(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スライド塗布の方法であって、
少なくとも１種の溶媒と、少なくとも約２．２重量％の、ポリエステル樹脂を含む少なくとも１種の高分子とを含む第１の流体を提供し、
複数ユニット高分子前駆体、単一ユニット高分子前駆体及び溶媒を含む第２の流体を提供し、
前記第１の流体を第１のスライド面を下るように流して、前記第１のスライド面上に前記第１の流体層を形成し、前記第１のスライド面はポリエステルを含む基体に隣接して配置されており、
前記第２の流体を第２のスライド面を下るように流し、前記第２のスライド面は、前記第２の流体が前記第２のスライド面から前記第１のスライド面の上方へ流れて前記第１の流体層上に至って前記第１のスライド面上に前記第２の流体層を形成するように前記第１のスライド面に対して配置されており、
前記第１の流体層と前記第２の流体層を前記第１のスライド面から前記基体に流すことによって、前記基体を前記第１と第２の流体で塗布し、
前記基体を移動し、
前記第１の流体、前記第２の流体、又はこれらの何らかの組み合わせを硬化させることを含み、
前記第１の流体中の前記少なくとも１種の溶媒が前記第２の流体の前記第２の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有し、前記第１の流体の高分子が基体と相溶性を有し、且つ前記第１の流体中の前記高分子が前記基体に対する前記第１の流体層の接着を強化する、
方法。
【請求項２】
前記第１の流体が約５センチポイズ以下の粘度を有し、前記第１の流体が前記基体上に約１０マイクロメートル以下の厚さで塗布され、且つ前記第２の流体が更に単一ユニット高分子前駆体、１種以上の溶剤及び約１０重量％以下の水を含有する、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、第１の層が基体への層の接着力を高めるように設計された少なくとも２つの層を含む物品をスライド塗布する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
スライド塗布は、基材に１つ又はそれ以上の液層を塗布する方法である。液層の前駆体を組成する１つ又はそれ以上の液は、斜面上に開く１つ又はそれ以上のスロットから流出する。１つ又はそれ以上の液は、斜面を流れ落ち、塗布ギャップを横切って、上向きに動く基材上に流れる。この分野で数多くの開発が報告されてきたが、スライド塗布の塗布速度の上限は、一般に基材上に塗布されるポリマー溶液のレオロジーによって決定づけられてきた。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
本明細書では、スライド塗布方法が開示され、この方法は、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の重合体とを含む第１の流体を提供する段階と、複数ユニット高分子前駆体を含む第２の流体を提供する段階と、第１の流体を基体と隣接して位置決めされる第１のスライド面に沿って流下させて、第１のスライド面上に第１の流体層を作成する段階と、第２の流体を第１のスライド面に対して位置決めされる第２のスライド面に沿って流下させて、その結果、第２の流体が、第２のスライド面から第１のスライド面の上を第１のスライド面上に流れて第１の流体層上に第２の流体層を作成するようにする段階と、第１の流体層と第２の流体層を第１のスライド面から基体に流すことによって、基体を第１と第２の流体で塗布する段階と、基体を移動させる段階と、第１の流体、第２の流体又はこれらの何からの組み合わせを硬化させる段階とを含み、第１の流体中の少なくとも１種の溶媒が、第２の流体の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有し、第１の流体の重合体が基体と相溶性を有する。
【０００４】
また、本明細書では、スライド塗布方法が開示され、この方法は、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の重合体を含む第１の流体を提供する段階と、複数ユニット高分子前駆体、単一ユニット高分子前駆体及び１種又は複数の溶媒を含む第２の流体を提供する段階と、第１の流体を、基体と隣接して位置決めされる第１のスライド面に沿って流下させて、第１の流体層を作成する段階と、第２の流体を、第１のスライド面に対して位置決めされる第２のスライド面に沿って流下させて、その結果、第２の流体が、第２のスライド面から第１のスライド面の上を第１のスライド面上に流れて、第１の流体層上に第２の流体層を作成するようにする段階と、第１の流体層と第２の流体層を第１のスライド面から基体に流すことによって基体を第１と第２の流体で塗布して、第１と第２の被覆層を構成する段階と、バックアップ・ロールを使用することにより基体を第１のスライド面より先に移動させる段階と、第１の流体、第２の流体又はこれらの何らかの組み合わせを少なくともある程度硬化させる段階とを含み、第１の流体中の少なくとも１種の溶媒が、第２の流体の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有し、第１の流体の重合体が基体と相溶性を有し、基体に対する第１の流体層の接着を強化する。
【０００５】
添付図面と共に以下の本開示の様々な実施形態の詳細な説明を検討することで、本開示をより完全に理解することができる。
【０００６】
各図は正確な縮尺であるとは限らない。図で用いられている同様の符号は、同様の構成要素を指す。しかしながら、所定の図中の構成要素を指す数字の使用は、同じ数字を付けられた別の図中の構成要素を限定することを意図するものではないことが理解されよう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本明細書に開示される方法を実行するために使用することができるスライドコータの側断面図。
【図２】図１に示されるスライドコータの部分的な平面図。
【図３】図１に示されるスライドコータの部分的な側断面図。
【図４】図１に示されるスライドコータの実施形態の部分的な側断面図。
【図５】図１に示されるスライドコータの実施形態の部分的な側断面図。
【図６】図１に示されるスライドコータの実施形態の概略図及び追加の構成要素。
【図７】図１に示されるスライドコータの実施形態の部分的な平面図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本明細書で特に述べる以外の実施形態が意図され、本開示の範囲又は趣旨から逸脱することなく作られてもよい。以下の発明を実施するための形態に限定されるものでない。提供する定義は、頻繁に使用されるある用語についての理解を促進するものであり、本開示を限定するものではない。
【０００９】
他に指示がない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴の大きさ、量、物理特性を表わす数字は全て、どの場合においても用語「約」によって修飾されるものとして理解されるべきである。それ故に、そうでないことが示されない限り、前述の明細書及び添付の特許請求の範囲で示される数値パラメータは、当業者が本明細書で開示される教示内容を用いて、目標対象とする所望の特性に応じて、変化し得る近似値である。
【００１０】
端点による数値範囲の列挙には、その範囲内に含まれる全ての数（例えば１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）、並びにその範囲内のあらゆる範囲が含まれる。
【００１１】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、その内容が特に明確に指示しない限り、複数の指示対象を有する実施形態を包含する。本明細書で使用するとき、用語の単数形の使用は、その内容が特に明確に指示しない限り、そのような用語の複数を含む実施形態を包含することができる。例えば、「溶媒を加える」という語句は、その内容が特に明確に指示しない限り、１種の溶媒、又は複数の溶媒を加えることを包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用される場合、用語「又は」は、その内容が特に明確に指示しない限り、一般的に「どちらか又は両方」を包含する意味で用いられる。
