(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＵＰＳから成る無瞬断電源装置において、前記ＵＰＳの出力側に種類の異なる第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを複数設け、これらのノイズフィルタの中に、前記出力側から第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、前記第１のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する各一端をコンデンサを有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する一端に抵抗器を有する回線を、前記第１のノイズフィルタの出力端に接続される側となる他端にコンデンサを有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは接地されていることを特徴とする、無瞬断電源装置。
【請求項２】
無瞬断電源装置としてＵＰＳを用い、当該ＵＰＳの出力側に、種類の異なる第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを複数設け、これらのノイズフィルタの中に、前記出力側から第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、前記第１のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する各一端をコンデンサを有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する一端に抵抗器を有する回線を、前記第１のノイズフィルタの出力端に接続される側となる他端にコンデンサを有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは接地されており、前記ＵＰＳ、第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを電磁シールドボックスに収納した、ことを特徴とする、医療用無瞬断電源装置。
【請求項３】
前記電磁シールドボックス内で前記ＵＰＳの入力側にノイズカットトランスを接続し、当該ノイズカットトランス及び前記ＵＰＳを接地する構成としたことを特徴とする、請求項２に記載の医療用無瞬断電源装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電源側においてノイズを低減させることにより、負荷側に前記ノイズの影響を与えない無瞬断電源装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
医療施設における電気設備は、ＪＩＳＴ１００２病院電気施設により規格化されている。この規格は電気設備における感電防止に関しての規格であり、ノイズ環境に関する規格となっていない。
【０００３】
一方、従来より、医療施設の電源装置の品質（ノイズを含む）は、臨床工学士等からは問題視されてきたが医者等の施術者の認識として、臨床手術を重ねることにより、巧みの技術のみが重視されてきたことから、電源装置の品質について軽視されてきた。しかし、近年は、医療機器の電気化、機械化は進化してきており、「医工連携」という名の研究開発が盛んに行われている。この「医工連携」を支える基盤技術として医療現場で使用できるノイズ環境に配慮した電源装置が求められている。
【０００４】
しかしながら、医療用の電源装置として、ＵＰＳを停電時の非常用として使用した場合、接続した負荷設備等からの放射ノイズ、伝導ノイズ、漏れ電流等のノイズ低減対策は行われないまま使用されており、ＵＰＳ本体からのノイズによる医療機器への影響が懸念される。しかも、接続負荷設備又は機器はユーザ側にゆだねられるため、これらのノイズ対策をユーザ側が行うことは極めて困難である。そこで、電源側において、負荷側設備に発生する、電源側からの原因によるノイズを除去又は低減させることが望まれている。
【０００５】
この様なＵＰＳを含む電源装置のノイズ対策として、ノイズフィルタを用いたものが開発されている。特許文献１のものは、高周波を発生する高周波発生回路への直流の出力電圧を発生する電気手術用電源装置において、応答速度を低下することなく、ノーマルモードノイズ及びコモンモードノイズを除去するノイズ除去手段を具備し、このノイズ除去手段として、差動アンプを用いたものである。
【０００６】
また、特許文献２のものは、商用電源からの交流出力を直流出力に変換する整流部と、該整流部の出力に接続した二次電池と、該二次電池が出力する直流出力を交流出力に変換するインバータと、該インバータが出力する出力電流を一定値以下に制限する定電流部と、該定電流部の出力に含まれるノイズ成分を除去した出力を負荷に供給するノイズフィルタと、を備えた無停電電源装置において、前記インバータが出力する出力電流の導通角又は導通角及び波高値を制御するインバータ制御部を備え、前記インバータ制御部は、前記インバータが出力する出力電流の導通角及び波高値を制御する場合には、前記商用電源の出力の実効電力と該インバータの出力の実効電力とが略等しくなるように制御する無停電装置である。
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−１０２７５０号公報
