(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガソリンの揮発度より低い揮発度を有する液体燃料によって駆動される少なくとも１５０ｋＷの出力を有する２ストロークサイクルエンジンを潤滑するのに好適な潤滑剤であって、該液体燃料は、中間留分燃料を含み、該潤滑剤は、
（ａ）少なくとも５重量％の油性合成エステル；
（ｂ）１００℃で２ｍｍ２／ｓ未満の動粘性率を有する、少なくとも５重量％の溶媒；および
（ｃ）少なくとも２６個の炭素原子のヒドロカルビル基を持ちかつ少なくとも３重量％の窒素含量を有する、３〜３０重量％の窒素含有スクシンイミド分散剤；
を含み、該潤滑剤の窒素含量が少なくとも０．２重量％である潤滑剤。
【請求項２】
潤滑粘度の鉱油をさらに含む、請求項１に記載の潤滑剤。
【請求項３】
１．１〜１５重量％のマンニッヒ分散剤をさらに含む、請求項１または２のいずれかに記載の潤滑剤。
【請求項４】
０．５〜８重量％の、ポリアミンと１２〜２４個の炭素原子を有する脂肪酸との少なくとも１種の縮合生成物をさらに含む、請求項１から３のいずれかに記載の潤滑剤。
【請求項５】
ガソリンの揮発度より低い揮発度を有する液体燃料によって駆動される少なくとも１５０ｋＷの出力を有する２ストロークサイクル内燃機関エンジンを潤滑する方法であって、該液体燃料は、中間留分燃料を含み、該エンジンに該燃料および１重量％〜６重量％の請求項１から４のいずれかに記載の潤滑剤を供給することを含む方法。
【請求項６】
前記エンジンが、火花点火エンジンである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記エンジンが、層状給気エンジンである、請求項５または請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記液体燃料が、ジェット燃料である、請求項５から７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
前記燃料および潤滑剤が前記エンジンの外部で予め混合される、請求項５から８のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
ガソリンの揮発度より低い揮発度の液体燃料であって、該液体燃料は、中間留分燃料を含む、液体燃料、および１重量％〜６重量％の請求項１から５のいずれかに記載の潤滑剤を含む、少なくとも１５０ｋＷの出力を有する２ストロークサイクルエンジンに好適な燃料組成物。
【請求項１１】
前記中間留分燃料が、ジェット燃料である、請求項１０に記載の燃料組成物。
【請求項１２】
前記中間留分燃料が、ジェット燃料である、請求項１に記載の潤滑剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガソリンよりも重質の燃料、例えばディーゼル燃料またはジェット燃料によって駆動される２ストロークエンジンに有用な潤滑剤組成物および燃料潤滑剤混合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のガソリンで作動するように伝統的に設計されてきた２サイクルエンジンにおいて、重質燃料、例えばディーゼル燃料またはジェット燃料の成功裏の使用を可能にする必要性が最近認識されている。このような使用は、ガソリンなどのより高い引火性の燃料を、特に、危険な環境、例えば船中に貯蔵する必要性を最小にする。また、複数タイプの燃料を貯蔵し取り扱う必要性も最小にする。
【０００３】
従来の駆動２サイクルエンジンにおいて、潤滑流体およびガソリンの混合物は、燃料室の前および燃焼室において典型的には混合し、重要なエンジン部品の適切な潤滑を提供する均一混合物を、さもなければ部品の故障をもたらし得る有害な堆積物を最小にしながら提供する。ジェット燃料、例えば、ジェット航空燃料グレードのＪＰ５は、一方で、より揮発度が低い燃料である。内燃機関２サイクルエンジンのシリンダにおいて成功裏に燃焼されるには、ジェット燃料は、点火プラグの付近において比較的濃い混合気を形成することが可能となるように、層状給気として典型的には導入される。この混合気が一旦火花点火すると、ディーゼル燃料で作動する圧縮点火エンジンのものと同様に、火炎前面がシリンダ内に進行する。従来の２サイクル潤滑流体の混合物を含むジェット燃料、例えば、ＮＭＭＡ（全米舟艇製造者協会）ＴＣＷ３仕様に該当するものの燃焼は、有害な粒子状物質および他の不完全燃焼による副生成物の形成をもたらす可能性があり、このように作動するエンジンは、初期故障を経験してきた。これらのエンジン故障は、ピストンの早期破壊を最終的に生じさせる堆積物の形成、初期のリング固着、および潤滑性の問題によって引き起こされてきた。これらの２サイクルエンジンをＪＰ５などのジェット燃料および他のより重質の燃料で成功裏に機能させるために、新規の２サイクル潤滑流体が必要とされる。
【０００４】
特許文献１（２００１年１０月４日）には、マンニッヒ洗浄剤および無灰分散剤を有する空冷２ストロークサイクルエンジン用潤滑剤組成物であって、マンニッヒ洗浄剤対無灰分散剤の比が３：１〜５：１である潤滑剤組成物が開示されている。洗浄力添加剤は、空冷２ストロークサイクルエンジン用潤滑油組成物に用いられるとき、洗浄力を提供する。
【０００５】
特許文献２（２００３年１０月３０日）には、潤滑粘度の油および３種の窒素含有分散剤の組合せを含む、直接燃料噴射式２ストロークエンジンでの使用に好適な低窒素含量組成物が開示されている。
【０００６】
特許文献３（２００６年１月１２日）に相当する特許文献４（２００８年１月１０日、Ｓｖａｒｃａｓら）には、潤滑、堆積物形成の防止、または２ストロークエンジンの清掃に好適な潤滑剤添加剤組成物が開示されている。当該組成物は、潤滑粘度の油、液体溶媒、合成エステル、マンニッヒ分散剤、および脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物を含む。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】欧州特許出願公開第１１３８７５３号明細書
【特許文献２】国際公開第０３／８９５５５号
【特許文献３】国際公開第２００６／００４８０６号
【特許文献４】米国特許出願公開第２００８−０００９４２８号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、ガソリンの揮発度より低い揮発度を有する液体燃料によって駆動される２ストロークサイクルエンジンを潤滑するのに好適な潤滑剤であって：
（ａ）少なくとも５重量％の油性合成エステル；
