが１列で設置される場合では、潮流が基礎構造に衝突して発生する乱流を抑制する効果が十分に得られず、また、乱流の影響により海底２００で洗堀が発生してしまうからである。一方、６列以上でＦＵ５０が設置されたとしても、洗堀を防止する効果はほとんど変わらないからである。
【００２４】
ＦＵ５０の層厚、すなわち、ＦＵ５０を設置する段数が大きければ大きいほど、ＦＵ５０の効果を高く望める。層厚が大きいと、複数のＦＵ５０同士において噛み合いが生じるからである。これにより、複数のＦＵ５０同士が隙間なく密着するとともに固定されるため、海底２００の表面から土砂などによる吸出しが発生する可能性が低減され、設置された複数のＦＵ５０において安定性が維持されるとともに、洗堀などを含む潮流からの影響を長期的に低減できるからである。一方、３層以上の層厚では、たとえば、洗掘を防止する効果はほとんど変わらない。従って、上記と同様、設置されるＦＵ５０の数量および施工における作業量などの施工の観点や、ＦＵ５０の有効性など効果の観点を踏まえて、ＦＵ５０の層厚は２〜３層であるのが好ましい。また、この実施形態における風力発電施設における基礎構造の施工方法は、基本的には１種類の大きさのＦＵを用いて行われるが、大きさの異なるＦＵを用いて２層以上の層厚でＦＵを設置する場合、小さいＦＵから順に設置するのが好ましい。こうすることにより、小さいＦＵが海底の凹凸に追随し、また、設置された小さいＦＵと海底２００とにおける噛み合わせが良くなるため、さらに長期的に安定的な状態が維持されるからである。また、設置された小さいＦＵの層の上面は海底の凹凸よりも平坦なため、小さいＦＵの上方に設置される大きいＦＵも安定的な状態が維持される。また、潮流における流速を有効的に低減することができる。
【００２５】
また、杭１２ｂが打ち込まれている海底２００の周囲にＦＵ５０が設置されることによって、ＦＵ５０が設置される位置の海底２００にかかる荷重が増加し、杭１２ｂの地中部分における周囲からの側圧が向上されるため、杭１２ｂと杭１２ｂの地中部分における周囲の地盤および支持層との間には隙間が形成されにくくなり、杭１２ｂにおける海底２００の近傍において発生するモーメントを抑制することができる。さらに、設置される複数のＦＵ５０が基礎構造の一部として作用するため、基礎構造の大きさを小さくすることができる。
【００２６】
上記したように、海底２００と杭１２ｂとの間に複数のＦＵ５０を設置することにより、杭１２ｂと杭１２ｂの地中部分における周囲の地盤および支持層との間には隙間が形成されにくくなり、杭１２ｂにおける海底２００の近傍において発生するモーメントを抑制することができ、また、杭１２ｂの周囲に生じる洗掘を防止することができる。その結果、杭１２ｂを基礎部とする基礎構造の支持力および耐久力を向上させることができる。
【００２７】
次に、この実施形態の風力発電施設における基礎構造の施工方法について説明する。図４（ａ）〜図４（ｆ）は、風力発電施設における基礎構造の施工を工程順に示す図である。まず、風力発電施設を設ける位置において、海底２００の状況や海底２００の近傍の潮流の状況を予め調査し、ＦＵ５０の大きさ、ＦＵ５０の数量およびＦＵ５０を設置する位置について調べておく（図４（ａ））。次に、調査に基づき、基礎構造の基礎部である杭１２ｂを支持層で支持されるように設ける（図４（ｂ））。次に、上記で説明したように、海底２００と杭１２ｂとの間に複数のＦＵ５０を密着させて設置する（図４（ｃ））。このとき、各杭１２ｂの杭頭のそれぞれに合わせて、複数のＦＵ５０で平坦面を形成させる。次に、各杭１２ｂの上端部に、基礎スラブ部１２ａの型枠１２ｅを設置する（図４（ｄ））。このとき、型枠１２ｅの底面と杭１２ｂの上端部とは固定される。次に、型枠１２ｅにコンクリートを打設して、基礎スラブ部１２ａを形成する（図４（ｅ））。次に、基礎スラブ部１２ａの上端部に支柱１１を固定する（図４（ｆ））。
【００２８】
