(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
レジリエントパケットリングネットワーク内で実施される方法であって、
前記レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つの上流ノードと結びついた下流ノードのＰＩ型コントローラによって、前記レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てに利用される公平速度を決定することと、
不平衡トラフィックシナリオのもとで、前記帯域幅割当てに用いられる前記公平速度に基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることとを含み、
前記公平速度を決定することが、以下のように表される比例ゲインｋｐに少なくとも一部は基づき、
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）
ここで、Ｗが前記レジリエントパケットリングネットワークのノードと関連付けられた重みの合計であり、τが前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、方法。
【請求項２】
前記公平速度を決定することが、目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差を決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記公平速度を決定することが、目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差の変化率を決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記公平速度を決定することが、前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は前記帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキューと関連する端末間遅延を安定化させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記公平速度Ｆ（ｎ）が以下のように表され、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）が以前の公平速度であり、ｋｐが前記比例ゲインであり、ｋＩが積分ゲインであり、ｅ（ｎ）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差であり、ｅ（ｎ−１）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差であり、Ｔが公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間であり、前記現在のトランジットキュー長は前記以前の公平速度を修正することにより決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記公平速度Ｆ（ｎ）が以下のように表され、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）が以前の公平速度であり、ｋｐが前記比例ゲインであり、ｋＩが積分ゲインであり、ｅ（ｎ）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差であり、ｅ（ｎ−１）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差であり、Ｔが公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間であり、前記現在のトランジットキュー長は前記以前の公平速度を修正することにより決定され、
前記積分ゲインｋＩが以下のように表される、請求項１に記載の方法。
０＜ｋＩ＜ｋｐ／τ
【請求項８】
レジリエントパケットリングネットワークと共に使用するための物品であって、
記憶された機械可読命令を含む信号伝達媒体を備え、前記機械可読命令が、１つまたは複数のプロセッサによって実行された場合に、
前記レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つの上流ノードと結びついた下流ノードのＰＩ型コントローラによって、前記レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てに利用される平速度を決定するように、かつ
不平衡トラフィックシナリオのもとで、前記帯域幅割当てに用いられる前記公平速度に基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように、計算デバイスを動作可能にし、
前記公平速度を決定することが、以下のように表される比例ゲインｋｐに少なくとも一部は基づき、
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）
ここで、Ｗが前記レジリエントパケットリングネットワークのノードと関連付けられた重みの合計であり、τが前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、物品。
【請求項９】
公平速度の前記決定が、少なくとも一部は目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差の変化率に基づく、請求項８に記載の物品。
【請求項１０】
公平速度の前記決定が、前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、請求項８に記載の物品。
【請求項１１】
不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は前記帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキューと関連する端末間遅延を安定化させることをさらに含む、請求項８に記載の物品。
【請求項１２】
前記公平速度Ｆ（ｎ）が以下のように表され、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）が以前の公平速度であり、ｋｐが前記比例ゲインであり、ｋＩが積分ゲインであり、ｅ（ｎ）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差であり、ｅ（ｎ−１）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差であり、Ｔが公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間であり、前記現在のトランジットキュー長は前記以前の公平速度を修正することにより決定される、請求項８に記載の物品。
【請求項１３】
複数のノードと、
前記複数のノードの間に結びついたリンクの内側リングと、
前記複数のノードの間に結びついたリンクの外側リングと、
前記複数のノードのうちの少なくとも１つの上流ノードと結びついた下流ノードのＰＩ型コントローラとを備えるレジリエントパケットリングネットワークであって、前記ＰＩ型コントローラが、
前記レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てに利用される公平速度を決定するように構成され、かつ
不平衡トラフィックシナリオのもとで、前記帯域幅割当てに用いられる前記公平速度に基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成され、
前記公平速度を決定することが、以下のように表される比例ゲインｋｐに少なくとも一部は基づき、
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）
ここで、Ｗが前記レジリエントパケットリングネットワークのノードと関連付けられた重みの合計であり、τが前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、レジリエントパケットリングネットワーク。
【請求項１４】
前記公平速度Ｆ（ｎ）が以下のように表され、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）が以前の公平速度であり、ｋｐが前記比例ゲインであり、ｋＩが積分ゲインであり、ｅ（ｎ）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差であり、ｅ（ｎ−１）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差であり、Ｔが公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間であり、前記現在のトランジットキュー長は前記以前の公平速度を修正することにより決定される、請求項１３に記載のレジリエントパケットリングネットワーク。
【請求項１５】
レジリエントパケットリングネットワークと共に使用する装置であって、
前記レジリエントパケットリングネットワーク内の複数のノードのうちの少なくとも１つの上流ノードと結びついた下流ノードのＰＩ型コントローラを備え、前記ＰＩ型コントローラが、
前記レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てに利用される公平速度を決定するように構成され、かつ
不平衡トラフィックシナリオのもとで、前記帯域幅割当てに用いられる前記公平速度に基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成され、
前記公平速度を決定することが、以下のように表される比例ゲインｋｐに少なくとも一部は基づき、
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）
ここで、Ｗが前記レジリエントパケットリングネットワークのノードと関連付けられた重みの合計であり、τが前記レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、前記レジリエントパケットリングネットワークの前記少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づく、装置。
【請求項１６】