（ｂ）１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満または２ｍｍ２／ｓ未満の動粘性率を有する、少なくとも５重量％の通常は液体の溶媒；および
（ｃ）少なくとも２６個の炭素原子のヒドロカルビル基を持ちかつ少なくとも３重量％の窒素含量を有する、３〜３０重量％の窒素含有分散剤；
を含み、潤滑剤の窒素含量が少なくとも０．２重量％である潤滑剤を提供する。
【０００９】
本発明はまた、ガソリンの揮発度より低い揮発度の液体燃料によって駆動される２ストロークサイクル内燃機関エンジンを潤滑する方法であって、前記エンジンに前記燃料および潤滑量の上記の潤滑剤組成物を供給することを含み、燃料および潤滑剤組成物がエンジンの外部で場合により予め混合され得る方法も提供する。
【００１０】
本発明はまた、ガソリンの揮発度より低い揮発度の液体燃料、および潤滑量の上記の潤滑剤を含む燃料組成物も提供する。
本発明は、例えば以下の項目を提供する。
（項目１）
ガソリンの揮発度より低い揮発度を有する液体燃料によって駆動される２ストロークサイクルエンジンを潤滑するのに好適な潤滑剤であって：
（ａ）少なくとも約５重量％の油性合成エステル；
（ｂ）１００℃で約２ｍｍ２／ｓ未満の動粘性率を有する、少なくとも約５重量％の通常は液体の溶媒；および
（ｃ）少なくとも２６個の炭素原子のヒドロカルビル基を持ちかつ少なくとも３重量％の窒素含量を有する、約３〜約３０重量％の窒素含有分散剤；
を含み、該潤滑剤の窒素含量が少なくとも約０．２重量％である潤滑剤。
（項目２）
前記合成エステルが、ポリオールエステルである、項目１に記載の潤滑剤。
（項目３）
前記分散剤が、スクシンイミド分散剤である、項目１または２のいずれかに記載の潤滑剤。
（項目４）
潤滑粘度の鉱油をさらに含む、項目１から３のいずれかに記載の潤滑剤。
（項目５）
前記鉱油が、１００℃で少なくとも２ｍｍ２／ｓの動粘性率を有する、項目４に記載の潤滑組成物。
（項目６）
約１．１〜約１５重量％のマンニッヒ分散剤をさらに含む、項目１から５のいずれかに記載の潤滑剤。
（項目７）
約０．５〜約８重量％の、ポリアミンと約１２〜２４個の炭素原子を有する脂肪酸との少なくとも１種の縮合生成物をさらに含む、項目１から６のいずれかに記載の潤滑剤。
（項目８）
摩擦調整剤、酸化防止剤、流動点降下剤、腐食防止剤、またはこれらの混合物をさらに含む、項目１から７のいずれかに記載の潤滑剤。
（項目９）
ガソリンの揮発度より低い揮発度の液体燃料によって駆動される２ストロークサイクル内燃機関エンジンを潤滑する方法であって、該エンジンに該燃料および潤滑量の項目１から８のいずれかに記載の潤滑剤組成物を供給することを含む方法。
（項目１０）
前記エンジンが、火花点火エンジンである、項目９に記載の方法。
（項目１１）
前記エンジンが、層状給気エンジンである、項目９または項目１０に記載の方法。
（項目１２）
前記エンジンが、少なくとも約１５０ｋＷ（２０１馬力）の出力を有する、項目９から１１のいずれかに記載の方法。
（項目１３）
前記液体燃料が、中間留分燃料である、項目９から１２のいずれかに記載の方法。
（項目１４）
前記燃料および潤滑剤組成物が前記エンジンの外部で予め混合される、項目９から１３のいずれかに記載の方法。
（項目１５）
前記燃料に混合される前記潤滑剤の量が、約１重量％〜約６重量％である、項目１４に記載の方法。
（項目１６）
前記エンジンが、直接噴射式燃料システムを備えている、項目９から１３のいずれかに記載の方法。
（項目１７）
前記潤滑剤が前記燃料と前記エンジンの外部で予め混合されない、項目９から１３または項目１６のいずれかに記載の方法。
（項目１８）
ガソリンの揮発度より低い揮発度の液体燃料、および潤滑量の項目１から８のいずれかに記載の潤滑剤を含む燃料組成物。
（項目１９）
前記潤滑剤の量が、前記燃料組成物の約１重量％〜約６重量％である、項目１８に記載の燃料組成物。
（項目２０）
前記液体燃料が、中間留分燃料である、項目１８または項目１９に記載の燃料組成物。
（項目２１）
前記液体燃料が、ジェット燃料である、項目１８から２０のいずれかに記載の燃料組成物。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
種々の好ましい特徴および実施形態を非限定的な説明によって以下に記載する。
燃料
本明細書に記載の潤滑剤は、ガソリンの揮発度より低い揮発度を有する燃料との併用に特に好適である。このような燃料の例は、燃料油と称される場合があり、この用語は、灯油、ディーゼル燃料、家庭用暖房油、石油、およびジェット燃料（または航空タービン燃料）、例えばＪＰ５を含むことができる。ＪＰ−５または（「ジェット推進剤」を表す）ＪＰ５として知られている燃料は、他の関連するジェット航空燃料と共に、例えば、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第３版、１９８０年、第３巻、３３１〜３３２頁に記載されている。特に、ＪＰ−５は、最低６０℃の高い引火点を有する灯油タイプの燃料である。ＪＰ−５は、最大で２５体積％の芳香族化合物を含有する場合があり、−４６℃の最高凝固点および２０５〜２９０℃の蒸留範囲（１０％から終点）を有する。ＪＰ−５はまた、そのＮＡＴＯコードＦ−４４によって、または名称「ａｖｃａｔ」燃料油Ｎｏ．５によって知られているとも考えられ、残油Ｎｏ．５  ＪＰ−５は、アルカン、ナフテンおよび芳香族炭化水素を含有する炭化水素の複合混合物であると考えられる。
【００１２】
このような燃料を中間留分燃料ということもできる。中間留分燃料は、原油または鉱油源および合成プロセス由来の燃料、例えば、フィッシャー−トロプシュプロセス由来のフィッシャー−トロプシュ燃料の精製から得られる。中間留分燃料は、１２１〜３７１℃の蒸留温度範囲を一般に有し、いくぶん重複する、ガソリンまたはナフサの蒸留温度範囲よりも広い。中間留分燃料として、ディーゼル、ジェット、暖房油、軽油、および灯油の蒸留分が挙げられる。中間留分燃料は、かなり精製された場合には、８５体積％付近の高レベルの芳香族炭化水素または３体積％付近の低レベルの芳香族炭化水素を含めた芳香族炭化水素を一般に含有し、他の場合には、３〜６０体積％および３〜４０体積％の芳香族炭化水素を含有することができる。
【００１３】