上記によれば、支持層で支持されるように杭１２ｂを設け、海底２００と杭１２ｂとの間に複数のＦＵ５０を設置し、杭１２ｂの上端部に基礎スラブ部１２ａを設けることにより、基礎構造における海底２００の近傍の潮流における影響を低減させるため洗堀の発生を長期的に抑制し、杭１２ｂの近傍における海底２００を防護することができ、また、杭１２ｂの地中部分における周囲からの側圧が向上されるため、杭１２ｂと杭１２ｂの地中部分における周囲の地盤および支持層との間において隙間を形成させにくくさせることができる。その結果、基礎構造における支持力を向上させるとともに基礎構造の耐久力を向上させることができる。さらに、設置された複数のＦＵ５０が基礎構造の一部として作用するため、基礎構造の大きさを小さくすることができる。また、合成繊維の糸で編網され、多孔の空隙を有するＦＵ５０を適用するため、環境ホルモンおよび重金属などの有害物質の溶出もなく、藻場の着生基質および小魚などに生息空間を提供することができる。
【００２９】
次に、この実施形態における変形例を説明する。この変形例では、図５に示すように、図１とは異なり複数のＦＵ５０の上部と基礎スラブ部１２ａとの間に隙間が設けられている。なお、それ以外は、上記の実施形態と同様のため説明を省略する。この変形例によれば、上記の実施形態と同様、基礎構造における海底２００の近傍の潮流における影響を低減させるため洗堀の発生を長期的に抑制し、杭１２ｂの近傍における海底を防護することができ、また、杭１２ｂの地中部分における周囲からの側圧が向上されるため、杭１２ｂと杭１２ｂの地中部分における周囲の地盤および支持層との間において隙間を形成させにくくさせることができる。
【００３０】
次に、上記の実施形態における他の変形例を説明する。この変形例では、既設の風力発電施設における基礎構造にＦＵを設置する。図６はこの変形例を示す図である。図６（ａ）は既設の風力発電施設における基礎構造の周囲に隙間が形成された状況を示す図であり、図６（ｂ）はこの変形例によって杭１２ｂを基礎部とする基礎構造と海底２００との間に、複数のＦＵ５０を設置した状況を示す。こうすることにより、上記の実施形態と同様、基礎構造における海底２００の近傍の潮流における影響を低減させるため洗堀の発生を長期的に抑制し、杭１２ｂの近傍における海底を防護することができ、また、杭１２ｂの地中部分における周囲からの側圧が向上されるため、杭１２ｂと杭１２ｂの地中部分における周囲の地盤および支持層との間において隙間を発生させにくくさせることができる。また、この変形例では、洗堀の発生などが原因で杭の設置されている海底が変形している場合について説明したが、海底が変形していない既設の風力発電施設における基礎構造であってもよい。
【００３１】
なお、上記の実施形態において、設置されるＦＵの大きさの種類が１種類の場合について説明したが、これに限ることなく、たとえば、大きいＦＵおよび小さいＦＵの２種類の大きさのＦＵを用いてもよい。この場合は、たとえば、大きいＦＵおよび小さいＦＵを重ねて用いてもよい。なお、ＦＵの設置する層厚を３層とする場合、上記で説明したように、先に小さいＦＵを最下層に設置し、その上に大きいＦＵを２層設置する。こうすることにより、図３を用いて説明した効果に加え、上記したように各ＦＵ間はさらに安定的な状態が長期的に維持され、また、潮流における流速を有効的に低減することができる。また、その他、ＦＵに充填される塊状物の種類が異なる複数のＦＵを設置してもよい。たとえば、先に塊状物における粒径の小さいＦＵを設置して、次に設置されている塊状物における粒径の小さいＦＵの上に塊状物における粒径の大きいＦＵを設置する。こうすることにより、海底側に位置する塊状物における粒径の小さいＦＵにより海底と設置する面からの吸出しを防止でき、海底の凹凸に追随でき、また、各ＦＵ間の噛み合わせが良くなり、隙間なく密着するとともに固定されるため、長期的に安定的な状態が維持される。また、潮流に対して表面側に位置する塊状物における粒径の大きいＦＵにより、各ＦＵにおける安定性を確保し、潮流における流速を有効的に低減することができる。なお、「ＦＵの大きさ」と「ＦＵに充填される塊状物の粒径の大きさ」とは無関係であるため、「粒径の大きい塊状物を充填する大きいＦＵ」は、「粒径の小さい塊状物を充填する大きいＦＵ」、および、「粒径の大きい塊状物を充填する小さいＦＵ」の各々が奏する効果と比較すると、相乗的な効果を奏する。たとえば、粒径の大きい塊状物を充填する大きいＦＵは、粒径の大きさは同じ塊状物を充填する小さいＦＵと比較してより安定した状態を維持することができ、かつ、粒径の小さい塊状物を充填する大きさの同じＦＵと比較して潮流における流速をより低減することができるという効果を奏する。
