(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
おこげご飯と水とをセットする内釜を内部に配設した調理器本体と、
前記調理器本体に開閉可能に配設され、前記内釜の上端開口を閉塞する蓋体と、
前記蓋体に設けられ、前記内釜内で発生した調理物成分を含む蒸気を外部に排気する排気通路と、
前記調理器本体内に配設され、前記内釜を加熱する加熱手段と、
前記調理器本体内に配設され、前記内釜の温度を検出する温度検出手段と
を備え、
前記温度検出手段の検出値に基づいて、前記加熱手段によって前記内釜を加熱して、前記内釜内のおこげご飯を調理する加熱調理器において、
前記温度検出手段の検出値が第１温度に到達するまで、第１通電率かつ第１電力の加熱量で加熱を行う第１加熱工程と、前記温度検出手段の検出値が前記第１温度に到達後、前記第１温度より高温かつ前記水の沸騰温度より低温の第２温度に到達するまで、所定単位時間当たりの加熱量が前記第１加熱工程よりも低い第２通電率かつ第２電力の加熱量で加熱を行う第２加熱工程とを実行する制御手段を有することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記第１通電率は連続通電となる１００％であり、
前記第１電力は前記加熱調理器が出力可能な電力の範囲内において最大電力であることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記第２加熱工程の終了後に前記温度検出手段の検出値が前記第２温度に維持されるように温調制御を行う温度維持工程を有することを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記第１加熱工程と前記第２加熱工程の間に、前記加熱手段を休止状態にする第１休止工程を有することを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記第２加熱工程の終了直後に前記加熱手段を休止状態にする第２休止工程を有することを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記第１加熱工程の前に、前記おこげご飯を作る前工程を有することを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、焦げ飯と水とを加熱して粥にしたいわゆる”湯の子”を作るフローを有する加熱調理器（炊飯器）が開示されている。
【０００３】
この炊飯器は、内釜の底部を加熱する底ヒータ、内釜の底部の温度を検出する底温度センサ、内釜を閉塞する内蓋の上部を補助的に加熱する蓋ヒータ、および内蓋の上部に位置し内釜の内部温度を検出する蓋温度センサを有している。そして、この炊飯器の湯の子を作るフローには、底温度センサにより検出された内釜の底部の温度が第１の所定温度に到達するまで加熱する第１加熱工程と、第１加熱工程の終了後に蓋温度センサにより検出された内釜の内部温度が第２の所定温度に到達するまで加熱する第２加熱工程とが含まれている。
【０００４】
この炊飯器では、蓋温度センサによって水蒸気が発生する温度域の第２の所定温度を検出するため、沸騰する前から発生し始めているおねばの噴きこぼれが生じる可能性がある。また、蓋センサを用いて制御を行うため、蓋センサに影響を与える蓋ヒータを通電することができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０７−１４８０６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、調理器本体内に配設された内釜の温度を検出する温度検出手段を用いて噴きこぼれを防止した加熱調理を行うことを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するための手段として、本発明の加熱調理器は、おこげご飯と水とをセットする内釜を内部に配設した調理器本体と、前記調理器本体に開閉可能に配設され、前記内釜の上端開口を閉塞する蓋体と、前記蓋体に設けられ、前記内釜内で発生した調理物成分を含む蒸気を外部に排気する排気通路と、前記調理器本体内に配設され、前記内釜を加熱する加熱手段と、前記調理器本体内に配設され、前記内釜の温度を検出する温度検出手段とを備え、前記温度検出手段の検出値に基づいて、前記加熱手段によって前記内釜を加熱して、前記内釜内のおこげご飯を調理する加熱調理器において、前記温度検出手段の検出値が第１温度に到達するまで、第１通電率かつ第１電力の加熱量で加熱を行う第１加熱工程と、前記温度検出手段の検出値が前記第１温度に到達後、前記第１温度より高温かつ前記水の沸騰温度より低温の第２温度に到達するまで、所定単位時間当たりの加熱量が前記第１加熱工程よりも低い第２通電率かつ第２電力の加熱量で加熱を行う第２加熱工程とを実行する制御手段を有するようにした。