バイオディーゼル燃料は同様のカテゴリーにあり、米国特許第６，１６６，２３１号に記載されているように植物種子などのバイオマス源を含むために動物性脂肪および／または植物油に由来していてよい。バイオディーゼル燃料として、天然脂肪酸のエステル、例えば、天然脂肪または油のトリグリセリドを１〜１０個の炭素原子を有する脂肪族アルコールを用いてエステル交換することによって一般に調製され得るナタネ油のメチルエステルが挙げられる。本発明の実施形態において、ディーゼル燃料は、中間留分燃料、フィッシャー−トロプシュ燃料、バイオディーゼル燃料、またはこれらの混合物を含む。混合物は、例えば、１種もしくは複数種の留分燃料と１種もしくは複数種のバイオディーゼル燃料との混合物、または２種以上のバイオディーゼル燃料の混合物であってよい。
【００１４】
潤滑剤組成物
２サイクルエンジンには典型的であるように、潤滑剤組成物は、当業者に周知であるやり方で典型的には燃料と混合され、エンジンに供給される。燃料および潤滑剤はこうしてエンジンの外部で予め混合され混合物がエンジンに供給され得る。代替の構成において、燃料および潤滑剤はエンジンの外部で予め混合されず、これらが燃焼室内に噴射される前または噴射されるときのいずれかにおいて、エンジン内で混合されてよい。このような構成は、直接噴射式燃料システムを備えたエンジンの特徴であり得る。いずれの事象においても、潤滑剤組成物は、この種のエンジン用であり、典型的には油だめに保持されず、そこからエンジンを介して循環される。潤滑剤組成物は燃料と０．５：１００または１：１００以上、最高約６：１００までの比で典型的には混合される。代替の比として、２：１００〜５：１００、または２．５：１００〜４：１００、または約３．１：１００が挙げられ、これらを１：３２または約３重量％として表すこともできる。この比は１重量％〜６重量％、または２〜４重量％として表すこともできる。潤滑剤組成物は、以下の成分、ならびに他の従来の成分を含んでいてよい。
【００１５】
合成エステル
本発明の組成物は、１種または複数種の油性合成エステルを含む。「油性」により、エステルが粘度または揮発度の観点から油様であることを意味する。すなわち、組成物は、室温で固体であるような高分子量でもなく、油様特性を有さないような低分子量でもない。油性合成エステルは、１００℃で動粘性率、例えば、５〜２０ｍｍ２／ｓ、または７〜１８もしくは１０〜１５ｍｍ２／ｓの動粘性率を有し得る。
【００１６】
本明細書において有用なエステルとして、少なくとも５個の炭素原子、または少なくとも８個の炭素原子、例えば、８〜３０個、または１２〜３０個、または１２〜２４個、または１６〜２０個の炭素原子を有するモノカルボン酸と、ポリオールおよびポリオールエーテル、例えばネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、およびトリペンタエリスリトールとが一緒になってできているものが挙げられる。例として、Ｃ８モノカルボン酸とペンタエリスリトールとのエステルが挙げられる。エステルはまた、例えば、商品名Ｐｒｉｏｌｕｂｅ  １９７６（商標）（Ｃ１８−アルキル−ＣＯＯ−Ｃ２０アルキル）で入手可能であるモノエステルであってもよい。
【００１７】
有用なエステルとして、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸およびアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、ならびにアルケニルマロン酸）と種々のアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、およびプロピレングリコール）のいずれかとのエステルも挙げられる。これらのエステルの具体例として、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、ならびに１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸とを反応させることによって形成される複合体エステルが挙げられる。
【００１８】
油性合成エステルの量は、潤滑剤組成物の少なくとも５重量％、または少なくとも１０％もしくは少なくとも２０％、最大で５０％または４０もしくは３０％であり得る。好適な範囲として、上記の値の組合せ、または１５〜３０重量％もしくは２０〜２５重量％を挙げることができる。
【００１９】
溶媒
潤滑剤組成物に存在する別の物質は、潤滑剤への、または従来的に混合されるもしくは潤滑剤の粘度パラメータを調整する燃料への添加剤の溶解に役立つように用いられ得る溶媒である。典型的にはこのような物質は、潤滑剤の残存成分が溶解可能であり、約１０５℃未満の引火点を有する可燃性溶媒（以下に記載の潤滑粘度の油以外のもの、またはエステル）である。溶媒は、比較的少ない数のヘテロ原子が分子内に存在し得るとしても、典型的には炭化水素系溶媒、すなわち、炭化水素の特性を主として示す溶媒である。溶媒は、炭化水素であってよく、非芳香族（例えば、アルカン）の特性を主に有し得る。したがって、溶媒は、２０重量％未満の芳香族成分を含んでいてよく、多核芳香族成分を実質的に含まなくてよい。（芳香族炭化水素は、十分に多量では、燃焼の際に発煙の一因となる可能性があるため、あまり望ましくない場合がある）。特に好適な溶媒は、１８０〜３００℃の沸点範囲を有する非芳香族原油留分である灯油である。別の有用な溶媒は、１５４〜２０２℃の沸点範囲を有するストダード溶媒である。
【００２０】
溶媒は、１００℃で５ｍｍ２ｓ−１（ｃＳｔ）未満、例えば２．０または１．５または１．０ｍｍ２ｓ−１未満の動粘性率を特徴とする。したがって、これらは、潤滑粘度の油、および、本発明においても使用される合成エステルよりも低い粘度を有し、したがって１００℃で少なくとも１．０または１．５または２．０または５ｍｍ２ｓ−１の動粘性率をそれぞれ有し得る。
【００２１】
溶媒の量は、潤滑剤の少なくとも５重量％、または少なくとも１０％、最大で５０または４０または３０％である。好適な範囲として、上記の値の組合せ、または１５〜３０重量％を挙げることができる。
【００２２】
潤滑粘度の油
本発明の潤滑剤はまた、上記の油性合成エステル以外のさらなる潤滑粘度の油を含有していてもよい。潤滑粘度の油として、天然および合成の潤滑油ならびにこれらの混合物が挙げられる。上記に開示した種類の未精製油、精製油および再精製油（ならびにそれぞれの互いとの混合物）を本発明の潤滑剤組成物に用いることができる。用いることができる他の油は、ガスツーリキッドプロセス、例えば、フィッシャー−トロプシュ処理を含むプロセスから調製される油である。
【００２３】