前記公平速度Ｆ（ｎ）が以下のように表され、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）が以前の公平速度であり、ｋｐが前記比例ゲインであり、ｋＩが積分ゲインであり、ｅ（ｎ）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差であり、ｅ（ｎ−１）が目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差であり、Ｔが公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間であり、前記現在のトランジットキュー長は前記以前の公平速度を修正することにより決定される、請求項１５に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、「ＡＬＬＯＣＡＴＩＮＧ  ＢＡＮＤＷＩＤＴＨ  ＩＮ  Ａ  ＲＥＳＩＬＩＥＮＴ  ＰＡＣＫＥＴ  ＲＩＮＧ  ＮＥＴＷＯＲＫ  ＢＹ  ＰＩ  ＣＯＮＴＲＯＬＬＥＲ」という名称の２００９年６月５日出願の米国特許出願第１２／４７９，４３８号の優先権を主張する。
【０００２】
本出願は、Ｆａｈｄ  ＡｌｈａｒｂｉおよびＮｉｒｗａｎ  Ａｎｓａｒｉの「ＡＬＬＯＣＡＴＩＮＧ  ＢＡＮＤＷＩＤＴＨ  ＩＮ  Ａ  ＲＥＳＩＬＩＥＮＴ  ＰＡＣＫＥＴ  ＲＩＮＧ  ＮＥＴＷＯＲＫ  ＢＹ  Ｐ  ＣＯＮＴＲＯＬＬＥＲ」という名称の２００９年６月５日出願の米国特許出願第１２／４７９，５７４号に関連する。
【背景技術】
【０００３】
レジリエントパケットリング（ＲＰＲ）ネットワークは、少なくとも一部には保護特性および障害許容特性により、メトロ技術としてよく利用される。しかし、メトロネットワーク技術の中にはいくつかの制限を呈するものがある。例えば、同期光ネットワーク型（ＳＯＮＥＴ）では、個々のノードは、最少の公平な共有（minimum fair share）を与えられるが、未使用の帯域幅を再要求することはできないことがある。さらに、潜在的に利用可能な帯域幅の何パーセントかが保護のために残しておかれ、そのために利用が不十分ということになる場合がある。一方、ギガビットイーサネット（登録商標）型リングが、公平性を代償にして完全な統計的多重化になることがある。ＲＰＲネットワークを利用して、現在のＳＯＮＥＴ型リング技術およびイーサネット（登録商標）型リング技術に伴うそれぞれの不十分な利用および不公平性の問題を軽減することができる。
【発明の概要】
【０００４】
本開示は、比例積分（ＰＩ型）コントローラによってレジリエントパケットリングネットワーク（ＲＰＲ）内で帯域幅を割り当てることに関連した方法を大まかに説明する。本開示のいくつかの例示的な方法には、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードと結びついたＰＩ型コントローラにより、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度（fair rate）を決定することが含まれうる。不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。
【０００５】
本開示はまた、ＰＩ型コントローラによってレジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関連したコンピュータプログラム製品を大まかに説明する。本開示のいくつかの例示的なコンピュータプログラム製品には、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードと結びついたＰＩ型コントローラにより、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定することが含まれうる。不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。
【０００６】
本開示はまた、ＰＩ型コントローラによってレジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関連したシステムを大まかに説明する。本開示のいくつかの例示的なシステムはレジリエントパケットリングネットワークを含むことができ、このネットワークは、複数のノード、リンクの内側リング、リンクの外側リンク、および／またはＰＩ型コントローラを含むことができる。リングの内側リングは、複数のノードの間に結びつけることができる。リングの外側リングは、複数のノードの間に結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、複数のノードのうちの少なくとも１つと結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定するように構成することができ、かつ／または不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成することができる。
【０００７】
本開示はまた、ＰＩ型コントローラによってレジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関連した装置を大まかに説明する。本開示のいくつかの例示的な装置は、ＰＩ型コントローラを含むことができる。このＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内の複数のノードのうちの少なくとも１つと結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定するように構成することができ、かつ／または不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成することができる。
【０００８】
上記の要約は例示的なものにすぎず、決して限定的なものではない。上述の例示的な態様、実施形態、および特徴に加えて、さらなる態様、実施形態、および特徴が、図面および以下の詳細な説明を参照することによって明らかになろう。
【０００９】
主題は、本明細書の結論部分で具体的に指摘され、明瞭に主張される。本開示の上記および他の特徴は、以下の説明および添付の特許請求の範囲を添付の図面と併せて解釈することにより完全に明らかになろう。これらの図面は、本開示によるいくつかの実施形態だけを描写しており、したがってその範囲を限定すると考えられるべきでないと理解されたとして、本開示を、添付の図面を用いることにより、付加的な具体性および細部について説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】例示的なＲＰＲリングを示す図である。
【図２】例示的なＲＰＲリングの所与のノードのブロック図である。
【図３】レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てる例示的なプロセスを示す流れ図である。
【図４】レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てる例示的な制御プロセスを示す図である。
【図５】例示的な不平衡トラフィックシナリオを示す図である。
【図６】例示的な不平衡トラフィックシナリオを示す図である。
【図７】例示的な不平衡トラフィックシナリオのもとでの経時的なスループットを示すグラフである。
【図８】例示的な不平衡トラフィックシナリオのもとでの経時的なスループットを示すグラフである。
【図９】例示的な不平衡トラフィックシナリオのもとでの経時的なトランジットキューバッファ占有率を示すグラフである。
【図１０】例示的な不平衡トラフィックシナリオのもとでの経時的な端末間遅延を示すグラフである。
【図１１】例示的なコンピュータプログラム製品を示す図である。
【図１２】すべて本開示により構成された例示的な計算デバイスのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下の説明では、特許請求された主題の完全な理解が得られるように、具体的な細部と共に様々な例を示す。しかし、本明細書に開示された具体的細部の一部またはそれよりも多くを用いずに、特許請求された主題を実施できることは当業者に理解されよう。さらに、場合により、よく知られた方法、手順、システム、構成要素および／または回路については、特許請求された主題を不必要に曖昧にすることを避けるために詳細には説明していない。以下の詳細な説明では、説明の一部を形成する添付の図面を参照する。図面では、特にことわらない限り、類似の記号が通常は類似の構成要素を特定する。詳細な説明、図面および特許請求の範囲に示される例示的な諸実施形態は、限定的なものではない。本明細書に提示された主題の趣旨または範囲から逸脱することなく、他の実施形態を利用することができ、他の変更を加えることができる。本明細書で一般的に説明され、図に示された本開示の諸態様を多種多様な異なる構成で配置、置き換え、組み合わせ、および設計をすることができ、これらのすべてが明確に企図されており、かつ本開示の一部をなすことは容易に理解されよう。
【００１２】
本開示は、とりわけ、比例積分（ＰＩ型）コントローラによってレジリエントパケットリング（ＲＰＲ）ネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関係する方法、装置、システムおよび／またはコンピュータプログラム製品を対象とする。
【００１３】
ＲＰＲネットワークは、大都市圏ネットワークの高速基幹技術として利用することができる。例えば、ＲＰＲネットワークを導入して、ＳＯＮＥＴ型リング技術およびイーサネット（登録商標）型リング技術にそれぞれ伴う不十分な利用および不公平性の問題を軽減することができる。ＲＰＲのいくつかの性能目標には、高度の帯域幅利用、ＲＰＲの二重リング上の最適な空間再利用、および／または公平性の達成が含まれうる。
【００１４】
１つの難題は、このような性能目標を達成する上で、トラフィックに動的に反応できるアルゴリズムを設計することであるといえる。アグレッシブモード（ＲＰＲ−ＡＭ）および保守モード（ＲＰＲ−ＣＭ）の公平アルゴリズムは、比較的簡単な処理でありうるが、いくつかの制限を与えうる。例えば、このような制限の１つは、ＲＰＲ−ＣＭおよび／またはＲＰＲ−ＡＭによって割り当てられる帯域幅量が、不平衡トラフィックシナリオのもとで振動する可能性がありうることである。このような不平衡トラフィックシナリオについては、図５に示される例に関して後でさらに詳細に説明する。これらの振動は、空間再利用および／または高度の帯域幅利用を達成することの障壁になりうる。さらに、ＲＰＲ−ＣＭおよび／またはＲＰＲ−ＡＭの性能は、アルゴリズムパラメータ設定の影響を受けやすいことがある。したがって、ＲＰＲ−ＣＭおよび／またはＲＰＲ−ＡＭの公平アルゴリズムの制限に対処するための、比例積分（ＰＩ型）コントローラによってＲＰＲネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関係する方法、装置、システムおよび／またはコンピュータプログラム製品を以下で説明する。
