(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナアレイを較正する方法であって、
第１の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する第１の複数の較正重みを決定すること、
前記第１の較正技術とは異なる第２の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する第２の複数の較正重みを決定すること、
下記（a）、（b）、（c）に基づいて、前記アンテナアレイに、前記第１の較正技術または前記第２の較正技術の一つから複数の較正重みを適用するかどうかを決定すること、
（ａ）前記第１の複数の較正重みを利用することによって提供される出力、
（ｂ）前記第２の複数の較正重みを利用することによって提供される出力、または
（ｃ）前記（ａ）と（ｂ）の両方、
前記第１の較正技術に基づいて決定することは、位相のみに基づいて較正するための情報に基づいて決定する、前記位相のみに基づいて較正するための情報は、チャネル推定情報を備える、
前記第２の較正技術に基づいて決定することは、位相及び振幅情報に基づいて較正するための情報に基づいて決定する、を備える上記方法。
【請求項２】
前記位相及び振幅情報に基づいて較正するための情報は、較正重みを計算するために、位相および振幅の両方の情報を含む較正ベクトルの成分を備える請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記適用するかどうかを決定することは、前記第２の較正技術によって提供された出力に対する前記第１の較正技術によって提供された出力の比に基づいて決定することを備える請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記適用するかどうかを決定することは、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合と、較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合との差を決定することを備える請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記適用するかどうかを決定することは、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最小値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最小値との差の比と、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最大値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最大値との差の比との差を決定することを備える請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の較正技術に基づいて決定することおよび前記第２の較正技術に基づいて決定することは、１つのアクセス端末からの情報のみに基づいて決定することを備える請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の較正技術に基づいて決定することおよび前記第２の較正技術に基づいて決定することは、複数のアクセス端末からの情報に基づいて決定することを備える請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
米国特許法第１１９条および第１２０条に基づく優先権の主張
本出願は、２００５年１１月２日に出願された発明の名称が“無線通信システムのためのアンテナアレイ較正（ANTENNA ARRAY CALIBRATION FOR WIRELESS COMMUNICATION SYSTEMS）”である米国特許仮出願第６０／７３３，０２２号からの米国特許法第１１９条（ｅ）に基づく恩恵、さらに、２００６年４月４日に出願された発明の名称が“無線通信システムのためのアンテナアレイ較正（ANTENNA ARRAY CALIBRATION FOR WIRELESS COMMUNICATION SYSTEMS）”である米国特許出願第１１／３９８，０７７号に対する米国特許法第１２０条に基づく恩恵に対して権利を主張し、両出願は本出願の譲受人に譲渡され、参照により本明細書に明示的に組み込まれる。
【０００２】
以下の説明は、全体的に、無線通信に関し、とくに、無線を利用して（over-the-air）アンテナアレイを較正することに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線ネットワーキングシステムは、一般的な手段となり、これによって世界中の多くの人々が通信するようになった。無線通信デバイスは、消費者のニーズを満足させるために、また、携帯性および利便性を改善するために、より小型でより高性能になった。携帯電話のようなモバイル機器における処理能力の向上は、無線ネットワーク送信システムに対する要望の増加をもたらした。このようなシステムは、一般に、このようなシステムを介して通信するセルラ機器のように、簡単にアップデートされない。モバイル機器の能力が拡張するにつれて、新しい改善された無線デバイスの能力を十分に利用するのを助けるように、より古い無線ネットワークシステムを維持するのは難しいかもしれない。
【０００４】
より詳細には、周波数分割に基づく技術は、一般に、スペクトルを均一なチャンク（chunk）の帯域幅に分割することによって、そのスペクトルを個別のチャネルに分け、例えば、無線携帯電話通信に割り当てられる周波数帯域の分割を、チャネルに分けることができ、それらのチャネルの各々は、音声会話データを搬送するか、またはディジタルサービスの場合は、ディジタルデータを搬送することができる。それぞれのチャネルは、一度に一人のみのユーザに割り当てることができる。１つの一般的に使用されている変形は、システム帯域幅全体を複数の直交副搬送波に効率的に分割する直交周波数分割技術である。これらの副搬送波は、トーン、搬送波、ビン（bin）、および／または周波数チャネルとも呼ばれる。時分割に基づく技術を用いて、帯域は、時間に関して、連続的なタイムスライスまたはタイムスロットに分割される。チャネルのそれぞれのユーザは、ラウンドロビン方式で情報を送信および受信するためにタイムスライスを与えられる。例えば、任意の所与の時間ｔにおいて、ユーザは、短いバーストの間、チャネルへのアクセスを与えられる。次に、アクセスは別のユーザに切り替わり、この別のユーザは、情報を送信および受信するために短いバーストの時間を与えられる。“交代”のサイクルが続き、結果的に、それぞれのユーザは、複数の送信および受信バーストを与えられる。
【０００５】
符号分割に基づく技術は、一般に、ある範囲内の任意の時間において利用可能ないくつかの周波数によってデータを送信する。通常、データはディジタル化され、利用可能な帯域幅全体に拡散され、複数のユーザをチャネル上で多重化することができ、それぞれのユーザに固有の符号系列を割り当てることができる。ユーザは、スペクトルの同一広帯域チャンクにおいて送信することができ、それぞれのユーザの信号は、その信号のそれぞれの固有の拡散符号によって帯域幅全体に拡散される。この技術は共有を提供することができ、一人またはそれ以上のユーザが、同時に送信および受信することができる。このような共有は、スペクトル拡散ディジタル変調によって達成されることができ、ユーザのビットストリームは符号化され、非常に広いチャネル全体で擬似ランダムに拡散される。受信機は、特定のユーザのビットをコヒーレントに収集するために、関連する固有の符号系列を認識して、ランダム化を元に戻すように設計されている。
【０００６】
（例えば、周波数分割技術、時分割技術、および符号分割技術を使用する）典型的な無線通信ネットワークは、カバレージエリアを提供する１つまたは複数の基地局と、そのカバレージエリア内においてデータを送信および受信することができる１つまたは複数のモバイル（例えば、無線）端末とを含む。典型的な基地局は、ブロードキャスト、マルチキャスト、および／またはユニキャストサービスのために、複数のデータストリームを同時に送信することができる。データストリームとは、あるモバイル端末にとっては関心のある個別に受信されるデータのストリームである。その基地局のカバレージエリア内のモバイル端末は、複合ストリーム（composite stream）により搬送される１つのデータストリーム、２つ以上のデータストリーム、またはすべてのデータストリームを受信することに関心があるかもしれない。同様に、モバイル端末は、データを基地局または別のモバイル端末に送信することができる。基地局とモバイル端末との間のこのような通信は、チャネルの変動および／または干渉電力の変動によって劣化することがある。例えば、上述の変動は、１つまたは複数のモバイル端末に対する、基地局のスケジューリング、電力制御、および／または速度予測に影響を与えることがある。
【０００７】