天然油として、動物油および植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）ならびに液体原油（すなわち、鉱油）および溶媒処理または酸処理した、パラフィン、ナフテンもしくは混合パラフィン−ナフテンタイプの鉱油系潤滑油が挙げられる。石炭または頁岩由来の潤滑粘度の油はまた、有用な基油でもある。合成潤滑油として、炭化水素油、例えば重合および共重合されたオレフィン（例えば、ポリブチレン、例えばポリイソブテン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、ポリ（１−ヘキセン、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびこれらの混合物）；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、およびジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、およびアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにその誘導体、類似体、および同族体が挙げられる。重合合成油成分は、流動性および潤滑性を保持する程度に典型的には重合されてよい。例えば、イソブテンは、８５０〜１６００、すなわち、１０００付近の数平均分子量に好適には重合され得る。
【００２４】
末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化または同様の反応によって修飾されたアルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマーならびにその誘導体は、別のクラスの公知の合成潤滑油を構成する。これらの例として、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合によって調製される油、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテルが挙げられる。しかし、潤滑粘度の油であると考えられる場合がある合成エステルは、本発明の目的のために、別個の成分として別個に考えられる。
【００２５】
ある実施形態において、潤滑油は、ＡＰＩグレードＩ、ＩＩ、またはＩＩＩの鉱油であり得る鉱油を含有する。鉱油は、全油成分を構成していてもよく、その一部であってもよい。鉱油の量は、特に、別の油成分が存在するとき、潤滑剤混合物の例えば、２〜４０重量％、または３〜３０重量％、または４〜１５重量％であってよい。鉱油の量はまた、０％であるほど低くてもよく、詳細には、好適量の溶媒（上記）が存在する。他の油成分は、オレフィンポリマー、例えばポリイソブテンであってよく、ある実施形態では、潤滑剤混合物の２〜４０重量％、または１０〜３５重量％、または２０〜３０重量％の量で存在していてよい。潤滑粘度の油の一部分であると考えられ得る他の成分として、ブライトストック（高粘度の鉱油分）が挙げられ、所望により、典型的には１〜５重量％または１．５〜３重量％の量で存在していてよい。これらの成分のそれぞれが所望通りに調整されて、例えば、特定の粘性を潤滑剤に与えることができる。
【００２６】
この潤滑油成分、または本発明の完全に配合された潤滑剤における成分（さらなる添加剤パッケージに存在する希釈剤もしくはキャリアオイルまたは個々の添加剤成分を含むが、合成エステルを除く）の量は、存在するとき、典型的には２０〜５０重量％、または２５〜４５重量％、または３０〜４３重量％であってよい。
【００２７】
溶媒、油、および合成エステルは、（そのそれぞれが存在していてよい程度に）潤滑剤組成物の６０〜９０重量％、例えば７０〜８５％または７５〜８２％を一緒になって構成していてよい。
【００２８】
分散剤
本発明はまた、少なくとも２６個の炭素原子の少なくとも１個のヒドロカルビル基を持ちかつ少なくとも３重量％または少なくとも４重量％、一部の実施形態においては最大で８または６％の窒素含量を有する窒素含有分散剤を含有していてもよい。分散剤は、種々の化学的種類のいずれの分散剤であってもよいが、しばしばスクシンイミド分散剤である。
【００２９】
スクシンイミド分散剤は、ヒドロカルビル置換コハク酸または無水物とポリアミンとの縮合生成物である。これらは、用語「スクシンイミド」分散剤であるが、イミド、アミドおよび塩を含めた種々のタイプの縮合が可能である。スクシンイミド分散剤は、種々の構造を有し、完全ではないが、式、例えば
【００３０】
【化１】
0005511784.tif 000002
（式中、各Ｒ１は、独立してアルキル基、しばしば、５００〜５０００の分子量を有するポリイソブチレン基であり、Ｒ２は、アルキレン基、通常はエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である）によって一般に表されている。Ｒ１基（複数可）は、少なくとも２６個、または少なくとも３０個、または少なくとも４０個、または少なくとも６０個の炭素原子のヒドロカルビル基であってよく、最大で５００または２００または１００または８０個の炭素原子であってよい。このような分子は、アルケニルアシル化剤とポリアミンとの反応から通常は誘導され、先に示した単純なイミド構造の他に、種々のアミド、塩、および四級アンモニウム塩を含めた、２分子間の広範囲の結合が可能である。また、種々の環状結合を含めた、イミド構造上へのＲ１基の種々の様式の結合も可能である。アシル化剤のカルボニル基対アミンの窒素原子の比は、１：０．５〜１：３、他の場合には１：１〜１：２．７５または１：１．５〜１：２．５であってよい。スクシンイミド分散剤は、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号において、より完全に記載されている。
【００３１】
コハク酸アシル化と反応するポリアミンは、脂肪族、脂環式、複素環式、または芳香族であってよい。ポリアミンの例として、アルキレンポリアミン、ヒドロキシ含有ポリアミン、アリールポリアミン、および複素環式ポリアミンを含めた、上記のものが挙げられる。
【００３２】
アルキレンポリアミンは、式
【００３３】
【化２】
0005511784.tif 000003
によって表され得、式中、ｎは、１または２から１０または７または５までの平均値を有し、「アルキレン」基は、１または２個から１０または６または４個までの炭素原子を有する。各Ｒ５は、独立して、水素、または、最大で３０個の炭素原子の脂肪族もしくはヒドロキシ置換脂肪族基である。
【００３４】
