(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ：Ｒ１−Ｘ−Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、4-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、3-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、又は2-（カルバゾル-9-イル）フェニル基を表し、
Ｘは、下記式Ｘ−１〜Ｘ−３で表される基からなる群から選ばれる１種の縮合環基である）で表される化合物。
【化１】
0005521210.tif 000010
【請求項２】
前記Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、又はN,N-ジアリール-2-アミノフェニル基である請求項１記載の化合物。
【請求項３】
前記Ｒ１及びＲ２のジアリール基は各々独立に、ｉ）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ）１以上のＲ３基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ）１以上のＲ４基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなる群から選ばれる１種であり、
Ｒ３基及びＲ４基は各々独立に、ハロゲン原子；ＣＮ；ＮＯ２；ＯＨ；ＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７；ＮＲ８Ｒ９；ＢＲ１０Ｒ１１；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルコキシ基；及び炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のチオアルコキシ基（ここで、１以上の非隣接の炭素原子は、−ＣＲ１２、＝ＣＲ１３、ＮＲ１４−、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＣＯ−Ｏ−、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｏ−により置換されてもよく、１以上のＨ原子はフッ素に置き換えられてもよい）からなるＡ群から選ばれるか、又は、ｉ’）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ’）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ’）１以上のＲ２１基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ’）１以上のＲ２２基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなるＢ群から選ばれ（Ｒ２１基及びＲ２２基は各々独立に、上記Ａ群から選ばれる基である）、
Ｒ５〜Ｒ１４で表される基は各々独立に、水素原子、及び炭素数１〜２０の脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基からなる群から選ばれる基を表す請求項２記載の化合物。
【請求項４】
前記化合物が、下記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかである請求項１〜３のいずれか１項記載の化合物。
【化２】
0005521210.tif 000011
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項記載の化合物を有する色素。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか１項記載の化合物を有する発光材料。
【請求項７】
一般式Ｉ：Ｒ１−Ｘ−Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、4-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、3-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、又は2-（カルバゾル-9-イル）フェニル基を表し、
Ｘは、下記式Ｘ−１〜Ｘ−３で表される基からなる群から選ばれる１種の縮合環基である）で表される化合物Ｉの製造方法であって、
Ａ）式ＩＩ（式中、Ｒ１及びＲ２は上述と同じ定義を有する）で表される化合物ＩＩを準備する工程；及び
Ｂ）前記化合物ＩＩを耐酸性の有機溶媒に溶解し、酸触媒を加えて加熱または加熱攪拌する工程；
を有することにより、前記化合物Ｉを得る、上記方法。
【化３】
0005521210.tif 000012
【請求項８】
前記Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、又はN,N-ジアリール-2-アミノフェニル基である請求項７記載の方法。
【請求項９】
前記Ｒ１及びＲ２のジアリール基は各々独立に、ｉ）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ）１以上のＲ３基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ）１以上のＲ４基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなる群から選ばれる１種であり、
Ｒ３基及びＲ４基は各々独立に、ハロゲン原子；ＣＮ；ＮＯ２；ＯＨ；ＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７；ＮＲ８Ｒ９；ＢＲ１０Ｒ１１；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルコキシ基；及び炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のチオアルコキシ基（ここで、１以上の非隣接の炭素原子は、−ＣＲ１２、＝ＣＲ１３、ＮＲ１４−、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＣＯ−Ｏ−、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｏ−により置換されてもよく、１以上のＨ原子はフッ素に置き換えられてもよい）からなるＡ群から選ばれるか、又は、ｉ’）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ’）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ’）１以上のＲ２１基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ’）１以上のＲ２２基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなるＢ群から選ばれ（Ｒ２１基及びＲ２２基は各々独立に、上記Ａ群から選ばれる基である）、