アンテナアレイおよび／または基地局が、時間領域二重化（time domain duplexed, TDD)チャネル送信技術とともに使用される場合、非常に大きな利得を達成することができる。これらの利得を達成するときの重要な前提は、送信および受信のＴＤＤの性質のために、順方向リンク（ＦＬ）および逆方向リンク（ＲＬ）の両方が、共通搬送波周波数に対応する同様の物理的伝搬チャネルを観測するということである。しかしながら、実際には、アナログフロントエンド、ディジタルサンプリング送信機および受信機、さらには、物理的なケーブル接続およびアンテナアーキテクチャを含むことができる送信チェーンおよび受信チェーン全体が、受信機で得られる全体的なチャネル応答に寄与する。換言すれば、受信機は、送信機のディジタルアナログ変換器（ＤＡＣ）の入力と受信機のアナログディジタル変換器（ＡＤＣ）の出力との間における全体的なまたは等価なチャネルを観測し、そのチャネルは、送信機のアナログチェーン、物理的伝搬チャネル、物理的アンテナアレイ構造（ケーブル接続を含む）、アナログ受信機チェーンを備えることができる。
【０００８】
少なくとも上述を考慮して、無線通信デバイスにおいて使用されるアンテナアレイを較正するシステムおよび／または方法が、この分野において必要とされている。
【発明の開示】
【発明の概要】
【０００９】
１つまたは複数の実施形態の基本的な理解を与えるために、このような実施形態の簡略化された概要を以下に提示する。この概要は、考えられる実施形態すべての広範囲にわたる概要ではなく、すべての実施形態の主要または重要な要素を特定することも、いずれかのまたはすべての実施形態の範囲を示すことも意図していない。この概要の唯一の目的は、以下で提示されるより詳細な説明の前置きとして、１つまたは複数の実施形態のいくつかの概念を簡単に提示することである。
【００１０】
一態様によれば、無線ネットワークにおけるアンテナアレイを較正する方法は、少なくとも第１および第２の較正技術（calibration technique）に基づく較正を決定することと、次に、それらの技術の１つに基づく較正を選択することとを備える。
【００１１】
別の態様によれば、無線通信装置は、少なくとも２つのアンテナと、その少なくとも２つのアンテナに連結されたプロセッサとを備える。プロセッサは、少なくとも第１および第２の較正技術に基づく少なくとも２つのアンテナ較正を含む通信のための較正を決定して、次に、それらの技術の１つに基づく較正を選択するように構成されている。
【００１２】
さらに別の態様によれば、装置は、少なくとも第１および第２の較正技術に基づく較正を決定して、次に、それらの技術の１つに基づく較正を選択する手段を備えることができる。
【００１３】
上述した目的および関連する目的を達成するために、１つまたは複数の実施形態は、以下で十分に説明される特徴、とくに請求項に記載された特徴を備える。以下の記述および添付の図面は、１つまたは複数の実施形態のある特定の例示的な態様を詳細に説明している。しかしながら、これらの態様は、様々な実施形態の原理が使用され得る様々なやり方のいくつかのみを示し、説明される実施形態は、そのような態様およびそれらの態様と同等のもののすべてを包含することを意図されている。
【詳細な説明】
【００１４】
ここで、様々な実施形態が、図面を参照して説明され、全体を通じて同じ参照番号が同じ要素を参照するのに使用される。以下の記述においては、説明の目的で、１つまたは複数の実施形態を完璧に理解できるように、多くの具体的な詳細が説明される。しかしながら、これらの具体的な詳細がなくても、このような実施形態を実行できることは明白であるだろう。場合によっては、１つまたは複数の実施形態を説明するのを助けるために、周知の構造および装置がブロック図の形で示される。
【００１５】
本出願において使用される場合、“コンポーネント”、“システム”、などの用語は、ハードウェア、ハードウェアおよびソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、あるいは、実行中のソフトウェアのいずれかであるコンピュータ関連エンティティを指すことを意図されている。例えば、コンポーネントは、限定はされないが、プロセッサ上で実行される処理、プロセッサ、オブジェクト、エグゼキュータブル、実行のスレッド、プログラム、および／またはコンピュータであってもよい。１つまたは複数のコンポーネントは、処理および／または実行のスレッド内に存在してもよく、コンポーネントは、１つのコンピュータ上に局所的に配置されても、および／または、２つまたはそれ以上のコンピュータ上に分散されてもよい。また、これらのコンポーネントは、様々なデータ構造を記憶させた様々なコンピュータ読み出し可能媒体から実行することができる。コンポーネントは、ローカルおよび／またはリモート処理によって、例えば、１つまたは複数のデータパケットを有する信号にしたがって通信してもよい（例えば、一方のコンポーネントからのデータは、ローカルシステムおよび分散システムにおいて他方のコンポーネントと、および／または、インターネットのようなネットワークを介して他方のシステムと信号によって対話する）。
【００１６】
さらに、様々な実施形態が、加入者局に関連してここで説明される。加入者局は、システム、加入者ユニット、移動局、モバイル、遠隔局、アクセスポイント、基地局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、ユーザエージェント、ユーザ装置、などとも呼ぶことができる。加入者局は、携帯電話、コードレス電話、セッション開始プロトコル（Session Initiation Protocol, SIP）電話、無線ローカルループ（ＷＬＬ）ステーション、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線接続能力を有するハンドヘルドデバイス、または、無線モデムに接続された他の処理デバイスであってもよい。
【００１７】
さらに、ここで説明される様々な態様または特徴は、方法、装置、あるいは、標準的なプログラミング技術および／またはエンジニアリング技術を用いた製造品として実施されてもよい。“製造品”という用語は、ここで使用される場合、何らかのコンピュータ読み出し可能デバイス、キャリア、または媒体からアクセスすることのできるコンピュータプログラムを包含することを意図されている。例えば、コンピュータ読み出し可能媒体は、限定はされないが、磁気記憶デバイス（例えば、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ、など）、光ディスク（例えば、コンパクトディスク（ＣＤ）、ディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、など）、スマートカード、フラッシュメモリデバイス（例えば、カード、スティック、キードライブ、など）、および集積回路、例えば、読み出し専用メモリ、プログラマブル読み出し専用メモリ、電気的に消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリを含むことができる。
【００１８】
図１を参照すると、一実施形態にしたがう多元接続無線通信システムが示されている。多元接続無線通信システム１は、複数のセル、例えば、セル２、４、および６を含む。図１において、それぞれのセル２、４、および６は、複数のセクタを含むアクセスポイントを含んでもよい。複数のセクタはアンテナのグループによって構成され、それぞれのアンテナは、セルの一部に存在するアクセス端末との通信に関与する。セル２において、アンテナグループ１２、１４、および１６はそれぞれ、異なるセクタに対応する。セル４において、アンテナグループ１８、２０、および２２はそれぞれ、異なるセクタに対応する。セル６において、アンテナグループ２４、２６、および２８はそれぞれ、異なるセクタに対応する。
【００１９】
それぞれのセルは、それぞれのアクセスポイントの１つまたは複数のセクタと通信するいくつかのアクセス端末を含む。例えば、アクセス端末３０および３２はアクセスポイントベース４２と通信し、アクセス端末３４および３６はアクセスポイント４４と通信し、アクセス端末３８および４０はアクセスポイント４６と通信する。
【００２０】
コントローラ５０は、セル２、４、および６のそれぞれに連結されている。コントローラ５０は、例えば、インターネット、他のパケット方式ネットワーク、または回線交換音声ネットワークのような複数のネットワークへの１つまたは複数の接続を含むことができ、それらのネットワークは、多元接続無線通信システム１のセルと通信するアクセス端末へ、およびそれらのアクセス端末から情報を提供する。コントローラ５０は、アクセス端末からのおよびアクセス端末への送信をスケジュールするスケジューラを含むか、またはスケジューラに連結される。別の実施形態において、スケジューラは、個々のそれぞれのセル、セルのそれぞれのセクタ、またはそれらの組み合わせの中に存在することができる。
【００２１】