【００１５】
本開示のいくつかの例示的な方法には、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードと結びついたＰＩ型コントローラによって、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定することが含まれうる。不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。
【００１６】
本開示のいくつかの例示的なコンピュータプログラム製品には、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードと結びついたＰＩ型コントローラによって、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定することが含まれうる。不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。
【００１７】
本開示のいくつかの例示的なシステムは、レジリエントパケットリングネットワークを含むことができ、このネットワークは、複数のノード、リンクの内側リング、リンクの外側リンク、および／またはＰＩ型コントローラを含むことができる。リンクの内側リングは、複数のノード間に結びつけることができる。リンクの外側リングは、複数のノード間に結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、複数のノードの少なくとも１つと結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定するように構成することができ、かつ／または、不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成することができる。
【００１８】
本開示のいくつかの例示的な装置は、ＰＩ型コントローラを含むことができる。ＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内の複数のノードの少なくとも１つと結びつけることができる。ＰＩ型コントローラは、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てを容易にするための公平速度を決定するように構成することができ、かつ／または、不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させるように構成することができる。
【００１９】
本開示のいくつかの例では、公平速度を決定することには、目標キュー長と現在のトランジットキュー長の差を決定することが含まれうる。いくつかの例では、公平速度の決定には、目標キュー長と現在のトランジットキュー長の差の変化率を決定することが含まれうる。いくつかの例では、公平速度の決定は、レジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づくことがある。いくつかの例では、比例積分（ＰＩ型）コントローラによってレジリエントパケットリング（ＲＰＲ）ネットワーク内で帯域幅を割り当てることに関連する諸方法は、不平衡トラフィックシナリオのもとで、少なくとも一部は帯域幅割当てに基づいて、１つまたは複数のトランジットキューと関連する端末間遅延を安定化させることを含みうる。
【００２０】
本開示のいくつかの例では、公平速度の決定は、以下のように表される比例ゲインｋｐに少なくとも一部は基づくことができ、
【００２１】
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）
ここで、Ｗはレジリエントパケットリングネットワークの各ノードと関連付けられた重みの合計を表すことができ、τはレジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づくことができる。
【００２２】
本開示のいくつかの例では、公平速度の決定は、以下のように表される積分ゲインｋＩに少なくとも一部は基づくことができ、
【００２３】
０＜ｋＩ＜ｋｐ／τ
ここで、ｋｐは比例ゲインを表すことができ、τはレジリエントパケットリングネットワークのボトルネックリンクと、レジリエントパケットリングネットワークの少なくとも１つのノードとの間の往復遅延に少なくとも一部は基づくことができる。
【００２４】
本開示のいくつかの例では、公平速度Ｆ（ｎ）は以下のように表すことができ、
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ＫＰ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ＫＩＴｅ（ｎ）
ここで、Ｆ（ｎ−１）は以前の公平速度を表し、Ｋｐは比例ゲインを表し、ＫＩは積分ゲインを表し、ｅ（ｎ）は目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の差を表し、ｅ（ｎ−１）は目標キュー長と現在のトランジットキュー長の間の以前の差を表し、Ｔは公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の間のサンプリング時間を表すことができる。
【００２５】
図１は、１つまたは複数の例示的な実施による例示的なＲＰＲネットワーク１００の図を示す。ＲＰＲネットワーク１００は、２つの循環する小環を含むことができる。例えば、一方のこのような小環を内側小環１０２と呼び、もう一方のこのような小環を外側小環１０４と呼ぶことができる。内側小環１０２および外側小環１０４は、２つ以上のノードを横切ることができる。例えば、内側小環１０２および外側小環１０４は、ノード１０６Ａ、１０６Ｂ、１０６Ｃ、１０６Ｄ、１０６Ｅ、および１０６Ｆを横切ることができる。２つの隣り合うノード１０６Ａ、１０６Ｂを動作可能に一緒に結びつける内側小環１０２または外側小環１０４の一部分は、リンク１０８と呼ぶことができる。したがって、内側小環１０２および／または外側小環１０４は、２つ以上のノード１０６Ａ、１０６Ｂ、１０６Ｃ、１０６Ｄ、１０６Ｅ、および１０６Ｆの間に動作可能に結びついたいくつかのリンク１０８を含むことができる。動作時、情報は、ノード１０６Ａなど所与の上流ノードでＲＰＲネットワーク１００に入り、内側小環１０２または外側小環１０４をたどって、１つまたは複数のリンク１０８を経由してノード１０６Ｂなどの下流の宛先まで進むことができる。この場合には、このような情報がノード１０６Ｂなどの下流の宛先ノードに到達すると、このような情報は、ＲＰＲネットワーク１００の中から外へ進むことができる。
【００２６】
図２は、本開示の少なくともいくつかの実施形態により構成された例示的なＲＰＲネットワーク１００（図１）の、所与のノード１０６Ｂのブロック図を示す。ノード１０６Ｂは、進入データ測定、輻輳、および帯域幅割当ての諸機能を実施できるハードウェア、ソフトウェア、および／またはこれらの任意の組合せを含むことができる。例えば、ノード１０６Ｂは、１つまたは複数の速度コントローラ２１０、１つまたは複数のローカルバッファ２１２、一次トランジットキュー（ＰＴＱ）バッファ２１４、二次トランジットキュー（ＳＴＱ）バッファ２１６、チェッカ２１８、スケジューラ２２０、および／またはＰＩ型コントローラ２２２を含むことができる。これらの機能ユニットは、ＲＰＲネットワーク１００（図１）内のフロー制御を行うように動作することができる。このようなフロー制御により、輻輳ノード１０６Ｂが公平性メッセージ（ノード１０６Ｂで行われる測定によって導出される）を１つまたは複数の上流ノード１０６Ａなど（図１）に送出することが可能になる。このような公平性メッセージにより、１つまたは複数の上流ノード１０６Ａなど（図１）が、輻輳ノード１０６Ｂにおける輻輳状態を軽減および／または除去するように、かつ参加ノード１０６Ａなど（図１）の間で公平性を適用するように、進入情報レートを調整することになる。
【００２７】
ノード１０６Ｂは、１つまたは複数の速度コントローラ２１０を利用して、ＲＰＲネットワーク１００（図１）に入るローカルトラフィック２３０を調整することができる。例えば、速度コントローラ２１０は、実際の宛先キューイングをサポートするために、かつ／またはヘッドオブライン（head-of-line）ブロッキング（ＨＯＬ）を回避するために、宛先ごとにローカルトラフィック２３０を調整することができる。本明細書では、ＨＯＬブロッキングとは、ソースから宛先までの経路に沿った輻輳の故に特定のバッファのヘッドオブラインパケットを宛先へ切り替えることができず、その結果、そのバッファ内の残りのパケットが、ソースからそれらの宛先までの経路に沿った輻輳がたとえなくても、そのヘッドオブラインパケットによって阻止されることになる場合があるという状況を指しうる。加えて、または別法として、速度コントローラ２１０は、ローカルトラフィック２３０がローカルバッファ２１２まで配信されることを許可することができる。ローカルバッファ２１２は、ユーザトラフィックのいくつかのサービスクラスを定義することができる。例えば、ローカルバッファ２１２は、クラスＡユーザトラフィックを保証速度およびジッタで、クラスＢユーザトラフィックを認定情報速度（committed information rate）（ＣＩＲ）、有界遅延およびジッタで、かつ／またはクラスＣユーザトラフィックをベストエフォートトラフィックとして、定義することができる。
【００２８】
チェッカ２１８は入口トラフィック２３２をノード１０６Ｂに入る小環（図示せず）から受信することができる。チェッカ２１８は、出トラフィック２３４をノード１０６Ｂの外へ分路することができる。加えて、または別法としてチェッカ２１８は、トランジットトラフィック２３６をＰＴＱバッファ２１４および／またはＳＴＱバッファ２１６を通じて転送することができる。
【００２９】