【００３２】
なお、この実施形態において、基礎スラブ部１２ａは、杭１２ｂの上端部に、基礎スラブ部１２ａの型枠１２ｅを設けた後、型枠１２ｅにコンクリートを打設することで、基礎スラブ部１２ａを形成する場合について説明したが、これに限ることなく、予め製作されたコンクリート製の基礎スラブ部１２ａを杭１２ｂの上端部に設けてもよい。
【００３３】
なお、この実施形態において、杭は鋼管製の場合について説明したが、これに限ることなく、コンクリート製でもよい。
【００３４】
（２）第２の実施形態
次に、第２の実施形態について説明する。この実施形態においては、ケーソンを基礎部とする基礎構造により、風力発電施設が支持される場合を説明する。図７は、この実施形態の風力発電施設における基礎構造の施工方法を適用した風力発電施設、支柱、および基礎構造を示す模式図である。図７を参照して、洋上の風力発電施設１０と、洋上の風力発電施設１０を保持し、海面１００を貫くように海底２００の近傍まで延在する支柱１１と、コンクリート製で、アンカーボルトにより支柱１１と固定され、支柱１１を支持する基礎スラブ部１２ａと、コンクリート製で、掘削された海底２００に固定され、上端部において基礎スラブ部１２ａを支持するケーソン１２ｃと、海底２００とケーソン１２ｃとの間に設置される複数のＦＵ５０と、支柱１１における海底２００の近傍から突出し、風力発電施設１０で発電された電気を陸地の地上施設（図示せず）に送電する送電ケーブル２０とが示されている。なお、この実施形態における基礎構造は、基礎スラブ部１２ａおよびケーソン１２ｃを含み、ケーソン１２ｃは、型枠にコンクリートが打設されることによりケーソン１２ｃとなる。また、この実施形態で使用されるＦＵ５０は上記の実施形態と同様である。
【００３５】
次に、この実施形態の風力発電施設における基礎構造の施工方法について説明する。図８（ａ）〜図８（ｈ）は、風力発電施設における基礎構造の施工を工程順に示す図である。また、図８（ｉ）は、図８（ｅ）のＶＩＩＩ  Ｉにおける矢視図である。まず、風力発電施設を設ける位置において、海底２００の状況や海底２００近傍の潮流の状況を予め調査し、ＦＵの大きさ、ＦＵ５０の数量およびＦＵ５０の設置する位置について調べておく（図８（ａ））。次に、調査に基づいて、基礎構造の基礎部であるケーソン１２ｃが海底２００で固定される位置まで海底２００を掘削して、ケーソン１２ｃの型枠１２ｄを設置するための穴１３を形成する（図８（ｂ））。このとき、オープンカット工法（露天堀）を採用してもよい。また、掘削する穴１３は、設けられる風力発電施設１０、支柱１１、基礎スラブ部１２ａ、およびケーソン１２ｃが支持されるだけの大きさおよび深さである。次に、掘削した穴１３の底面に、複数のＦＵ５０を平坦になるよう設置する（図８（ｃ））。このとき、小さいＦＵ５０を設置するのが好ましい。こうすることにより、掘削した穴１３の底における凹凸に対して小さいＦＵ５０が追随し、また、各ＦＵ５０間に生じる隙間が小さくなり、上方にケーソン１２ｃおよび基礎スラブ部１２ａなどが設置されたとき、複数のＦＵ５０、ケーソン１２ｃおよび基礎スラブ部１２ａは安定した状態を維持することができる。なお、このとき、各ＦＵ５０間に生じる隙間が大きい場合には、大きいＦＵを用いて隙間を少なくしてもよい。また、設置されるＦＵ５０の層厚は何層でもよく、層厚の大きさが大きければ大きいほど、第１の実施形態で説明したように、海底２００の表面から土砂などによる吸出しが発生する可能性が低減され、ケーソン１２ｃおよび基礎スラブ部１２ａは安定した状態を維持することができる。次に、穴１３の底面に設置されたＦＵ５０の上に、ケーソン１２ｃを形成するための型枠１２ｄが設置される（図８（ｄ））。