アクセス端末への送信の較正を助けるために、アクセスポイント利得較正ループを較正して、アクセスポイントの送信チェーンおよび受信チェーンに起因する不整合に対処することは有益である。しかしながら、チャネルにおける雑音のために、順方向リンクにおいてアクセス端末で受信された信号および逆方向リンクにおいてアクセス端末から送信された信号に基づく較正推定値は、雑音およびその他のチャネル変動を含むことがあり、提供された推定値に疑問を抱かせるかもしれない。チャネル雑音の影響を克服するために、順方向リンクおよび逆方向リンクの両方に対する複数の較正が、複数のアクセス端末に利用される。ある特定の態様では、所与のセクタの較正を実行するために、それぞれのアクセス端末へおよびそれぞれのアクセス端末からの複数の送信が考慮に入れられる。
【００２２】
ある特定の態様では、アクセスポイントの送信チェーンまたはアクセスポイントの受信チェーンのいずれかが、較正されてもよい。これは、例えば、較正比（calibration ratio）を利用して、アクセスポイントの受信チェーンをその送信チェーンに対して較正するか、またはその送信チェーンをその受信チェーンに対して較正することによって、なされてもよい。
【００２３】
ここで使用されているように、アクセスポイントは、端末と通信するのに使用される固定局であってもよく、基地局、ノードＢ、または何か他の用語で呼ばれてもよく、それらの機能のいくつかまたはすべてを含んでもよい。また、アクセス端末は、ユーザ装置（ＵＥ）、無線通信デバイス、端末、移動局、または何か他の用語で呼ばれてもよく、それらの機能のいくつかまたはすべてを含んでもよい。
【００２４】
図１は、物理的セクタを示し、すなわち異なるセクタに対して異なるアンテナグループを有するが、別のアプローチが利用されてもよいことに注意されたい。例えば、各“ビーム”が周波数空間においてセルの異なる領域をカバーする複数の固定“ビーム”が、物理的セクタの代わりに、または物理的セクタと組み合わせて利用されてもよい。そのようなアプローチは、発明の名称が“セルラシステムにおける適応セクタ化（Adaptive Sectorization In Cellular System）”である同時係属の米国特許出願第１１／２６０，８９５号に説明および開示されており、この米国特許出願第１１／２６０，８９５号は本明細書に組み込まれる。
【００２５】
図２を参照すると、アンテナ構成１００は、ここで説明される様々な態様にしたがって受信機チェーン１０２および送信機チェーン１０４を備える。受信機チェーン１０２は、ダウンコンバータコンポーネント１０６を備え、ダウンコンバータコンポーネント１０６は、信号を受信したときにベースバンドにダウンコンバートする。ダウンコンバータコンポーネント１０６は、自動利得制御（ＡＧＣ）機能１０８に動作可能なように接続され、自動利得制御（ＡＧＣ）機能１０８は、受信信号強度を評価し、受信信号に適用される利得を自動的に調節し、受信機チェーン１０２をその関連する線形動作範囲内に維持し、送信機チェーン１０４を介して出力する一定の信号強度を提供する。ＡＧＣ１０８は、ここで説明されるいくつかの実施形態に対するオプションであってもよいことがわかるであろう（例えば、自動利得制御は、すべての実施形態に関連して、必ずしも実行されなくてもよい）。ＡＧＣ１０８は、アナログディジタル（Ａ／Ｄ）変換器１１０に動作可能なように連結され、アナログディジタル（Ａ／Ｄ）変換器１１０は、受信信号をディジタル形式に変換し、その後で、信号はディジタル低域通過フィルタ（ＬＰＦ）１１２によって平滑にされ、ＬＰＦ１１２は、受信信号における短期振動を軽減することができる。最後に、受信機チェーン１０２は、受信機プロセッサ１１４を備えてもよく、受信機プロセッサ１１４は、受信信号を処理し、この信号を送信機チェーン１０４の１つまたは複数のコンポーネントに伝達することができる。
【００２６】
送信機チェーン１０４は、送信機プロセッサ１１６を備えてもよく、送信機プロセッサ１１６は、信号を受信機チェーン１０２から受信する（例えば、送信機は信号を受信し、その信号は、受信機チェーン１０２によって最初に受信されかつ受信機チェーン１０２のコンポーネントに関連した様々な処理を施されたものである）。送信機プロセッサ１１６は、パルス整形器１１８に動作可能なように連結され、パルス整形器１１８は、送信される信号を操作するのを助けることができ、それによって、帯域幅制限範囲内に存在するように信号を整形し、一方で符号間干渉を軽減および／または除去することができる。整形されると、信号は、Ｄ／Ａ変換器１２０によってディジタルアナログ（Ｄ／Ａ）変換を受け、その後で、平滑化のために、送信機チェーン１０４において動作可能なように関連付けられた低域通過フィルタ（ＬＰＦ）１２２に与えられる。パルス増幅器（ＰＡ）コンポーネント１２４は、パルス／信号を増幅することができ、その後で、アップコンバータ１２６によってベースバンドにアップコンバートされる。
【００２７】
アンテナアレイ１００は、アクセスポイントおよびアクセス端末の両方のアンテナごとに存在してもよい。そのようなものとして、送信機チェーン１０４および受信機チェーン１０２の伝達特性間および／またはそのサンプル間に、大きな違いが観測されることがあり、等価チャネルおよび／または送信機／受信機の変動の相互関係が、想定できないことがある。アンテナアレイ１００を較正するとき、送信機チェーンおよび受信機チェーンに沿って伝搬される信号の変動の大きさを位相および／または振幅に対する影響の観点で把握し、かつ、相互関係の想定の精度に対するそれら影響を把握することが、較正処理を助けるために利用されてもよい。さらにまた、アンテナアレイの場合、一般的に、それぞれのアンテナ１００は、他のアンテナとは互いに異なる送信機チェーン１０４および受信機チェーン１０２を有する。したがって、異なるそれぞれの送信機チェーン１０４は、位相および／または振幅に関して、任意の他の送信機チェーンと異なる影響を有するかもしれない。同じことが、それぞれのアンテナ１００の受信機チェーン１０２についても言える。
【００２８】
影響における不整合は、アンテナ１００の物理的構造、コンポーネントの違い、またはいくつかの他の要因に起因することがある。そのような不整合は、例えば、相互連結の影響、塔の影響、構成要素の配置に関する不十分な知識、アンテナのケーブル接続に起因する振幅および／または位相の不整合、などを含むことがある。さらに、不整合は、それぞれのアンテナ１００の送信機チェーン１０４および／または受信機チェーン１０２におけるハードウェア構成要素に起因することがある。例えば、そのような不整合は、アナログフィルタ、ＩおよびＱのアンバランス、チェーンにおける低雑音増幅器またはパルス増幅器の位相および／または利得の不整合、様々な非線形作用、などに関連するかもしれない。
【００２９】
アクセスポイントにおいて、それぞれの送信チェーンを、対応する受信チェーン（すなわち、同じアンテナに対応する受信チェーン）に対して独立に較正することは、複雑かつ潜在的に面倒な処理を必要とする。さらに、所与のアクセス端末において、順方向リンク送信に対する特定のフィードバック、または逆方向リンク送信に使用されるパイロットは、そのユーザに対する雑音を受ける。したがって、順方向リンクおよび逆方向リンクの両方に基づいて推定された所与の較正比において、チャネル変動および雑音によってもたらされるある程度の誤差が存在する。したがって、いくつかの態様において、１つまたはすべてのアクセス端末へ送信するのにアクセスポイントによって使用される１つの較正比を得るために、いくつかの異なるアクセス端末に対して推定された１つまたは複数の較正比が、組み合わされる。ある特定の態様において、組み合わせは、アクセスポイントと通信するそれぞれのアクセス端末に対する較正比のすべての平均、またはある所定のサブセットの平均であってもよい。別の態様において、組み合わせは、合同最適化（joint optimization)の形でなされてもよく、それぞれのアクセス端末からおよびそれぞれのアクセス端末へのチャネルの測定値を組み合わせて、それぞれのアクセス端末に対する利得不整合の組み合わせである１つの較正比が、それぞれのアクセス端末に対する個々の較正比を計算することなく、推定される。
【００３０】
任意の所与のアクセス端末に対して、アクセスポイントは、このアクセス端末の逆方向リンクのチャネル推定だけでなく、順方向リンクのチャネル推定も使用する。順方向リンクのチャネル推定は、アクセス端末において実行され、このアクセス端末に基づいて較正比を推定または計算するために、アクセスポイントにフィードバックされる。
【００３１】
順方向リンクのチャネル推定値
【数１】
0005570724.tif 000002
【００３２】
は、アクセスポイントのｉ番目の送信アンテナからの送信に対して、アクセス端末において推定される。しかしながら、任意のチャネル推定値は、チャネルの雑音に関する成分を、アクセスポイントの送信チェーンおよびアクセス端末の受信チェーンによって発生する任意の利得または歪みとともに有する。したがって、順方向リンクのチャネル推定値は、次のように記述することができる。
【数２】
0005570724.tif 000003
【００３３】