【００１２】
「含む」、「含んでいる」又は同様の用語は、包含するが限定するものではない。すなわち、包括するが排他的ではない。
【００１３】
本明細書に開示されるのは、スライド塗布の方法である。本明細書に開示される方法は、一般に利用可能で、当該技術分野で使用されるスライド塗布装置に一般に実施することができる。図１及び図２はスライド塗布装置３０を示し、装置は、一般に、基体１８用の塗布バックアップローラ３２と、スライド塗布装置３４とから構成されている。スライドコータ３４は、４つの液スロット４６、４８、５０、５２及びスライド表面５３を画成する、５つのスライドブロック３６、３８、４０、４２、４４を含む。第１のスライドブロック３６は、塗布バックアップローラ３２に隣接しており、スライド塗布装置３０の真空レベルを調整するための真空ボックス５４を含む。真空ボックス５４は、塗布されたビード全体で差圧を保持する役目をし、それによって、塗布されたビードが安定する。
【００１４】
第１の液５５は、第１の液供給部５６と第１のマニホールド５８とを経由して、第１のスロット４６に分配されることができる。第２の液６０は、第２の液供給部６２と第２のマニホールド６４とを経由して、第２のスロット４８に分配されることができる。第３の液６６は、第３の液供給部と第３の液マニホールド７０とを経由して、第３の液スロット５０に分配されることができる。第４の液７２は、第４の液供給部７４と第４の液マニホールド７６とを経由して、第４の液スロット５２に分配されることができる。この実施形態では、第１の液層８０、第２の液層８２、第３の液層８４、及び第４の液層８６を含む最大４層までの液構造７８の構造が可能となる。製品性能、又は操作の容易さの必要に応じて、追加のスライドブロックを加えて追加の液層を導入することができる。同様に、より少数の層が塗布されるべき場合、例えば２つのみの層を塗布する場合、スライドブロックを除去することができる。
【００１５】
液マニホールド５８、６４、７０、及び７６は、それぞれ液スロット４６、４８、５０、５２から横方向に均一な分配が行われるように設計されている。この設計は、スロット４６、４８、５０、５２に対するスロットの高さＨ（図３に図示）の選択に特有である。スロットの高さＨは、（機械加工の限度による非均一性、又はダイスロット内の超過圧力による棒のゆがみという過度な問題を生じさせることなく）スロット内の圧力低下が、マニホールドを横切る圧力低下よりはるかに大きいように、十分に小さくしてある。これは、液がスロット内で均一に分配されるのに役立つ。
【００１６】
図３に示すように、スライドブロック３８、４０、４２、４４は、とりわけダイマニホールド内の圧力を最小限にするため、及び機械加工の限度による非均一性という起こりうる問題を克服するために選ばれた、特定のスロットの高さＨを有するように構成されることができる。スロットの高さは、通常は約１００〜１５００マイクロメートル（μｍ）の範囲を使用した。スライドブロック３８、４０、４２、４４もまた、図３に示すように、スロット段Ｔになるように、高さをずらして配列することができる。これらの段は、縞の発生、及び他の製品欠陥につながり得る、流れの分離ゾーン、及び液の再循環ゾーンの可能性を最小限にすることで、液がスライド表面５３を均一に流れ落ちるのに役立つ。これらのスロット段は、約０〜２０００μｍの高さに及ぶことができる。スライド表面５３上で流れの分離が発生することを最小限にする別の方法は、図３に示すように、液スロットの下流側に面取りＣを機械加工することによるもので、本明細書で説明するように、スライド塗布の実施形態で使用することができる。
【００１７】
スライドブロック３６、３８、４０、４２、４４の機械加工において、バックアップローラ３２に隣接している前部ブロック３６の先端と同様に、液スロット４６、４８、５０、及び５２の端部を形成するブロック端部の仕上がりも重要になり得る。これらの端部に刻み目、バリ、又は他の欠陥があると、製品に縞が生じる欠陥につながる可能性がある。このような欠陥を避けるために、縁は研磨されて約０．０２μｍ（８マイクロインチ）未満に仕上げられ得る。ダイ端部の仕上げの手順に関する詳細は、本発明の譲受人に譲渡された米国特許第５，８５１，１３７号及び米国特許第５，６５５，９４８号に開示される。
【００１８】
図３は、また、位置角Ｐ、迎え角Ａ及びスライド角Ｓを含む、バックアップローラ３２に対するスライドコータ３４の向きを示す。（スライド角Ｓは、位置角Ｐと迎え角Ａの和である。）マイナスの位置角Ｐは一般に、バックアップローラ上の巻きの増大を可能にし、それによって塗布操作が一層安定する。しかしながら、方法は０又はプラスの位置角で使用することができる。スライド角度Ｓは、少なくとも部分的に、スライド斜面を流れ落ちる液の流れの安定性を決める。大きいスライド角度Ｓは、表面波が不安定になる原因となる可能性があり、その結果として塗布の欠陥につながる。スライド角は、一般に、ゼロより少し大きい角度から約４５°までの範囲に設定することができる。最も近いアプローチでのスライドコータ３４とローラ３２との間の距離はコーティングギャップＧと称される。それぞれの層の湿潤厚さＷは、塗布されたビードから実質的に遠く離れているが、相当の乾燥が起こる前に十分近くにある塗布された基材１８の表面上の厚さである。
【００１９】
スライド塗布装置３０の他の部分は、より詳しく説明されるに値する。図４及び５は、耐久性がある低表面エネルギー部８８を含むスライドコータの部分を図示している。これらの部分８８は、所望の界面エネルギー特性を特定位置に供給し、塗布液を均一に留めて、乾燥した材料が堆積するのを防ぐ。耐久性がある低表面エネルギー部８８を作る１つの工程に関する詳細は、本発明の譲受人に譲渡された米国特許第５，９９８，５４９号に開示される。
【００２０】
図６は、特別のタイプの端から供給されるマニホールド１００及び再循環ループ１０２を図示している。マニホールド１００は、入口ポート１０４から出口ポート１０６までスロットＬの深さが減少するように、出口ポート１０６の方へ傾斜して示されていることに留意されたい。液がマニホールド１００の入口ポート１０４から出口ポート１０６まで横断する際に、スロットの出口で液の横方向の分配が均一であることを確実にするために、傾斜角度は液中の圧力低下を考慮に入れて注意深く調整することができる。図示されたマニホールドの設計では、マニホールド１００に入る液の一部分のみが液スロット（スロット４６、４８、５０、又は５２等）を通って出て、残りは出口ポート１０６を通って再循環ループ１０２に流出する。出口ポート１０６を通って流れる部分は、再循環ポンプ１０８によって入口ポート１０４に再循環することができる。再循環ポンプ１０８は、液溜め部１１０及び新鮮な液ポンプ１１２から新鮮な液を受けることができる。新鮮な液が再利用された液と混合される前に、新鮮な液をろ過する、及び／又は加熱又は冷却するために、流体フィルタ１１４及び／又は熱交換器１１６を含むことができる。この場合、端から供給されるマニホールドの設計に適用されるのと同じ原理が、やはり適用可能である。しかしながら、マニホールドの設計、すなわち、キャビティの形状及び傾斜角度は、スロットの高さ及び液体レオロジーの選択のみならず、利用する再循環の割合にも依存する。
【００２１】
図２（及び図７）に示されているように、スライド表面５３を流れ落ちる液の流れは、表面のそれぞれの端部にエッジガイド１１９を使用することによって補助され得る。エッジガイド１１９は、溶液を固体表面に留める働きをなし得、その結果、固定した塗布幅が得られ、更に両端部で液の流れを安定させる。エッジガイドは直線であり得、スライド表面上をスロット４６、４８、５０、５２に垂直に流れを誘導することに留意されたい。エッジガイド１１９は、鋼、アルミニウム等の金属、ポリテトラフルオロエチレン（例えばＴＥＦＬＯＮ（登録商標））、ポリアミド（例えばナイロン）、ポリ（メチレンオキシド）又はポリアセタール（例えばＤＥＬＲＩＮ（登録商標））等のポリマー、木、セラミック等、を含む１種の材料で作ることができ、又はポリテトラフルオロエチレンでコーティングされた鋼等の複数の材料で作ることができる。
【００２２】