なお、型枠１２ｄは、後述するケーソン１２ｃの一部であるものとみなすことができる。次に、海底２００と基礎部となるケーソン１２ｃの型枠１２ｄとの間、すなわち、ケーソン１２ｃの型枠１２ｄと掘削された穴１３との隙間を埋めるように、複数のＦＵ５０を密着させて設置する（図８（ｅ）。なお、掘削された穴１３の周囲における端部を幅Ｌで囲む範囲（図８（ｉ）において、円Ｐ４から円Ｐ３を除いた部分）において、最下層のＦＵ５０は２〜５列で設置されるのが好ましい。また、Ｌは約６ｍであるのが好ましい。さらに、３層の層厚でケーソン１２ｃの型枠１２ｄの周囲に密着するように複数のＦＵ５０が設置されるのが好ましい。次に、型枠１２ｄにコンクリートを打設して、ケーソン１２ｃを形成する（図８（ｆ））。次に、基礎スラブ部１２ａの型枠の底面をケーソン１２ｃの上端部に固定し、基礎スラブ部１２ａの型枠にコンクリートを打設して、基礎スラブ部１２ａを形成する（図８（ｇ））。次に、基礎スラブ部１２ａに支柱１１を固定する（図８（ｈ））。
【００３６】
上記によれば、ケーソン１２ｃが支持されるように海底２００を掘削して、掘削した穴１３の底面に複数のＦＵ５０を平坦に設置して、ケーソン１２ｃの型枠１２ｄを設置して、海底２００とケーソン１２ｃの型枠１２ｄとの間に複数のＦＵ５０を設置して、型枠１２ｄにコンクリートを打設してケーソン１２ｃを形成し、ケーソン１２ｃの上端部に基礎スラブ部１２ａを設けることにより、基礎構造における海底２００の近傍の潮流における影響を低減させるため洗堀の発生を長期的に抑制し、ケーソン１２ｃの近傍における海底を防護することができるため、基礎構造における支持力を向上させるとともに基礎構造の耐久力を向上させることができる。さらに、設置された複数のＦＵ５０が基礎構造の一部として作用するため、基礎構造の大きさを小さくすることができる。また、合成繊維の糸で編網され、多孔の空隙を有するＦＵ５０を適用するため、環境ホルモンおよび重金属などの有害物質の溶出もなく、藻場の着生基質および小魚などに生息空間を提供することができる。
【００３７】
次に、この実施形態における変形例を説明する。この変形例では、既設の風力発電施設における基礎構造にＦＵを設置する。図８（ｊ）は既設の風力発電施設における基礎構造の周囲に隙間が形成された状況を示す図であり、図８（ｋ）はこの変形例によってケーソン１２ｃを基礎部とする基礎構造と海底２００との間に、複数のＦＵ５０を設置した状況を示す。なお、それ以外は、この実施形態と同様のため説明を省略する。また、ここで説明した実施形態は、洗堀の発生などが原因でケーソンの設置されている海底が変形している場合について説明したが、海底が変形していない既設の風力発電施設における基礎構造であってもよい。
【００３８】
なお、この実施形態において、コンクリートの打設によりケーソン１２ｃを形成した後、基礎スラブ部を形成するための型枠を設置する場合について説明したが、コンクリートの打設によりケーソンを形成するとともに基礎スラブ部を形成することができる型枠を用いてもよい。
【００３９】
なお、この実施形態において、ケーソン１２ｃは、掘削された穴１３の底面に設置されるＦＵ５０の上方から型枠１２ｄを設置し、コンクリートを打設することで形成される場合について説明したが、予め形成されたケーソン１２ｃが、掘削された穴１３の底面に設置されたＦＵ５０の上方から設置されてもよい。
【００４０】
なお、上記の実施形態において、設置されるＦＵの大きさが１種類の場合について説明したが、これに限ることなく、大きいＦＵと小さいＦＵとを用いてもよい。たとえば、ＦＵに形状の追随が要求される場合、たとえば、海底の形状に凹凸がある場合などにおいては、小さいＦＵを用いて、ＦＵに潮流の流速の低減が要求される場合、大きいＦＵを用いる。また、ＦＵに充填される塊状物の種類が異なる複数のＦＵを設置してもよい。こうすることにより、第１の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。
【００４１】
（３）第３の実施形態
