(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水廻設備に接続した配管の水漏れを検知する水漏れ検知方法において、
前記配管同士を接続する継手と配管との接続部は少なくとも２箇所とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、紐状であって水漏れを検知する前記水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けることで、水漏れを検知するようにしており、
前記水漏れ検知センサを、前記一方の段差から他方の段差に向けて延設する際は、前記継手の上側の外周面に沿って当該水漏れ検知センサを延設していることを特徴とする配管の水漏れ検知方法。
【請求項２】
水廻設備に接続した配管の接続構造において、
前記配管同士を接続する継手と配管との接続部は少なくとも２箇所とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、紐状であって水漏れを検知する水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けており、
前記水漏れ検知センサにおいて一方の段差から他方の段差に向けて延設する部分は、前記継手の上側の外周面に沿っていることを特徴とする水漏れ検知配管構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、住宅の水廻設備に接続した配管に対して地震等による反復振動によって発生する継手の緩みなどによって発生する水漏れを検知する水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、住宅のトイレなどの水廻設備には、トイレからの排水を行うための配管が接続されているが、このような配管から水漏れが生じることがある。配管からの水漏れは、住宅への様々な悪影響を及ぼすことから早急に発見する必要があり、このような水漏れを発見する水漏れ検知センサとして、特許文献１に開示されたものがある。
特許文献１の水漏れ検知センサは、耐水性でありながら検知対象液には浸透する絶縁体によって相互に絶縁された一対の導体からなる電極線を備え、一対の電極線を含むコアの外周に少なくとも吸液性である編組体層を被覆したものである。
【０００３】
このような水漏れ検知センサを施工するにあたっては、配管の全体に巻き付け、これによって配管からの水漏れを検知するようにしていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平０６−２０１５０７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
住宅の水廻設備においては、配管と大気（雰囲気）との温度差により結露が生じ、結露により発生した水滴が、集まって大きな水滴となり、配管の外周面を伝って配管の下側に集まることがあった。
そのため、従来のように水漏れ検知センサを配管の全体に巻き付けた場合は、その施工が大変であるばかりか、結露等によって配管の下側に集まった水滴により、水漏れ検知センサが反応して、誤作動を起こすということがあった。
そこで、本発明は、上記問題点に鑑み、簡単に水漏れ検知センサを配管に設けることができると共に、水漏れ検知センサによる誤作動を防止して確実に水漏れを検知することができる配管の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明における課題解決のための方法による技術的手段は、水廻設備に接続した配管の水漏れを検知する水漏れ検知方法において、前記配管同士を接続する継手と配管との接続部に、紐状であって水漏れを検知する水漏れ検知センサを巻き付けることで、水漏れを検知するようにした点にある。
前記接続部は、前記継手と配管との接続によって少なくとも２箇所以上とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、それぞれの段差に沿って前記水漏れ検知センサを巻き付けることで、水漏れを検知するようにすることが好ましい。
