(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの無線周波数上の無線周波数（ＲＦ）信号であって少なくとも１つのサブフレームを含むＲＦ信号の出力レベルを検出することと、
前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、有効なサブフレーム長であるシンボル数を含む少なくとも１つのサブフレームの表現である所定の既知の第１基準信号との時間領域の相関を取ることと、
前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号との前記相関に基づいて、前記検出したＲＦ信号の前記少なくとも１つのサブフレームの境界の時間的位置を判定することと
を含む、時分割複信(ＴＤＤ)システムにおける送信構造の境界を判定する方法。
【請求項２】
前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、所定の既知の第２基準信号との相関を取ることをさらに含む請求項１に記載の方法であって、前記第１基準信号は検出が期待される最大サブフレーム長に関連し、前記第２基準信号は検出が期待される最小サブフレーム長に関連し、
サブフレームの境界の前記時間的位置を判定することは、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号および前記第２基準信号との前記相関に基づいて判定する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１基準信号の前記相関と前記第２基準信号の前記相関とを加算することをさらに含む、請求項２に記載の方法であって、
サブフレームの境界の前記時間的位置を判定することは、前記第１基準信号の前記相関と前記第２基準信号の前記相関との前記加算に基づいて、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を判定する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
サブフレームの境界の前記時間的位置を判定することは、
第１時間ポイントにおいて、前記第１基準信号と、前記検出したＲＦ信号の出力レベルとの相関を取り、最小サブフレームオーバーラップを計算することと、
前記第１時間ポイントにおいて、前記第２基準信号と、前記検出したＲＦ信号の出力レベルとの相関を取り、最大サブフレームオーバーラップを計算することと、
前記最小サブフレームオーバーラップと前記最大サブフレームオーバーラップとを加算し、前記検出したＲＦ信号の前記第１時間ポイントに対する相関結果を計算することと、
前記検出した信号に対して前記基準信号を時間的にシフトすることと、
相関を取って最小サブフレームオーバーラップを計算することと、相関を取って最大サブフレームオーバーラップを計算することと、前記最小サブフレームオーバーラップと前記最大サブフレームオーバーラップとを加算することと、時間的にシフトすることとを繰り返して、前記基準信号と前記検出したサンプルとの間の時変相関を得ることと
をさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、所定の既知の第１基準信号および所定の既知の第２基準信号との時間領域の相関を取ることは、
検出が期待される前記最大サブフレーム長に関連する前記所定の既知の第１基準信号と、検出が期待される前記最小サブフレーム長に関連する前記所定の既知の第２基準信号とを加算することと、
前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、前記第１基準信号と前記第２基準信号との前記加算との時間領域の相関を取ることとをさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
アップリンク通信経路に接続された第１ポートと、ダウンリンク通信経路に接続された第２ポートとを有するスイッチと、
前記スイッチを通して伝播する無線周波数（ＲＦ）信号の出力レベルを測定するよう構成された出力レベル検出器と、
前記出力レベル検出器により検出されかつ少なくとも１つのサブフレームを含むＲＦ信号の出力レベルと、所定の既知の第１基準信号との時間領域の相関を取るよう構成された処理装置であって、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号との前記相関に基づいて、前記スイッチを制御するよう構成された処理装置と、
を備え、
前記第１の基準信号は、有効なサブフレーム長であるシンボル数を含む少なくとも１つのサブフレームの表現である、時分割複信（ＴＤＤ）システムにおける切り替えのための装置。
【請求項７】
前記処理装置は、前記少なくとも１つのサブフレームの境界の時間的位置を、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号との前記相関に基づいて判定するように、および、前記境界の前記時間的位置の前記判定に基づいて前記スイッチを制御するように、さらに構成された、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記処理装置は、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、所定の既知の第２基準信号との相関を取るようさらに構成され、前記第１基準信号は、検出が期待される最大サブフレーム長に関連し、前記第２基準信号は検出が期待される最小サブフレーム長に関連し、
前記処理装置は、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号および前記第２基準信号との前記相関に基づいて、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を判定するようさらに構成された、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記処理装置は、前記第１基準信号の前記相関と前記第２基準信号の前記相関とを加算するようさらに構成された、請求項８に記載の装置であって、