次に、ＦＵの設置方法における他の実施形態として、第３の実施形態について説明する。この実施形態においては、風力発電施設における海底ケーブルの保護方法について説明する。図９（ａ）〜図９（ｃ）は、風力発電施設における海底ケーブルの保護方法を工程順に示す図であり、図９（ｄ）は、図９（ｃ）のＩＸＤで示される位置における矢視図である。また、図１０は図９（ｃ）および図９（ｄ）で示されたＦＵの設置における条件を示す図である。なお、この実施形態で使用されるＦＵ５０は上記の実施形態と同様である。まず、海底ケーブル２０を設置する位置において、海底２００の状況や海底２００の近傍の潮流の状況を予め調査し、ＦＵ５０の大きさ、ＦＵ５０の数量およびＦＵ５０の設置する位置について調べておく（図９（ａ））。次に、海底ケーブル２０を海底２００に設置する（図９（ｂ））。次に、海底２００に設置された海底ケーブル２０を覆うようにＦＵ５０を設置する（図９（ｃ））。このとき、図１０を参照して、海底ケーブル２０の断面において中心を点Ｑとし、半径がｒ（ｍ）とする場合、海底ケーブル２０の表面における上端から上方に向かってＤ１（ｍ）の場所に位置する点を点Ｔ１とし、海底ケーブル２０の表面における両側面から海底２００と平行の方向に向かってＤ２（ｍ）の場所に位置する点を点Ｔ２および点Ｔ３とする。また、点Ｔ１、点Ｔ２、および点Ｔ３で形成される二等辺三角形の∠Ｔ１Ｔ２Ｔ３および∠Ｔ１Ｔ３Ｔ２のなす角の大きさをθとする。ＦＵ５０に充填される複数の塊状物を上方から地面に積載すると自然に形成される山の斜辺と、地面と、を側面から見た場合において、山の斜辺および地面に挟まれる角度をφとする。このとき、海底ケーブル２０の延在する方向と直角をなす面において、Ｄ１、Ｄ２、およびθがそれぞれ、Ｄ１≧０．５ｍ、Ｄ２≧１．０ｍ、およびθ≦φを満たす、Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３で形成される二等辺三角形を含む範囲を占めるようにＦＵ５０を設置するのが好ましい。なお、このときφ≦４５°であり、θ≦３０°がより好ましい。図１０においては、上記の条件を満たす二等辺三角形の一例を斜線で示し、条件を満たした二等辺三角形Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３を覆うように設置されるＦＵ５０の一例を点線で示す。こうすることにより、安定したＦＵ５０が海底ケーブル２０を覆うため、海底ケーブル２０が周囲の潮流の影響を受けて移動しないように固定される（図９（ｄ）参照）。また、たとえば、船舶の錨や潮流によって流されてきた転石などから、海底ケーブル２０を保護することができる。
【００４２】
上記によれば、海底ケーブル２０を覆うようにＦＵ５０を設置することにより、海底２００とＦＵ５０とで海底ケーブル２０が固定され、周囲の潮流の影響による海底ケーブル２０の移動を防止することができるため、海底２００と海底ケーブル２０とにおける摩擦の発生を防止でき、また、設置された海底ケーブル２０の近傍において発生する洗堀を長期的に防止することができるため、結果として、海底ケーブル２０を長期的に保護することができる。
【００４３】
なお、この実施形態において、海底ケーブルを新たに設ける場合について説明したが、既に設けられた海底ケーブルを覆うようにしてＦＵ５０を設置してもよい。
【００４４】
なお、この実施形態において、設置されるＦＵ５０は１つの場合で説明したが、複数のＦＵ５０を設置するのが好ましい。複数のＦＵ５０を用いることで、海底ケーブル２０を固定する重量が大きくなるため、強固に海底ケーブル２０を固定することができるからである。また、第１の実施形態で説明したように、設置される複数のＦＵ５０により、群体効果が発揮され、高い安定性を得ることができるからである。なお、複数のＦＵ５０を用いて海底ケーブル２０を固定する場合における例の一部を以下に示す。図１１（ａ）は海底ケーブル２０の延在する方向に連続的に複数のＦＵ５０を１列に並べて設置した場合を示し、図１１（ｂ）は図１１（ａ）のＸＩＢで示される位置における矢視図を示す。なお、図１１（ａ）では設置された複数のＦＵの一部のみを示す。