【０００８】
この構成によれば、温度検出手段の検出値に基づいて、加熱手段によって第１温度に到達するまで第１通電率かつ第１電力の加熱量で内釜を加熱した後、所定単位時間当たりの加熱量が第１加熱工程よりも低い第２通電率かつ第２電力の加熱量で内釜を緩やかに加熱するので、内釜内の調理物が第２温度を超えて沸騰温度に到達することを防止できる。したがって、噴きこぼれを防止できる。
【０００９】
前記第１通電率は連続通電となる１００％であり、前記第１電力は前記加熱調理器が出力可能な電力の範囲内において最大電力であることが好ましい。この構成によれば、第１温度に到達するまで連続通電かつ最大電力で内釜を加熱するので、第１加熱工程の調理時間を、セットした水の水温が低い場合であっても可能な限り短縮することで、トータルの調理時間を短縮して、使用性を向上させることができる。内釜の調理物の温度を温度検出手段によって検出しているので、調理物の温度をより容易かつ正確に制御できる。
【００１０】
前記第２加熱工程の終了後に前記温度検出手段の検出値が前記第２温度に維持されるように温調制御を行う温度維持工程を有することが好ましい。この構成によれば、調理物の温度を第２加熱工程の終了後に正確に第２温度にすることができる。
【００１１】
前記第１加熱工程と前記第２加熱工程の間に、前記加熱手段を休止状態にする第１休止工程を有することが好ましい。この構成によれば、第１加熱工程での加熱の影響が第２加熱工程に及ぶことを確実に防止できる。
【００１２】
前記第２加熱工程の終了直後に前記加熱手段を休止状態にする第２休止工程を有することが好ましい。この構成によれば、第２加熱工程での加熱による調理物の温度上昇を確実に停止させることができる。
【００１３】
前記第１加熱工程の前に、前記おこげご飯を作る前工程を有することが好ましい。この構成によれば、おこげご飯を作る工程を含めた調理物の一連の調理工程を構成できる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、調理器本体内に配設された内釜の温度を検出する温度検出手段を用いて噴きこぼれを防止した加熱調理を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の調理方法を採用した加熱調理器である炊飯器を示す部分断面図。
【図２】炊飯器の構成を示すブロック図。
【図３】調理処理を示すフローチャート。
【図４】底温度センサ、蓋温度センサ、鍋底、および内蓋それぞれの温度変化を示す図。
【図５】第１加熱工程、第２加熱工程、および温度維持工程における各通電率を示す図。
【図６】調理処理を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態を図面に従って説明する。
【００１７】
図１は、本発明の湯の子を作る調理方法を採用した加熱調理器である炊飯器を示す。炊飯器は、内釜１０と、内釜１０を収容する炊飯器本体１３（調理器本体）と、炊飯器本体１３に回動可能に取り付けられた蓋体２５とからなる。
【００１８】
内釜１０は、有底略逆円錐筒状をなし、その上端に径方向外向きに突出する第１フランジ部１１が設けられている。また、内釜１０には、第１フランジ部１１よりも下方で、かつ、後述する誘導加熱コイル２０によって加熱される下側部分よりも上方の側壁に、径方向外向きに突出する第２フランジ部１２が設けられている。
【００１９】