このようなアルキレンポリアミンとして、メチレンポリアミン、エチレンポリアミン、ブチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、およびペンチレンポリアミンが挙げられる。より高い同族体および関連する複素環式アミン、例えばピペラジンおよびＮ−アミノアルキル置換ピペラジンも挙げられる。このようなポリアミンの具体例は、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、トリス−（２−アミノエチル）アミン、プロピレンジアミン、トリメチレンジアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサエチレンヘプタミン、およびペンタエチレンヘキサミンである。エチレンポリアミンは、Ｋｉｒｋ  Ｏｔｈｍｅｒの「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、第２版、第７巻、２２〜３７頁、Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、ニューヨーク（１９６５年）における表題Ｅｔｈｙｌｅｎｅ  Ａｍｉｎｅｓに詳細に記載されている。このようなポリアミンは、二塩化エチレンとアンモニアもしくはエチレンジアミンとの反応により、またはエチレンイミンと開環試薬、例えば水もしくはアンモニアとの反応により調製され得る。
【００３５】
他の有用な種類のポリアミン混合物は、「ポリアミンボトム」としばしば称される残留物として残される、上記ポリアミン混合物のストリッピングにより得られる混合物である。一般に、アルキレンポリアミンボトムは、２００℃未満で沸騰する物質を１％未満、すなわち１（重量）％未満で有するとして特徴づけられ得る。フリーポート、テキサス州のＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから得られる、「Ｅ−１００」と呼ばれている、このようなエチレンポリアミンボトムの典型的なサンプルは、１５．６℃で１．０１６８の比重、３３．１５重量％の窒素、および４０℃で１２１センチストロークの粘度を有する。これらのアルキレンポリアミンボトムは、単にアシル化剤と反応してもよく、他のアミン、ポリアミンまたはこれらの混合物と共に用いられてもよい。
【００３６】
別の有用なポリアミンは、少なくとも１種のヒドロキシ化合物と、少なくとも１個の第一級または第二級アミノ基を含有する、少なくとも１種の上記のようなポリアミンとの間の縮合反応である。ヒドロキシ化合物は、多価アルコールまたはアミンであってよい。多価アミンの例として、トリ−（ヒドロキシプロピル）アミン、トリス−（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ＴＨＡＭ）、２−アミノ−２−メチル−１，３−プロパンジオール、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシプロピル）エチレンジアミン、およびＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミンが挙げられる。アミン縮合物およびその作製方法は、米国特許第５，０５３，１５２号に記載されている。
【００３７】
別の実施形態において、ポリアミンは、ヒドロキシ含有ポリアミンまたは複素環式ポリアミン、例えばアジリジン、アゼチジン、アゾリジン、ピリジン、ピロール、インドール、ピペリジン、イミダゾール、ピペラジン、イソインドール、プリン、モルホリン、チオモルホリン、Ｎ−アミノアルキルモルホリン、Ｎ−アミノアルキルチオモルホリン、Ｎ−アミノアルキルピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ジアミノアルキルピペラジン、アゼピン、アゾシン、アゾニン、アゼシン、ならびに上記の各々のテトラ−、ジ−、およびペルヒドロ誘導体であってよい。
【００３８】
スクシンイミド分散剤を調製するのに用いられる置換コハク酸アシル化剤は、いわゆる「塩素」経路によって、またはいわゆる「熱」もしくは「直接アルキル化」経路によって調製され得る。これらの経路は、米国特許出願公開第２００５−０２０２９８１号の段落００１４〜００１７に詳細に記載されている。直接アルキル化または低塩素経路はまた、米国特許第６，０７７，９０９号にも記載されており、第６欄１３行目〜第７欄６２行目、および第９欄１０行目〜第１０欄１１行目を参照されたい。例示的な熱または直接アルキル化プロセスは、ポリオレフィンを、典型的には１８０〜２５０℃で、マレイン酸無水物と一緒に不活性雰囲気下で加熱することを含む。いずれの反応物も過剰であってよい。マレイン酸無水物が過剰に存在するとき、過剰分は蒸留により反応後に除去され得る。これらの反応は、ポリオレフィンとして、高ビニリデンポリイソブチレン、すなわち、＞７５％の末端ビニリデン基を有するもの（αおよびβ異性体）を使用することができる。
【００３９】
本明細書に記載の分散剤は、高窒素の分散剤である。すなわち、分散剤は、（油不含物質を基準に算出して）少なくとも３または４重量％、例えば４〜１２重量％、または４．２〜１０重量％、または４．３〜８重量％、または４．４〜５重量％の窒素原子含量を含有し得る。高窒素含量のスクシンイミド分散剤は、反応するポリアミンとヒドロカルビルコハク酸アシル化剤との相対量を、化学量論過剰のアミン官能基が存在するように制御することによって、調製され得る。例えば、高ＴＢＮのスクシンイミド分散剤は、約７８ｇのポリイソブテン（ｍ．ｗ．１０００）置換コハク酸無水物を約１２ｇのテトラエチレンペンタミンと反応させることによって調製され得る。このような物質は、全塩基価（ＴＢＮ、ＡＳＴＭ  Ｄ  ４７３９）として表すことができる残存塩基性度を、１１０〜１３０または１１５〜１２０の領域で有してよい。
【００４０】
本明細書に記載の高窒素の分散剤の量は、潤滑剤の３〜３０重量％、またはある実施形態においては４〜２０重量％もしくは５〜１０重量％であってよい。
【００４１】
他の分散剤が存在していてもよい。これらは、低窒素含量の分散剤であってもよく、または、より短いヒドロカルビル鎖を有していてもよいが（これにより、その油溶解パラメータを改変する）、これらの存在は、種々の状況下で依然として有益である場合がある。その１つが、マンニッヒ塩基分散剤と称される場合があるマンニッヒ分散剤であり得る。マンニッヒ分散剤は、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンまたはアンモニアの反応生成物である。ヒドロカルビル置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、１０〜４００個の炭素原子、別の場合には３０〜１８０個の炭素原子、さらなる場合には１０または４０〜１１０個の炭素原子を有することができる。このヒドロカルビル置換基は、オレフィンまたはポリオレフィンから誘導され得る。有用なオレフィンとして、市販されている、アルファ−オレフィン、例えば１−デセンが挙げられる。