式（１）において、チャネル推定値は、アクセス端末の受信機チェーンの利得不整合βＡＴ、アクセスポイントの送信機チェーンの利得不整合
【数３】
0005570724.tif 000004
【００３４】
、測定される２つのアンテナ間の物理チャネルｈｉ、およびチャネル推定値の一部であるチャネルの雑音ｎｉの関数である。
【００３５】
逆方向リンク送信の場合、ＡＴからの送信によるアクセスポイントのｉ番目の受信アンテナにおけるチャネル推定値
【数４】
0005570724.tif 000005
【００３６】
は、基本的に、式（１）の逆である。これは、次の式（２）において示すことができる。
【数５】
0005570724.tif 000006
【００３７】
式（２）において、このチャネル推定値は、アクセス端末の送信チェーンの利得不整合αＡＴ、アクセスポイントの受信機チェーンの利得不整合
【数６】
0005570724.tif 000007
【００３８】
、測定される２つのアンテナ間の物理チャネルｈｉ、およびチャネル推定値の一部であるチャネルの雑音υｉの関数である。
【００３９】
アンテナアレイを較正するために、アンテナ１００の受信機チェーン１０２と送信機チェーン１０４との間の不整合誤差が、次の式（３）に示される。ここで説明される方法および数学的関係とともに、またはその代わりに、別の方法および数学的関係が、アレイ較正を達成するために使用されてもよいことに注意されたい。
【数７】
0005570724.tif 000008
【００４０】
式（３）において、ｃｉは、逆方向リンク送信と順方向リンク送信との間の総不整合比であり、γは、アクセス端末の送信チェーンと受信チェーンとの利得の不整合比であり、ηｉは、アクセスポイントにおけるｉ番目のアンテナに対する受信チェーンと送信チェーンとの不整合比である。γは、アクセスポイントにおけるそれぞれのアンテナ対ごとに実質的に一定であることに注意されたい。また、ある面においては、式（３）には雑音推定値が含まれていないので、式（３）は理想化されたものである。
【００４１】
ｉ＝１，．．．，Ｍであり、Ｍは、アクセスポイントのアンテナアレイにおけるアンテナの数であるとして、較正比ｃｉは、それぞれのアクセス端末ごとに、１つのベクトル
【数８】
0005570724.tif 000009
【００４２】
にグループ化されることができ、このベクトルは“較正ベクトル”と呼ばれてもよい。
【数９】
0005570724.tif 000010
【００４３】
式（４）において、ベクトル
【数１０】
0005570724.tif 000011
【００４４】
の成分は、１つのアクセス端末に対するアクセスポイントのそれぞれのアンテナの推定値に対応する。ベクトル
【数１１】
0005570724.tif 000012
【００４５】
の要素は、アクセスポイントのアンテナアレイの送信チェーンおよび受信チェーンごとの振幅および位相の不整合と、アクセス端末の送信チェーンおよび受信チェーンの送信および受信不整合に対応する共通の不整合とを含む複素数であってもよいことに注意されたい。式（４）は、１つのアクセス端末のアンテナに対するエントリを有するベクトルを記述しているが、複数のアクセス端末に対するエントリを含んでもよいことに注意されたい。
【００４６】
雑音ベクトルｎは、チャネル測定誤差（ＭＳＥ）の影響と、チャネル測定の無相関の影響とを含む。なぜなら、利得の測定は異なる時間に実行され、そのために、経時的なチャネル変動、温度変動、および測定に影響を与える他の変動が発生する可能性があるからである。
【００４７】
アクセス端末ｕに対応する推定較正ベクトル
【数１２】
0005570724.tif 000013
【００４８】
は、次の式（５）に示されるように決定されてもよい。
【数１３】
0005570724.tif 000014
【００４９】
ここで、γｕは、アクセス端末の送信チェーンおよび受信チェーンに対応する利得不整合であり、ηは、アクセスポイントのアンテナアレイの送信チェーンおよび受信チェーンに対応する不整合ベクトルである。ベクトル
【数１４】
0005570724.tif 000015
【００５０】
は、アクセスポイントのアンテナアレイのすべてのアンテナに対して決定される。
【００５１】
上述において、（異なるアクセス端末からの測定値に対応する）異なる較正ベクトル推定値を組み合わせて、全体的なまたは組み合わされた較正ベクトルを生成するいくつかの方法が存在することに注意されたい。この組み合わせを実行する１つのやり方では、すべての較正ベクトル推定値を平均して、１つの推定値を得る。
【００５２】
このアプローチにおいて、それぞれの較正ベクトル推定値は、異なるアクセス端末に対して異なる乗法因子γｕを含む。１つまたは複数のアクセス端末が非常に大きい利得不整合γｕを有する場合、単純平均は、最も大きい利得不整合γｕを有するアクセス端末に平均が片寄った結果ｓをもたらすかもしれない。
【００５３】
別の態様において、特定のアクセス端末に対応するそれぞれの較正ベクトル推定値は、ベクトルの要素に基づいて正規化される。これは、１つまたは複数のアクセス端末が大きい利得不整合γｕを有する場合に、最小化を提供するかもしれない。この処理は、次の式（６）において表現される。
【数１５】
0005570724.tif 000016
【００５４】
ある特定の態様において、正規化する要素が、それぞれの較正ベクトル推定値に対して同じ要素である限り、その要素は、較正ベクトルのどの要素であってもよく、例えば、第１の要素であってもよいことに注意されたい。次に、正規化された要素の和は、ベクトル
【数１６】
0005570724.tif 000017
【００５５】
の要素Ｕの総数によって除算される。
【００５６】
異なる較正ベクトル推定値を組み合わせるのに使用されてもよい別のアプローチは、推定ベクトルを行列として組み合わせることに基づいてもよい。例えば、ある特定の態様において、それぞれの較正ベクトル推定値が、同じベクトルηの回転およびスケーリングされたバージョンであり、回転およびスケーリングは、異なるアクセス端末の不整合γｕに起因してもよい。このスケーリングおよび回転を除く１つのやり方では、最初に、単位ノルムを有するようにそれぞれの較正ベクトルを正規化する。次に、列が正規化された較正ベクトル推定値である行列Ｑが、較正ベクトルから構成されてもよい。較正ベクトルに対する１つの推定値は、行列の分解、例えば、行列Ｑに対する特異値分解を実行することによって得られる。例えば、式（７）に示されているように、最大の特異値に対応する固有ベクトルが、全較正ベクトル推定値として使用されてもよい。
【数１７】
0005570724.tif 000018
【００５７】
上述した３つのアプローチにおいて例示されたように、較正比は、一般的に、２つのステップで推定される。最初に、較正ベクトルの要素に対応する値が、個々のアクセス端末に関して、アンテナアレイに対して、または対象のアンテナに対して計算される。次に、較正ベクトルは、１つまたは複数の数学的処理に基づいて組み合わされる。
【００５８】
複数の較正ベクトルを計算することに代わることは、以下のように、複数のアクセスポイントおよびアクセス測定値を用いて、合同最適化手順を利用することである。場合によっては、アクセス端末およびアクセスポイントは、様々な周波数トーンに対して、様々な時間の瞬間において、それらのチャネル推定値を生成してもよい。さらに、時間ｋにおいて、アクセスポイントとｕ番目のアクセス端末との間に、τｋ，ｕの時間誤差が存在するかもしれない。そのような場合、アクセス端末において測定された順方向リンクのチャネルベクトル推定値ｇｉ，ｋ，ｕが、アクセスポイントにおいて測定された逆方向リンクのチャネルベクトル推定値ｈｉ，ｋ，ｕに関連づけられてもよい。較正ベクトルηおよびアクセス端末の不整合γｕを利用する１つのアプローチが、次の式（８）において表現される。
【数１８】
0005570724.tif 000019
【００５９】
式（８）において、Ｚｉ，ｋ，ｕは、対角行列であり、その対角要素は、逆方向リンクのチャネルベクトル推定値ｈｉ，ｋ，ｕの要素であり、
【数１９】
0005570724.tif 000020
【００６０】
である。添字ｉ、ｋ、ｕは、それぞれトーン、時間、およびユーザのインデックスである。上の式において、未知数は、較正ベクトルηおよびアクセス端末に固有の不整合γｉ，ｋ，ｕである。式（８）の特徴は、アクセス端末の不整合が、アクセスポイントとアクセス端末との間の時間不整合の影響を、アクセス端末の送信チェーンおよび受信チェーンに起因する利得不整合と共に含むことである。ηおよびγｉ，ｋ，ｕの解を得る１つのやり方では、式（９）に示されているように、最小平均２乗誤差（ＭＭＳＥ）のアプローチを利用する。
【数２０】
0005570724.tif 000021
【００６１】
ηおよびγｉ，ｋ，ｕの解は、次の式（１０）によって得ることができる。
【数２１】
0005570724.tif 000022
【００６２】
ここで、ベクトルｘに対して、直交射影演算子
【数２２】
0005570724.tif 000023
【００６３】
は、
【数２３】
0005570724.tif 000024