炊飯器本体１３は、上下端を開口した筒状をなす胴体１４と、胴体１４の下端開口を閉塞する底体１５と、胴体１４の上端開口を閉塞する肩体１６とを有する外装体を備えている。肩体１６には、略中央に開口部が設けられ、この開口部の上側縁で内釜１０の第１フランジ部１１を受ける。また、開口部には、内釜１０の収容部を構成する筒状の内胴１７と、非導電性材料からなる受け皿状の保護枠１８とが配設されている。保護枠１８には、上部に内釜１０の第２フランジ部１２を受ける段部１９が設けられている。
【００２０】
保護枠１８の外面には、内釜１０の底を誘導加熱する第１（下部）加熱手段である誘導加熱コイル２０がフェライトコア２１を介して固定されている。また、保護枠１８の段部１９には、内釜１０の中間である第２フランジ部１２を直接加熱する第２加熱手段として、中間ヒータ２２が配設されている。さらに、内胴１７の外側には、内釜１０の外周部上層を加熱する第３加熱手段として胴ヒータ２３が配設されている。そして、保護枠１８の底中央には、保護枠１８を貫通して内釜１０に接触し、この内釜１０の下部温度ＴＬを検出する下部温度検出手段として底温度センサ２４が配設されている。
【００２１】
蓋体２５は、上板２６と下板２８とを有する外装体を備え、炊飯器本体１３の上部を覆うものである。上板２６の正面側には、蓋体２５を開放するための開放操作部材２７が配設され、下板２８は、炊飯器本体１３の背部のヒンジ接続部に開閉可能に装着されている。下板２８の下側面には放熱板２９が配設され、放熱板２９上に、内釜１０内の上部を加熱する第４（上部）加熱手段として蓋ヒータ３０が配設されている。また、蓋体２５の内部には、放熱板２９上に位置するように、内釜１０内の上部の空気層の温度ＴＵを検出する蓋温度センサ３１が配設されている。
【００２２】
蓋体２５の内部には、内釜１０の内部で発生した蒸気を外部に排気するための排気通路が形成されている。この排気通路は、後述する内蓋３５の略中央に設けた連通部３２が入口を構成する。内釜１０内の蒸気は、連通部３２から内蓋３５に配設した圧力投入機構５０のケーシング５１内に、球状部材５２が圧力に応じて接離する通気孔５３を通じて流入し、このケーシング５１内を通ってケーシング５１と下板２８に形成した弁収容部３３との間に流入する。その後、弁収容部３３の下端から放熱板２９と内蓋３５の間の空隙部３４に流入し、この空隙部３４を通って上板２６に着脱可能に配設した蒸気口セット４３に流入する。そして、この蒸気口セット４３内を通って外部へ排出される。即ち、本実施形態では、内釜１０内を臨む連通部３２、圧力投入機構５０、弁収容部３３、空隙部３４および蒸気口セット４３を経た経路が排気通路を構成する。また、蓋ヒータ３０は、排気通路を構成する空隙部３４を介して内釜１０の上部空間を加熱し、蓋温度センサ３１は、同様に空隙部３４を介して内釜１０内の温度ＴＵを検出する。
【００２３】
この炊飯器は、上面の前側に位置し蓋体２５に隣接する部分に操作パネル部７７を備えている。操作パネル部７７は”通常炊飯”、”おこげ”、”湯の子”、および”おこげ・湯の子”を含む各調理フローを選択するキーを備えている。また、炊飯器本体１３内に制御基板（図示せず）が配設されている。この制御基板には、制御手段であるマイコン７５が実装されている。図２に示すように、マイコン７５は、内蔵した記憶手段であるＲＯＭ７６に予め記憶されたプログラムに従って、誘導加熱コイル２０、中間層ヒータ２２、胴ヒータ２３および蓋ヒータ３０の加熱（通電）制御を行い、予熱、昇温（中ぱっぱ）、沸騰維持、および、むらしなどの各工程を経て炊飯（調理）処理を実行するとともに、炊き上げた米飯を所定温度に保温する保温処理を実行する。
【００２４】
次に、図３に示す一例に従って本発明による湯の子の調理方法の制御フローを具体的に説明する。
【００２５】
まず、内釜１０に所定量（０．５ＣＵＰ）のおこげ（調理対象物）と水とを収容して炊飯器をセットし、炊飯器の操作パネル部７７のキーにより湯の子フローを選択して調理を開始する。本実施形態の湯の子フローは、昇温工程、温度維持工程を有している。昇温工程は、第１加熱工程と第２加熱工程とからなっている。
【００２６】