Ｒ５〜Ｒ１４で表される基は各々独立に、水素原子、及び炭素数１〜２０の脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基からなる群から選ばれる基を表す請求項８記載の方法。
【請求項１０】
前記化合物ＩＩが、下記式ＩＩ−１である請求項７〜９のいずれか１項記載の方法。
【化４】
0005521210.tif 000013
【請求項１１】
前記化合物Ｉが、下記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかである請求項７〜１０のいずれか１項記載の方法。
【化５】
0005521210.tif 000014
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縮合環部位及び主にトリアリールアミン部位を有する化合物、及びその製造方法に関する。また、本発明は、縮合環部位及び主にトリアリールアミン部位を有する化合物を含む色素及び／又は発光材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明者らのうちの一部は、トリアリールアミン系分子のジエチニルエテン誘導体を特許文献１に開示した。この誘導体は、色素、発光材料、及びフォトクロミック分子として機能することを開示した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＷＯ２００９／０９８７９２。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１開示の、トリアリールアミン系分子のジエチニルエテン誘導体は、吸収及び発光波長が可視領域の短波長側にあるという制限があった。
また、この誘導体は、熱的安定性が比較的高くないという問題点も有した。
そこで、本発明の目的は、上記問題点を生じない化合物及びその製造方法を提供することにある。
より具体的には、本発明の目的は、吸収及び発光波長が可視領域の比較的長波長側にあり、且つ熱的安定性を有する化合物であって、色素及び／又は発光材料としての機能を有し且つその実用性を有する化合物、及びその製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討した結果、次の発明を見出した。  
＜１＞  一般式Ｉ：Ｒ１−Ｘ−Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、4-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、3-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、2-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、又はこれらの誘導体を表し、
Ｘは、下記式Ｘ−１〜Ｘ−３で表される基からなる群から選ばれる１種の縮合環基である）で表される化合物。
【化１】
0005521210.tif 000002
【０００６】
＜２＞  上記＜１＞において、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、又はこれらの誘導体であり、好ましくはN,N-ジアリール-4-アミノフェニル基又はこの誘導体であるのがよい。
【０００７】
＜３＞  上記＜２＞において、Ｒ１及びＲ２のジアリール基は各々独立に、ｉ）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ）１以上のＲ３基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ）１以上のＲ４基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなる群から選ばれる１種であり、
Ｒ３基及びＲ４基は各々独立に、ハロゲン原子；ＣＮ；ＮＯ２；ＯＨ；ＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７；ＮＲ８Ｒ９；ＢＲ１０Ｒ１１；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルコキシ基；及び炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のチオアルコキシ基（ここで、１以上の非隣接の炭素原子は、−ＣＲ１２、＝ＣＲ１３、ＮＲ１４−、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＣＯ−Ｏ−、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｏ−により置換されてもよく、１以上のＨ原子はフッ素に置き換えられてもよい）からなるＡ群から選ばれるか、又は、ｉ’）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ’）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ’）１以上のＲ２１基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ’）１以上のＲ２２基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなるＢ群から選ばれ（Ｒ２１基及びＲ２２基は各々独立に、上記Ａ群から選ばれる基である）、
Ｒ５〜Ｒ１４で表される基は各々独立に、水素原子、及び炭素数１〜２０の脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基からなる群から選ばれる基を表すのがよい。
【０００８】
＜４＞  上記＜１＞〜＜３＞のいずれかにおいて、化合物が、下記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかであるのがよい。
【０００９】
【化２】
0005521210.tif 000003
【００１０】
＜５＞  上記＜１＞〜＜４＞のいずれかに記載される化合物を有する色素。
＜６＞  上記＜１＞〜＜４＞のいずれかに記載される化合物を有する発光材料。
【００１１】