【０００７】
前記接続部は、前記継手と配管との接続によって２箇所とされており、前記水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けることで、水漏れを検知するようにすることが好ましい。
前記水漏れ検知センサを、前記一方の段差から他方の段差に向けて延設する際は、前記継手の上側の外周面に沿って当該水漏れ検知センサを延設することで、水漏れを検知することが好ましい。
【０００８】
本発明における課題解決のための物による技術的手段は、水廻設備に接続した配管の接続構造において、前記配管同士を接続する継手と配管との接続部に、紐状であって水漏れを検知する水漏れ検知センサを巻き付けている点にある。
前記接続部は、前記継手と配管との接続によって少なくとも２箇所以上とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、それぞれの段差に沿って前記水漏れ検知センサを巻き付けると共に、各段差に沿って巻き付けた部分を互いに接続していることが好ましい。
【０００９】
前記接続部は、前記継手と配管との接続によって２箇所とされており、前記水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けていることが好ましい。前記水漏れ検知センサを、前記継手の上側の外周面に沿って延設していることが好ましい。
本発明の最も好ましい技術手段は、水廻設備に接続した配管の水漏れを検知する水漏れ検知方法において、前記配管同士を接続する継手と配管との接続部は少なくとも２箇所とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、紐状であって水漏れを検知する前記水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けることで、水漏れを検知するようにしており、前記水漏れ検知センサを、前記一方の段差から他方の段差に向けて延設する際は、前記継手の上側の外周面に沿って当該水漏れ検知センサを延設していることを特徴とする。
また、水廻設備に接続した配管の接続構造において、前記配管同士を接続する継手と配管との接続部は少なくとも２箇所とされ、各接続部は継手と配管との接続により段差状となっており、紐状であって水漏れを検知する水漏れ検知センサの長手方向一方側を一方の段差の全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサを継手の外周面に沿いながら他方の段差に向けて延設させ、他方の段差の全周に沿って巻き付けており、前記水漏れ検知センサにおいて一方の段差から他方の段差に向けて延設する部分は、前記継手の上側の外周面に沿っていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、簡単に水漏れ検知センサを配管に設けることができると共に、水漏れ検知センサによる誤作動を防止して確実に水漏れを検知することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】水廻設備に接続した配管の接続構造を示す図である。
【図２】水漏れ検知センサの側面及び内部断面図である。
【図３】水漏れ検知センサを配管及び継手に設置した状態での側面拡大図である。
【図４】図３のＡ−Ａ断面図である。
【図５】配管の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造の第１変形例の側面図である。
【図６】水漏れ検知センサの配置をＬ形継手に適用した場合の側面図である。
【図７】配管の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造の第２変形例の側面図である。
【図８】第２変形例の外観概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