炊飯器はセットアップ完了後、昇温工程に移行する。その際、誘導加熱コイル２０の通電率は第１通電率Ｒ１に設定される（Ｓ３）。本実施形態では、第１通電率Ｒ１＝１００％である。したがって、図５に示すように、誘導加熱コイル２０に最大電力（１２００Ｗ）で連続通電する。そして、下部測定温度ＴＬの検出を周期（単位時間１５秒）毎に行う。前記検出は、周期の終わりであって、ヒータＯＦＦに切り替える直前のヒータＯＮ時に行われる。誘導加熱コイル２０による第１通電率Ｒ１での加熱は、下部測定温度ＴＬが６０℃（＝第１温度Ｔ１）に到達するか、あるいは昇温工程に移行後１０分（＝ｔ１）経過するまで行う（Ｓ４）。Ｓ３およびＳ４のステップは、第１加熱工程を構成する。第１加熱工程は図４中のＡの範囲である。なお、第１加熱工程の調理時間を、セットした水の水温が低い場合であっても可能な限り短縮することで、トータルの調理時間を短縮させるようにするため、誘導加熱コイル２０に対して第１通電率を連続通電となる１００％とし、かつ第１電力を最大電力で通電される。しかしながら、おねばは釜内が沸騰する前でも発生し、また、底温度センサ２４が第１温度Ｔ１に到達したことを検出し誘導加熱コイル２０への通電を停止しても余熱による温度上昇を直ちに停止させることはできないため、第１温度Ｔ１は、それらを考慮した調理物の噴きこぼれを生じさせない温度であり、かつできるだけ高い温度に設定することが望ましい。
【００２７】
第１加熱工程の終了後、第２加熱工程に移行する。その際、誘導加熱コイル２０の通電率を第２通電率Ｒ２に変更する（Ｓ５）。本実施形態では、第２通電率Ｒ２＝６７％、第２電力＝１２００Ｗである。したがって、図５に示すように、周期１５秒のうちの最初の５秒間は誘導加熱コイル２０への通電を停止（ヒータＯＦＦ）し、残りの１０秒間は誘導加熱コイル２０に通電（ヒータＯＮ）する。そして、下部測定温度ＴＬの検出は、第１加熱工程と同様に行われる。誘導加熱コイル２０による第２通電率Ｒ２での加熱は、下部測定温度ＴＬが９２℃（＝第２温度Ｔ２）に到達するか、あるいは第２加熱工程に移行後１０分（＝ｔ２）経過するまで行う（Ｓ６）。Ｓ５およびＳ６のステップは、第２加熱工程を構成する。そして、第１加熱工程および第２加熱工程は昇温工程を構成する。第２加熱工程は図４中のＢの範囲である。
【００２８】
第２加熱工程の終了後、温度維持工程に移行する。その際、誘導加熱コイル２０への通電を停止する。温度維持工程は図４中のＣの範囲である。温度維持工程は下部測定温度ＴＬが９２℃（＝第２温度Ｔ２）に維持されるようにして１０分（＝ｔ３）間温調制御が行われる。温度維持工程においても、下部測定温度ＴＬの検出は第１加熱工程と同様に行われ、下部測定温度ＴＬが９２℃以上であるか否かが判定される。
【００２９】
（i）下部測定温度ＴＬが９２℃以上である場合、次の周期は、最初から最後まで誘導加熱コイル２０への通電を停止する。そして、その周期の終わりに検出した下部測定温度ＴＬが９２℃未満である場合、次の周期では、通電率Ｒ３（＝５３％）、電力＝１０００Ｗで誘導加熱コイル２０へ通電する。すなわち、図５に示すように、周期１５秒のうちの最初の７秒間は誘導加熱コイル２０への通電を停止し、残りの８秒間は誘導加熱コイル２０に通電する。
【００３０】
（ii）下部測定温度ＴＬが９２℃未満である場合、下部測定温度ＴＬが９２℃に到達するまで誘導加熱コイル２０への通電および通電停止を繰り返す。
【００３１】
温度維持工程が終了すると調理完了となり、図示しない報知手段により使用者に報知される。本発明によれば、調理物の温度を第２加熱工程の終了後に正確に第２温度にすることができる。
【００３２】
本発明によれば、底温度センサ２４の検出値に基づいて、誘導加熱コイル２０によって第１温度Ｔ１に到達するまで第１通電率Ｒ１かつ第１電力の加熱量で内釜１０を加熱した後、所定単位時間当たりの加熱量が第１加熱工程よりも低い第２通電率Ｒ２かつ第２電力の加熱量で内釜１０を緩やかに加熱するので、内釜１０内の調理物が第２温度Ｔ２を超えて沸騰温度に到達することを防止できる。したがって、噴きこぼれを確実に防止できる。
【００３３】
図４に示すように、底温度センサ２４の検出温度が第２温度Ｔ２に到達した状態では、底温度センサ２４の検出温度、鍋底の温度、および内蓋３５の温度の間に大きな差は生じていないが、蓋温度センサ３１の検出温度と内蓋３５の温度の間には大きな差が生じている。すなわち、内釜１０の調理物と、底温度センサ２４の検出温度、鍋底の温度、および内蓋３５それぞれの間に大きな温度差を有していないが、内釜１０の調理物と、蓋温度センサ３１の検出温度の間には大きな温度差を有している。そして、蓋温度センサ３１の検出温度は約１３０℃である。本発明では、内釜１０の調理物の温度を底温度センサ２４によって検出しているので、調理物の温度をより容易かつ正確に制御できる。また、蓋温度センサ３１による水の沸騰温度を超えた温度域での温度制御を回避できるので、内釜１０内の調理物の温度を水の沸騰温度未満に維持することができ、内釜１０内の調理物の噴きこぼれを防止できる。