＜７＞  一般式Ｉ：Ｒ１−Ｘ−Ｒ２（式中、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、4-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、3-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、2-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、又はこれらの誘導体を表し、
Ｘは、下記式Ｘ−１〜Ｘ−３で表される基からなる群から選ばれる１種の縮合環基である）で表される化合物Ｉの製造方法であって、
Ａ）式ＩＩ（式中、Ｒ１及びＲ２は上述と同じ定義を有する）で表される化合物ＩＩを準備する工程；及び
Ｂ）前記化合物ＩＩを耐酸性の有機溶媒に溶解し、酸触媒を加えて加熱または加熱攪拌する工程；
を有することにより、前記化合物Ｉを得る、上記方法。
【００１２】
【化３】
0005521210.tif 000004
【００１３】
＜８＞  上記＜７＞において、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、又はこれらの誘導体であり、好ましくはN,N-ジアリール-4-アミノフェニル基又はこの誘導体であるのがよい。
【００１４】
＜９＞  上記＜８＞において、Ｒ１及びＲ２のジアリール基は各々独立に、ｉ）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ）１以上のＲ３基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ）１以上のＲ４基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなる群から選ばれる１種であり、
Ｒ３基及びＲ４基は各々独立に、ハロゲン原子；ＣＮ；ＮＯ２；ＯＨ；ＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７；ＮＲ８Ｒ９；ＢＲ１０Ｒ１１；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルコキシ基；及び炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のチオアルコキシ基（ここで、１以上の非隣接の炭素原子は、−ＣＲ１２、＝ＣＲ１３、ＮＲ１４−、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＣＯ−Ｏ−、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｏ−により置換されてもよく、１以上のＨ原子はフッ素に置き換えられてもよい）からなるＡ群から選ばれるか、又は、ｉ’）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ’）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ’）１以上のＲ２１基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ’）１以上のＲ２２基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなるＢ群から選ばれ（Ｒ２１基及びＲ２２基は各々独立に、上記Ａ群から選ばれる基である）、
Ｒ５〜Ｒ１４で表される基は各々独立に、水素原子、及び炭素数１〜２０の脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基からなる群から選ばれる基を表す請求項８記載の方法。
【００１５】
＜１０＞  上記＜７＞〜＜９＞のいずれかにおいて、化合物ＩＩが、下記式ＩＩ−１であるのがよい。
【００１６】
【化４】
0005521210.tif 000005
【００１７】
＜１１＞  上記＜７＞〜＜１０＞のいずれかにおいて、化合物Ｉが、上記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかであるのがよい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、吸収及び発光波長が可視領域の比較的長波長側にあり、且つ熱的安定性を有する化合物であって、色素及び／又は発光材料としての機能を有し且つその実用性を有する化合物、及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】式Ｉ−１で表される化合物の吸収スペクトル（実線）及び発光スペクトル（点線）を示す図である。
【図２】式Ｉ−２で表される化合物の吸収スペクトル（実線）及び発光スペクトル（点線）を示す図である。
【図３】式Ｉ−３で表される化合物の吸収スペクトル（実線）及び発光スペクトル（点線）を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明は、一般式Ｉ：Ｒ１−Ｘ−Ｒ２で表される化合物を提供する。
ここで、Ｒ１及びＲ２は主にトリアリールアミン部位を表す。より具体的には、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、4-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、3-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、2-（カルバゾル-9-イル）フェニル基、又はこれらの誘導体を表す。
特に、Ｒ１及びＲ２は各々独立に、N,N-ジアリール-4-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-3-アミノフェニル基、N,N-ジアリール-2-アミノフェニル基、又はこれらの誘導体であるのがよく、好ましくはN,N-ジアリール-4-アミノフェニル基又はこの誘導体であるのがよい。
【００２１】
また、Ｒ１及びＲ２のジアリール基は各々独立に、ｉ）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ）１以上のＲ３基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ）１以上のＲ４基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなる群から選ばれる１種であり、