本発明の配管の水漏れ検知方法は、水廻設備に接続した配管からの水漏れを検知するためのものである。配管の水漏れ検知方法を、配管の接続構造と合わせて説明する。
図１は、住宅のトイレなどの水廻設備に接続した配管の接続構造を示したものである。図１に示すように、トイレ本体１の排水部分にパイプ状の縦配管２ａの一端（上端）が接続され、縦配管２ａの他端（下端）にＬ形の継手（エルボ）３ａの一端（上端）が接続され、Ｌ形継手３ａの他端（右端）にパイプ状の横配管２ｂの一端が接続されている。
【００１３】
縦配管２ａは、トイレ本体１が設置されている床部５を貫通して設けられて、当該床部５に支持金具６を介して支持されている。横配管２ｂは、床部５の下側に設けられた配管スペースＫ設けられ、配管スペースＫの下側に設けられた基礎部７に支持金具８を介して支持されている。
Ｌ形継手３ａと配管２ａ、２ｂとを接続する接続部１０には、紐状であって水漏れを検知する水漏れ検知センサ１１が設けられている。
図２に示すように、この水漏れ検知センサ１１は、自在に変形することができる紐状であって、いずれの箇所であっても水漏れを検知することのできるものである。
【００１４】
詳しくは、水漏れ検知センサ１１は、２本の電極１２と、この電極１２を覆う覆部１３とを備えていて、所定量の水（水分）が覆部１３に付着すると電極１２のインピーダンスが変化することで水漏れが検知できるものである。電極１２は、電気ケーブル２１を介して水漏れを知らせる警報装置１４に接続されている。水漏れ検知センサ１１により水漏れを検知すると警報装置１４が作動して水漏れを知らせる。
また、この水漏れ検知センサ１１は、覆部１３に所定量の水分が付着すると、覆部１３の内部に設けられた着色剤（例えば、赤色）５０が、覆部１３の外周面に浸透するようになっており、覆部１３への着色剤５０の浸透箇所を見ることによって、水漏れの箇所が特定できる。
【００１５】
なお、水漏れ検知センサ１１として、図２に示すものを例示したが、変形自在なものであって接続部１０に巻くことができて水漏れを検知できるようなものであれば、図２のものに限定されない。また、警報装置１４は、住宅内に設置してもよいし、ＬＡＮ等のネットワークを介して住宅を管理する管理センサー等に設置してよい。
以下、図１、図３及び図４を用いて、配管の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造を詳しく説明する。なお、図３に示す「□」内の記号（Ｓ１〜Ｓ５）は、水漏れ検知センサ１１を配管に巻く際の手順を示している。
【００１６】
図１、図３に示すように、縦配管２ａの下端にＬ形継手３ａの上端が接続され、Ｌ形継手３ａの右端に横配管２ｂの左端が接続されていることから接続部１０は２箇所となっている。説明の便宜上、縦配管２ａとＬ形継手３ａとの接続部１０を第１接続部１０ａ、横配管２ｂとＬ形継手３ａとの接続部１０を第２接続部１０ｂという。また、Ｌ形継手３ａの外径が縦配管２ａ又は横配管２ｂの外径よりも大きいため、第１接続部１０ａ及び第２接続部１０ｂは、それぞれ段差状となっている。
この実施形態では、縦配管２ａとＬ形継手３ａとの第１接続部１０ａに水漏れ検知センサ１１が巻かれ、横配管２ｂとＬ形継手３ａとの第２接続部１０ｂにも水漏れ検知センサ１１が巻いている状態である。
【００１７】
このように、第１接続部１０ａや第２接続部１０ｂに水漏れ検知センサ１１を巻くには、図１、図３及び図４に示すように、まず、１本の水漏れ検知センサ１１を用意する。
そして、この水漏れ検知センサ１１の長手方向一端側（上端）を、締結具（インシュロック）１５を介して縦配管２ａに固定する（Ｓ１）。続いて、当該水漏れ検知センサ１１の長手方向一端側を、第１接続部１０ａの段差１６ａに近接させた後、近接した部分を基点１７として当該段差１６ａに沿って１周させることで、第１接続部１０ａの段差１６ａの全周に亘って水漏れ検知センサ１１を巻く（Ｓ２）。このとき、第１接続部１０ａの段差１６ａに巻いた水漏れ検知センサ１１の部分は、出来る限りＬ形継手３ａの一方（上端）の接続口の周辺（接続口の縁に沿うようにする）に近づけるようにすることが好ましい。