図１２（ａ）は海底ケーブル２０を挟むように２列に並べて設置されたＦＵ５０により固定される場合を示し、図１２（ｂ）は図１２（ａ）のＸＩＩＢで示される位置における矢視図を示す。なお、この場合も、海底ケーブル２０の延在する方向に連続的にＦＵ５０を並べて設置してもよい。また、図１３（ａ）は多数のＦＵ５０を用いて海底ケーブル２０を固定する場合を示し、図１３（ｂ）は図１３（ａ）のＸＩＩＩＢで示される位置における矢視図を示す。いずれも、海底ケーブル２０を覆うようにＦＵ５０を設置することにより、海底２００とＦＵ５０とで海底ケーブル２０が固定され、周囲の潮流の影響による海底ケーブル２０の移動を防止することができるため、海底２００と海底ケーブル２０とにおける摩擦の発生を防止できる。また、設置された海底ケーブル２０の近傍において発生する洗堀を長期的に防止することができるため、結果として、海底ケーブル２０を長期的に保護することができる。また、海底ケーブル２０が延在する方向に対して連続的にＦＵ５０を設置する場合について説明したが、断続的にＦＵ５０を設置するようにしてもよい。たとえば、海底ケーブル２０が潮流により移動してしまう虞のある場所において、海底ケーブル２０における所定の間隔で断続的にＦＵ５０を設置することにより、施工における作業量、および、使用するＦＵ５０の数量などを最小限に抑えることができる。
【００４５】
なお、この実施形態において、海底ケーブル２０を保護するために設けられたＦＵ５０の周辺において洗堀が発生したとしても、ＦＵ５０は変形した海底２００に追随するため、たとえば、海底２００が沈み込んだ分だけ沈み込んだ部分にＦＵ５０を上方から設けるだけで補修を行うことができるため、容易に、かつ、安価なコストで、補修を行うことができる。
【００４６】
なお、この実施形態における、風力発電施設における海底ケーブルの保護方法は、海底までの深度が約３ｍ以上の深度において適用されるのが好ましい。
【００４７】
なお、この実施形態においては海底ケーブルとして説明したが、海底ケーブルには電話線や光ファイバーなどが含まれる。また、これに限ることなく、ガスや石油などのパイプラインを含む、海底における管などの長尺物でもよい。
【００４８】
（４）第４の実施形態
次に、ＦＵの設置方法における他の実施形態として、第４の実施形態について説明する。この実施形態においては、海底における凹型の不陸の平坦化方法について説明する。基本的には、１種類の大きさのＦＵを用いて不陸を平坦化するが、この実施形態においては、２種類の異なる大きさのＦＵを用いて説明する。図１４（ａ）〜図１４（ｃ）は、海底における凹型の不陸の平坦化方法を工程順に示す図である。第１の実施形態で説明したＦＵのうち、一方は大きいＦＵ５１を使用し、他方は小さいＦＵ５２を使用するものとする。また、後述する、予め行う調査に基づき、これら２種類のＦＵを使用するのが適切であると判断されたものとする。また、大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２に充填される塊状物についてはともに、直径が５０〜３００ｍｍで、比重が２．６５の塊状物を充填するＦＵであるものとする。それ以外についても、大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２における構成の差異はないものとする。まず、不陸１０００において、海底２００の状況を予め調査し、使用する大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２における数量および設置する位置についても調べておく（図１４（ａ））。次に、調査に基づき、不陸１０００における底に小さいＦＵ５２を設置する（図１４（ｂ））。このとき、設置される小さいＦＵ５２は上方が可能な限り平坦となるよう設置されるのが好ましい。次に、設置された小さいＦＵ５２の上面に大きいＦＵ５１を設置し、海底２００に対して平坦になるように設置された大きいＦＵ５１を均す（図１４（ｃ））。ここにおいて、上記の実施形態で説明した内容を踏まえると、大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２のように、異なる複数の種類のＦＵを用いることにより、種類の異なる複数のＦＵ同士の噛み合いが良くなり、隙間なく密着し合うため、強固に一体化され、不陸１０００に設置された大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２における安定性が向上するため、潮流からの影響を低減できるからである。また、大きいＦＵ５１の上面は可能な限り不陸１０００の周囲における海底２００に対して平坦となるよう均す。