図７に図示されているように、エッジガイド１１９Ａは収束タイプであり得る。収束角ｑは、約０度と約９０度との間であり得、図２に示されている直線のエッジガイドの場合が０度に相当する。収束角ｑは、中央に対してビード端部で塗り厚を増加させることによって、塗布されたビード端部の安定性を増加させるために選択することができる。他の実施形態では、エッジガイドは、上述したように、耐久性がある低表面エネルギーの表面又は部を含むことができる。更に、エッジガイドは、同一出願による米国特許第５，８３７，３２４号に記載されるようなスライド面上の流体深さ断面と一致する断面に形成されてもよい。
【００２３】
スライドコータ３４上にカバー又は囲い板を使用することもできる（図示せず）。そのようなカバー又は囲い板の一例が、本発明の譲受人に譲渡された米国特許第５，７２５，６６５号で詳細に説明される。
【００２４】
本明細書に開示されるような方法は、一般に、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の高分子とを含む第１の流体を提供する段階と、複数ユニット高分子前駆体を含む第２の流体を提供する段階と、第１の流体を、基体と隣接して位置決めされる第１のスライド面に沿って流下させ、第１のスライド面上に第１の流体層を作成する段階と、第１のスライド面から基板に第１の流体層と第２の流体層を流すことによって基板を第１と第２の流体で塗布し、第１と第２の被覆層を構成する段階と、基体を移動させる段階と、第１の流体、第２の流体又はそれらの何らかの組み合わせを少なくとも部分的に硬化させる段階とを含み、第１の流体中の少なくとも１種の溶媒は、第２の流体の複数ユニット高分子前駆体と適合性があり、第１の流体の高分子は、基体と適合性がある。
【００２５】
本明細書に開示する方法は、第１の流体を提供する工程を含む。第１の液を供給する工程は、調製済みの第１の液を調達する、又は第１の液を調製することにより遂行することができる。当業者に既知の溶液を調製する任意の方法が、第１の液を調製するために用いることができる。
【００２６】
一般に、第１の流体の目的は、基体に対する被覆構造全体（すなわち、第１の流体層、第２の流体層、任意選択層）の接着力を強化することである。一般に、第１の流体は、構造全体の粘度を制御することができる。第１の流体層は、担体層の機能を提供すると考えることができる。第１の流体を介して被覆構造全体の粘度を制御することは、より高い粘度の上側層（通常はスライド塗布方法によって塗布できない第２の流体）を塗布できるという利点を提供し、これにより、層が乱れにくくなるので、乾燥斑（drying mottle）を減らすことができる。接着力の強化は、第１の流体に含まれる高分子を、第１の流体が塗布されてる基体を考慮して選択することによって達成することができる。第１の流体は、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の高分子を含むことができる。
【００２７】
一般に、第１の流体の粘度は、基体上に塗布され、かつ第２の流体を基体上に塗布できるようにするに十分低い。実施形態では、第１の液の粘度は、約５センチポアズ（ｃｐｓ）以下である。実施形態では、第１の液の粘度は約２ｃｐｓ以下である。実施形態では、第１の液の粘度は約１ｃｐｓ以下である。
【００２８】
第１の流体は、１種又は２種以上の溶媒を含有してもよい。実施形態では、この少なくとも１種の溶媒は有機溶媒である。一般に、少なくとも１種の溶媒は、第１の流体と、最終的に被覆物内で上に存在することになる第２の流体中の高分子と適合性のあるように選択される。当業者は、利用される第２の流体中の特定の複数ユニット高分子前駆体（及び、第２の流体に含まれる他の任意成分）を提供しており、第１の流体中の高分子が、一般に、利用される適切な溶媒を決定することができる。
【００２９】
ここで使用され得る例示的な溶媒としては、例えば酢酸エチル、プロピレングリコールメチルエーテル（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩのＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．からＤＯＷＡＮＯＬ（商標）ＰＭで市販されている）、トルエン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、ジオキソラン、エタノール、及びそれらの組み合わせ等の有機溶媒が挙げられる。実施形態では、第２の液は、１０重量％を超える水は含有していない。実施形態では、第２の液は、１重量％を超える水は含有していない。一実施形態において、第２の流体は、水を実質的に含有しない。
【００３０】
第１の流体は、１種又は複数の高分子を含むこともできる。第１の流体中の高分子は、塗布が行わる基体との適合性に基づいて選択される。一般に、高分子が、基体を構成する材料に近くなるほど、基体に対する被覆構造の接着力が強化される。一実施形態では、第１の流体は、薄膜を構成する材料と構造が類似した高分子を含む。例えば、一実施形態では、第１の流体が、ポリエステルフィルム上に塗布されるとき、第１の流体は、高分子としてポリエステル樹脂を含むことができる。通常、第１の流体中にある高分子は、第２の流体の成分から構成される高分子と同じにならないが、これは必須ではない。
【００３１】
第１の流体に含むことができる高分子の例には、塗布がポリエステルフィルム上に実行される場合、例えばＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ａｋｒｏｎ，ＯＨから商標名Ｖｉｔｅｌで入手可能な樹脂がある。
【００３２】
第１の流体中の溶媒と高分子の量は、少なくともある程度最終溶液の粘度に基づく。一実施形態では、第１の流体は、少なくとも約４重量％の高分子を含むことができる。一実施形態では、第１の流体は、少なくとも約２．２重量％の高分子を含むことができる。
【００３３】
本明細書に開示される方法はまた、第１の液を第１のスライド表面に流下させる工程を含む。本明細書に開示される方法で利用できるスライド塗布装置に関して前述したように、第１の流体を第１の流体供給源と第１のマニホールドによって第１のスロットに分配することができ、その後で、第１の流体は、スロットから出て、第１のスライド面に沿って流下する。また前に述べたように、これは、一般に、スライド塗布装置自体の設計と構成によって達成される。第１のスライド表面は一般に、基材に隣接して配置される。基材に対する第１のスライド表面の構成が図１に例示される。第１のスライド表面を流れ落ちる第１の液の速度及び量は、少なくとも一部は、第１のスロットのスロットの高さＨ、第１の液の粘度、及び基材上に得られることになる所望の塗り厚、によって決定づけられる。
【００３４】
本明細書に開示する方法は、第２の流体を提供する工程も含む。第２の流体を提供する工程は、既に調製される第２の流体を得るか、又は第２の流体を調製することにより達成され得る。第２の流体の調製には、溶液を調製する当業者に公知の任意の方法を使用することができる。
【００３５】
第２の流体は、複数ユニットポリマー前駆体を含有する。複数ユニットポリマー前駆体は、硬化されるとポリマーになる分子である。複数ユニットポリマー前駆体は重合可能な反応性基をまだ含有しているという理由で、複数ユニットポリマー前駆体はポリマーと区別することができる。オリゴマーの用語は一般に、複数ユニットポリマー前駆体と考えることができる。複数ユニットポリマー前駆体は一般に、形成される最終ポリマーの繰り返される単位を２つ以上含む。実施形態では、複数ユニットポリマー前駆体は、約１０，０００ｇ／モル未満の数平均分子量（Ｍｎ）を有する。一実施形態では、複数ユニット高分子前駆体は、約８０００ｇ／ｍｏｌ未満の数平均分子量を有する。一実施形態において、複数ユニットポリマー前駆体は、約６０００ｇ／ｍｏｌ未満の数平均分子量を有する。一実施形態において、複数ユニットポリマー前駆体は、約２０００ｇ／ｍｏｌ未満の数平均分子量を有する。一実施形態において、複数ユニットポリマー前駆体は、約１０００ｇ／ｍｏｌ未満の数平均分子量を有する。
【００３６】