スケジューラ２２０は、ＰＴＱバッファ２１４、ＳＴＱバッファ２１６、および／またはローカルバッファ２１２から出る情報の流れを調整することができる。例えば、スケジューラ２２０は、ＰＴＱバッファ２１４、ＳＴＱバッファ２１６、および／またはローカルバッファ２１２からの出口トラフィック２３８がノード１０６Ｂを出て、ＲＰＲネットワーク１００をたどって進むことを選択的に許可することができる。例えば、２２０は、まずＰＴＱバッファ２１４からの出口トラフィックを選択的に許可することができる。ＰＴＱバッファ２１４が空の場合には、ＳＴＱバッファ２１６が、ローカルバッファ２１２からのステーショントラフィックに対して優先権を有することができる。例えば、ＳＴＱバッファ２１６は、ＳＴＱキュー長がＳＴＱ閾値を超える場合に、ローカルバッファ２１２からのステーショントラフィックに対して優先権を有することができ、そうでない場合には、ステーショントラフィック２３０がサービスを受けることができる。この場合には、ステーショントラフィック２３０は、クラスＡ、クラスＢ、クラスＣ、および／または同様の１つまたは複数の重要度のクラスに分割することができる。例えば、ステーショントラフィック２３０は、以下の順序、すなわちクラスＡトラフィック、次にクラスＢトラフィックの順序でサービスを受けることができる。ノード１０６ＢにクラスＡまたはＢトラフィックがない場合には、クラスＣトラフィックがサービスを受けることができる。
【００３０】
ＰＩ型コントローラは、トランジットキュー長２４０を含むトラフィック測定値を受け取ることができる。例えば、ＰＩ型コントローラ２２２は、ＳＴＱバッファ２１６と関連するトランジットキュー長２４０に関するトラフィック測定値を受け取ることができる。このようなトラフィック測定値に少なくとも一部は基づいて、ＰＩ型コントローラ２２２は、公平性アルゴリズムを適用して公平速度Ｆ（ｎ）を決定することができる。このような決定公平速度を利用して、ＲＰＲネットワーク１００（図１）内で帯域幅を割り当てることができる。例えば、このような決定公平速度は、制御メッセージ２４２の形で上流ノード１０６Ａなど（図１）に送出することができる。制御メッセージ２４２を受信するこのような上流ノード１６０Ａなど（図１）は、この制御メッセージ情報および／またはローカル情報を用いて、それに応じた速度の調整をすることができる。
【００３１】
図３は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てる例示的なプロセスを示す流れ図を示す。プロセス３００、および本明細書で説明される他のプロセスは、様々な機能ブロックまたは動作を示し、これらは、処理ステップ、機能動作、イベント、および／または動きなどとして説明することができ、またハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアによって実施することができる。当業者は、本開示に照らして、図３に示される機能ブロックの多数の代替形態を様々に実施できることが理解されよう。例えば、図３に示されるプロセス３００は、ブロックまたは動作の１つの特定の順序を含むが、これらのブロックまたは動作が提示されている順序は、特許請求された主題を何らかの特定の順序に必ずしも限定しない。同様に、特許請求された主題の範囲から逸脱することなく、図３に示されていない介入動作および／または図３に示されていない付加的な動作を用いることもでき、かつ／または図３に示された動作の一部を除去することもできる。
【００３２】
図示のように、プロセス３００を実施して、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てることができる。所与のサンプリング時間Ｔの終わりのところの動作３０２で処理が開始し、下流ノード１０６ＢにあるＰＩ型コントローラ２２２（図２）が、現在のトランジットキュー長をサンプリングすることができる。例えば、下流ノード１０６Ｂは、ＳＴＱバッファ２１６（図２）の現在のトランジットキュー長をサンプリングすることができる。本明細書では、「サンプリング時間Ｔ」という語は、現在の公平速度Ｆ（ｎ）の決定と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）の決定との間のサンプリング時間を指すことができる。処理は、動作３０２から３０４へ進み、そこでトランジットキュー長を目標キュー長と比較することができる。例えば、下流ノード１０６ＢにあるＰＩ型コントローラ２２２（図２）は、ＳＴＱバッファ２１６（図２）の現在のトランジットキュー長を、あらかじめ指定された目標キュー長と比較することができる。
【００３３】
動作３０６へ進むと、公平速度を決定することができる。例えば、下流ノード１０６ＢにあるＰＩ型コントローラ２２２（図２）は、ＳＴＱバッファ２１６（図２）の現在のトランジットキュー長とあらかじめ指定された目標キュー長との比較に少なくとも一部は基づいて、公平速度を決定することができる。一実施例では、このような公平速度は、例えば、下流ノード１０６Ｂなどの、ＲＰＲネットワーク１００の少なくとも１つのノードと結びついたＰＩ型コントローラ２２２（図２）によって、ＲＰＲネットワーク１００内の帯域幅割当てを容易にするように決定することができる。
【００３４】
動作３０８に進むと、このような決定公平速度を１つまたは複数の上流ノード１０６Ａへ転送することができる。例えば、下流ノード１０６Ｂは、公平速度を反対側の小環１０２（図１）上の１つまたは複数の上流ノード１０６Ａへ転送することができる。したがって、個々の上流ノード１０６Ａは、下流ノード１０６Ｂでサポートされた公平速度を知ることができる。加えて、または別法として、同様の公平速度を決定し、ＲＰＲネットワーク１００内の他のノード（ノード１０６Ｃなど）からブロードキャストすることもできる。したがって、ＲＰＲネットワーク１００内の個々の上流ノード１０６Ａ、１０６Ｂなどは、下流ノード１０６Ｂでサポートされた公平速度、および／またはＲＰＲネットワーク１００内の個々のノード１０６Ａ、１０６Ｂなどでサポートされた公平速度を知ることができる。
【００３５】
動作３１０に進むと、下流ノード１０６Ａが、その転送速度を調整することができる。例えば、上流ノード１０６Ａは、その転送速度を、下流ノード１０６Ｂから受信された公平速度に少なくとも一部は基づいて調整することができる。以下でさらに詳細に論じるように、手順３００の実施が、動作３１２で示されるように、トランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることになりうる。例えば、不平衡トラフィックシナリオのもとで、動作３０６に関して上で論じた帯域幅割当てに少なくとも一部は基づいて、１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。一実施例では、動作３１２で下流ノード１０６Ａは、動作３０２〜３０８のうちの１つ以上を繰り返して、ＳＴＱバッファ２１６（図２）の１つまたは複数のトランジットキュー長を目標キュー長で安定化させることができる。加えて、または別法として、ＲＰＲネットワーク１００内の他のノード（ノード１０６Ｃなど）で同様の動作を行うことができる。したがって、ＲＰＲネットワーク１００内の個々のノード１０６Ｃ、１０６Ｄなど（図１）もまた、ＲＰＲネットワーク１００内の個々のノード１０６Ｃ、１０６Ｄなど（図１）にそれぞれ対応付けられた、ＳＴＱバッファ２１６（図２）の１つまたは複数のトランジットキュー長を安定化させることができる。加えて、または別法として、１つまたは複数のトランジットキュー長のこのような安定化は、不平衡トラフィックシナリオのもとで実現可能になりうる。
【００３６】
図４は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てる例示的な制御プロセス４００を示す。プロセス４００、および本明細書で説明される他のプロセスは、様々な機能ブロックまたは動作を示し、これらは、処理ステップ、機能動作、イベント、および／または動きなどとして説明されることがあり、またハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアによって実施することができる。当業者は、本開示に照らして、図４に示される機能ブロックに対する多数の代替形態を様々に実施できることが理解されよう。例えば、図４に示されるプロセス４００は、ブロックまたは動作の１つの特定の順序を含むが、これらのブロックまたは動作が提示された順序は、特許請求された主題を何らかの特定の順序に必ずしも限定しない。同様に、特許請求された主題の範囲から逸脱することなく、図４に示されていない介入動作および／または図４に示されていない付加的な動作を用いることもでき、かつ／または図４に示された動作の一部を除去することもできる。
【００３７】
図示のように、制御プロセス４００を実施して、レジリエントパケットリングネットワーク内で帯域幅を割り当てることができる。ブロック４０１で、トランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２と目標キュー長ＱＴ４０４の比較をすることができる。例えば、誤差Ｅ（ｓ）４０６を決定して、トランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２と目標キュー長ＱＴ４０４のこのような比較を定量化することができる。一実施例では、誤差Ｅ（ｓ）は、少なくとも一部は次式に基づいて決定することができる。
Ｅ（ｓ）＝ＱＴ（ｓ）−Ｑ（ｓ）      （式１）
【００３８】
処理は、ブロック４０１からブロック４０８に進み、ここで公平速度Ｆ（ｓ）を、少なくとも一部はトランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２と目標キュー長ＱＴ４０４の比較に基づいて決定することができる。例えば、誤差Ｅ（ｓ）４０６を、少なくとも一部は比例ゲインｋｐおよび／または積分ゲインｋＩに基づいて修正して、ブロック４０８に示される公平速度Ｆ（ｓ）４１０が結果として得られることになる。一実施例では、公平速度Ｆ（ｓ）４１０は、少なくとも一部は次式に基づいて決定することができる。
【００３９】
Ｆ（ｓ）＝（ｋｐ＋ｋＩ／ｓ）Ｅ（ｓ）        （式２）
【００４０】
処理はブロック４０８からブロック４１２へ進み、ここで更新トランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２を決定することができる。例えば、更新トランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２は、少なくとも一部は公平速度Ｆ（ｓ）４１０に基づいて決定することができる。一実施例では、公平速度Ｆ（ｓ）４１０を、少なくとも一部は次式に基づいて修正して、更新トランジットキュー長Ｑ（ｓ）４０２を決定することができる。