【００３４】
続いて、湯の子フローの前におこげ炊飯フロー（前工程）を組み込んだおこげ・湯の子フローを実行する調理工程の制御フローを図６により説明する。この調理工程は、飯米から調理対象物であるおこげを作り、該おこげから湯の子を作るものである。
【００３５】
まず、内釜１０に所定量の飯米と水とを収容して炊飯器をセットし、炊飯器の操作パネル部７７のキーによりおこげ・湯の子フローを選択して調理を開始する。
【００３６】
調理処理が開始されると、予熱、昇温（中ぱっぱ）、沸騰維持、および、むらしなどの各工程を経て公知のおこげ炊飯が実行される。おこげ炊飯が終了すると、図示しない報知手段により使用者に報知される。その後、使用者は、内釜１０から所定量（０．５ＣＵＰ）のおこげを残してごはんを取り出す。次に、内釜１０に所定量の水を注入する。そして、蓋体２５を閉じ、おこげ・湯の子フローの湯の子フロー部分を開始する。湯の子フローについては説明を省略する。
【００３７】
本発明によれば、飯米からおこげ（調理対象物）を作り、該おこげを使用して湯の子を調理することができる。すなわち、調理対象物を作る工程を含めた調理物の一連の調理工程を構成できる。
【００３８】
なお、本発明の加熱調理器は、前記実施形態の調理方法に限定されるものではなく、以下に例示するように種々の変更が可能である。
【００３９】
前記実施形態では、内釜１０におこげ（調理対象物）と水とを注入する調理方法を説明したが、第１加熱工程を省略できるフローを予め設定し、水の代わりにお湯を注入できるようにしてもよい。湯の子調理の際、好みに応じて塩や具材等を投入してもよい。
【００４０】
前記実施形態では、第１加熱工程でフル通電で連続加熱する例を説明したが、これに限定されず、フル通電でなく出力を抑えて加熱してもよい。また、第２加熱工程で間欠加熱でなく出力を抑えて連続加熱を行ってもよい。
【００４１】
加熱調理器の保温性が土鍋等のように高い場合には、温度維持工程を省略してもよい。また、第１加熱工程と第２加熱工程の間に、誘導加熱コイル２０を休止状態にする第１休止工程を有してもよい。この方法によれば、第１加熱工程での加熱の影響が第２加熱工程に及ぶことを確実に防止できる。さらに、第２加熱工程の終了直後に誘導加熱コイル２０を休止状態にする第２休止工程を有してもよい。この方法によれば、第２加熱工程での加熱による調理物の温度上昇を確実に停止させることができる。
【００４２】
底温度センサ２４による温度検出のタイミングは、周期の終わりだけに限定されず、いずれのタイミングで行ってもよい。また、下部測定温度ＴＬの検出周期の単位時間を変更してもよい。さらに、ヒータの通電率は、温度検出後、ヒータＯＦＦからスタートするものについて記載したが、ヒータＯＮからスタートするものであってもよい。
【００４３】
各工程の長さｔ０〜３、温度Ｔ０〜２、通電率Ｒ１〜３は変更してもよい。第１温度Ｔ１は６０〜６５℃が望ましく、第２温度Ｔ２は９０〜９４℃が望ましい。
【００４４】
「おこげ・湯の子フロー」は、独立した「おこげ炊飯フロー」と「湯の子フロー」とを連続して使用するものであってもよい。
【００４５】
湯の子は、本来、「おこげ」に水などを加えて加熱調理されるものであるが、「おこげのないご飯の残り」に水などを加えて加熱調理してもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１０  内釜
１３  炊飯器本体（調理器本体）
２０  誘導加熱コイル（加熱手段）
２４  底温度センサ（温度検出手段）
２５  蓋体
３２  連通部（排気通路）
３３  弁収容部（排気通路）
３４  空隙部（排気通路）
４３  蒸気口セット（排気通路）
７５  マイコン（制御手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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