任意の複数ユニットポリマー前駆体を第２の流体の成分として使用することができる。一実施形態において、２種類以上の複数ユニットポリマー前駆体が第２の流体中に含まれ得る。実施形態では、アクリレートである複数ユニットポリマー前駆体が用いられることができる。実施形態では、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート、カルボン酸半エステル、ポリエステルアクリレート、アクリレート化アクリル（acrylated acrylics）、又はそれらの混合が、複数ユニットポリマー前駆体として用いられることができる。一実施形態において、第２の流体中の複数ユニットポリマー前駆体として、ウレタンアクリレートを使用してもよい。
【００３７】
用いられ得る市販の複数ユニットポリマー前駆体の例としては、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．（Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）から入手可能な製品、及びＣｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）から入手可能なＰＨＯＴＯＭＥＲ（登録商標）及びＢＩＳＯＭＥＲ（登録商標）の製品ラインが含まれる。具体的な化合物は、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ（登録商標）６０１０脂肪族ウレタンジアクリレート（Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ（登録商標）６２１０脂肪族ウレタンジアクリレート（Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）、ＣＮ  ３０１ポリブタジエンジメタクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９６４脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９６６脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９８１脂肪族ポリエステル／ポリエーテル系ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９８２脂肪族ポリエステル／ポリエーテル系ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９８５脂肪族ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９９１脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＣＮ  ９００４二官能性脂肪族ウレタンアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、及びそれらの混合が例として挙げられるが、これらに限定されない。
【００３８】
本明細書で使用される任意の第２の流体中に含まれる特定の複数ユニットポリマー前駆体は、製作されている最終的な物品に一部依存し得る。例えば、硬化されると、耐候性の強化、耐引っかき性の強化、又は他の同様の所望する性質を提供するという理由で、特定の複数ユニットポリマー前駆体が選ばれてもよい。任意の第２の流体中に利用される特定の複数ユニット高分子前駆体は、また、第２の流体が塗布される第１の流体に少なくともある程度依存する可能性がある。
【００３９】
第２の流体は、複数ユニットポリマー前駆体に加えて他の成分も含有し得る。他のそのような任意成分の例には、例えば、単一ユニット高分子前駆体、１種又は複数の溶媒、任意選択の強化添加剤、開始剤、他の添加剤、及びこれらの組み合わせがある。
【００４０】
第２の流体は、場合により単一ユニットポリマー前駆体を含有してもよい。単一ユニットポリマー前駆体は、硬化されると、複数ユニットポリマー前駆体又はポリマーになる分子である。単一ユニットポリマー前駆体は、硬化されると形成するポリマー内で繰り返される単位を１つのみ含む。複数ユニットポリマー前駆体は、硬化されると形成するポリマー内で繰り返される単位を２つ以上有するという理由で、単一ユニットポリマー前駆体は、複数ユニットポリマー前駆体と区別することができる。モノマーの用語は一般に、単一ユニットポリマー前駆体と考えることができる。
【００４１】
第２の流体が単一ユニット高分子前駆体を含む実施形態では、単一ユニット高分子前駆体は、複数ユニット高分子前駆体及び／又は第１の流体の高分子と類似してもよく異なってもよい。一実施形態において、第２の流体中に２種類以上の単一ユニットポリマー前駆体が含まれてもよい。実施形態では、アクリレートである単一ユニットポリマー前駆体を用いることができる。実施形態では、一官能性、二官能性、三官能性四官能性、高官能性のアクリレートモノマー、又はそれらの混合を用いることができる。
【００４２】
用いられることができる市販の単一ユニットポリマー前駆体の例としては、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．（Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）から入手可能な製品が含まれる。具体的な化合物は、ＳＲ２３８  １，６ヘキサンジオールジアクリレートモノマー（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，Ｅｘｔｏｎ、ＰＡ）、ＳＲ  ３５５ジトリメチロールプロパンテトラアクリラート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＳＲ  ９００３プロポキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、ＳＲ  ５０６アクリル酸イソボルニル（Ｓａｒｔｏｍｅｒ，Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）、Ｂｉｓｏｍｅｒ  ＨＥＡ  ２−ヒドロキシアクリル酸エチル（Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）、又はそれらの混合が例として挙げられるが、これらに限定されない。
【００４３】
本明細書で利用される第２の流体に必要に応じて含まれる特定の単一ユニット高分子前駆体は、作成される最終物に少なくともある程度依存する可能性がある。例えば、特定の単一ユニット高分子前駆体は、複数ユニット高分子前駆体の架橋を強化することができ、それにより硬化層の最終物理特性に影響を及ぼすので、選択されてもよい。同様に、特定の単一ユニット高分子前駆体は、複数ユニット高分子前駆体が架橋する速度を高めることができ、それにより塗布プロセス全体をより高速に実行することができるので、選択されてもよい。
【００４４】
一実施形態では、複数ユニット高分子前駆体の量と単一ユニット高分子前駆体の量（ある場合）は、第２の流体を塗布する能力と最終被覆物の特性の両方に影響を及ぼすことがある。複数ユニットポリマー前駆体、及び／又は複数ユニットポリマー前駆体の量が一般に、製造される物品の最終的な物質的性質を少なくとも一部は決定し、単一ユニットポリマー前駆体、及び／又は単一ユニットポリマー前駆体の量が、塗布層の架橋速度を少なくとも一部は決定する、と考えられるが依拠しない。
【００４５】
第２の流体は、場合により少なくとも１種の溶媒を含有し得る。実施形態では、この少なくとも１種の溶媒は有機溶媒である。一般に、少なくとも１種の溶媒は、第２の流体の複数ユニット高分子前駆体と他の任意成分と適合できるように選択される。この少なくとも１種の溶媒はまた、少なくとも一部は、この溶媒を含有する塗布層を乾燥させる容易さに基づいて選ばれてもよい。当業者は、使用される特定の複数ユニットポリマー前駆体（及び、第２の流体中に含まれる場合による任意の他の成分）により、含まれるべき適切な溶媒を概ね決定し得る。この少なくとも１種の溶媒は、含まれるのであれば、別の１つの構成成分（例えば、複数ユニットポリマー前駆体、又は単一ユニットポリマー前駆体（含まれる場合））と共に溶液中にある溶媒であり得、別々に加える、又はそれらを混合して（その場合、溶媒は同じ溶媒又は異なる溶媒であり得る）加えることができる。少なくとも１種の溶媒を含む第２の流体は、第１の流体に含まれる溶媒と同じか又は異なる溶媒を含むことができる。