【００４２】
ヒドロカルビル置換基を形成することができるポリオレフィンは、上記スクシンイミド分散剤におけるヒドロカルビル置換基に用いることができるものと一般に同じである。例えば、これらは、オレフィンモノマーを周知の重合方法によって重合することによって調製され得、また、市販もされている。オレフィンモノマーとして、２〜１０個の炭素原子を有するモノオレフィンを含めたモノオレフィン、例えばエチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、および１−デセンが挙げられる。特に有用なモノオレフィン源は、３５〜７５重量％のブテン含量および３０〜６０重量％のイソブテン含量を有するＣ４精製ストリームである。また、有用なオレフィンモノマーとして、ジオレフィン、例えばイソプレンおよび１，３−ブタジエンも挙げられる。また、オレフィンモノマーとして、２種以上のモノオレフィン、２種以上のジオレフィン、または１種もしくは複数種のモノオレフィンおよび１種もしくは複数種のジオレフィンの混合物を挙げることもできる。有用なポリオレフィンとして、１４０〜５０００、別の場合には４００〜２５００、さらなる場合には１４０または５００〜１５００の数平均分子量を有するポリイソブチレンが挙げられる。ポリイソブチレンは、５〜６９％、第２の場合には５０〜６９％、第３の場合には５０〜９５％のビニリデン二重結合含量を有することができる。ポリオレフィンは、単一のオレフィンモノマーから調製されるホモポリマーであっても、２種以上のオレフィンモノマーの混合物から調製されるコポリマーであってもよい。ヒドロカルビル置換基源として、２種以上のホモポリマー、２種以上のコポリマー、または１種もしくは複数種のホモポリマーおよび１種もしくは複数種のコポリマーの混合物もまた可能である。
【００４３】
マンニッヒ分散剤を調製するのに用いられるヒドロカルビル置換フェノールは、フェノールを上記のオレフィンまたはポリオレフィン、例えばポリイソブチレンまたはポリプロピレンによって、周知のアルキル化方法を用いてアルキル化することによって調製され得る。
【００４４】
マンニッヒ分散剤を形成するのに用いられるアルデヒドは、１〜１０個の炭素原子を有することができ、一般にはホルムアルデヒド、またはその反応性等価物、例えばホルマリンまたはパラホルムアルデヒドである。
【００４５】
マンニッヒ分散剤を形成するのに用いられるアミンは、モノアミンであってもポリアミンであってもよく、スクシンイミド分散剤のための上記の物質を含み、１個または複数個のヒドロキシル基を有するアルカノールアミンを含む。有用なアミンとして、エタノールアミン、ジエタノールアミン、メチルアミン、ジメチルアミン、エチレンジアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチレントリアミンおよび２−（２−アミノエチルアミノ）エタノールが挙げられる。マンニッヒ分散剤は、米国特許第５，６９７，９８８号に記載されているように、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンを反応させることによって調製され得る。本発明の実施形態において、マンニッヒ反応生成物は、ポリイソブチレンから誘導されるアルキルフェノール、ホルムアルデヒド、および第一級モノアミン、第二級モノアミン、またはアルキレンジアミン、特にエチレンジアミンもしくはジメチルアミンであるアミンから調製される。
【００４６】
マンニッヒ分散剤の量は、存在するとき、典型的には潤滑組成物の１．１〜１５重量％、他の実施形態においては１．５〜１２重量％、または２〜１０重量％、または３〜９重量％、または５〜８重量％であってよい。
【００４７】
存在し得る別の分散剤は、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤、例えば脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物である。このような物質は、４重量％を超える高窒素含量を有し得るが、特定の物質によっては、所要の高窒素の分散剤を構成することができない。例えば、多くの場合において、このような物質は、２６または２７個未満の炭素原子を有する酸から調製され得るため、所要の長さの炭化水素基を有することができない。しかし、このような物質が存在することが、他の理由で有利である場合がある。
【００４８】
脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤のヒドロカルビル部分は、脂肪族基であってよい。脂肪族基は、直鎖であっても、分枝鎖であっても、これらの混合であってもよい。脂肪族基は、飽和であっても、不飽和であっても、これらの混合であってもよい。脂肪族基は、１２〜２４個の炭素原子、別の場合には２〜３０個の炭素原子、さらなる場合には４〜２２個の炭素原子、または８、１０、もしくは１２〜２０個の炭素原子を有するカルボン酸をベースとすることができる。脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤が脂肪族カルボン酸であるとき、カルボキシ基（ＣＯＯＨ）および脂肪族基を含むものであると見なされてよい。モノカルボン酸アシル化剤は、モノカルボン酸であっても、その反応性等価物、例えばアルデヒド、エステルまたは酸ハライド、例えばステアロイルクロリドであってもよい。有用なモノカルボン酸アシル化剤は、多くの供給者から市販されており、トール油脂肪酸、オレイン酸、ステアリン酸、およびイソステアリン酸を含む。Ｃ１８酸を含めた、１２〜２４個の炭素原子を含有する脂肪酸が特に有用である。
【００４９】
ポリアミン部分は、上記したポリアミンと同じであってよい。ポリアミンは、第１アミン基が第一級アミン基でありかつ第２アミン基が第一級または第二級アミン基である２個以上のアミン基を有するアミンである。モノカルボン酸アシル化剤とポリアミンとの反応生成物は、複素環式反応生成物、例えば２−イミダゾリン反応生成物、ならびにアミド縮合生成物を、反応条件に応じて、より多量で含有していても、より少量で含有していてもよい。ポリアミンは、２〜３０個の炭素原子を有することができる。ポリアミンとして、アルキレンジアミン、Ｎ−アルキルアルキレンジアミン、およびポリアルキレンポリアミンを挙げることができる。有用なポリアミンとして、エチレンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−獣脂（Ｃ１６〜Ｃ１８）−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，３−プロピレンジアミン、ポリエチレンポリアミン、例えば、ジエチレントリアミン、およびトリエチレンテトラミン、およびテトラエチレンペンタミン、ならびにポリエチレンポリアミンボトムが挙げられる。