【００４１】
【数１】
0005528546.tif 000002
（式３）
制御プロセス４００のブロック４１２が図４に示されているが、ここでＷは、以下のようにＲＰＲネットワークの様々なノードに対応付けられた重みの合計として表すことができる。
【００４２】
【数２】
0005528546.tif 000003
（式４）
加えて、τｉは、ボトルネックリンク１０８（図１）とＲＰＲネットワークのソースノードｉとの間の往復遅延を表すことができる。このような往復遅延τｉは、後方遅延
【００４３】
【数３】
0005528546.tif 000004
として表される、下流ノード１０６Ｂ（図１）での通信の開始と上流ノード１０６Ａ（図１）での受信との間の時間を表すことができ、また、前方遅延
【００４４】
【数４】
0005528546.tif 000005
として表される、上流ノード１０６Ａ（図１）での通信の開始と下流ノード１０６Ｂ（図１）での受信との間の時間を表すことができる。例えば、往復遅延τｉは、
【００４５】
【数５】
0005528546.tif 000006
として計算することができ、ここで
【００４６】
【数６】
0005528546.tif 000007
は、ボトルネックリンク１０８（図１）からソースノードｉまでの後方遅延を表すことができ、
【００４７】
【数７】
0005528546.tif 000008
は、ソースノードｉからボトルネックリンク１０８（図１）までの前方遅延を表すことができる。一実施例では、τは、このような往復遅延τｉの上限を表すことができる。
【００４８】
より詳細には、制御プロセス４００は、制御プロセス４００の構成に関する以下の議論を参照してより良く理解されよう。下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）において、トランジットキュー長４０２の変化率は以下のように書き表すことができる。
【００４９】
【数８】
0005528546.tif 000009
（式５）
【００５０】
この場合、ｒｉは、上流ノード１０６Ａなどのソースノードｉの送信速度を表すことができ、
【００５１】
【数９】
0005528546.tif 000010
は、ソースノードｉからボトルネックリンク１０８（図１）までの前方遅延を表すことができ、ｔは時間を表すことができ、Ｎはソースノードの数を表すことができ、Ｃはボトルネックリンク１０８（図１）と結びついた下流ノード１０６Ｂ（図１）の利用可能な帯域幅を表すことができる。例えば、利用可能な帯域幅Ｃおよび前方遅延
【００５２】
【数１０】
0005528546.tif 000011
を考慮した場合、トランジットキュー長４０２の変化率は、下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（１０８）を通じて上流ソースノードｉから送信されるトラフィックに比例しうる。
【００５３】
上流ノード１０６Ａ（図１）などのソースノードｉの１つ以上が、下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）からの受信公平速度ｆに応じて、次式の速度で情報を送信することができる。
【００５４】
【数１１】
（式６）
0005528546.tif 000012
この場合、ｗｉは、１以下の重みを表すことができ、
【００５５】
【数１２】
0005528546.tif 000013
は、下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）から上流ノード１０６Ａ（図１）などのソースノードｉまでの後方遅延を表すことができる。
【００５６】
下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）の公平速度ｆ（ｔ）は、以下のように表すことができる。
【００５７】
【数１３】
0005528546.tif 000014
（式７）
この場合、ｋｐはＰＩ型コントローラの比例ゲインを表すことができ、ｋＩはＰＩ型コントローラの積分ゲインを表すことができ、ｅ（ｔ）＝ｑＴ−ｑ（ｔ）はトランジットキュー長ｑ（ｔ）と目標キュー長ｑＴの差を表すことができる。
【００５８】
ＲＰＲネットワーク１００（図１）は、閉ループシステムとして表すことができ、このシステムは、
【００５９】
【数１４】
0005528546.tif 000015
【００６０】
【数１５】
0005528546.tif 000016
【００６１】
【数１６】
0005528546.tif 000017
となる平衡点を含むことができる。この場合、ｆ＊は最適公平速度を表すことができる。したがって（式５）は、平衡点において以下のように書き表すことができる。
【００６２】
【数１７】
0005528546.tif 000018
（式８）
この場合、ｒ＊は、上流ノード１０６Ａ（図１）などの個々のソースノードｉが、下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）を通じて送信できる最適速度を表すことができる。
【００６３】
（式８）および（式６）を用いて、次式を得ることができる。
【００６４】
【数１８】
0005528546.tif 000019
（式９）
この場合、（式９）で、ＰＩ型コントローラが以下の重み付けされた最大〜最小公平速度を実現できることを確認することができる。
【００６５】
【数１９】
0005528546.tif 000020
（式１０）
【００６６】
上記の重み付けされた最大〜最少公平速度に加えて、ＰＩ型コントローラの比例ゲインｋｐおよび／または積分ゲインｋＩを含むコントローラゲインの安定条件を見出すことができる。（式５）および（式６）を用いて次式を得ることができる。
【００６７】
【数２０】
0005528546.tif 000021
（式１１）
この場合、
【００６８】
【数２１】
0005528546.tif 000022
は、上流ノード１０６Ａ（図１）などのソースノードｉと、例えば下流ノード１０６Ｂ（図１）と結びついたボトルネックリンク１０８（図１）との間の往復時間を表すことができる。
【００６９】
（式８）および（式１１）をラプラス変換することによって、前に論じた以下の（式２）および／または（式３）を得ることができる。
【００７０】
【数２２】
0005528546.tif 000023
（式２）
および
【００７１】
【数２３】
0005528546.tif 000024
（式３）
簡単にするために、往復遅延τｉ＝τ，∀ｉ∈Ｎと想定することができる。この場合、τは往復遅延τｉの上限を表すことができる。したがって、制御プロセス４００は、少なくとも一部は（式２）、（式３）、および／または（式１）に基づいて明確に表すことができる。
【００７２】
図４に示された制御プロセス４００は、少なくとも一部はラプラス領域の特性方程式によって以下のように表すことができる。
【００７３】
【数２４】
0005528546.tif 000025
（式１２）
【００７４】
一次テイラー級数を利用して、制御プロセス４００のブロック４１２で利用される指数関数の近似値、例えばｅ−ｓｔ＝１−ｓτを求めることができる。すなわち、少なくとも一部は一次テイラー級数に基づいて、（式１２）を以下のように書き換えることができる。
（１−Ｗｋｐτ）ｓ２＋（Ｗｋｐ−ＷｋＩτ）ｓ＋ＷｋＩ＝０      （式１３）
【００７５】
（式１３）の特性方程式は、以下のように二次方程式の形になる。
ａ０ｓ２＋ａＩｓ＋ａ２＝０      （式１４）
ＰＩ型コントローラの比例ゲインｋｐおよび／または積分ゲインｋｊを含むコントローラゲインを計算するために、少なくとも一部は（式１３）に基づいて、以下のように表１に二次方程式（式１４）の形でラウスの配列を構築することができる。
【００７６】
【表１】
0005528546.tif 000026
安定のための１つの条件は、表１の第１の列の要素が正でなければならないことであるといえる。いくつかの代数操作の後に、閉ループシステムが安定になりうる以下の条件を、少なくとも一部は上記の表１による安定条件に基づいて得ることができる。
【００７７】
０＜ｋｐ＜１／（Ｗτ）    （式１５）
および
【００７８】
０＜ｋＩ＜ｋｐ／τ      （式１６）
この場合、Ｗは、ＲＰＲネットワーク１００（図１）のノードｉに対応付けられた重みの合計を表すことができ、τは、例えば、ＲＰＲネットワーク１００（図１）の下流ノード１０６Ｂと結びついたボトルネックリンク１０８（図１）とＲＰＲネットワーク１００（図１）の上流ノード１０６Ａ（図１）との間のこのような往復遅延τｉの上限を表すことができる。したがって、以下で論じるように、公平速度の決定は、ＲＰＲネットワーク１００（図１）のボトルネックリンク１０８（図１）と、ＲＰＲネットワーク１００（図１）のソースノードｉの少なくとも１つとの間の往復遅延τｉに少なくとも一部は基づくことができる。
【００７９】
非連続時間でのサンプリングの発生を考慮に入れるようにＰＩ型コントローラの離散的な実施例を形成することができる。離散時間でのＰＩ型コントローラのこのような実施例は、少なくとも一部は実時間領域の（式７）の導関数に基づくことができ、以下のように表すことができる。
Ｆ（ｎ）＝Ｆ（ｎ−１）＋ｋｐ（ｅ（ｎ）−ｅ（ｎ−１））＋ｋＩＴｅ（ｎ） （式１７）
この場合、Ｆ（ｎ）は現在の公平速度を表すことができ、ｎはサンプリング時間を表すことができ、Ｆ（ｎ−１）は以前の公平速度を表すことができ、ｋｐは比例ゲインを表すことができ、ｋＩは積分ゲインを表すことができ、ｅ（ｎ）は目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差を表すことができ、ｅ（ｎ−１）は目標キュー長と現在のトランジットキュー長との以前の差を表すことができ、Ｔは公平速度Ｆ（ｎ）と以前の公平速度Ｆ（ｎ−１）との間のサンプリング時間を表すことができる。したがって、公平速度Ｆ（ｎ）の決定は、少なくとも一部は目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差に基づくことができる。加えて、または別法として、公平速度Ｆ（ｎ）の決定は、少なくとも一部は目標キュー長と現在のトランジットキュー長との差の変化率に基づくことができる。
【００８０】