Ｒ３基及びＲ４基は各々独立に、ハロゲン原子；ＣＮ；ＮＯ２；ＯＨ；ＳｉＲ５Ｒ６Ｒ７；ＮＲ８Ｒ９；ＢＲ１０Ｒ１１；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基；炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のアルコキシ基；及び炭素数１〜４０の直鎖、分岐鎖又は環状のチオアルコキシ基（ここで、１以上の非隣接の炭素原子は、−ＣＲ１２、＝ＣＲ１３、ＮＲ１４−、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＣＯ−Ｏ−、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｏ−により置換されてもよく、１以上のＨ原子はフッ素に置き換えられてもよい）からなるＡ群から選ばれるか、又は、ｉ’）炭素数６〜４０のアリール基、ｉｉ’）炭素数２〜４０のヘテロアリール基、ｉｉｉ’）１以上のＲ２１基で置換されるアリール基であって炭素数６〜４０のアリール基、及びｉｖ’）１以上のＲ２２基で置換されるヘテロアリール基であって炭素数２〜４０のアリール基からなるＢ群から選ばれ（Ｒ２１基及びＲ２２基は各々独立に、上記Ａ群から選ばれる基である）、
Ｒ５〜Ｒ１４で表される基は各々独立に、水素原子、及び炭素数１〜２０の脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基からなる群から選ばれる基を表すのがよい。
【００２２】
また、Ｘは、下記式Ｘ−１〜Ｘ−３で表される基からなる群から選ばれる１種の縮合環基を表す。
【００２３】
【化５】
0005521210.tif 000006
【００２４】
より具体的には、式Ｉで表される化合物が、下記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかであるのがよい。
【００２５】
【化６】
0005521210.tif 000007
【００２６】
本発明の、一般式Ｉで表される化合物は、縮合環部位を有することにより、熱的安定性がもたらされるものと考えられる。
また、一般式Ｉで表される化合物は、π共役系の広がった縮合環を導入することで生じる強い電子ドナー／アクセプター相互作用により、吸収及び発光波長が可視領域の比較的長波長側にあるようにすることができる。
【００２７】
本発明の、一般式Ｉで表される化合物により、該化合物だけで構成される色素及び／又は発光材料、並びに該化合物を有する色素及び／又は発光材料を提供することができる。
【００２８】
上述の一般式Ｉで表される化合物（以下、「化合物Ｉ」と略記する場合がある）は、例えば、次の方法により製造することができる。
即ち、Ａ）式ＩＩ（式中、Ｒ１及びＲ２は上述と同じ定義を有する）で表される化合物ＩＩを準備する工程；及び
Ｂ）化合物ＩＩを耐酸性の有機溶媒に溶解し、酸触媒を加えて加熱または加熱攪拌する工程；
を有することにより、化合物Ｉを得ることができる。
なお、化合物Ｉについては上述した通りである。
【００２９】
【化７】
0005521210.tif 000008
【００３０】
上記Ａ）工程は、化合物ＩＩを準備する工程である。化合物ＩＩは、特許文献１、即ちＷＯ２００９／０９８７９２に開示されるジエチニルエテン誘導体であり、該誘導体は、ＷＯ２００９／０９８７９２開示の方法により準備することができる。なお、ＷＯ２００９／０９８７９２は、その内容全てが本明細書に参照として含まれる。
【００３１】
上記Ｂ）工程は、化合物ＩＩを耐酸性の有機溶媒に溶解し、酸触媒を加えて加熱又は加熱攪拌する工程である。
耐酸性の有機溶媒として、酢酸、プロピオン酸、酪酸などのカルボン酸；ハロゲン化炭化水素を挙げることができ、好ましくは酢酸、ジクロロメタン、１,２−ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素などのハロゲン系溶媒であるのがよい。
酸触媒として、例えば、塩酸、硫酸などの無機酸、テトラフルオロ酢酸、トリフロオロメタンスルホンイミドなどの有機酸を挙げることができ、好ましくは塩酸であるのがよい。
また、加熱は、例えば４０〜２００℃、好ましくは１００℃くらいで行うのがよい。
【００３２】
なお、原料として用いる化合物ＩＩは、目的とする化合物Ｉに依存するが、例えば上記式Ｉ−１〜Ｉ−３のいずれかを目的化合物とする場合、化合物ＩＩは、下記式ＩＩ−１であるのがよい。
【００３３】
【化８】
0005521210.tif 000009
【００３４】
本発明の製法は、Ｂ）工程後に、さらに精製する工程を有してもよい。この精製工程は、従来公知の手法、例えばクロマトグラムなどを用いることができる。
【００３５】
以下、実施例に基づいて、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は本実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００３６】
＜式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物の合成＞
式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物の合成を次のように行った。
上述の化合物ＩＩ−１を、ＷＯ２００９／０９８７９２開示の方法により準備した。
この化合物ＩＩ−１（５００ｍｇ、６．３５×１０−１ｍｍｏｌ）を、窒素雰囲気下、酢酸 （１０００ｍｌ）に溶解し、少量の塩酸（０．３ｍｌ）を加え、１００℃で２４時間加熱攪拌した。
冷却後、ピリジン（６ｍｌ）を加え、水とジクロロメタンを加え分液し、ジクロロメタン層を抽出した。減圧下で溶媒を留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ジクロロメタン）で精製することにより、式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物を得た。
得られた各々の固体を−３０℃の冷暗所にて、式Ｉ−１で表される化合物についてはトルエン−ヘキサンで、式Ｉ−２及びＩ−３で表される化合物についてはジクロロメタン−ヘキサンで、それぞれ再結晶させた。
式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物は、後述のように１Ｈ−ＮＭＲで同定した他、１３Ｃ−ＮＭＲ、ＩＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＡＳＳ、単結晶Ｘ線構造解析により同定した。
【００３７】
＜式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物についてのＮＭＲデータ＞
＜＜式Ｉ−１で表される化合物＞＞
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ = 7.570 (4H, d, J = 8.91), 7.329 (2H, s), 7.119 (8H, d, J = 8.85), 6.92-6.88 (12H, m), 3.824 (12H, s).