【００４９】
ここにおいて、ＦＵは大きさの小さいものから順に設置されるのが好ましい。こうすることにより、小さいＦＵ５２の上面に大きいＦＵ５１が設けられることで、不陸１０００の底の形状に小さいＦＵが追随し、小さいＦＵ５２の上面において平坦面を形成することができる。また、平坦になった小さいＦＵ５２の上方に設けられる大きいＦＵ５１により、設置されたＦＵ全体における安定性を確保することができる。
【００５０】
上記によれば、小さいＦＵ５２を不陸１０００における底に設置し、設置された小さい
ＦＵ５２の上面に大きいＦＵ５１を設置して、海底２００に対して平坦になるように設置された大きいＦＵ５１を均すため、大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２が相互に噛み合い、隙間のない高い一体性を有した実質的に平坦な海底２００を形成することができる。その結果、不陸１０００を実質的に平坦で、かつ、強固な海底２００にすることができる。
【００５１】
なお、上記の実施形態において、凹型の不陸について説明したが、凸型の不陸においても同様、不陸における平坦化方法は適用可能である。図１５は海底における凸型の不陸を平坦化した場合を示す模式図である。図１５を参照して、凸型の不陸１０００における平坦化方法については、上記と同様、不陸１０００に小さいＦＵ５２を設置する。設置した小さいＦＵ５２の上面に大きいＦＵ５１を設置した後、海底２００に対して平坦になるように設置された大きいＦＵ５１を均す。これにより、凸部の不陸１０００を海底に対して平坦化することができる。
【００５２】
なお、この実施形態において、大きさの異なる２つの大きいＦＵ５１および小さいＦＵ５２を用いる場合について説明したが、これに限ることなく、１種類の大きさのＦＵを複数用いて、海底２００に対して平坦になるようにＦＵを均して平坦化してもよい。また、充填される塊状物の粒径の異なる複数のＦＵを用いて平坦化してもよい。たとえば、粒径が１００ｍｍの塊状物を充填するＦＵと、粒径が２００ｍｍの塊状物を充填するＦＵとを用いる。この場合、粒径の小さい塊状物が地面からの砂の流出を防ぎ、不陸の底における凹凸に追随し、また、粒径の異なる２種類のＦＵ同士が相互に噛み合い、隙間なく一体化することができる。また、ＦＵは塊状物における粒径の小さいものから順に設置されるのが好ましい。こうすることにより、不陸１０００の底の形状に小さいＦＵが追随するため、小さいＦＵ５２の上面において平坦面を形成することができ、また、平坦になった小さいＦＵ５２の上方に設けられる大きいＦＵ５１により、設置されたＦＵ全体における安定性を確保することができる。
【００５３】
なお、この実施形態における、海底における不陸の平坦化方法は、たとえば、砕石を投入するバージ船とともに適用してもよい。この場合、先に不陸の底にバージ船で砕石を投入し、所定の分だけ投入した後、海底における不陸の平坦化方法を適用して、たとえば、大きいＦＵ５１と小さいＦＵ５２とを上記の実施形態で説明したように設置して、海底２００における不陸１０００を平坦化してもよい。こうすることにより、安価なコストで、かつ、効率的に不陸を平坦化することができる。
【００５４】
なお、この実施形態において、不陸１０００を平坦化する場合について説明したが、不陸を平坦化した後、たとえば、不陸の上を通過するように風力発電施設における海底ケーブルを設置してもよいし、その他、不陸の上に水中構造物を設置してもよい。さらに、上記実施形態で説明したように、ＦＵを用いて海底ケーブルを固定し、保護してもよい。
【００５５】