【００６４】
のように定義されてもよい。
【００６５】
不整合を補償するために、較正比を使用して、アクセスポイントの送信機チェーンの利得を、位相および振幅の両方またはいずれかに関して変更して、それを受信機チェーンに整合させるか、または同様に、アクセスポイントの受信チェーンの利得を変更して、それを送信チェーンに整合させてもよい。
【００６６】
ある特定の態様では、位相のみに関して、または位相および振幅の両方に関して、利得を較正することが望ましいことかもしれない。これは、ある特定の場合において、何らかの較正技術は振幅の不整合を悪化させ得るからである。これは、利得不整合において位相不整合が存在せずに振幅不整合だけが存在する極端な場合を考えることによって容易に理解できる。この場合、較正を用いたビームフォーミングの利得は、較正を用いないビームフォーミングの利得よりも悪く、これは、ここでは振幅不整合が悪化することを意味する。改善する方法では、較正重みの計算に振幅および位相の両方を使用する較正の代わりに、位相較正のみをビームフォーミングに使用する。この場合、較正された重みのビームフォーミングは、位相のみに対して計算される。ＭＲＣビームフォーミングに対するこのアプローチの態様は、次の式（１２）によって表現される。
【００６７】
ＭＲＣの場合
【数２４】
0005570724.tif 000025
【００６８】
ここで、
【数２５】
0005570724.tif 000026
【００６９】
図２は、受信機チェーン１０２および送信機チェーン１０４の一実施形態を示し説明しているが、他の配置および構造が使用されてもよい。例えば、異なる数のコンポーネントが、受信機チェーン１０２および送信機チェーン１０４の両方において使用されてもよい。さらに、異なるデバイスおよび構造が、代用されてもよい。
【００７０】
図３は、１つのアクセス端末からの較正に関する時間サイクルを示し、ここでは、１つの逆方向リンクフレームまたはバーストに隣接する１つの順方向リンクフレームまたはバーストを有するＴＤＤシステムが利用される。図からわかるように、逆方向リンク上で送信された１つまたは複数のパイロットが、アクセスポイントにおいて測定される。測定の期間は、アクセスポイントの復号時間の関数である。この復号期間中に、１つまたは複数のパイロットが、順方向リンク上でアクセス端末へ送信される。次に、アクセス端末は、パイロットを測定し、順方向リンクチャネルを推定する。逆方向リンク推定値の場合と同様に、ある程度の復号遅延が存在する。復号された順方向リンク推定値は、較正比を生成するために、アクセスポイントへ返送されなければならない。したがって、ある最小量の時間、すなわち強力なまたは実質的な干渉要因であるドリフトを伴うことなく較正を維持することができる最大アクセス端末速度が存在すると理解することができる。
【００７１】
図３からわかるように、複数のアクセス端末からの複数のチャネル推定値が利用される場合は、関連する雑音およびドリフトは、ある範囲の時間にわたって受信チェーンにおいて低減されるかまたは少なくともサンプリングされるかもしれない。
【００７２】
図４は、利得不整合を補償するためにアンテナアレイを較正するのを助けるロジックの態様を示す。システム３００は、較正コンポーネント３０２を備え、較正コンポーネント３０２は、モデル受信機チェーン出力信号を解析し、および／または受信機チェーン出力信号を比較する不整合推定コンポーネント３０４と、複数の較正技術を利用して、例えば、異なるタイプの較正に対してベクトルηを用いて較正重みを生成し、次に、異なるタイプの較正を用いて得られた不整合の大きさに基づいて１つのタイプの較正を選択する較正計算および決定部３０６とを含む。ある特定の態様において、これは、較正重みを計算するために位相推定値だけを用いて、あるいは、較正重みを計算するために位相推定値および振幅推定値を用いてなされてもよい。
【００７３】
図５は、利得不整合を補償するためにアンテナアレイを較正するのを助けるシステムの態様を示す。システム４００は、アンテナアレイ４０４に動作可能なように連結されたプロセッサ４０２を備える。プロセッサ４０２は、複数の較正技術に基づいて、較正重みを決定することができる。プロセッサ４０２は、較正コンポーネント４０６をさらに備え、較正コンポーネント４０６は、異なるタイプの較正を用いて得られた不整合の大きさに基づいて１つの較正タイプを選択する。
【００７４】
システム４００は、メモリ４０８をさらに備えることができ、メモリ４０８は、プロセッサ４０２に動作可能なように連結され、かつ、アレイ較正、比の生成、異なるタイプの較正技術、異なるタイプの較正技術を選択する基準に関する情報、およびアンテナアレイ４０４を較正することに関する他の何らかの適切な情報を記憶する。プロセッサ４０２は、プロセッサ４０２によって受信された情報を解析および／または生成するのに専用のプロセッサ、システム４００の１つまたは複数のコンポーネントを制御するプロセッサ、および／または、プロセッサ４０２によって受信された情報を解析および生成して、システム４００の１つまたは複数のコンポーネントを制御するプロセッサであってもよいことを理解すべきである。
【００７５】
メモリ４０８は、さらに、信号のコピーおよびモデル／表現を生成することに関連するプロトコル、不整合推定値、などを記憶することができ、それによって、システム４００は、記憶されたプロトコルおよび／またはアルゴリズムを使用して、ここで説明されるアンテナ較正、技術選択、および／または不整合補償を達成することができる。ここで説明されるデータ記憶（例えば、メモリ）コンポーネントは、揮発性メモリまたは不揮発性メモリのいずれであってもよく、あるいは、揮発性メモリおよび不揮発性メモリの両方を含んでもよいことがわかる。限定ではなく、例として、不揮発性メモリは、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、またはフラッシュメモリを含むことができる。揮発性メモリは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含むことができ、ＲＡＭは外部キャッシュメモリの役割をなす。限定ではなく、例として、ＲＡＭは、同期ＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、同期ＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブルデータレートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、および、ダイレクトラムバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）のような多くの形態で利用可能である。主題のシステムおよび方法のメモリ４０８は、限定はされないが、これらのおよび他の何らかの適切なタイプのメモリを備えることを意図されている。
【００７６】
図６を参照すると、補足システム資源割当てを生成することに関する方法が示される。例えば、方法は、ＴＤＭＡ環境、ＯＦＤＭ環境、ＯＦＤＭＡ環境、ＣＤＭＡ環境、または、他の何らかの適切な無線環境におけるアンテナアレイ較正に関連し得る。説明をわかりやすくするために、これらの方法は、一連の動作として示されかつ説明されるが、１つまたは複数の実施形態によれば、いくつかの動作はここで示されかつ説明される順序と異なる順序でおよび／またはその他の動作と同時に行われてもよいので、方法は動作の順序によって限定されないことを理解および認識すべきである。例えば、当業者は、方法が、代替的に、状態遷移図の場合のように一連の相互に関係する状態またはイベントとして表現されてもよいことを理解および認識するであろう。さらに、図示されるすべての動作が、１つまたは複数の実施形態にしたがって方法を実施するのに必要とされるとは限らない。
【００７７】
ある特定の態様において、メモリ４０８は、ＡＧＣのそれぞれの状態、すなわち増幅レベルに対する較正ベクトル
【数２６】
0005570724.tif 000027
【００７８】
を記憶することができる。そのような態様において、それぞれの送信に対して、プロセッサ４０２は、較正を実行することなく、ＡＧＣ状態に対する較正ベクトル
【数２７】
0005570724.tif 000028
【００７９】
にアクセスしてもよい。さらなる較正を実行するかそれとも所与の送信に対する以前の較正ベクトル
【数２８】
0005570724.tif 000029
【００８０】
にアクセスするかの判定は、ＡＧＣ状態に対する較正ベクトル
【数２９】
0005570724.tif 000030
【００８１】
が得られたときからの送信の期間または数に基づいてもよい。これは、システムパラメータであってもよく、あるいは、チャネル状態、例えば、チャネルの負荷に基づいて変化してもよい。
【００８２】
図６は、送信のためにアンテナアレイを較正する方法を示す。ブロック５００において、順方向リンクのチャネル推定値が、アクセス端末から受信される。上述したように、これらのチャネル推定値は、アクセスポイントによって送信された順方向リンクパイロットから生成されてもよい。ブロック５０２において、さらに、逆方向リンク情報、例えば、逆方向リンクチャネルパイロットに対するチャネル推定値が、アクセスポイントによって生成される。