【００１８】
そして、第１接続部１０ａの段差１６ａの全周に巻いた水漏れ検知センサ１１を、基点１７の付近にて交差させた後に、当該水漏れ検知センサ１１をＬ形継手３ａの外周面（屈曲外側の外周面）１８に沿って下側に延設すると共に右側に延設させて、第２接続部１０ｂの段差１６ｂに近づける（Ｓ３）。この水漏れ検知センサ１１はＬ形継手３ａの中間に設けた締結具１５によって当該Ｌ形継手３ａに固定する。
また、水漏れ検知センサ１１を第２接続部１０ｂの段差１６ｂに近づけた後は、近接した部分を基点２０として当該段差１６ｂに沿って１周させることで第２接続部１０ｂの段差１６ｂの全周に亘って水漏れ検知センサ１１を巻く（Ｓ４）。このとき、第２接続部１０ｂの段差１６ｂに巻いた水漏れ検知センサ１１は、出来る限りＬ形継手３ａの他方（右端）の接続口の周辺（接続口の縁に沿うようにする）に近づけるようにすることが好ましい。
【００１９】
水漏れ検知センサ１１を第２接続部１０ｂの段差１６ｂに一周巻いた後は、基点２０の付近にて交差させた後に、当該水漏れ検知センサ１１の他端（右端）と、電気ケーブル２１の一端（左端）とを圧着端子２２を介してかしめることで接続する（Ｓ５）。そして、電気ケーブル２１の他端（右端）を警報装置１４に接続する（Ｓ６）。
図１〜図４に示す実施例では、水漏れ検知センサ１１の長手方向一方側（上端）を第１接続部１０ａの段差１６ａの全周に沿って巻き付け、当該水漏れ検知センサ１１を継手３の屈曲外側の外周面（屈曲外側面という）１８に沿いながら第２接続部１０ｂの段差１６ｂに向けて延設させ、第２接続部１０ｂの段差１６ｂの全周に沿って巻き付けるという構成となっている。言い換えれば、このような水漏れ検知配管構造では、第１接続部１０ａの廻りの水漏れを検知する第１検知部２５と、Ｌ形継手３ａの屈曲外側面１８に伝わった水漏れを検知する第２検知部２６と、第２接続部１０ｂの廻りの水漏れを検知する第３検知部２８とが構成されることになる。
【００２０】
そのため、例えば、地震等による反復振動によって発生する継手の緩みなどによって、縦配管２ａとＬ形継手３ａとの第１接続部１０から水漏れが生じた場合は、第１接続部１０ａに巻いた水漏れ検知センサ１１（第１検知部２５）により水漏れを検知することができると共に、第１接続部１０ａから出て屈曲外側面１８に伝わった水漏れも水漏れ検知センサ１１（第２検知部２６）により検知することができる。さらに、横配管２ｂとＬ形継手３ａとの第２接続部１０ｂからの水漏れが生じた場合は、第２接続部１０ｂに巻いた水漏れ検知センサ１１（第３検知部２８）により水漏れを検知することができる。
【００２１】
上述したような配管２の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造では、従来の技術とは異なり、水漏れが発生しやすい配管２と継手との接続部１０に水漏れ検知センサ１１を設けると共に、接続部１０から水漏れした場合にその水が流れやすい屈曲外側面１８にも水漏れ検知センサ１１を設け、その他の部分には、水漏れ検知センサ１１を設けないようにしている。そのため、本発明によれば、配管２に水漏れ検知センサ１１を施工した際に当該水漏れ検知センサ１１の長さを短くすることができると共に、水漏れ検知センサ１１を施工する作業も低減することができる。
【００２２】
これに加え、特に、配管２と継手との接続部分（図１のエリアＡ）は、両者が重合しているため当然に他の部分に比べて肉厚も厚いことから、温度差等による結露が発生しにくく発生する水滴も他の部分に比べて格段に少ない。そのため、この発明では、この点にも着目し、結露が発生し難い部分に水漏れ検知センサ１１を通すことによって、水漏れ検知センサ１１の誤作動を防止するようにしている。
つまり、本発明では、上述したように、配管２と継手との接続部１０に水漏れ検知センサ１１を直接巻くようにすることで、確実に配管２からの水漏れを検知できるようにすると共に、従来のような、結露による水滴によって水漏れ検知センサ１１が誤差動を起こしてしまうことも防止している。