【特許文献２】特許第３６７６３４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、前記特許文献１のものは、電気手術用電源装置のノイズ低減を目的としたものであるが、装置内の制御回路に混入するノイズを低減するものであり、当該装置の負荷側での発生ノイズを低減するものではない。
【０００９】
また、特許文献２のものは、負荷に高調波電流が流れないようにインバータが出力する出力電流の導通角および波高値を制御するようにして、負荷に流れる高調波電流を抑制し、高調波ノイズの発生を防止するもので、ここで使用しているノイズフィルタは、コモンモードノイズとノーマルモードノイズの双方に機能する一般的なノイズ対策用のフィルタを用いており、高周波電流を出力する無停電電源装置には不向きである。
【００１０】
そこで、この発明は、特にＵＰＳから成る一般的な無瞬断電源装置乃至は医療用の無新断電源装置において、電源側にノイズフィルタを設けることにより放射ノイズを低減又は除去し、負荷側に前記電源装置のノイズによる悪影響を与えない、無瞬断電源装置乃至は医療用の無瞬断電源装置を提供することを目的としたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１の発明は、ＵＰＳから成る無瞬断電源装置において、前記ＵＰＳの出力側に種類の異なる第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを複数設け、これらのノイズフィルタの中に、前記出力側から第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、前記第１のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する各一端をコンデンサを有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する一端に抵抗器を有する回線を、前記第１のノイズフィルタの出力端に接続される側となる他端にコンデンサを有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは接地されている、無瞬断電源装置とした。
【００１２】
また、請求項２の発明は、無瞬断電源装置としてＵＰＳを用い、当該ＵＰＳの出力側に、種類の異なる第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを複数設け、これらのノイズフィルタの中に、前記出力側から第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、前記第１のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する各一端をコンデンサを有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する一端に抵抗器を有する回線を、前記第１のノイズフィルタの出力端に接続される側となる他端にコンデンサを有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成り、前記第２のノイズフィルタは接地されており、前記ＵＰＳ、第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを電磁シールドボックスに収納した、医療用無瞬断電源装置とした。
【００１３】
また、請求項３の発明は、前記請求項２の発明において、前記電磁シールドボックス内で前記ＵＰＳの入力側にノイズカットトランスを接続し、当該ノイズカットトランス及び前記ＵＰＳを接地する構成とした、医療用無瞬断電源装置とした。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の発明によれば、前記ＵＰＳの出力側にラインノイズフィルタとして、第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタを組み合わせて接続することにより、ＵＰＳから成る電源装置の負荷側設備に発生する、前記電源装置からの放射ノイズが除去又は低減され、前記負荷側装置において、前記電源装置からの放射ノイズによる悪影響を受けない。
【００１７】
また、請求項２の発明によれば、電磁シールドボックス内にＵＰＳ、第１ノイズフィルタ及び第２ノイズフィルタを収納したため、電源装置本体の放射ノイズは除去される。また、前記ＵＰＳに接続した負荷側設備から放射ノイズが発生する恐れがあるが、この発明では、ラインノイズフィルタとして、前記第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタを組み合わせて接続することにより、負荷側設備から発生する放射ノイズを抑制することが出来、前記電源装置からの放射ノイズによる悪影響を受けない。従って、医療用電源装置として使用した場合、負荷設備である手術等の医療電気機器に電源装置からの放射ノイズが発生しないため、施術者は熟練を要さず、安心して確実に、また、スムーズに施術ができる。
【００１８】
また、請求項３の発明によれば、ＵＰＳの入力側にノイズカットトランスを接続したため、電源の漏れ電流値は、ミクロショックを考慮して１００μＡ
以下となり、電源の漏れ電流を抑制できる。また伝導ノイズ（一次側の電源ラインノイズ）も前記ノイズカットトランスにより抑制できる。また、前記ＵＰＳ等をすべて電磁シールドボックス内に収納しているためこれら自体から発生する放射ノイズも除去される。また、前記ＵＰＳに接続した負荷側設備から放射ノイズが発生する恐れがあるが、この発明では、ラインノイズフィルタとして、前記第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタを組み合わせて接続することにより、負荷側設備から発生する放射ノイズを抑制することが出来る。