【００８３】
順方向リンクチャネル推定値および逆方向リンクチャネル推定値の両方が収集された後、ブロック５０４において、それぞれのアクセス端末アンテナおよびアクセスポイントアンテナに対する較正比が決定されてもよい。ある特定の態様では、時間的に互いに一番最近の順方向リンクチャネル推定値および逆方向リンクチャネル推定値が、較正比を生成するのに使用される。そのような場合において、所与のアクセス端末に対する複数の推定が、順方向リンク推定および逆方向リンク推定からなる連続するチャネル推定の対に基づいて実行されてもよい。
【００８４】
図３を参照して説明したように、ある程度の時間遅延が、様々な計算と送信との間に存在するかもしれない。さらに、ブロック５００および５０２の機能は、同じまたは異なるアクセス端末に対して実質的に同時にまたは異なる時間に行われるかもしれない。したがって、較正比は、時間的に連続しているかまたは連続していないかもしれない順方向リンク送信および逆方向リンク送信のチャネル推定値に基づいて、所与のアクセス端末に対して決定されてもよい。
【００８５】
次に、ブロック５０６において、較正比が組み合わされ、複数のアクセス端末間における較正推定値を生成する。この組み合わされた較正比は、所与のセクタまたはセルにおけるアクセス端末のいくつかのまたはすべてに対する較正比を含んでもよく、１つまたは複数の較正比が得られるそれぞれのアクセス端末に対して、等しいまたは等しくない数の較正比を有してもよい。
【００８６】
組み合わされた較正比は、較正比を単純平均することによって、または、図２を参照して説明された他のアプローチ、例えば、式（５）または（７）を参照して説明されたアプローチを利用することによって、得ることができる。
【００８７】
次に、アクセスポイントのそれぞれの送信チェーンからのそれぞれの送信が、その送信チェーンに対する組み合わされた較正比に基づく重みで重み付けされる。さらに、較正重みの組み合わせまたは合同の組が、アクセスポイントの１つまたは複数の送信チェーンに対して利用されてもよい。その代わりに、この組み合わされた較正比または組み合わされた較正比に基づく較正命令を１つまたは複数のアクセス端末に送信してもよい。次に、アクセス端末は、組み合わされた較正比に基づく重みを、アクセス端末において受信された送信の復号に適用する。
【００８８】
さらに、ある態様では、較正重みは、特定のＡＧＣ状態に利用され、他のＡＧＣ状態には利用されない。次に、そのようなものとして、ブロック５０８は、ブロック５００の中のＡＧＣ状態のみに適用する。
【００８９】
図７は、送信のためにアンテナアレイを較正する別の方法を示す。ブロック６００において、順方向リンクに対するチャネル推定値が、アクセス端末から受信される。上述したように、これらのチャネル推定値は、アクセスポイントによって送信された順方向リンクパイロットから生成されてもよい。さらに、ブロック６０２において、逆方向リンク情報、例えば、逆方向リンクチャネルパイロットに対するチャネル推定値が、アクセスポイントによって生成される。
【００９０】
順方向リンクチャネル推定値および逆方向リンクチャネル推定値の両方が収集された後、ブロック６０４において、較正比は、複数のアクセス端末に対する複数のチャネル推定値を利用する。ある特定の態様では、時間的に互いに一番最近の順方向リンクチャネル推定値および逆方向リンクチャネル推定値が利用される。そのような場合、所与のアクセス端末に対する複数の推定が、順方向リンク推定および逆方向リンク推定からなる連続するチャネル推定の対に基づいて実行されてもよい。
【００９１】
図３を参照して説明したように、ある程度の時間遅延が、様々な計算と送信との間に存在するかもしれない。さらに、ブロック６００および６０２の機能は、同じまたは異なるアクセス端末に対して実質的に同時にまたは異なる時間に行われるかもしれない。したがって、チャネル推定値は、時間的に連続しているかまたは連続していないかもしれない順方向リンク送信および逆方向リンク送信のチャネル推定値に基づいて、所与のアクセス端末に対して決定されてもよい。
【００９２】
合同較正比は、図２、例えば、式（８）を参照して説明したように、合同最適化処理を利用することによって得ることができる。
【００９３】
次に、アクセスポイントのそれぞれの送信チェーンからのそれぞれの送信は、その送信チェーンに対する合同較正比に基づく重みによって重み付けされる。さらに、較正重みの組み合わせまたは合同の組が、アクセスポイントの１つまたは複数の送信チェーンに対して利用されてもよい。その代わりに、この合同較正比、または合同較正比に基づく較正命令を、１つまたは複数のアクセス端末に送信してもよい。次に、アクセス端末は、合同較正比に基づく重みを、アクセス端末において受信された送信の復号に適用する。
【００９４】
また、ある態様において、較正重みは、特定のＡＧＣ状態に利用され、他のＡＧＣ状態には利用されない。次に、そのようなものとして、ブロック６０８は、ブロック６００の中でそのＡＧＣ状態のみに適用する。
【００９５】
図８は、例示的な無線通信システム１３００を示す。無線通信システム１３００は、簡略のため、１つの基地局および１つの端末を示している。しかしながら、システムは、２つ以上の基地局および／または２つ以上の端末を含んでもよいことが理解されるべきであり、追加の基地局および／または端末は、以下で説明される例示的な基地局および端末に実質的に類似してもあるいは異なっていてもよい。さらに、基地局および／または端末は、それらの間における無線通信を助けるために、ここで説明されるシステム（図１乃至図５）および／または方法（図６乃至図７、または図１０）を使用できることが理解されるべきである。
【００９６】
ここで、図８を参照すると、順方向リンク送信において、アクセスポイント１３０５では、送信（ＴＸ）データプロセッサ１３１０は、トラフィックデータを受信し、フォーマットし、符号化し、インタリーブし、変調し（または、シンボルマッピング）、変調シンボル（“データシンボル”）を提供する。シンボル変調器１３１５は、データシンボルおよびパイロットシンボルを受信および処理し、シンボルのストリームを提供する。シンボル変調器１３１５は、データおよびパイロットシンボルを適切な副搬送波上で多重化し、未使用副搬送波にゼロの信号値を提供し、それぞれのシンボル期間におけるＮ個の副搬送波に対するＮ個の送信シンボルの組を得る。それぞれの送信シンボルは、データシンボル、パイロットシンボル、またはゼロの信号値であってもよい。パイロットシンボルは、それぞれのシンボル期間において、連続的に送信されてもよい。パイロットシンボルは、時分割多重化（ＴＤＭ）、周波数分割多重化（ＦＤＭ）、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）、符号分割多重化（ＣＤＭ）、などをされ得ることがわかるであろう。シンボル変調器１３１５は、Ｎ点ＩＦＦＴを用いて、Ｎ個の送信シンボルの各組を時間領域に変換し、Ｎ個の時間領域チップを含む“変換された”シンボルを得ることができる。シンボル変調器１３１５は、典型的には、それぞれの変換されたシンボルの一部を反復し、対応するシンボルを得る。反復された部分は、サイクリックプレフィックス（cyclic prefix）として知られており、無線チャネルにおける遅延拡散に対処するのに使用される。
【００９７】
送信機ユニット（ＴＭＴＲ）１３２０は、シンボルのストリームを受信して、１つまたは複数のアナログ信号に変換し、さらに、そのアナログ信号を調整して（例えば、増幅、フィルタリング、および周波数アップコンバート）、無線チャネルによる送信に適した順方向リンク信号を生成する。次に、順方向リンク信号は、アンテナ１３２５を介して端末に送信される。端末１３３０において、アンテナ１３３５は、順方向リンク信号を受信して、受信された信号を受信機ユニット（ＲＣＶＲ）１３４０に提供する。受信機ユニット１３４０は、受信された信号を調整して（例えば、フィルタリング、増幅、および周波数ダウンコンバート）、その調整された信号をディジタル化して、サンプルを得る。シンボル復調器１３４５は、それぞれのシンボルに付加されたサイクリックプレフィックスを除去し、Ｎ点ＦＦＴを用いて、それぞれの受信されて変換されたシンボルを周波数領域に変換し、それぞれのシンボル期間ごとにＮ個の副搬送波に対するＮ個の受信されたシンボルを得て、チャネル推定のために、受信されたパイロットシンボルをプロセッサ１３５０に提供する。シンボル復調器１３４５は、さらに、順方向リンクに対する周波数応答推定値をプロセッサ１３５０から受信し、受信されたデータシンボルに対してデータ復調を実行し、データシンボル推定値（送信されたデータシンボルの推定値）を得て、データシンボル推定値をＲＸデータプロセッサ１３５５に提供し、ＲＸデータプロセッサ１３５５は、データシンボル推定値を復調し（例えば、シンボルデマッピング）、デインターリーブし、復号し、送信されたトラフィックデータを回復する。シンボル復調器１３４５およびＲＸデータプロセッサ１３５５による処理は、それぞれ、アクセスポイント１３０５におけるシンボル変調器１３１５およびＴＸデータプロセッサ１３１０による処理と相補的である。