【００２３】
図５は、配管２の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造の変形例（第１変形例）をしめしたものである。
上述した図１〜図４に示す実施例では、Ｌ形継手３ａを例示して説明していたが、本発明は、図５に示すようなＴ形の継手（チーズ）３ｂでも適用することができる。
図５に示すように、Ｔ形継手３ｂであるため、接続部１０は、少なくとも２箇所以上となり、段差も２箇所以上となる。このような場合でも、各接続部１０の段差１６に沿って水漏れ検知センサ１１を巻き付けると共に、各段差１６に沿って巻き付けた部分を互いに接続すればよい。
【００２４】
説明の便宜上、縦配管２ａとＴ形継手３ｂとの接続部１０を第１接続部１０ａ、横配管２ｂの右端とＴ形継手３ｂとの接続部１０を第２接続部１０ｂ、横配管２ｂの左端とＴ形継手３ｂとの接続部１０を第３接続部１０ｃという。
水漏れ検知センサ１１を施工するには、まず、１本の水漏れ検知センサ１１を用意して、この水漏れ検知センサ１１の長手方向一端側（左端）を、締結具１５を介して左側の横配管２ｂに固定する（Ｓ１０）、続いて、漏れ検知センサ１１の長手方向一端側（左端）１１を、第３接続部１０ｃの段差１６ｃに近接させた後、近接した部分を基点３０として当該段差１６ｃに沿って１周させることで第３接続部１０ｃの段差１６ｃの全周に亘って水漏れ検知センサ１１を巻く（Ｓ１１）。
【００２５】
そして、第３接続部１０ｃの段差１６ｃの全周に巻いた水漏れ検知センサ１１を、基点３０の付近にて交差させた後に、水漏れ検知センサ１１をＴ形継手３ｂの外周面（屈曲内側の外周面）３１に沿って右側に延設すると共に上側に延設し、第１接続部１０ａの段差１６ａに近づける（Ｓ１２）。
また、水漏れ検知センサ１１を第１接続部１０ａの段差１６ａに近づけた後は、段差１６ａに沿って１周させることで第１接続部１０ａの段差１６ａの全周に亘って水漏れ検知センサ１１を巻く（Ｓ１３）。水漏れ検知センサ１１を、第１接続部１０ａの段差１６ａに一周巻いた後は、当該水漏れ検知センサ１１をＴ形継手３ｂの外周面（屈曲内側面という）３２に沿って下側に延設すると共に右側に延設させて、第２接続部１０ｂの段差１６ｂに近づける（Ｓ１４）。
【００２６】
また、水漏れ検知センサ１１を第２接続部１０ｂの段差１６ｂに近づけた後は、当該段差に沿って１周させることで第２接続部１０ｂの段差１６ｂの全周に亘って水漏れ検知センサ１１を巻く（Ｓ１５）。水漏れ検知センサ１１を、第２接続部１０ｂの段差１６ｂに一周巻いた後は、当該水漏れ検知センサ１１の他端（右端）と、電気ケーブル２１の一端（左端）とを圧着端子２２を介してかしめることのよって接続する。そして、電気ケーブル２１の他端（右端）を警報装置１４に接続する。
図５に示す水漏れ検知配管構造では、水漏れ検知センサ１１を、第２接続部１０ｂの段差１６ｂ（一方の段差）から第１接続部１０ａの段差１６ａ（他方の段差）に向けて延設するとき、又は、第１接続部１０ａの段差１６ａ（一方の段差）から第３接続部１０ｃの段差１６ｃ（他方の段差）に向けて延設するときは、Ｔ形継手３ｂの上側の外周面（屈曲内側面３１、３２）に沿って水漏れ検知センサ１１を延設している。
【００２７】
そのため、水漏れ検知センサ１１の総長さをさらに短くすることができると共に、上面側（屈曲内側面３１、３２）には水滴等が集まり難いので、より水漏れ検知センサ１１の誤差動を防止することが可能となる。言い換えれば、継手の上側の外周面（屈曲内側面３１、３２）は、配管構造の中で最も水滴等の影響を受けない箇所であるため、水漏れ検知センサ１１の感度を上げて早期に水漏れを発見することが可能となる。
なお、図５に示した水漏れ検知センサ１１の配置をＬ形継手３ａに適用した場合は、図６に示すように、Ｌ形継手３ａの上側の外周面（屈曲内側面３６）に沿って当該水漏れ検知センサ１１を延設することで、第１接続部１０ａの水漏れ検知センサ１１と第２接続部１０ｂの水漏れ検知センサ１１とを接続することになる。
【００２８】