従って、医療用電源装置として使用した場合、負荷設備である手術等の医療電気機器に電源装置からの、漏れ電流、伝導ノイズ、放射ノイズが発生しないため、施術者は熟練を要さず、より安心して確実に、また、よりスムーズに施術ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
この発明は、ＵＰＳから成る無瞬断電源装置において、前記ＵＰＳの出力側に、第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、前記ＵＰＳに接続した第１のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する各一端をコンデンサを有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成り、当該第１のノイズフィルタの出力端に接続した第２のノイズフィルタは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイルを設け、これらの各コイルの両端の相対向する一端に抵抗器を有する回線を、他端にコンデンサを有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成る、無瞬断電源装置とした。
【００２１】
これにより、当該無瞬断電源装置の放射ノイズを除去又は低減し、負荷側に当該電源装置の放射ノイズによる影響を与えないようにした。
【実施例１】
【００２２】
以下、この発明の実施例１を図に基づいて説明する。図１はこの発明を医療用電源装置として使用した場合の概略構成図であり、無瞬断電源装置であるＵＰＳ１の入力側にノイズカットトランス２を接続し、前記ＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３、第２のノイズフィルタ４を順に接続し、当該第２のノイズフィルタ４の出力端にアース線付きの負荷側コンセント５を接続している。また、前記ノイズカットトランス２の入力端には、商用電源に接続するコンセント６ａ付きの電源供給線６を接続している。
【００２３】
そして、前記ＵＰＳ１、ノイズカットトランス２、第１のノイズフィルタ３、第２のノイズフィルタ４は電磁シールドボックス７に収納されており、当該電磁シールドボックス７の外面に前記負荷側コンセント５が固定されている。また、前記電源供給線６はその先端及びコンセント６ａが前記電磁シールドボックス７から外部に導出されている。そして、当該電源供給線６の外周はシールドされている。
【００２４】
また、前記ＵＰＳ１、ノイズカットトランス２、第２のノイズフィルタ４、及び負荷側コンセント５は、電磁シールドボックス７内に設けたローパスフィルタ８及び電磁シールドボックス７の外周に設けた接地端子７ａを通して接地するようになっている。また、前記コンセント６ａも前記接地端子７ａを介して接地されるようになっている。さらに、前記電磁シールドボックス７の外周には、ＵＰＳ確認用の開口式窓７ｂ、ＥＭＣ用ガラリ７ｃ、ＥＭＣ用ファン７ｄがそれぞれ設けられている。
【００２５】
また、前記ＵＰＳ１のオンオフスイッチ１ａが電磁シールドボックス７の外面から突出しており、これも外周をシールドされている。なお、前記ＵＰＳ１としては、三菱電機社製の小型ＵＰＳ，ＦＷ−Ｖ１０−１．０Ｋを使用した。これはインバータ型のＵＰＳで、常用から非常用への切り替えは無瞬断で切り替えるものである。また、前記ノイズカットトランス２としては、ユニオン社製の超薄型雷サージゼロトランス、ＮＺＨ−ＧＴ−８を使用した。
【００２６】
また、図２は、第１のノイズフィルタ３の二つの回路構成図を示している。
（ａ）図のものは、第１のノイズフィルタ３ａとし、各コイル１１は1.1mHであり、各コンデンサ１２は0.1μFである。また、（ｂ）図のものは、第１のノイズフィルタ３ｂとし、各コイル１１は1.8mHであり、各コンデンサ１２は0.1μFである。
【００２７】
これらは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれに前記コイル１１を設け、これらの各コイル１１の両端の相対向する各一端を前記コンデンサ１２を有する回線でそれぞれ接続した四端子回路から成る。これらの回路としては、（ａ）図はサンリッツ社製のＪＮＦ−０１５、（ｂ）図はサンリッツ社製のＪＮＦ−０１０ノイズフィルタを使用した。
【００２８】
また、図３は、第２のノイズフィルタ４の回路構成図を示している。これは、入力端と出力端とを結ぶ並行な２つの回線のそれぞれにコイル１３を設け、これらの各コイル１３の両端の相対向する一端に抵抗器１４を有する回線を、他端にコンデンサ１５を有する回線をそれぞれ接続した四端子回路から成る。前記各コイル１３は0.19mHであり、前記抵抗器１４は2MΩ、前記コンデンサ１５は0.1μFである。また、この回路は接地線１６を設け、前記一方のコイル１３に直列にヒューズ１７を接続している。回路としては、ＴＤＫ社製のＺＵＢ２２１０Ｕ−２２を使用した。
【００２９】