【００４６】
本明細書で用いることができる例示的な溶媒には、酢酸エチル、プロピレングリコールメチルエーテル（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩからＤＯＷＡＮＯＬ（商標）ＰＭとして市販）、トルエン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、ジオキソラン、エタノール等の有機溶媒、又はそれらの混合が例として挙げられる。実施形態では、第２の液は、１０重量％を超える水は含有していない。実施形態では、第１の液は、１重量％を超える水は含有していない。実施形態では、第１の液は、実質的に無水である。
【００４７】
第２の流体は、場合により光学的改善添加剤も含有し得る。光学的増強のための添加剤は一般に、塗布をよりよくしてそれによって光学的により優れた製品を作ることができる、又は塗布の光学特性を変えることができる構成成分である。そのような光学的増強のための添加剤はビーズである。例えばビーズは、艶消面を備えた塗布層を提供するために用いることができる。一実施形態において、第２の流体は、場合によりアクリルビーズ等のポリマービーズを含有し得る。本明細書で必要に応じて利用することができる高分子ビーズの例には、例えば、Ｓｏｋｅｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＆  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．，Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎから商標名ＭＸで市販されているポリメタクリル酸ビーズ、Ｓｅｋｉｓｕｉ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．ＬｔｄによるＭＢＸ、及びＥｓｐｒｉｘ（Ｓａｒａｓｏｔａ，ＦＬ）から入手可能なアクリルビーズがある。＆実施形態では、第２の液は所望により、例えば二酸化チタン又はシリカナノ粒子等のナノ粒子を含んでもよい。
【００４８】
第２の流体は、場合により、少なくとも１種の開始剤も含有し得る。有用になり得る反応開始剤は、フリーラジカルの熱反応開始剤、及び／又は光開始剤の両方が含まれる。有用なフリーラジカルの熱反応開始剤には、例えばアゾ化合物、過酸化物化合物、過硫酸塩化合物、レドックス系反反応開始剤、又はそれらの混合が挙げられる。有用なフリーラジカル光開始剤には、例えばアクリレートポリマーの紫外線硬化に有用であると知られているものが挙げられる。そのような反応開始剤には、例えばＥＳＡＣＵＲＥ（登録商標）（Ｌａｍｂｅｒｔｉ  Ｓ．ｐ．Ａ、Ｇａｌｌａｒａｔｅ（ＶＡ）Ｉｔａｌｙ）の商品名で販売される製品が挙げられる。２つ以上の光開始剤の組み合わせもまた使用されてもよい。更に、Ｐａｓｃａｇｏｕｌａ，ＭＳのＦｉｒｓｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている２−イソプロピルチオキサントンなどの増感剤を光開始剤と組み合わせて使用してもよい。
【００４９】
場合による他の改善添加剤、又は当業者に公知の他の一般的な添加剤も、第２の流体中に含めることができる。他のそのような任意成分の例としては、例えばフッ素系界面活性剤等の界面活性剤が挙げられる。そのような場合による成分の他の例は、摩擦係数に影響を与えるよう機能するスリップ剤を含み、使用し得るスリップ剤の例は、シリコーンポリエーテルアクリレート（すなわち、ＴｅｇｏＲａｄ  ２２５０，Ｇｏｌｄｓｃｈｍｉｄｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｊａｎｅｓｖｉｌｌｅ，ＷＩ）である。
【００５０】
当業者は、第２の流体中に存在する複数ユニットポリマー前駆体の量が、複数ユニットポリマー前駆体の独自の性質（identity）と、第２の流体中に同様に含まれ得る場合による成分の含有及び独自の性質と、塗布物品の最終的な用途及び所望の特性とに少なくとも一部依存し得ることを理解するであろう。第２の流体は、一般に複数ユニットポリマー前駆体を約６０重量％迄（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。一実施形態において、第２の流体は、一般に複数ユニットポリマー前駆体を約４０重量％迄（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。一実施形態において、第２の流体は、一般に複数ユニットポリマー前駆体を約１５重量％〜約２０重量％（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。
【００５１】
第２の流体が任意選択の単一ユニット高分子前駆体を含む実施形態では、第２の流体中にある単一ユニット高分子前駆体の量は、少なくともある程度、単一ユニット高分子前駆体の同一性、他の任意成分と複数ユニット高分子前駆体の含有と同一性、及び被覆物の最終用途と所望の特性に依存することがある。第２の流体は、一般に、約９０重量％以下（塗布前の第２の流体の全重量に対して）の単一ユニット高分子前駆体を含むことができる。一実施形態では、第２の流体は、一般に、約５０重量％以下（塗布前の第２の流体の全重量に対して）の単一ユニット高分子前駆体を含むことができる。一実施形態では、第２の流体は、一般に、約２重量％〜約２０重量％（塗布前の第２の流体の全重量に対して）の単一ユニット高分子前駆体を含むことができる。
【００５２】
第２の流体が、必要に応じて少なくとも１種の溶媒を含む実施形態では、第２の流体中にある溶媒の量は、溶媒の同一性、他の任意成分及び複数ユニット高分子前駆体の含有と同一性、被覆物の最終用途と所望特性、及び乾燥要件に依存する場合がある。第２の流体は、一般に少なくとも１種の溶媒を約９０重量％迄（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。一実施形態において、第２の流体は、一般に少なくとも１種の溶媒を約６０重量％迄（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。一実施形態において、第２の流体は、一般に少なくとも１種の溶媒を約３５重量％〜約４５重量％（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）含有し得る。
【００５３】
前に述べたような第２の流体に添加できる他の任意成分は、任意成分の同一性と添加される理由（すなわち、得られる最終所望特性）とに基づいて、当業者に既知の量で添加することができる。ビーズが第２の流体に添加される実施形態では、ビーズは、一般に、第２の流体中に約０．０２重量％〜約４０重量％（塗布前の第２の流体の全重量に対して）で存在することができる。第２の流体に添加され得る、場合による成分のいくつかは、事実上のポリマー（例えば、界面活性剤）であってもよい。しかしながら、本明細書で使用される例示的な第２の流体は一般に、１５重量％を超える（塗布前の第２の流体の総重量に基づき）ポリマー成分を含有しない。ビーズは、ポリマービーズであっても、ポリマー成分のこの下限値に含まれていないことに注目すべきである。任意の場合によるポリマー成分を含有しない実施形態では、第２の流体は一般に、流体の硬化前にポリマーを実質的に含有しなくてもよい。第２の流体中の高分子成分は、第２の流体を塗布するのに必要でなく、一般に他の特性に影響を及ぼすためにのみ添加されることに注意されたい。
【００５４】
一例示的実施形態では、第２の流体は、一般に、少なくとも複数ユニット高分子前駆体と、単一ユニット高分子前駆体と、少なくとも１種の溶媒を含む。一例示的実施形態では、第２の流体は、一般に、少なくとも複数ユニット高分子前駆体と、単一ユニット高分子前駆体と、少なくとも１種の溶媒と、少なくとも１種の開始剤（例えば、光開始剤）を含む。一例示的実施形態では、第２の流体は、一般に、少なくとも複数ユニット高分子前駆体と、単一ユニット高分子前駆体と、少なくとも１種の溶媒と、少なくとも１種の開始剤と、高分子ビーズを含む。
【００５５】