【００５０】
本発明の別の実施形態において、モノカルボン酸アシル化剤およびポリアミンは、それぞれＣ４〜Ｃ２２の脂肪カルボン酸およびアルキレンジアミンまたはポリアルキレンポリアミンであり、さらなる実施形態において、脂肪カルボン酸はイソステアリン酸であり、ポリアミンはポリエチレンポリアミン、例えばテトラエチレンペンタミンである。
【００５１】
モノカルボン酸アシル化剤およびポリアミンは、市販されている。これらの縮合生成物は、これらの混合物を５０〜２００℃の周囲温度から高温で形成すること、および混合物を反応生成物が十分量で形成されるまで１００〜３００℃の高温で加熱することによって一般には調製され得、米国特許第４，７２４，０９１号の第３７および３９欄にある反応手順において、より完全に記載されている。
【００５２】
モノカルボン酸アシル化剤とポリアミンとの縮合生成物の量は、存在するとき、潤滑組成物の０．５〜８重量％、別の実施形態においては１〜６重量％、または１．２〜４重量％、または１．４〜２重量％もしくは１．６〜１．９重量％であってよい。
【００５３】
全ての分散剤の合計量は、一部の実施形態において、３〜５０重量％、または５〜４０、もしくは１０〜２０、もしくは１２〜１８重量％であってよい。
【００５４】
潤滑剤の合計窒素含量は、分散剤中の窒素、および存在し得る他の成分、例えばアミン酸化防止剤中の窒素によって与えられ得る。潤滑剤組成物の合計窒素含量は、少なくとも０．２または０．３重量％、例えば少なくとも０．４または０．５％であり得る。好適な上限は、２または１または０．８重量％であってよい。
【００５５】
他の成分
流動点降下剤；摩擦調整剤、例えば脂肪エステル；粘度指数向上剤；金属不活性化剤；防錆剤、高圧添加剤、耐摩耗性添加剤、および消泡剤を含めた、他の従来の成分が存在していてもよい。所望により、これらの物質のいずれが存在していてもよく、排除されていてもよい。
【００５６】
酸化防止剤（または酸化抑制剤）として、アクリレートエステルから誘導されるものを含めた、２，６，−ジ−ｔ−ブチルフェノールおよび４位に種々の置換基を有する２，６ジ−ｔ−ブチルフェノールなどのヒンダードフェノール酸化防止剤、ジアルキル（例えば、ジノニル）ジフェニルアミンなどの第二級芳香族アミン酸化防止剤、硫化フェノール酸化防止剤、油溶性銅化合物、リン含有酸化防止剤、ジチオカルバミン酸Ｍｏなどのモリブデン化合物、有機スルフィド、ジスルフィド、およびポリスルフィドが挙げられる。酸化防止剤の広範なリストは、米国特許第６，２５１，８４０号に見られる。
【００５７】
腐食防止剤の役割は、金属表面上に優先的に吸着して保護膜を与えること、または腐食性酸を中和することである。これらの例として、限定されないが、エトキシレート、アルケニルコハク酸半エステル、ジチオリン酸亜鉛、金属フェノレート、塩基性金属スルホネート、脂肪酸およびアミンが挙げられる。
【００５８】
安定な発泡体の形成を低減または防止するのに用いられる消泡剤として、シリコーンまたは有機ポリマーが挙げられる。これらおよびさらなる消泡組成物の例は、Ｈｅｎｒｙ  Ｔ．Ｋｅｒｎｅｒによる「Ｆｏａｍ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｇｅｎｔｓ」、（Ｎｏｙｅｓ  Ｄａｔａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、１９７６年）、１２５〜１６２頁に記載されている。
【００５９】
流動点降下剤は、油系組成物の低温特性を改善するのに用いられる。例えば、Ｃ．Ｖ．  ＳｍａｌｈｅｅｒおよびＲ．  Ｋｅｎｎｅｄｙ  Ｓｍｉｔｈによる「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ」（出版社：Ｌｅｚｉｕｓ  Ｈｉｌｅｓ社、クリーブランド、オハイオ州、１９６７年）の８頁を参照されたい。有用な流動点降下剤の例は、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスと芳香族化合物との縮合生成物；ビニルカルボキシレートポリマー；ならびにジアルキルフマレート、脂肪酸のビニルエステルおよびアルキルビニルエーテルのターポリマーである。流動点降下剤は、米国特許第２，３８７，５０１号；同第２，０１５，７４８号；同第２，６５５，４７９号；同第１，８１５，０２２号；同第２，１９１，４９８号；同第２，６６６，７４６号；同第２，７２１，８７７号；同第２，７２１，８７８号；および同第３，２５０，７１５号に記載されている。
【００６０】
ＪＰ−５と呼ばれる燃料に典型的に含まれるさらなる成分として、氷結防止化合物、例えばジエチレングリコールモノメチルエーテル；アルカリールアミン、例えばＮ，Ｎ’−ジサリチリデン−１，２−プロパンジアミンを含めた金属不活性化剤；ならびに静電散逸剤、典型的にはスルホン、例えば市販物質Ｓｔａｄｉｓ  ４５０（商標）を挙げてもよい。
【００６１】
本発明の潤滑剤組成物は、示した成分を直接混合することによって、または１種もしくは複数種の成分を濃縮物の形態で調製することによって調製され得、これに他の成分（例えば油または溶媒）を続いて添加してもよい。対応する燃料組成物は、上記のように、潤滑剤組成物を適量の液体燃料と混合することによって調製されてよい。
【００６２】
本明細書に記載の潤滑剤、および本明細書に記載の潤滑剤−燃料混合物を用いて潤滑して、２ストロークサイクル内燃機関エンジンを駆動してよい。このようなエンジンは、上記のようにガソリンの揮発度より低い揮発度を有する液体燃料を燃焼するように設計または改変されているとき、典型的には、火花点火エンジン、直接燃料噴射式の、燃料層状給気式のエンジンである。これらは、芝刈機、園芸用具、または個人用乗物に用いられるより小さいエンジンとは対照的に、典型的には、少なくとも１５０ｋＷ（２０１馬力）の出力の比較的大きいエンジンである。
【００６３】