【００９８】
逆方向リンクにおいて、ＴＸデータプロセッサ１３６０は、トラフィックデータを処理し、データシンボルを提供する。シンボル変調器１３６５は、データシンボルを受信し、パイロットシンボルと多重化し、変調を実行し、シンボルのストリームを提供する。パイロットシンボルは、パイロットを送信するために端末１３３０に割り当てられた副搬送波上で送信されてもよく、逆方向リンクのパイロット副搬送波の数は、順方向リンクのパイロット副搬送波の数と同じであっても、または異なっていてもよい。次に、送信機ユニット１３７０は、シンボルのストリームを受信して処理し、逆方向リンク信号を生成し、逆方向リンク信号は、アンテナ１３３５によってアクセスポイント１３０５に送信される。
【００９９】
アクセスポイント１３０５において、端末１３３０からの逆方向リンク信号は、アンテナ１３２５によって受信され、受信機ユニット１３７５によって処理され、サンプルを得る。次に、シンボル復調器１３８０は、サンプルを処理し、逆方向リンクに対する受信されたパイロットシンボルおよびデータシンボル推定値を提供する。ＲＸデータプロセッサ１３８５は、データシンボル推定値を処理し、端末１３３０によって送信されたトラフィックデータを回復する。プロセッサ１３９０は、逆方向リンク上で送信するアクティブな端末に対するチャネル推定を実行する。
【０１００】
また、プロセッサ１３９０は、図２および図１０を参照して説明されているように、複数の較正技術を利用して、較正の重みを計算して、１つの構成技術にしたがって計算された重みを選択するように構成されてもよい。
【０１０１】
プロセッサ１３９０および１３５０は、それぞれ、アクセスポイント１３０５および端末１３３０における動作を指示する（例えば、制御、調整、管理、など）。それぞれのプロセッサ１３９０および１３５０は、プログラムコードおよびデータを記憶するメモリユニット（図示されていない）に関連付けられてもよい。プロセッサ１３９０および１３５０は、それぞれ、逆方向リンクおよび順方向リンクに対する周波数推定値およびインパルス応答推定値を得る計算も実行することができる。
【０１０２】
図９を参照すると、アクセスポイント１４００は、メインユニット（ＭＵ）１４５０および無線ユニット（ＲＵ）１４７５を備えてもよい。ＭＵ１４５０は、アクセスポイント１４００のディジタルベースバンドコンポーネントを含む。例えば、ＭＵ１４５０は、ベースバンドコンポーネント１４０５およびディジタル中間周波数（ＩＦ）処理ユニット１４１０を含んでもよい。ディジタルＩＦ処理ユニット１４１０は、フィルタリング、チャネル化、変調、などのような機能を実行することによって、中間周波数における無線チャネルデータをディジタル的に処理する。ＲＵ１４７５は、アクセスポイント１４００のアナログ無線部分を含む。ここで使用される場合、無線ユニットは、モバイル交換局または対応するデバイスに直接または間接に接続されるアクセスポイントまたは他のタイプのトランシーバステーションのアナログ無線部分である。無線ユニットは、典型的には、通信システムにおける特定のセクタの役割をなす。例えば、ＲＵ１４７５は、モバイル加入者ユニットからの無線通信を受信するための１つまたは複数のアンテナ１４３５ａ乃至１４３５ｔに接続された１つまたは複数の受信機１４３０を含むことができる。一態様において、１つまたは複数の電力増幅器１４８２ａ乃至１４８２ｔが、１つまたは複数のアンテナ１４３５ａ乃至１４３５ｔに連結される。受信機１４３０には、アナログディジタル（Ａ／Ｄ）変換器１４２５が接続される。Ａ／Ｄ変換器１４２５は、ディジタルＩＦ処理ユニット１４１０を介してベースバンドコンポーネント１４０５に送信するために、受信機１４３０によって受信されたアナログ無線通信をディジタル入力に変換する。また、ＲＵ１４７５は、１つまたは複数の送信機１４２０を含むことができ、この送信機は、無線通信をアクセス端末に送信するための同じまたは異なるアンテナ１４３５に接続される。送信機１４２０に接続されるのは、ディジタルアナログ（Ｄ／Ａ）変換器１４１５である。Ｄ／Ａ変換器１４１５は、ベースバンドコンポーネント１４０５からディジタルＩＦ処理ユニット１４１０を介して受信されたディジタル通信を、モバイル加入者ユニットに送信するためにアナログ出力に変換する。ある態様において、多重化装置１４８４は、複数のチャネル信号の多重化、並びに音声信号およびデータ信号を含む様々な信号の多重化をする。中央プロセッサ１４８０は、音声信号またはデータ信号の処理を含む様々な処理を制御するために、メインユニット１４５０と無線ユニット１４７５とに連結される。
【０１０３】
図１０は、適用する較正のタイプを決定する方法の態様を示す。ブロック１５００において、位相のみの不整合情報を用いて、また、ブロック１５０２において、位相および振幅の不整合情報を用いて、アプローチに対する較正重みを決定することが実行される。位相のみの情報は、較正重みを計算するために、位相のみの較正ベクトル、チャネル推定値、などを含んでもよい。位相および振幅の情報は、較正重みを計算するために、較正ベクトルの位相および振幅情報、チャネル推定値、などを含んでもよい。較正重みは、図６および図７を参照して説明したように、複数のアクセス端末からの情報に基づいて計算されてもよい。その代わりに、較正重みは、１つのアクセス端末に対する情報から計算されてもよい。
【０１０４】
次に、ブロック１５０４において、どの組の重みが適用されるべきかが選択される。この決定は、アクセスポイントにおいて計算することができる較正重みを利用した後で、振幅不整合が、このときに較正のない場合よりも悪いかどうかに基づいてなされてもよい。ある態様において、これは、次の式（１３）に基づいてもよい。
【数３０】
0005570724.tif 000031
【０１０５】
式（１３）において、σαは、アクセスポイントのアンテナの送信チェーンに対する較正されていない重みと較正された重みとの振幅差を表し、σβは、アクセスポイントのアンテナの受信チェーンに対する較正されていない重みと較正された重みとの振幅差を表す。次に、これらの振幅差がそれらの関係に対する何らかのしきい値を越えているかどうかが決定されてもよい。例えば、最小値が何らかの所定のまたはシステムが計算した係数、例えば、３だけ最大値よりも大きいかどうかが決定されてもよい。別の場合において、σαおよびσβの一方または両方が何らかの所定のしきい値を越えているかどうかが決定されてもよい。さらに別の場合において、較正不整合の様々な測定値、しきい値、または関係式が利用されてもよい。次に、ブロック１５０６において、選択された重みが適用される。
【０１０６】
多元接続システム（例えば、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、など）の場合、複数の端末は、逆方向リンク上において同時に送信してもよい。そのようなシステムの場合、パイロット副搬送波は、異なる端末間で共有することができる。それぞれの端末に対するパイロット副搬送波が、動作帯域全体（場合によってはバンドエッジを除く）にわたる場合に、チャネル推定技術が使用されてもよい。そのようなパイロット副搬送波構造は、それぞれの端末ごとに周波数ダイバーシティを得るのに望ましい。ここで説明された技術は、様々な手段によって実施されてもよい。例えば、これらの技術は、ハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの組み合わせにおいて実施されてもよい。ハードウェアで実施する場合、チャネル推定に使用される処理ユニットは、１つまたは複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、ディジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、ここで説明された機能を実行するように設計された他の電子ユニット、またはそれらの組み合わせにおいて実施されてもよい。ソフトウェアの場合、ここで説明された機能を実行するモジュール（例えば、手続き、関数、など）によって実施されてもよい。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶され、プロセッサ１３９０および１３５０によって実行されてもよい。
【０１０７】
これまでに説明されたことは、１つまたは複数の実施形態の例を含む。当然ながら、上述した実施形態を説明するために、コンポーネントまたは方法の考えられるあらゆる組み合わせを説明することは不可能であるが、当業者は、様々な実施形態の多くのさらなる組み合わせおよび置換が可能であることがわかるであろう。したがって、説明された実施形態は、本明細書の請求項の精神および範囲内に入る変形、変更、およびバリエーションのすべてを包含することを意図している。さらに、“含む（include）”という用語が、詳細な説明または請求項において使用される限り、そのような用語は、“備える（comprising）”が請求項において移行語として使用されるときに解釈されるように、“備える”という用語と同様に包含することを意図したものである。