図５は、本開示により構成された例示的な不平衡トラフィックシナリオ５００の図を示す。図２〜４に示されたＰＩ型コントローラ２２２は、不平衡トラフィックシナリオのもとでトランジットキュー長４０２を目標キュー長４０４において安定化させるために示されうる。同様に、ＰＩ型コントローラ２２２は、データトラフィックの端末間遅延を安定化させるために示されうる。本明細書では、「端末間遅延」という語は、データがソースから宛先へ到達するのに必要な時間を指すことができる。例えば、「端末間遅延」は、データが、上流ノードと結びついた出口トラフィック２３８（図２）ソースから、下流ノードと結びついた出トラフィック２３４（図２）宛先へ到達するのに必要な時間を指すことができる。本明細書では、「不平衡トラフィックシナリオ」という語は、上流ノード１０６Ａなどからの情報の速度の間に格差があるシナリオを含むことができる。例えば、不平衡トラフィックシナリオは、上流ノード１０６Ａなどからの情報の１つまたは複数の速度が貪欲（greedy）であり、上流ノード１０６Ａなどからの情報の１つまたは複数の速度が、例えば所与の既定速度を有することなどによって貪欲でないシナリオを含むことができる。
【００８１】
例示的な不平衡トラフィックシナリオ５００では、第１のノード５０２から第３のノード５０６へのフローは貪欲でありうるが、第２のノード５０４から第３のノード５０６へのフローは低速度でありうる。例えば、第２のノード５０４から第３のノード５０６へのフローは、１秒当たり５０メガビット（Ｍｂｐｓ）の低速度でありうる。第１のノード５０２と第２のノード５０４の間のリンク５０８、ならびに第２のノード５０４と第３のノード５０６の間のリンク５１０は、６２２Ｍｂｐｓなどの固定容量を有しうる。不平衡トラフィックシナリオ５００では、第２のノード５０４から第３のノード５０６へのフローの速度５１２と、第１のノード５０２から第３のノード５０６へのフローの速度５１４との合計が、第２のノード５０４と第３のノード５０６との間のリンク５１０の容量よりも大きくなる場合に、第２のノード５０４は輻輳することになる可能性がある。この場合、リンク５１０がボトルネックリンクになることがあり、第２のノード５０４は、更新された公平速度を第１のノード５０２などの上流ノードにブロードキャストすることができる。例示的な不平衡トラフィックシナリオ５００では、前方遅延
【００８２】
【数２５】
0005528546.tif 000027
は、あるパケットが第１のノード５０２から第２のノード５０４のＳＴＱ２１６（図２）へ行くのに要する時間を表し、後方遅延
【００８３】
【数２６】
0005528546.tif 000028
は、第２のノード５０４での更新公平速度の通信の開始と第１のノード５０２での受信との間の時間を表すことができる。
【００８４】
図６は、本開示により構成された例示的な不平衡トラフィックシナリオ６００の図を示す。この例示的な不平衡トラフィックシナリオ６００では、１０個のノード６０１〜６１０がある。不平衡トラフィックシナリオ６００では、リンク６１２のすべてが６２２Ｍｂｐｓなどの同じ容量を有し、それぞれのリンク６１２が０．１ｍｓの伝搬遅延を有する。すべてのフローが、時間０においてすべてのフローが開始するＵＤＰフローである。フロー６１４、フロー６１６、フロー６１８、およびフローは貪欲であり、フロー６２２は５０Ｍｂｐｓに等しい速度を有する。不平衡トラフィックシナリオ６００では、不平衡トラフィックがリンク６２４で起こりうる。ＰＩ型コントローラ２２２（図２）を使用しないと、リンク６２４での不平衡トラフィックにより動作中に振動がありうる。このような振動により帯域幅を損なうことになりうる。さらに、ＰＩ型コントローラ２２２（図２）を使用しないと、輻輳により、ノード６０１〜６１０と関連するいくつかのトランジェントキューの長さが増加しうる。最後に、このような振動は、端末間遅延を増大させることがあり、また端末間遅延の安定化を妨げることがある。場合により、端末間遅延の変動は、例えば、このような端末間遅延の標準偏差などの「遅延ジッタ」と呼ばれることがある。
【００８５】
図７は、本開示による例示的な不平衡トラフィックシナリオ５００のもとでの経時的なスループットのグラフ７００を示す。図示のように、フロー５１２および５１４は、それぞれの安定化した最適公平速度に収束することができる。本明細書では「安定化した」および／または同様の語は、定常状態において振動がほとんどまたは全くない状態にあることを指すことができる。
【００８６】
図８は、本開示による例示的な不平衡トラフィックシナリオ６００のもとでの経時的なスループットのグラフ８００を示す。図８〜１０に示されたシミュレーション結果では、測定時間間隔はＴ＝１ｍｓに設定され、ＳＴＱサイズは２５６ＫＢであり、トランジットキューの目標長は
【００８７】
【数２７】
0005528546.tif 000029
に設定された。図８〜１０に示されたシミュレーション結果は、Ｓ．Ｇｊｅｓｓｉｎｇ、「Ｔｈｅ  Ｓｉｍｕｌａ  ＲＰＲ  Ｓｉｍｕｌａｔｏｒ  ｉｍｐｌｅｍｅｎｔｅｄ  ｉｎ  Ｊａｖａ（登録商標）」、Ｓｉｍｕｌａ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔ、２００３−１２、２００３年１２月、に記載されているＲＰＲシミュレータを使用することによって得られた。図８に示されるように、フロー６１４〜６２０およびフロー６２２は、定常状態において、それぞれの安定化した最適公平速度に収束することができる。
【００８８】
図９は、本開示による例示的な不平衡トラフィックシナリオ６００のもとでの経時的なトランジットキューバッファ占有率のグラフ９００を示す。図示のように、ノード６００〜６０３およびノード６０４に対応付けられたトランジットキューバッファ占有率は安定化する。例えば、輻輳ノード６０４に対応付けられたトランジットキューバッファ占有率は、目標値で安定化することができ、非輻輳ノード６００〜６０３に対応付けられたトランジットキューバッファ占有率は、ゼロ近くで安定化することができる。
【００８９】
図１０は、本開示による例示的な不平衡トラフィックシナリオ６００のもとでの経時的な端末間遅延のグラフ１０００を示す。図示のように、フロー６１４、フロー６１６、フロー６１８、フロー６２０、およびフロー６２２は最少端末間遅延に収束することができる。
【００９０】
図１１は、本開示により構成された例示的なコンピュータプログラム製品１１００を示す。プログラム製品１１００は、信号伝達媒体１１０２を含むことができる。信号伝達媒体１１０２は、１つまたは複数の機械可読命令１１０４を含むことができ、これは、１つまたは複数のプロセッサで実行された場合に計算デバイスを、図３および／または図４に関して前述した機能を実行するように動作可能にすることができる。すなわち、例えば図２のシステムを参照すると、ＰＩ型コントローラ２２２は、媒体１１０２によって伝えられた命令１１０４に応じて、図３および／または図４に示された動作の１つ以上を引き受けることができる。
【００９１】
いくつかの実施例では、信号伝達媒体１１０２は、それだけには限らないが、ハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、メモリなどのコンピュータ可読媒体を包含することができる。いくつかの実施例では、信号伝達媒体１１０２は、それだけには限らないが、メモリ、読取り／書込み（Ｒ／Ｗ）ＣＤ、Ｒ／Ｗ  ＤＶＤなどの記録可能媒体１１０８を包含することができる。いくつかの実施では、信号伝達媒体１１０２は、それだけには限らないが、デジタルおよび／またはアナログ通信媒体など（例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンクなど）の通信媒体１１１０を包含することができる。
【００９２】
図１２は、本開示により構成される例示的な計算デバイス１２００を示すブロック図である。１つの例示的な構成１２０１では、計算デバイス１２００は、１つまたは複数のプロセッサ１２１０およびシステムメモリ１２２０を含むことができる。メモリバス１２３０は、プロセッサ１２１０とシステムメモリ１２２０の間で通信するのに使用することができる。
【００９３】
所望の構成に応じて、プロセッサ１２１０は、それだけには限らないが、マイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、またはこれらの任意の組合せを含む任意の種類のものとすることができる。プロセッサ１２１０は、レベル１キャッシュ１２１１およびレベル２キャッシュ１２１２などの１つまたは複数のキャッシングレベル、プロセッサコア１２１３，およびレジスタ１２１４を含むことができる。プロセッサコア１２１３は、演算論理装置（ＡＬＵ）、浮動小数点演算装置（ＦＰＵ）、デジタル信号処理コア（ＤＳＰコア）、またはこれらの任意の組合せを含むことができる。メモリコントローラ１２１５はまた、プロセッサ１２１０と共に使用することができ、あるいはいくつかの実施では、メモリコントローラ１２１５は、プロセッサ１２１０の内部部品とすることができる。
【００９４】
所望の構成に応じて、システムメモリ１２２０は、それだけには限らないが、揮発性メモリ（ＲＡＭなど）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュメモリなど）、またはこれらの任意の組合せを含む任意の種類のものとすることができる。システムメモリ１２２０は、オペレーティングシステム１２２１、１つまたは複数のアプリケーション１２２２、およびプログラムデータ１２２４を含むことができる。アプリケーション１２２２は、レジリエントパケットリングネットワーク内の帯域幅割当てアルゴリズム１２２３を含むことができ、これは、図３のプロセス３００および／または図４のプロセス４００に関して説明された機能ブロックおよび／または動作を含む、本明細書で説明された機能を実施するように構成されている。プログラムデータ１２２４は、例えば１つまたは複数のトランジットキュー長の表示に対応するデータである、帯域幅割当てアルゴリズム１２２３で使用するためのデータ１２２５を含むことができる。いくつかの例示的な実施形態では、アプリケーション１２２２は、オペレーティングシステム１２２１上でプログラムデータ１２２４を用いて動作するように構成することができ、その結果、帯域幅割当ての実施が本明細書で説明されたように可能になる。例えば、ＲＰＲノード１０６Ｂは、計算デバイス１２００のすべてまたは一部分を備えることができ、かつアプリケーション１２２２のすべてまたは一部分を実行することができ、その結果、帯域幅割当ての実施が本明細書で説明されたように可能になる。この説明された基本構成は、図１２に、破線１２０１の内側の構成要素によって示されている。