一実施形態では、第２の流体は、基体上に第１の流体でスライド塗布されることを可能にする粘度を有する。一般に、本明細書に開示したようなスライド塗布を使用して塗布する能力は、ほとんど第１の流体の粘度によって決定される。一実施形態では、第２の流体の粘度は、第１の流体の粘度の少なくとも約１０倍である。一実施形態では、第２の流体の粘度は、第１の流体の粘度の少なくとも約３０倍である。第２の流体の粘度は、少なくともある程度、第２の流体中の複数ユニット高分子前駆体の粘度と複数ユニット高分子前駆体の量に基づいて決定することができる。第２の流体の粘度は、より少量の特定の複数ユニットポリマー前駆体の使用、より低い粘度の複数ユニットポリマー前駆体の使用、又はそれらの組み合わせのいずれかにより低下され得る。
【００５６】
単一ユニット高分子前駆体などの任意成分を含む第２の流体を利用する実施形態では、第２の流体の粘度は、少なくともある程度、第２の流体中の単一ユニット高分子前駆体の粘度及び／又は単一ユニット高分子前駆体の量に基づいて決定することができる。第２の流体の粘度は、より少量の特定の単一ユニット高分子前駆体を使用するか、より低粘度の単一ユニット高分子前駆体を使用することにより減少させることができる。
【００５７】
第２の流体の粘度は、第２の流体中に含まれ得る溶媒によっても影響を受け得る。溶媒は、第２の流体中に含まれる場合、第２の流体の粘度に有意な影響を与え得る。一般に、第２の流体中の溶媒の量が増大するにつれ、第２の流体の粘度は、一般に低下する。同様に、より低い粘度の溶媒が使用されるにつれ、第２の流体の粘度は低下し得る。粘度はまた、第１の液に含まれてもよい他の任意選択の添加剤によって影響され得る。当業者は、そのような任意選択の添加剤が、第２の流体の粘度にどのように影響し、所望の粘度を得る成分の量と同一性をどのように選択できることを理解するであろう。
【００５８】
本明細書に開示する方法は、第２の流体を、第２のスライド面を下るように流す工程も含む。第２のスライド面は、第１のスライド面によって画定される。第２のスライド面は、一般に、第２の流体が第２のスライド面から第１のスライド面の上を第１の流体層上に流れて、第１のスライド面上に第２の流体層を作成するように、第１のスライド面に対して位置決めされる。一般に、第２の流体は、スライド面上を流れている第一の流体上に流れる。
【００５９】
本明細書に開示されるような方法は、また、第１の流体層と第２の流体層をスライド面から基体に流すことによって基体を第１の流体と第２の流体で塗布する段階を含む。「スライド面」は、一般に、第１の流体と第２の流体が装置上に流下する面を指すために使用される。上述したように、第１の流体層及び第２の流体層は、スライド面から塗布間隙を横切って基体へ流れて、基体上に第１の流体層及び第２の流体層を形成する。基体上の第１の流体の層は、一般に第１の塗布層と称され、第１の塗布層上の第２の流体の層は、一般に第２の塗布層と称され得る。
【００６０】
上述したように、本明細書に開示する方法で使用し得るスライド塗布装置に関連して、第２の流体は、第２の流体の供給量及び第２のマニホールドを介して第２のスロットに分配され得た後、スロットを退出し、第２のスライド面を下って流れ得る。更に上述したように、これは一般に、スライド塗布装置自体の設計及び構造によって達成することができる。第１のスライド面及び基体に関連した第２のスライド面を、図１に例示する。第２のスライド面を下って流れる第２の流体の速度及び量は、第２のスロットのスロット高Ｈ、第２の流体の粘度、及び基体上で得られるべき所望のコーティング厚さにより少なくとも一部決定され得る
一般に、スライド塗布の方法は、第１の液の粘度とスライド塗布装置の塗布ギャップとの間でトレードオフを伴う。一般に、塗布プロセスをより円滑にし、より良好な塗布を提供し得るために、塗布プロセス中により大きい塗布間隙を使用することが望ましい可能性がある。一般に、粘度が増大するにつれて塗布間隙をより小さくしてもよく、また反対に、より低い粘度の流体は塗布は、より大きい塗布間隙を用いて塗布されてもよい。被覆構造全体（すなわち、第１の流体と第２の流体）のコーティングが、ほとんど第１の被覆層によって決定されるので、第１の流体の粘度が、最大コーティングギャップをほとんど決定する。一般に、本明細書に開示される塗布方法は、例えば、スロットダイ塗布のような他の塗布方法で可能な生産ライン速度より速い速度で、より大きい塗布ギャップを用いて塗布することができる。一般に、本明細書に開示される方法は、約０．０５ｍｍ（２ミル）以上（０．００２インチ、又は５０μｍ）の塗布ギャップを用いて、液を塗布することができる。
【００６１】
本明細書に開示される方法から形成された塗布層は一般に、Ｔｗと呼ばれる層の湿潤厚さによって特徴づけることができる。塗布層の湿潤厚さは、塗布されたビードから実質的に遠く離れているが、相当の乾燥が起こる前に十分近くにある基材上の箇所での基材上の第１の液の厚さである。第２の塗布層の湿潤厚さは、塗布ビードから実質的に遠く離れているが、感知できるほどの乾燥が起こる前のビードに十分近い地点における第１の流体上の第２の流体の厚さである。全湿潤厚さも関連し得る。全湿潤厚さは、塗布ビードから実質的に遠く離れているが、感知できるほどの乾燥が起こる前のビードに十分近い地点における基体上の第１の流体及び第２の流体（並びに場合による任意の更なる構成要素）の全厚である。一実施形態では、濡れ厚（単一層又は全体）は、基体上の被覆ビーズから約１０ｃｍ離れて測定することができる。
【００６２】
一般に、スライド塗布方法は、視覚的に許容し得るコーティング（ストライクスルー（strikethrough）及び他の同様の欠陥が存在しない）を得られる塗布層の最小湿潤厚さと、塗布を実施できる速度との間のトレードオフを含む。一般に、本明細書に開示される方法は、スライド塗布の方法を用いて一般に塗布される湿潤厚さを塗布するために使用することができる。本明細書に開示されるスライド塗布の方法は一般に、他の塗布方法（例えばスロットダイ塗布等）より速い生産ライン速度で、より低い最小湿潤厚さを塗布することができる。一般に、より低い湿潤厚さは、まだら等の見かけ上の欠陥が少なくてより速く乾かすことができるので、有利になり得る。
【００６３】
本明細書に開示する方法では、より小さい湿潤厚さを、より高い粘度の溶液を塗布する能力と有利に組み合わせて、固体の割合が比較的高い層を得ることができる。一実施形態において、本明細書に開示する方法は、約１０マイクロメートル以下の湿潤厚さを有する第１の流体の塗布に使用することができる。別の実施形態では、本明細書に開示する方法は、約５マイクロメートル以下の湿潤厚さを有する第１の流体の塗布に使用することができる。第２の流体は、一般に約６マイクロメートル以上で塗布されることができる。一実施形態において、本明細書に開示する方法は、約１０マイクロメートル以上の湿潤厚さの塗布に使用することができる。一実施形態では、本明細書に開示されるような方法を利用して、約５．０８メートル／秒（１０００フィート／分）の線速度でも約２０マイクロメートル以上の濡れ厚を塗布することができる。
【００６４】
本明細書に開示される方法はまた、基材を移動させる工程を含む。実施形態では、基材は、塗布バックアップローラを使用して移動される（図１に一例を見ることができる）。一般に、バックアップローラは基体をスライド面に隣接するよう持ってきて、ここで基体は第１の流体及び第２の流体で塗布され、次いで塗布される基体をスライド面から離れるよう持って行く。バックアップローラは一般に、スライド塗布装置内に構成されて、塗布される基体をスライド面から離すように持って行って本方法の更なる工程が実施できるようにする。一般に、本明細書に開示する方法は、スライド塗布で一般に使用されている速度（本明細書でライン速度と称される）で、スライド面（塗布される）を通過して基体を移動することを含み得る。一実施形態において、本明細書に開示する方法は、視覚的に許容し得るコーティングを得ると共に約０．５０８メートル／秒（１００フィート／分）以上のライン速度を用いることを含み得る。一実施形態において、本明細書に開示する方法は、視覚的に許容し得るコーティングを得ると共に約１．０１６メートル／秒（２００フィート／分）以上のライン速度を用いることを含み得る。一実施形態において、本明細書に開示する方法は、視覚的に許容し得るコーティングを得ると共に約５．０８メートル／秒（１０００フィート／分）以上のライン速度を用いることを含み得る。