下記に出願時の請求項１−２７に対応する記載が付記１−２７として表記される。
付記１
アンテナアレイを較正する方法であって、
第１の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定するステップと、
異なる較正技術である第２の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定するステップと、
前記第１の較正技術または前記第２の較正技術の一方から前記較正重みを適用するかどうかを決定するステップと、
を備える方法。
付記２
前記第１の較正技術に基づいて決定するステップは、位相のみの情報に基づいて決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記３
前記第２の較正技術に基づいて決定するステップは、位相および振幅の情報に基づいて決定するステップを備える付記２に記載の方法。
付記４
前記位相のみの情報は、チャネル推定情報を備える付記２に記載の方法。
付記５
前記位相のみの情報は、位相および振幅の両方の情報を含む較正ベクトルの成分を備える付記２に記載の方法。
付記６
決定するステップは、前記第２の較正技術によって提供された出力に対する前記第１の較正技術によって提供された出力の比に基づいて決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記７
決定するステップは、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合と、較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合との差を決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記８
決定するステップは、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最小値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最小値との差の比と、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最大値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最大値との差の比との差を決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記９
前記第１の較正技術に基づいて決定するステップおよび前記第２の較正技術に基づいて決定するステップは、１つのアクセス端末からの情報のみに基づいて決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記１０
前記第１の較正技術に基づいて決定するステップおよび前記第２の較正技術に基づいて決定するステップは、複数のアクセス端末のみからの情報に基づいて決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記１１
前記第１の較正技術に基づいて決定するステップは、位相および振幅の情報に基づいて決定するステップを備える付記１に記載の方法。
付記１２
少なくとも２つのアンテナと、
前記少なくとも２つのアンテナに連結されたプロセッサと、を備えた無線通信装置であって、
前記プロセッサは、前記２つのアンテナと通信するために、適用する較正タイプを少なくとも２つの較正タイプから決定するように構成されている、
無線通信装置。
付記１３
一方の較正タイプは、位相のみの情報に基づく較正を備える付記１２に記載の無線通信装置。
付記１４
他方の較正タイプは、位相および振幅の情報に基づく較正を備える付記１３に記載の無線通信装置。
付記１５
前記プロセッサは、第２の較正技術によって提供される出力に対する第１の較正技術によって提供される出力の比に基づいて、前記較正タイプを決定するように構成されている付記１２に記載の無線通信装置。
付記１６
前記プロセッサは、較正されていない送信と第１の較正技術の出力との振幅不整合と、較正されていない送信と第２の較正技術の出力との振幅不整合との差に基づいて、前記較正タイプを決定するように構成されている付記１２に記載の無線通信装置。
付記１７
前記プロセッサは、較正されていない送信と第１の較正技術の出力との振幅不整合の最小値と較正されていない送信と第２の較正技術の出力との振幅不整合の最小値との差の比と、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最大値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最大値との差の比との差に基づいて、前記較正タイプを決定するように構成されている付記１２に記載の無線通信装置。
付記１８
前記プロセッサは、１つのアクセス端末のみからの情報に基づいて前記較正タイプを決定するように構成されている付記１２に記載の無線通信装置。
付記１９
前記プロセッサは、複数のアクセス端末のみからの情報に基づいて前記較正タイプを決定するように構成されている付記１２に記載の無線通信装置。
付記２０
アンテナアレイを較正する装置であって、
第１の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定する手段と、
異なる較正技術である第２の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定する手段と、
前記第１の較正技術または前記第２の較正技術の一方から前記較正重みを適用するかどうかを決定する手段と、
を備える装置。
付記２１
前記第１の較正技術に基づいて決定する手段は、位相のみの情報に基づいて決定する手段を備える付記２０に記載の装置。
付記２２
前記第２の較正技術に基づいて決定する手段は、位相および振幅の情報に基づいて決定する手段を備える付記２１に記載の装置。
付記２３
前記適用するかどうかを決定する手段は、前記第２の較正技術によって提供された出力に対する前記第１の較正技術によって提供された出力の比に基づいて決定する手段を備える付記２０に記載の装置。
付記２４
前記適用するかどうかを決定する手段は、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合と、較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合との差を決定する手段を備える付記２０に記載の装置。
付記２５
前記適用するかどうかを決定する手段は、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最小値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最小値との差の比と、較正されていない送信と前記第１の較正技術の出力との振幅不整合の最大値と較正されていない送信と前記第２の較正技術の出力との振幅不整合の最大値との差の比との差を決定する手段を備える付記２０に記載の装置。
付記２６
前記第１の較正技術に基づいて決定する手段は、位相および振幅の情報に基づいて決定する手段を備える付記２０に記載の装置。
付記２７
プロセッサ読み出し可能媒体上に記憶されたプロセッサ読み出し可能命令であって、
第１の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定することと、
異なる較正技術である第２の較正技術に基づいてアンテナアレイに対する較正重みを決定することと、
前記第１の技術または前記第２の技術の一方から前記較正重みを適用するかどうかを決定することと、
をプロセッサに実行させる、プロセッサ読み出し可能命令。
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】多元接続無線通信システムの態様を示す図。
【図２】本明細書で説明される様々な態様にしたがう受信機チェーンおよび送信機チェーンを備えたアンテナ構成を示す図。
【図３】較正動作のタイミングの態様を示す図。
【図４】利得不整合を補償するためにアンテナアレイを較正するのを助けるロジックの態様を示す図。
【図５】利得不整合を補償するためにアンテナアレイを較正するのを助けるロジックの態様を示す図。
【図６】アンテナアレイを較正する方法の態様を示す図。
【図７】アンテナアレイを較正する方法の態様を示す図。
【図８】無線通信システムにおける受信機および送信機の態様を示す図。
【図９】アクセスポイントの態様を示す図。
【図１０】適用する較正のタイプを決定する方法の態様を示す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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