＜＜式Ｉ−２で表される化合物＞＞
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ = 7.655 (4H, d, J = 9.05), 7.13-7.10 (8H, m), 6.926 (1H, s), 6.90-6.86 (13H, m), 3.824 (6H, s), 3.818 (6H, s).
＜＜式Ｉ−３で表される化合物＞＞
1H NMR (500 MHz, CDCl3) δ = 7.645 (4H, d, J = 8.21), 7.111 (8H, d, J = 7.97), 7.106 (2H, s), 6.885 (4H, d, J = 8.83), 6.880 (8H, d, J = 8.81), 3.821 (12H, s).
【００３８】
＜式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物の吸収及び発光スペクトル＞
式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物について、トルエンに溶解し、JASCO V570により、吸収スペクトルを測定した。また、発光スペクトルについては、各化合物をトルエンに溶解し、Hitachi F-4500および絶対量子収率測定装置により測定した。
その結果を図１〜３に示す。
図１は式Ｉ−１で表される化合物、図２は式Ｉ−２で表される化合物、図３は式Ｉ−３で表される化合物、の吸収スペクトル（実線）及び発光スペクトル（点線）を示す。
図１から、式Ｉ−１で表される化合物は、６７４ｎｍに吸収ピークを有し（吸光係数ε：６．５０×１０４Ｍ−１ｃｍ−１）、且つ約７５０ｎｍに発光ピークを有することがわかる（発光量子収率φ０．２７）。
図２から、式Ｉ−２で表される化合物は、５７４ｎｍに吸収ピークを有し（ε：３．６６×１０４Ｍ−１ｃｍ−１）、且つ約７００ｎｍ（φ０．２０）に発光ピークを有することがわかる。
図３から、式Ｉ−３で表される化合物は、５３８ｎｍに吸収ピークを有し（ε：５．００×１０４Ｍ−１ｃｍ−１）、且つ約６２０ｎｍ（φ０．８２）に発光ピークを有することがわかる。
なお、図示しないが、式ＩＩ−１で表される化合物は、次の吸収特性及び発光特性を有する。即ち、吸収ピーク：４８２ｎｍ、ε：３．６５×１０４Ｍ−１ｃｍ−１；発光ピーク：６６０ｎｍ（φ０．１５）。
これらの結果から、式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物は、式ＩＩ−１で表される化合物よりも、吸収ピークが長波長側にシフトしていることがわかる。また、発光ピークに関しても式Ｉ−３で表される化合物以外、本発明の化合物は式ＩＩ−１で表される化合物よりも長波長側にシフトしていることがわかる。これらのことから、本発明の化合物は、実用性が高まることがわかった。
【００３９】
＜式Ｉ−１とＩ−３で表される化合物のＴｇ又はＤＴＡ結果＞
式Ｉ−１とＩ−３で表される化合物について、分解温度を熱量計測定装置（TGA）TA−Q500型により測定したところ、それぞれ３４８℃及び４０２℃であった。また、式ＩＩ−１で表される化合物のガラス転移点は１８６℃であった。これらのことから、式Ｉ−１〜Ｉ−３で表される化合物は、式ＩＩ−１で表される化合物と比較して、熱的安定性が高いことがわかる。これらのことからも、本発明の化合物は、実用性が高まることがわかった。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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