以下、上記実施例の第１のノイズフィルタ３及び第２のノイズフィルタ４の組み合わせを種々に代えて測定実験を行った。前記ＵＰＳ１、第１のノイズフィルタ３及び第２のノイズフィルタ４はすべて前記実施例のものを使用した。測定方法は、図４に示すように、医療用電源単体及び医療用電源＋負荷機器の場合に発生する放射電磁界の測定を電波暗室で図４の接続図にて行った。評価方法は、ＶＣＣＩ（情報処理装置等電波障害自主規制協議会）の自主規制措置運用既定によるクラス分けのクラスＢに対しての評価方法に従って行った。また、クラス分けの定義及び妨害波電界強度測定の許容値については以下のようにする。
【００３０】
情報技術装置のクラス分け
クラスＢ情報技術装置とは、クラスＢ情報技術装置の妨害許容値を満たす装置である。クラスＢ情報技術装置は、主に家庭環境で使用あれることを意図した装置であって、例えば、次のような装置が含まれる。
１）     使用場所が固定されていない装置：例えば、くみ込み電池を電源として動作するポータブル装置。
２）     電気通信回路から電源を供給される電気通信端末装置。
３）     パーソナルコンピュータ又は携帯用ワードプロセッサ、及びそれらに接続される周辺装置・ファクシミリ。
なお、家庭環境とは、１０ｍ以内の距離でラジオ及びテレビジョン放送受信機を使用することが予想される環境を言う。また、クラスＡ情報技術装置とは、クラスＡ情報技術装置の妨害許容値を満たすが、クラスＢ情報技術装置の妨害許容値を満たさないすべての情報技術装置である。
【００３１】
許容値
供試装置の妨害波電界強度の準尖頭値の許容値を表１に示す。また、今回の測定では、電波暗室を使用し測定距離３ｍにて測定しているため３０MHz〜２３０MHzでは４０dB、２３０MHz〜１０００MHzでは４７dBが許容値となる。
測定機器
ＥＭＩテストレシーバ：ロードアンドシュワルツ社製、型式ＥＳＣＩ、検波方式、尖塔値、通過帯域幅１０KHz〜１５０KHz、１５０KHz〜３０MHz、２００Hz、１０KHz、１００KHzである。
放射ノイズ測定ソフト：東陽テクニカ社製、型式ＥＰＳ／ＲＥ,
バイコニカルアンテナ：シュワルツベック社製、型式（エレメント）ＢＢＡ９１０、周波数３０〜３００MHz、型式（バラン）ＶＨＡ９１０３Ｂ、編波面水平・垂直、アンテナ高さ１．０ｍ、１．５ｍ
ログペリオディックアンテナ：アドバンテスト社製、型式ＴＲ１７２０４、周波数２００〜１，０００MHz、編波面水平・垂直、アンテナ高さ１．０ｍ、１．５ｍ
【００３２】
【表１】
0005521158.tif 000002
【００３３】
図５は、前記ＵＰＳ１の負荷として、レフランプ２台（レフランプＢ及びＣ）を接続し、放射ノイズを測定した。その結果放射ノイズは周波数３０から６０MHz付近まで、限度値を超えていた。なお、グラフ図において、水平方向の放射ノイズのレンジ（Ｈ，ＰＫ）を点線で、垂直方向の放射ノイズのレンジ（Ｖ，ＰＫ）を実線で夫々示している。
【００３４】
しかしながら、図６〜図１１に示すようにＵＰＳ１の出力側に、前記第１のノイズフィルタ３ａ、３ｂ、第２のノイズフィルタ４を組み合わせて接続したものは、いずれも放射ノイズは低減し、限度値を下回っていた。なお、各図において、上部の（Ａ）図は概略回路図、下部の（Ｂ）図は前記概略回路を使用した場合のレフランプにおける放射ノイズのレベルを示すグラフ図であり、縦軸はｄＢ（μＶ／ｍ）、横軸は周波数（ＭＨｚ）を示す。なお、前記各グラフ図において、水平方向の放射ノイズのレンジ（Ｈ，ＰＫ）を点線で、垂直方向の放射ノイズのレンジ（Ｖ，ＰＫ）を実線で示している。これは、後述の図１２から図１６においても同じである。
【００３５】
図６はＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３ａ、第２のノイズフィルタ４を順に接続し、後者のノイズフィルタ４を接地したもの、図７はＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３ａ、２個の第２のノイズフィルタ４、４を順に接続し、各ノイズフィルタ４，４を接地したもの、図８はＵＰＳ１の出力側に、２個の第１のノイズフィルタ３ａ、３ａ、第２のノイズフィルタ４を順に接続し、ノイズフィルタ４を接地したもの、図９はＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３ａ、第２のノイズフィルタ４及び第１のノイズフィルタ３ａを順に接続し、ノイズフィルタ４を接地したもの，図１０はＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３ｂ、２個の第２のノイズフィルタ４、４を順に接続し、各ノイズフィルタ４、４を接地したもの、図１１はＵＰＳ１の出力側に第１のノイズフィルタ３ｂ、第２のノイズフィルタ４及び第１のノイズフィルタ３ｂを順に接続し、ノイズフィルタ４を接地したものである。
【００３６】
一方、図１２〜図１６に示すようにＵＰＳ１の出力側に、前記第１のノイズフィルタ３ａ、３ｂ、第２のノイズフィルタ４を組み合わせて接続したものは、接地しても、いずれも放射ノイズの低減効果がなく、周波数によって、限度値を上回っていた。
図６〜図１１のように、ＵＰＳ１の出力側に、第１のノイズフィルタ、第２のノイズフィルタ４の順に接続した構成の方が、回路全体のインピーダンスが増加していることによるものと思われる。
【００３７】
図１２は、ＵＰＳ１の出力側に第２のノイズフィルタ４、２個の第１のノイズフィルタ３ａ、３ａを順に接続したもの、図１３はＵＰＳ１の出力側に第２のノイズフィルタ４、第１のノイズフィルタ３ａを順に接続したもの、図１４はＵＰＳ１の出力側に第２のノイズフィルタ４、２個の第１のノイズフィルタ３ｂ、３ｂを順に接続したもの、図１５はＵＰＳ１の出力側にＵＰＳ１の出力側に第２のノイズフィルタ４、第１のノイズフィルタ３ｂを順に接続したもの、図１６はＵＰＳ１の出力側に２個の第２のノイズフィルタ４、４を接続したものである。