【００６５】
本明細書に開示される方法は、一般に塗布される任意の基材、又は塗布されることが望まれる任意の基材を、既知の塗布方法で塗布するために用いることができる。実施例には、例えば、ポリエチレン（ＰＥＴ）フィルム、ポリエステルフィルム、ポリプロピレン、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、紙、及びポリカーボネートが挙げられる。基材の選択は、少なくとも一部は、物品の最終的用途及び最終的に所望する性質に基づいて決められる。
【００６６】
本明細書に開示する方法は、塗布層を硬化させる、又は第１の塗布層、第２の塗布層、若しくはそれらのいくつかの組み合わせを硬化させる工程も含む。塗布層の硬化は、第１の塗布層、第２の塗布層、若しくはそれらの組み合わせの部分的硬化、又は第１の塗布層、第２の塗布層、若しくはそれらの組み合わせの完全硬化、又は第１の塗布層の部分的硬化及び／若しくは完全硬化、第２の塗布層の部分的硬化及び／若しくは完全硬化、若しくはそれらのいくつかの組み合わせを含み得る。硬化の工程は、一般に、例えば紫外線放射源、赤外線放射源、ｘ線源、γ線源、可視光源、マイクロ波源、電子ビーム源、熱、又はそれらの組み合わせの使用を含む、当業者に公知であるように達成されてもよい。熱の利用による硬化が含まれる実施形態では、第１の液を熱で硬化させ得るオーブンが用いることができる。
【００６７】
本方法は、場合により、基体上で第１の流体、第２の流体、又はそれらの組み合わせの少なくとも一部を、第１の流体、第２の流体、又はそれらの組み合わせを硬化させる前に乾燥する工程も含み得る。乾燥工程は、一般に、第１の流体、第２の流体、又は両方に存在し得る溶媒の少なくとも一部を蒸発させることを含む。乾燥工程は、塗布後、第１の流体及び第２の流体のいずれか又は両方に存在する全溶媒を蒸発させる必要はないが、蒸発させてもよい。乾燥は、塗布方法が行われている場所に存在する周囲条件に全面的に基づいて達成し得る。あるいは、乾燥条件を（加速又は減速のどちらかで）制御することによって制御し得る。例えば、乾燥炉を使用して温度を上昇させて、第１の流体、第２の流体、又はそれらの組み合わせの乾燥を加速することができる。同様に、第１の流体、第２の流体、又はそれらの組み合わせの乾燥の加速及び／又は制御に、他の環境条件も影響を与える可能性がある。そのような乾燥条件は、当業者に既知である。乾燥工程はまた、硬化工程の間に続行し得る。
【００６８】
本明細書に開示されるような例示的な方法は、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の高分子を含む第１の流体を提供する段階と、複数ユニット高分子前駆体、単一ユニット高分子前駆体及び１種又は複数の溶媒を含む第２の流体を提供する段階と、第１の流体を、基体と隣接して位置決めされる第１のスライド面に沿って流下させて、第１のスライド面上に第１の流体層を作成する段階と、第２の流体を第２のスライド面に沿って流下させる段階であって、第２のスライド面が、第２の流体が第２のスライド面から第１のスライド面上を第２の流体層上に流れて、第１のスライド面上に第１の流体層を作成するように第１のスライド面に対して位置決めされる段階と、第１の流体層と第２の流体層を第１のスライド面から基体に流して基体を第１と第２の流体で塗布して、第１と第２の被覆層を形成する段階と、バックアップロールを使用することにより基体を第１のスライド面より先に移動させる段階と、第１の被覆層、第２の被覆層又はこれらの何らかの組み合わせを少なくともある程度硬化させる段階とを含み、第１の流体中の少なくとも１種の溶媒が、第２の流体の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有しかつ第１の流体の高分子が基体と相溶性を有し、基体に対する第１の流体層の接着力を高める。
【００６９】
本明細書に開示されるような方法は、また、第１の流体層と第２の流体層の上に後続層を塗布する段階を含むことができる。当業者は本明細書を読んで、そのような次の層の塗布を実行する方法を知っているであろう。塗布される次の流体は、第１の流体、第２の流体、又は両方と類似していても、又は異なっていてもよい。
【実施例】
【００７０】
（実施例１）
この例は、接着促進高分子としてＶｉｔｅｌ  ９６００ｂを使用する担体層を単量体Ｓｒ．９００３だけを含む担体層と比較した。両方の例の第２の層は、高分子を含んでいなかった。コーティングは、下塗りされていない０．０５ｍｍ（２ミル）ＭＥＬＩＮＥＸ（登録商標）６１８フィルム（Ｄｕｐｏｎｔ  Ｔｅｉｊｉｎ  Ｆｉｌｍｓ  Ｕ．Ｓ．Ｌｉｍｉｔｅｄ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ，Ｈｏｐｅｗｅｌｌ，ＶＡ）に付着された。
【００７１】
第１の層のために、比較する異なる２つの溶液、すなわち、トルエン中のＳＲ９００３（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．ｏｆ  Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）の４％ソリッド溶液であるＣ−１Ａ（Ｃ−１Ａの粘度は０．６６ｃｐｓであった）と、１，３ジオキシラン：シクロヘキサノンの８５：１５溶液中のＶｉｔｅｌ  ９６００ｂ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ａｋｒｏｎ，ＯＨ）の１．５％ソリッド溶液であるＣ−１Ｂ（Ｃ−１Ｂの粘度は１．４ｃｐｓであった）を作成した。第２の流体は、４８．８重量％のトルエン、５．４重量％のイソプロピルアルコール、０．６重量％のＥｓａｃｕｒｅ  １（Ｌａｍｂｅｒｔｉ  Ｓ．ｐ．Ａ．，Ｇａｌｌａｒａｔｅ（ＶＡ）Ｉｔａｌｙ）、５．８重量％のＳｒ．９００３（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．ｏｆ  Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）と、１１．８重量％のＰｈｏｔｏｍｅｒ  ６０１０（Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）、及びＳｅｋｉｓｕｉ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｌｔｄ（Ｊａｐａｎ）による２７．６重量％のＭＢＸ−８ビーズを含んでいた。溶液の粘度は、１９ｃｐｓであった。乾燥コーティング重量を変化させた。
【００７２】
スライド塗布装置は、第１のスロット高さが１００μｍ、第１の段高さが２５μｍ、第２のスロット高さが２５０μｍ、第２の段高さが１０００μｍで設定された。迎え角と位置角はそれぞれ２５度と−１０度であった。前部鼻部は、スキージャンプであった。縁案内は、真っ直ぐなものであった。塗布間隙は、１００μｍに設定された。線速度は、１．５ｍ／秒で設定された。フィルムを塗布し、標準クロスハッチ試験を行って接着を検査した。標準クロスハッチ試験は、コーティングをクロスハッチパターンで切断し、次にそのパターンを３Ｍ  ＳＣＯＴＣＨ（商標）商標８５０感圧接着テープに積層する段階を含む。次に、このテープをできるだけ速やかに手で除去し、基体から除去された硬化コーティングの量を評価し、表Ｉに「接着」として報告した。
【００７３】
【表１】
0005519630.tif 000002
【００７４】
この結果から、本明細書に開示されたような方法を使用して塗布されたとき、極めて少量の接着促進高分子で接着を改善できることが分かる。同じ２つの溶液を、２つの別々の工程でスロットダイコーティングにより塗布した。得られた接着力は、７０％除去されていた。
【００７５】
（実施例２）
この例は、担体層中の接着促進高分子としてＶｉｔｅｌ  ２７００ｂ  ｌｍｗとＶｉｔｅｌ  ５８３３ｂの使用を比較した。第２の層は、高分子を含んでいなかった。コーティングは、０．０５ｍｍ（２ミル）ＭＥＬＩＮＥＸ（登録商標）６１８フィルム（Ｄｕｐｏｎｔ  Ｔｅｉｊｉｎ  Ｆｉｌｍｓ  Ｕ．Ｓ．Ｌｉｍｉｔｅｄ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ，Ｈｏｐｅｗｅｌｌ，ＶＡ）の下塗りした面と下塗りしていない面の両方に付着された。