【００９５】
計算デバイス１２００は、追加の特徴または機能と、基本構成１２０１と任意の必要なデバイスおよびインターフェースとの間の通信を容易にするための追加のインターフェースとを有することができる。例えば、バス／インターフェースコントローラ１２４０を使用して、基本構成１２０１と１つまたは複数のデータ記憶デバイス１２５０との間の通信を記憶インターフェースバス１２４１によって容易にすることができる。データ記憶デバイス１２５０は、取外し可能記憶デバイス１２５１、取外しできない記憶デバイス１２５２、またはこれらの組合せとすることができる。取外し可能記憶デバイスおよび取外しできない記憶デバイスの例には、いくつか挙げると、フレキシブルディスクドライブおよびハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの磁気ディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブまたはデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）ドライブなどの光ディスクドライブ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ）、およびテープドライブが含まれる。例示的なコンピュータ記憶媒体には、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュールまたは他のデータなどの情報を記憶するための任意の方法または技法で実施される、揮発性および不揮発性で取外し可能および取外しできない媒体が含まれうる。
【００９６】
システムメモリ１２２０、取外し可能記憶装置１２５１、および取外しできない記憶装置１２５２はすべて、コンピュータ記憶媒体の例である。コンピュータ記憶媒体には、それだけには限らないが、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリまたは他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）または他の光記憶装置、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶装置または他の磁気記憶デバイス、あるいは、所望の情報を記憶するために使用でき、計算デバイス１２００によってアクセスできる他の任意の媒体が含まれる。任意のこのようなコンピュータ記憶媒体をデバイス１２００の一部とすることができる。
【００９７】
計算デバイス１２００はまた、様々なインターフェースデバイス（例えば、出力インターフェース、周辺インターフェース、および通信インターフェース）から基本構成１２０１までの、バス／インターフェースコントローラ１２４０を介した通信を容易にするためのインターフェースバス１２４２を含むこともできる。例示的な出力インターフェース１２６０は、グラフィック処理ユニット１２６１および音声処理ユニット１２６２を含むことができ、これらは、１つまたは複数のＡ／Ｖポート１２６３を介してディスプレイまたはスピーカなどの様々な外部デバイスと通信するように構成することができる。例示的な周辺インターフェース１２６０は、シリアルインターフェースコントローラ１２７１またはパラレルインターフェースコントローラ１２７２を含むことができ、これらは、１つまたは複数のＩ／Ｏポート１２７３を介して、入力デバイスなど（例えば、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイスなど）または他の周辺デバイスなど（例えば、プリンタ、スキャナなど）の外部デバイスと通信するように構成することができる。例示的な通信インターフェース１２８０は、ネットワークコントローラ１２８１を含み、これは、ネットワーク通信を通じた１つまたは複数の他の計算デバイス１２９０との通信を、１つまたは複数の通信ポート１２８２を介して容易にするように構成することができる。通信接続は、通信媒体の一例である。通信媒体は通常、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュールによって、あるいは、搬送波または他の搬送機構などの変調データ信号の形の他のデータによって具現化することができ、かつ任意の情報伝達媒体を含むことができる。「変調データ信号」は、その特性集合の１つ以上を有する信号、または信号中の情報を符号化するように変化した信号とすることができる。限定ではなく例として示すと、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接配線接続などの有線媒体、ならびに音響、高周波（ＲＦ）、赤外線（ＩＲ）などの無線媒体、および他の無線媒体を含むことができる。コンピュータ可読媒体という語は、本明細書では、記憶媒体と通信媒体の両方を含みうる。
【００９８】
計算デバイス１２００は、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パーソナルメディアプレーヤデバイス、無線ウェブ監視デバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、特定用途向けデバイス、または上記の機能のいずれかを含むハイブリッドデバイスなど、小型携帯用（または移動用）電子デバイスの一部分として実施することができる。計算デバイス１２００はまた、ラップトップコンピュータ構成とラップトップではないコンピュータ構成の両方を含むパーソナルコンピュータとして実施することもできる。加えて、計算デバイス１２００は、無線ベース局または他の無線システム、あるいは図２に関して前述したノード１０６Ｂなどのデバイスの一部として実施することもできる。
【００９９】
以上の詳細な説明の一部分は、コンピュータメモリなど、計算システムメモリ内に記憶されたデータビットまたは２進デジタル信号に対する動作のアルゴリズムまたは記号表現について提示されている。これらのアルゴリズムに関する記述または表現は、データ処理技術分野の当業者によって、その仕事の内容を他の当業者に伝えるために用いられる技法の例である。アルゴリズムとは、ここでは、また一般に、所望の結果をもたらす一連の首尾一貫した動作または同様な処理であると考えられる。この文脈で、動作または処理は、物理量の物理的操作を含む。必ずではないが通常、このような量は、記憶、転送、結合、比較または別に操作することができる電気信号または磁気信号の形を取ることができる。このような信号をビット、データ、値、要素、記号、特性、語、番号、数字などと呼ぶことが、主として通常の用法という理由から、場合によって便利であることが分かっている。しかし、上記および同様の語のすべては、適切な物理量と関連付けられるべきものであり、単に便利な表示にすぎないことを理解されたい。特にことわらない限り、以下の議論で明らかなように、本明細書全体を通じて、「処理する」、「計算する（computing）」、「計算する（calculating）」、「決定する」などの語を用いる議論は、メモリ、レジスタまたは他の情報記憶デバイス、送信デバイス、あるいは計算デバイスの表示デバイスの中の物理電子量または磁気量として表されるデータを操作または変換する、計算デバイスの動作または処理を指すことを理解されたい。
【０１００】
特許請求される主題は、本明細書で説明された特定の実施の範囲に限定されない。例えば、一部の実施は、あるデバイスまたはデバイスの組合せで動作するように使用されるなど、ハードウェアの中でありうるのに対して、他の実施は、ソフトウェアおよび／またはファームウェアの中でありうる。同様に、特許請求される主題は、これに関する範囲に限定されないが、一部の実施は、信号伝達媒体、１つの記憶媒体および／または複数の記憶媒体などの１つまたは複数の物品を含むことができる。例えば、ＣＤ−ＲＯＭなどの記憶媒体、コンピュータディスク、フラッシュメモリなどは、記憶された命令を有することができ、この命令は、例えば計算システム、計算プラットフォーム、または他のシステムなどの計算デバイスによって実行される場合、例えば前に説明された実施のうちの１つなど、特許請求された主題によるプロセッサが実行することになる。１つの可能性として、計算デバイスは、１つまたは複数の処理ユニットまたはプロセッサと、ディスプレイ、キーボードおよび／またはマウスなどの１つまたは複数の入力／出力デバイスと、スタティックランダムアクセスメモリ、ダイナミックランダムアクセスメモリ、フラッシュメモリ、および／またはハードドライブなどの１つまたは複数のメモリとを含むことができる。
【０１０１】
システムの態様のハードウェア実施とソフトウェア実施の間の違いはほとんど残っていなく、ハードウェアまたはソフトウェアの使用は一般に（しかし、ハードウェアとソフトウェアの間の選択が重要になる特定の状況については、必ずではない）、コストと効率のトレードオフである設計選択になる。本明細書で説明された方法および／またはシステムおよび／または他の技術を達成できる様々な手段があり（例えば、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェア）、その好ましい手段は、方法、および／またはシステム、および／または他の技術が採用される状況で変わることになる。例えば、実施者が速度および精度が最重要であると決定した場合、実施者は、主としてハードウェアおよび／またはファームウェアの手段を選ぶ可能性があり、融通性が最重要である場合には、実施者は、主としてソフトウェア実施を選ぶ可能性があり、あるいは、さらに別法として、実施者はハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアの何らかの組合せを選ぶ可能性もある。
【０１０２】