【００３８】
これらの実験から、第１のノイズフィルタ３と第２のノイズフィルタ４の組み合わせ配置は、ＵＰＳ１の出力側から負荷側に、第１のノイズフィルタ３、第２のノイズフィルタ４が順に接続され、かつ、第２のノイズフィルタ４が接地されていれば、放射ノイズの除去又は低減効果が顕著であるのに対し、たんに第１のノイズフィルタ３、第２のノイズフィルタ４が順に接続されていたり、これらの前後に第１のノイズフィルタ３又は第２のノイズフィルタ４が接続されていただけでは、前記放電効果の変動が顕著でないことが分かった。
【００３９】
つまり、この発明は、ＵＰＳから成る無瞬断電源装置において、前記ＵＰＳの出力側に種類の異なる第１のノイズフィルタ及び第２のノイズフィルタを複数設け、これらのノイズフィルタの中に、前記出力側から第１のノイズフィルタと第２のノイズフィルタが順に接続されている一組を少なくとも一つ設け、かつ、第２のノイズフィルタが接地されていればよいこととなる。
なお、上記記載では、接地を構成要件のように説明したが、これらは例示であって、接地することは必須要件ではない。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】この発明の実施例１の概略構成図である。
【図２】この発明の実施例１に使用する２種類の第１のノイズフィルタの回路図である。
【図３】この発明の実施例１に使用する第２のノイズフィルタの回路図である。
【図４】この発明の測定実験装置を示す概略構成図である。
【図５】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図６】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図７】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図８】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図９】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１０】（Ａ）図はこの発明の実施例１に使用するＵＰＳ単体の放射ノイズの測定実験における概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１１】（Ａ）図はこの発明の実施例１におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１２】（Ａ）図はこの発明との比較例におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１３】（Ａ）図はこの発明との比較例におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１４】（Ａ）図はこの発明との比較例におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１５】（Ａ）図はこの発明との比較例におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【図１６】（Ａ）図はこの発明との比較例におけるＵＰＳと第１ノイズフィルタと第２のノイズフィルタの組み合わせによる放射ノイズの測定実験の概略回路図及び（Ｂ）図は同放射ノイズの測定結果の出力値を示すグラフ図である。
【符号の説明】
【００４１】
１      ＵＰＳ                    ２      ノイズカットトランス
３      第１のノイズフィルタ      ４      第２のノイズフィルタ
５      負荷側コンセント          ６      電源供給線
６ａ    電源側コンセント          ７      電磁シールドボックス    
７ａ    ＵＰＳ確認用開口窓        ７ｂ    ＥＭＣ用ガラリ
７ｂ    ＥＭＣ用ファン            ８      ローパスフィルタ  
１１    コイル                    １２    コンデンサ
１３    コイル                    １４    抵抗器  
１５    コンデンサ                １６    接地線
１７    ヒューズ
【図１】
0005521158.tif 000003
【図２】
0005521158.tif 000004
【図３】
0005521158.tif 000005
【図４】
0005521158.tif 000006
【図５】
0005521158.tif 000007
【図６】
0005521158.tif 000008
【図７】
0005521158.tif 000009
【図８】
0005521158.tif 000010
【図９】
0005521158.tif 000011
【図１０】
0005521158.tif 000012
【図１１】
0005521158.tif 000013
【図１２】
0005521158.tif 000014
【図１３】
0005521158.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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