【００７６】
第１の層のために比較する異なる４つの溶液、すなわち、トルエン中にＳＲ９００３（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．ｏｆ  Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）４％のソリッド溶液であるＣ−２Ａ（粘度は０．６６ｃｐｓであった）と、トルエン中にＶｉｔｅｌ  ２７００ｂ  ｌｍｗ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ａｋｒｏｎ，ＯＨ）１％のソリッド溶液であるＣ−２Ｂ（粘度は０．８ｃｐｓであった）と、トルエン中にＶｉｔｅｌ  ５８３３ｂ  ｌｍｗ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ａｋｒｏｎ，ＯＨ）１％のソリッド溶液であるＣ−２Ｃ（粘度は１．２ｃｐｓであった）と、トルエン中にＶｉｔｅｌ  ２７００ｂ  ｌｍｗ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ａｋｒｏｎ，ＯＨ）３％のソリッド溶液であるＣ−２Ｄ（粘度は１．４ｃｐｓであった）とを作成した。第２の流体は、例１で使用されたものと同じ流体であった。スライド塗布装置の設定は、線速度を２ｍ／秒に高めた以外は例１と同じであった。フィルムを塗布し、例１で説明したようなクロスハッチ試験で検査した。結果は、下の表ＩＩに見ることができる。
【００７７】
【表２】
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【００７８】
この結果から、本明細書に開示されるような方法を使用して塗布されたときに、極めて少量の接着促進高分子を第１の層に添加することにより接着力を改善できることが分かった。この例では、Ｖｉｔｅｌ  ２７００ｌｍｗで優れた結果が得られた。接着促進高分子の選択は、コーティングが付着される基体のタイプに依存する。
【００７９】
本出願では、以下の態様が提供される。
１．  スライド塗布の方法であって、少なくとも１種の溶媒と少なくとも１種の高分子とを含む第１の流体を提供し、複数ユニット高分子前駆体を含む第２の流体を提供し、前記第１の流体を第１のスライド面を下るように流して、前記第１のスライド面上に前記第１の流体層を形成し、前記第１のスライド面は基体に隣接して配置されており、前記第２の流体を第２のスライド面を下るように流し、前記第２のスライド面は、前記第２の流体が前記第２のスライド面から前記第１のスライド面の上方へ流れて前記第１の流体層上に至って前記第１のスライド面上に前記第２の流体層を形成するように前記第１のスライド面に対して配置されており、前記第１の流体層と前記第２の流体層を前記第１のスライド面から前記基体に流すことによって、前記基体を前記第１と第２の流体で塗布し、前記基体を移動し、前記第１の流体、前記第２の流体、又はこれらの何らかの組み合わせを硬化させることを含み、前記第１の流体中の前記少なくとも１種の溶媒が、前記第２の流体の前記第２の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有し、前記第１の流体の高分子が基体と相溶性を有する、方法。
２．  前記第１の流体が、少なくとも約２．２重量％の前記高分子を含む、態様１に記載の方法。
３．  前記第１の流体が約５センチポイズ以下の粘度を有する、態様１又は２に記載の方法。
４．  前記第１の流体が、前記基体上に約１０マイクロメートル以下の厚さで塗布される、態様１〜３のいずれか一項に記載の方法。
５．  前記第２の流体が、更に、単一ユニット高分子前駆体を含む、態様１〜４のいずれか一項に記載の方法。
６．  前記第２の流体が、更に、１種以上の溶剤を含む、態様１〜５のいずれか一項に記載の方法。
７．  前記第２の流体が約１０重量％以下の水を含有する、態様１〜６のいずれか一項に記載の方法。
８．  前記複数ユニットポリマー前駆体がアクリレートである、態様１〜７のいずれか一項に記載の方法。
９．  前記複数ユニット高分子前駆体が、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート、カルボン酸、半エステル、ポリエステルアクリレート、アクリル酸アクリレート、又はこれらの組み合わせである、態様８に記載の方法。
１０．  前記第２の流体が、総樹脂量に基づき約１５重量％を超える高分子成分を有さない、態様１〜９のいずれか一項に記載の方法。
１１．  前記第２の流体の粘度が、前記第１の流体の粘度の少なくとも約１０倍である、態様１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
１２．  前記第２の流体がビーズを更に含有する、態様１〜１１のいずれか一項に記載の方法。
１３．  前記第２の流体が、約１０ミクロン以上の厚さで前記基体上に塗布される、態様１〜１２のいずれか一項に記載の方法。
１４．  前記第１の流体、前記第２の流体及びこれらの何らかの組み合わせの少なくとも一部分を硬化前に乾燥させる段階を更に含む、態様１〜１３のいずれか一項に記載の方法。
１５．  硬化が紫外線放射源、赤外線放射源、Ｘ線源、γ線源、可視光源、マイクロ波源、電子ビーム源、熱、又はそれらの組み合わせを使用して達成される、態様１〜１４のいずれか一項に記載の方法。
１６．  前記基体が、少なくとも約０．５メートル／秒の速度で移動される、態様１〜１５のいずれか一項に記載の方法。
１７．  前記第１の流体中の前記高分子が、前記基体に対する前記第１の流体層の接着を強化する、態様１〜１６のいずれか一項に記載の方法。
１８．  前記第１の流体中の前記高分子が、硬化後に前記複数ユニット高分子前駆体と同じではない、態様１〜１７のいずれか一項に記載の方法。
１９．  スライド塗布の方法であって、少なくとも１種の溶媒と、第１の単一ユニット高分子前駆体、第１の複数ユニット高分子前駆体又はこれらの組み合わせを含む高分子成分とを含む第１の流体を提供し、第２の複数ユニット高分子前駆体を含む第２の流体を提供し、前記第１の流体を第１のスライド面を下るように流して、前記第１のスライド面上に前記第１の流体層を形成し、前記第１のスライド面は基体に隣接して配置されており、前記第２の流体を第２のスライド面を下るように流し、前記第２のスライド面は、前記第２の流体が前記第２のスライド面から前記第１のスライド面の上方へ流れて前記第１の流体層上に至って前記第１のスライド面上に前記第２の流体層を形成するように前記第１のスライド面に対して配置されており、前記第１の流体層と前記第２の流体層を前記第１のスライド面から前記基体に流すことによって、前記基体を前記第１と第２の流体でコーティングし、ロールの使用を介して前記基体を前記第１のスライド面を通過させて移動し、前記第１の流体、前記第２の流体、又はこれらの何らかの組み合わせを硬化させる段階とを含み、前記第１の流体中の前記少なくとも１種の溶媒が、前記第２の流体の前記第２の複数ユニット高分子前駆体と相溶性を有し、前記第１の流体の前記高分子成分が、前記基体と相溶性を有し、前記基体に対する前記第１の流体層の前記接着を強化する、方法。
２０．  前記第１の流体、前記第２の流体又はこれらの何らかの組み合わせの少なくとも一部分を硬化前に乾燥させる段階を更に含む、態様１９に記載の方法。
２１．  前記基体が、前記ローラ上を少なくとも約０．５メートル／秒の速度で移動する、態様１９及び２０のいずれか一項に記載の方法。
このように、２種以上の流体のスライド塗布の方法の実施形態が開示される。本開示が、開示されたもの以外の実施形態で実施されうることは当業者には理解されよう。開示される実施形態は限定を目的としたものではなく説明を目的として示したものであり、本開示は以下の特許請求の範囲によってのみ限定されるものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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