なお、上記した全ての実施形態において、ＧＰＳを用いて、ＦＵ５０の設置する位置を特定するようにしてもよい。たとえば、ＦＵ５０を海底２００に設置する作業船と、作業船からの通信を受けて、潜水して海中の状況を調査する曳航体とを適用する。曳航体は、海底に対して扇状に音波を照射し、海底からの反射波を受信して海底までの深度を測定する測深ソナーと、曳航体の揺れに伴う測深ソナーの傾きを計測して補正する動揺センサと、曳航体の水深の変化を把握するための正確な水圧を計測する水圧センサと、作業船との距離および方位を算出するための音波を発信するトランスポンダとを含む。また、作業船は、曳航体を操作する操作装置と、作業船の位置を把握するＧＰＳ測位装置と、作業船が向いている方位を把握するＧＰＳ方位センサと、曳航体によるトランスポンダからの音波を受信し、曳航体の位置を計測する海中測位装置と、曳航体の位置および作業船の位置を踏まえ、曳航体からの取得データを解析する専用ソフトと、曳航体とケーブルに接続され曳航体の動きを制御する曳航ウインチとを含む。まず、作業船における操作装置により曳航体を海中に潜水させる。潜水させられた曳航体は、動揺センサ、水圧センサ、トランスポンダにより曳航体自身の位置および状況を作業船に送信しながら、測深ソナーを用いて、海底の状況に関するデータを取得する。取得した海底に関するデータを作業船に送信し、作業船の専用ソフトにて、海底の状況を把握する。曳航体からの取得データ、ＧＰＳ測位装置およびＧＰＳ方位センサによりＦＵを設置する位置を特定する。こうすることにより、所望の位置に対して正確にＦＵを設置することができる。また、たとえば、予め行う調査において、ＧＰＳ測位装置を用いてＦＵの設置する位置を特定して記録しておき、その記録に基づいてＦＵを設置するようにしてもよい。
【００５６】
なお、上記した全ての実施形態において、クレーンなどでＦＵ５０を吊り下げて設置する場合、ＦＵ５０を設置するために所定の位置までクレーンでＦＵ５０を移動させることにより、クレーンとＦＵ５０の連結部５０４との連結が自動で解除され、ＦＵ５０が設置されるようにしてもよい。こうすることにより、クレーンからＦＵ５０の連結を解除する作業において、たとえば、海底にて作業の指示および補助を行う潜水夫にかかる手間や危険を低減させることができる。
【００５７】
なお、上記した全ての実施形態において、設置された複数のＦＵ５０をロープやチェーンなどの連結部材により連結してもよい。こうすることにより、複数のＦＵ５０同士における安定性を長期的に維持することができるため、基礎構造の支持力および耐久力をさらに向上させることができる。
【００５８】
なお、上記した全ての実施形態において、ＦＵ５０の設置は１つずつ設置してもよいし、複数同時に設置してもよい。
【００５９】
図面を参照してこの発明の実施形態を説明したが、本発明は、図示した実施形態に限定されるものではない。本発明と同一の範囲内において、または均等の範囲内において、図示した実施形態に対して種々の変更を加えることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
この発明によると、海底におけるケーブルおよび管の長尺物を覆うように所定の塊状物を含む袋状のフィルターユニットを設置することにより、海底ケーブルを固定するとともに、洗堀を防止することができるため、海底におけるケーブルおよび管の長尺物の保護方法として有利に利用される。
【符号の説明】
【００６１】
１０  風力発電施設、１１  支柱、１２ａ  基礎スラブ部、１２ｂ  杭、１２ｃ  ケーソン、１２ｄ，１２ｅ  型枠、１３  穴、２０  送電ケーブル、５１，５２  海底ケーブルの一部、５０  フィルターユニット、５１  大きいフィルターユニット、５２  小さいフィルターユニット、１００  海面、２００  海底、５０１  袋体、５０２  塊状物、５０３  吊り下げロープ、５０４  連結部、５０５  閉じ部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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