図７、図８は、配管２の水漏れ検知方法及び水漏れ検知配管構造の変形例（第２変形例）をしめしたものである。
上記の説明では、配管２や継手に直接水漏れ検知センサ１１を巻くようにしているが、図７、図８に示す第２変形例では、配管２及び継手を覆う遮音材４０を設け、当該遮音材４０に水漏れ検知センサ１１を巻いている。
図７に示すように、縦配管２ａの外周面を覆うと共に、Ｌ形継手３ａの外周面を覆うように遮音材４０が設けられている。また、遮音材４０は、横配管２ｂの外周面も覆っている。図７及び図８に示すように、縦配管２ａ、横配管２ｂ又はＬ形継手３ａを遮音材４０によって覆っているために、第１接続部１０ａや第２接続部１０ｂは段差状にはなっていない。
【００２９】
このような状態では、遮音材４０において、横配管２ｂとＬ形継手３ａとの接続位置に相当する第２接続部１０ｂに、遮音材４０を外部から内部へと切り込みを入れることによって、遮音材４０の内部からの水を外側に排出する切り込み部４３を形成する。切り込みを入れる際は、第２接続部１０ｂの下側であって遮音材４０の周方向に切り込みを入れる（Ｓ２０）。
そして、遮音材４０において、縦配管２ａとＬ形継手３ａとの接続位置に近接した第１接続部１０ａに、水漏れ検知センサ１１を全周に亘って巻き付ける（Ｓ２１）。そして、Ｌ形継手３ａの屈曲外側面１８に沿った遮音材４０の屈曲外側面４５に沿うように、水漏れ検知センサ１１を下側及び右側に延設して、当該水漏れ検知センサ１１を遮音材４０における第２接続部１０ｂに近づける（Ｓ２２）。水漏れ検知センサ１１を延設する場合は、切り込み部４３を通過（横断）するように、水漏れ検知センサ１１を延ばして第２接続部１０ｂに到達させる。遮音材４０における第２接続部１０ｂに水漏れ検知センサ１１を全周に亘って巻き付ける（Ｓ２３）。
【００３０】
配管２や継手に遮音材４０を設けた場合であっても、第２接続部１０ｂに切り込み部４３を設けて、第２接続部１０ｂに設けた切り込み部４３の下側を通過するように水漏れ検知センサ１１を設けているため、第２接続部１０ｂからの水漏れを検知することができる。しかも、第１接続部１０ａからの水漏れがしたとしても、遮音材４０と継手との隙間Ｌを通る水が第２接続部１０ｂに到達して切り込み部４３から外側へと排出するため、第１接続部１０ａからの水漏れも検知することができる。
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。上記の実施形態では、水廻設備としてトイレを例示しているが、水廻設備は、これに限らず、洗面所、台所、浴室等であってもよい。
【００３１】
上記の実施形態では、１本の水漏れ検知センサ１１を用いて、第１接続部１０ａから第２接続部ｂに亘って引き回しにより設置したり、第１接続部１０ａから第３接続部ｃに亘って引き回しにより設置しているが、複数の水漏れ検知センサ１１を用意して、それぞれの水漏れ検知センサ１１を各接続部１０ａ、１０ｂ、１０ｃに個別に巻くようにしてもよい。上記の実施形態では、地震等による反復振動によって発生する継手の緩みなどによって発生する水漏れを例に取り説明しているが、水漏れは様々な要因（例えば、配管の経年変化や施工不良等）によって発生するものであり、本発明は、地震による水漏れに限定されないことは当然のことであり、本発明は、様々な要因によって発生する水漏れに適用可能である。
【符号の説明】
【００３２】
１    トイレ本体
２    配管
２ａ  縦配管
２ｂ  横配管
３    継手
３ａ  Ｌ形継手
３ｂ  Ｔ形継手
１０  接続部
１０ａ  第１接続部
１０ｂ  第２接続部
１０ｃ  第３接続部
１１    水漏れ検知センサ
１６    段差
１６ａ  第１接続部の段差
１６ｂ  第２接続部の段差
１６ｃ  第３接続部の段差
１８    屈曲外側面
３２    屈曲内側面
４０    遮音材
【図１】
0005528735.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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