上記の詳細な説明では、ブロック図、流れ図、および／または例を用いることによって、デバイスおよび／または方法の様々な実施形態を示した。このようなブロック図、流れ図、および／または例が１つまたは複数の機能および／または動作を包含する限り、当業者には、このようなブロック図、流れ図、または例の中の各機能および／または動作を、広範囲にわたるハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、または実質的にこれらのあらゆる組合せによって、個別に、または一括して実施できることが理解されよう。一実施形態では、本明細書で説明された主題のいくつかの部分を、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、書替え可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、または他の統合様式によって実施することができる。しかし、当業者には、本明細書に開示された諸実施形態のいくつかの態様を、すべてまたは一部について、１つまたは複数のコンピュータ上で実行する１つまたは複数のコンピュータプログラムとして（例えば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で実行する１つまたは複数のプログラムとして）、または１つまたは複数のコンピュータ上で実行する１つまたは複数のプロセッサとして（例えば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で実行する１つまたは複数のマイクロプロセッサとして）、ファームウェアとして、またはこれらの実質的に任意の組合せとして、同様に集積回路内で実施できること、ならびにその回路の設計および／またはソフトウェアおよびまたはファームウェアのコードの書出しが、本開示に照らして当業者の技術の範囲内に十分にあることが理解されよう。加えて、当業者には、本明細書で説明された主題の機構を様々な様式のプログラム製品として配布することが可能であること、ならびに本明細書で開示された主題の例示的な一実施形態が、その配布を実際に実行するために使用される信号伝達媒体の具体的な種類にかかわらず該当することが理解されよう。信号伝達媒体の例には、それだけには限らないが、次の、フレキシブルディスク、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、デジタルビデオテープ、コンピュータメモリなどの記録可能タイプの媒体、ならびにデジタルおよび／またはアナログ通信媒体など（例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンクなど）の伝送タイプの媒体が含まれる。
【０１０３】
当業者には、本明細書に示されたようにデバイスおよび／または方法を説明し、その後、技術的経験を用いて、このように説明されたデバイスおよび／または方法をデータ処理システムに統合することが当技術分野内で一般的であることが理解されよう。つまり、本明細書で説明されたデバイスおよび／または方法の少なくとも一部分は、妥当な量の実験によってデータ処理システムに統合することができる。当業者には、典型的なデータ処理システムが一般に、システムユニット筐体、映像ディスプレイデバイス、揮発性および不揮発性メモリなどのメモリ、マイクロプロセッサおよびデジタル信号プロセッサなどのプロセッサ、オペレーティングシステム、ドライバ、グラフィカルユーザインターフェース、およびアプリケーションプログラムなどの計算エンティティ、タッチパッドまたはタッチスクリーンなどの１つまたは複数の対話デバイス、および／またはフィードバックループおよび制御モータを含む制御システム（例えば、位置および／または速度を検知するためのフィードバック、構成要素および／または量を移動および／または調整する制御モータ）のうちの１つ以上を含むことを理解されよう。典型的なデータ処理システムは、データ計算／通信システム、およびまたはネットワーク計算／通信システムにおいて通常見出されるものなど、任意の適切な市販の構成要素を利用して実施することができる。
【０１０４】
本明細書で説明された主題は、他の構成要素内に包含される、または接続される別の構成要素を示す場合がある。このように描写された構成は例示的なものにすぎないこと、また実際、同じ機能を実現する多くの他の構成を実施できることを理解されたい。概念的な意味で、同じ機能を実現するための任意の構成の構成要素が、所望の機能が実現されるように効果的に「結びつけられる」。したがって、特定の機能を実現するために本明細書で組み合わされた２つの任意の構成要素は、構成または中間構成要素にかかわらず、所望の機能が実現されるように互いに「結びつけられている」と見ることができる。同様に、そのように結びついた２つの任意の構成要素はまた、所望の機能を実現するために互いに「動作可能に接続」または「動作可能に結合」されていると見ることができ、また、そのように結びつくことができる２つの任意の構成要素はまた、所望の機能を実現するために互いに「動作可能に連結可能」であると見ることができる。動作可能に連結可能な具体的な例には、それだけには限らないが、物理的に連結可能かつ／または物理的に対話する構成要素、および／または無線で対話可能かつ／または無線で対話する構成要素、および／または論理的に対話する、かつ／または論理的に対話可能な構成要素が含まれる。
【０１０５】
本明細書での実質的にあらゆる複数形および／または単数形の語の用方に関し、当業者は、状況および／または用途に適切なように複数形から単数形へ、および／または単数形から複数形へ変換することが可能である。明確にするために本明細書では、様々な単数形／複数形の置換がはっきり示されることがある。
【０１０６】
当業者には、一般に、本明細書で用いられる、また特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の範囲の本文）で用いられる語は、「開いた」語として一般に意図されていることが理解されよう（例えば、「含んでいる」という語は、「〜を含んでいるが〜に限定されない」と解釈されるべきであり、「有する」という語は、「少なくとも〜を有する」と解釈されるべきであり、「含む」という語は、「〜を含むが〜に限定されない」など）。さらに当業者には、特定の数の導入特許請求記述が意図されている場合、このような意図は特許請求の範囲に明確に記述され、このような記述がない場合は、このような意図がないことが理解されよう。理解の助けとして、例えば、添付の特許請求の範囲では、特許請求記述を導入するための「少なくとも１つの」および「１つまたは複数の」という導入句の使用を含むことがある。しかし、このような句を使用することは、同じ特許請求の範囲が「１つまたは複数の」または「少なくとも１つの」という導入句、および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞をたとえ含む場合でも、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」による特許請求記述の導入が、このような導入特許請求記述を包含するいかなる特定の特許請求の範囲も、このような記述を１つだけ包含する発明に限定することを示唆すると解釈されるべきではない（例えば、「ａ」および／または「ａｎ」は通常、「少なくとも１つの」または「１つまたは複数の」を意味すると解釈されるべきである）。同じことは、特許請求記述を導入するために使用される定冠詞を使用することにも当てはまる。加えて、たとえ特定の数の導入特許請求記述が明確に記述されていても、当業者には、このような記述が通常は、記述された数を少なくとも意味すると解釈されるべきことを理解されよう（例えば、他の修飾語を伴わない「２つの記述」だけの記述は通常、少なくとも２つの記述、または２つ以上の記述を意味する）。さらに、「Ａ、ＢおよびＣなどのうちの少なくとも１つ」と類似の伝統的表現法が用いられる場合、一般にこのような構成は、当業者がその伝統的表現法を解釈する意味において意図されている（例えば、「Ａ、ＢおよびＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、それだけには限らないが、Ａだけ、Ｂだけ、Ｃだけ、ＡとＢ共に、ＡとＣ共に、ＢとＣ共に、および／またはＡ、ＢおよびＣ共になどを有するシステムを含む）。「Ａ、ＢまたはＣなどのうちの少なくとも１つ」と類似の伝統的表現法が用いられる場合、一般にこのような構成は、当業者がその伝統的表現法を解釈する意味において意図されている（例えば、「Ａ、ＢまたＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、それだけには限らないが、Ａだけ、Ｂだけ、Ｃだけ、ＡとＢ共に、ＡとＣ共に、ＢとＣ共に、および／またはＡ、ＢおよびＣ共になどを有するシステムを含む）。さらに、当業者には、実質的にあらゆる選言的な、２つ以上の選択可能な語を表す単語および／または句は、明細書であろうと特許請求の範囲であろうと、または図面であろうと、これらの語の１つ、これらの語のどちらか、または両方の語を含むという可能性を企図すると理解されるべきである。例えば、「ＡまたはＢ」という句は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡおよびＢ」という可能性を含むと理解されることになる。
【０１０７】
また、「最適な」という語は、最大化および／または最小化を含むことができると理解されたい。本明細書で用いられる「最小化」および／または同様な語は、大域最小、局所最小、近似大域最小、および／または近似局所最小を含むことができる。同様に、本明細書で用いられる「最大化」および／または同様な語は、大域最大、局所最大、近似大域最大、および／または近似局所最大を含むことができるとも理解されたい。
【０１０８】
明細書で「１つの実施例（an implementation）」、「一実施例（one implementation）」、「いくつかの実施例」または「他の実施例」を参照することは、１つまたは複数の実施例に関連して説明された特定の特徴、構造、または特性が、必ずしも全部の実施例にではないが、少なくともいくつかの実施例に含まれうることを意味することがある。「１つの実施例」、「一実施例」または「いくつかの実施例」が上記に様々に出現することで、同じ実施例を必ずしもすべて参照していない。
【０１０９】
本明細書で様々な方法およびシステムを使用していくつかの例示的な技法を説明したが、特許請求された主題から逸脱することなく、様々な他の修正を加え、等価物を置換することができることは、当業者に理解されるはずである。加えて、特定の状況に適合させるために、本明細書で説明された中心の概念から逸脱することなく、特許請求された主題の教示に多くの修正を加えることもできる。したがって、特許請求された主題は、開示された特定の例に限定されるものではなく、このような特許請求された主題はまた、添付の特許請求の範囲に入るすべての実施、およびその等価物を含むこともできるものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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