本明細書において用いるとき、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知であるその通常の意味で用いられる。具体的には、分子の残りに直接結合する炭素原子を有しかつ主に炭化水素の特性を有する基を称する。ヒドロカルビル基の例として：炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族−、脂肪族−、および脂環式−置換芳香族置換基、加えて環が分子の別の部分を介して完成される（例えば、２個の置換基が一緒になって環を形成する）環式置換基；置換炭化水素置換基、すなわち、本発明に関しては、置換基の主に炭化水素の性質を変更しない非炭化水素基（例えば、ハロ（特にクロロまたはフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含有する置換基；ヘテロ置換基、すなわち、本発明に関しては、主に炭化水素の特性を有しながら、炭素以外を、さもなければ炭素原子から構成される環または鎖に含有し、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとしての置換基を包含する置換基が挙げられる。ヘテロ原子として、硫黄、酸素および窒素が挙げられる。一般に、２個以下、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基において炭素原子１０個ごとに存在していてよく；典型的には、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基が存在しなくてよい。
【００６４】
上記物質の一部は最終配合物と相互作用する場合があり、その結果、最終配合物の成分が最初に添加された成分と異なり得ることが公知である。（例えば、洗浄剤の）例えば金属イオンは、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動し得る。これにより形成される生成物は、その意図される用途において本発明の組成物を使用する際に形成される生成物を含めて、容易に記載することができない。それでもなお、全てのこのような改変例および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれ；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。
【実施例】
【００６５】
本発明を、特に有利な実施形態を明記する以下の実施例によって説明する。本発明を説明するために実施例を提供するが、本発明がこれに限定されることを意図していない。
【００６６】
（実施例１）
以下の成分を含有する潤滑剤組成物を調製する：
２２．９％のペンタエリスリトール系合成エステル油基礎原料、１００℃で１２ｍｍ２／ｓ
１８．５％のストダード溶媒
１２．２％の鉱油、３２５  Ｎｅｕｔｒａｌ
２５．７％のポリイソブチレン、分子量約１０００
１．８％のブライトストック
８．３％のスクシンイミド分散剤、８６．５％の活性化学物質、１３．５％の希釈油、１００のＴＢＮ、４．１％（希釈油を除くと４．７３％）の窒素含量、約１０００Ｍｎのアルキル置換基を有する
７．７％のマンニッヒ分散剤、８８％の活性化学物質、１２％の希釈油、１．１３％（希釈油を除くと１．２８％）の窒素含量
１．８％の、イソステアリン酸およびテトラエチレンペンタミンの縮合生成物（ニート；窒素含量６．３５％）
１．０％の微量成分（例えば、酸化防止剤、腐食防止剤、乳化剤、摩擦調整剤）
（実施例２）
３２５  Ｎｅｕｔｒａｌ油の量を４．２％に低減し、ストダード溶媒を２６．５％の灯油で置き換えることを除いて、潤滑剤配合物を実施例１の組成と同じ組成で調製する。
【００６７】
（実施例３：比較）
実施例１を再現するが、スクシンイミド分散剤を省略し、他の成分の量を比例的に増加させる。
【００６８】
（実施例４：比較）
ガソリンを消費する直接燃料噴射式船外エンジン用に設計された、相手先商標製品製造会社製の上質の油を与える。４６．９％の鉱油（３２５〜６５０  Ｎｅｕｔｒａｌ）、１５％のブライトストック、２２％の従来の溶媒、および１６．１％の商用２サイクルガソリン添加剤を含有すると考えられている。
【００６９】
ある一定の上記組成物を、燃料層状給気によって作動される１６８ｋＷ（２２５ｈｐ）の船外エンジン（Ｍｅｒｃｕｒｙ  Ｍａｒｉｎｅ製のＯｐｔｉｍａｘ（商標））の潤滑について試験する。エンジンを、ＪＰ５タイプの燃料であり、硫黄が７００ｐｐｍ、引火点が４７℃である、「ＡｖＪｅｔ  Ａ」として知られている航空燃料によって駆動させる。（Ｊｅｔ  Ａ燃料は、ＡＳＴＭ  Ｄ１６５５を参照する、上記Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒの参照文献の３３１〜３３２頁に記載されている）。燃料は、３２．１の燃料／潤滑剤比を用い、実施例１、２、または３の潤滑剤を含有する。プロペラ軸を動力計に取り付け、実在のトルクおよび負荷をシミュレートする。エンジンを、５５％のスロットル（３７５０ｒ．ｐ．ｍ．、毎分回転数）で４分、その後フルスロットル（５６００ｒ．ｐ．ｍ．）で６分の繰り返しサイクルからなる耐久試験サイクルの条件下で作動させる。試験は、４００時間、またはエンジン故障もしくはエンジン堆積物の過剰形成の観察の際の試験の終了まで継続する。試験結果を以下の表に報告する：
【００７０】
【表１】
0005511784.tif 000004
結果は、従来の２サイクル潤滑剤はＪＰ５燃料と一緒には十分に機能しないが、本発明の潤滑剤は十分に機能することを示している。
【００７１】
上記で参照した文献のそれぞれが、参照により本明細書に組み込まれる。実施例または別途明確に示す場合を除き、物質の量、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定する本明細書内の全ての数量は、「約」という言葉によって修飾されるとして理解されたい。別途示さない限り、本明細書に称した各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商用グレードで存在すると通常理解される他のこのような物質を含有し得る商用グレードの物質であると解釈されるべきである。しかし、各化学成分の量は、別途示さない限り、商用の物質に通例存在し得るあらゆる溶媒または希釈油をも除いて提示されている。本明細書で示した量（ｍｏｕｎｔ）、範囲および比の上下限を独立して組み合わせることができることを理解されたい。同様に、本発明の各要素の範囲および量を、いずれの他の要素の範囲または量とも一緒に用いることができる。本明細書において用いるとき、「から本質的になる」という表現は、対象とする組成物の基本的かつ新規の特性に著しく影響を与えない物質の包含を許容する。