前記処理装置は、前記第１基準信号の前記相関と前記第２基準信号の前記相関との前記加算に基づいて、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を判定するようさらに構成された、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記処理装置は、サブフレームの前記フレーム期間と、前記境界の前記判定された時間とに基づいて、次のサブフレームの前記開始を予測することにより、前記次のサブフレームの前記開始に間に合うよう、前記スイッチを、アップリンクモードまたはダウンリンクモードのうちの１つに設定するようさらに構成された、請求項７に記載の装置。
【請求項１１】
基地局と通信するよう構成された少なくとも１つのハブと、
前記少なくとも１つのハブに通信可能に接続された複数の遠隔アンテナユニットとを備えた通信システムであって、
前記通信システムは、前記少なくとも１つのハブと複数のワイヤレス端末との間で信号を通信可能に接続するよう構成され、
前記少なくとも１つのハブは、
アップリンク通信経路に接続された第１ポートと、ダウンリンク通信経路に接続された第２ポートとを有するスイッチと、
前記スイッチを通って伝播する無線周波数（ＲＦ）信号の出力レベルを測定するよう構成された出力レベル検出器と、
少なくとも１つのサブフレームを含む前記ＲＦ信号の前記検出した出力レベルと、所定の既知の第１基準信号との時間領域の相関を取るよう構成された処理装置であって、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号との間の前記相関に基づいて、前記スイッチを制御するよう構成された処理装置と、
をさらに備える複数の遠隔アンテナユニットと
を備え、
前記第１の基準信号は、有効なサブフレーム長であるシンボル数を含む少なくとも１つのサブフレームの表現である通信システム。
【請求項１２】
前記処理装置は、前記少なくとも１つのサブフレームの境界の時間的位置を、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号との前記相関に基づいて判定するように、および前記境界の前記時間的位置の前記判定に基づいて、前記スイッチを制御するように、さらに構成された、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前期処理装置は、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、所定の既知の第２基準信号との相関を取るようさらに構成され、前記第１基準信号は、検出が期待される最大サブフレーム長に関連し、前記第２基準信号は検出が期待される最小サブフレーム長に関連し、
前記処理装置は、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと前記第１基準信号および前記第２基準信号との前記相関に基づいて、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を判定するようさらに構成された、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記処理装置は、前記第１基準信号の前記相関と、前記第２基準信号の前記相関とを加算するようさらに構成され、
前記処理装置は、前記第１基準信号の前記相関と前記第２基準信号の前記相関との前記加算に基づいて、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を判定するようさらに構成された、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記処理装置は、前記フレーム期間と、サブフレームの前記境界の判定された時間とに基づいて、次のサブフレームの前記開始を予測することにより、前記次のサブフレームの前記開始に間に合うよう、アップリンクモードまたはダウンリンクモードのうちの１つに前記スイッチを設定するようさらに構成された、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１６】
前記処理装置は、前記サブフレームの境界の前記時間的位置を、前記検出したＲＦ信号の出力レベルと、検出が期待される前記最大サブフレーム長に関連する第１基準信号および検出が期待される前記最小サブフレーム長に関連する第２基準信号との加算との相関に基づいて判定するようにさらに構成された、請求項１３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の参照
本出願は、本出願と同日に出願された、代理人整理番号が１００．９１６ＵＳ０１であり発明の名称が「ＭＥＴＨＯＤ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＳＷＩＴＣＨＩＮＧ  ＩＮ  Ａ  ＴＤＤ  ＳＹＳＴＥＭ」である米国特許出願第１２／１４４，９７７号と、代理人整理番号が１００．９２４ＵＳ０１であり発明の名称が「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＥＤ  ＴＩＭＥ−ＤＩＶＩＳＩＯＮ  ＤＵＰＬＥＸ  ＳＩＧＮＡＬ  ＳＷＩＴＣＨＩＮＧ」である米国特許出願第１２／１４４，９３９号と、代理人整理番号が１００．９２５ＵＳ０１であり発明の名称が「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＣＯＮＦＩＧＵＲＡＢＬＥ  ＴＩＭＥ−ＤＩＶＩＳＩＯＮ  ＤＵＰＬＥＸ  ＩＮＴＥＲＦＡＣＥ」である米国特許出願第１２／１４４，９１３号とに関するものであり、これらの出願は、参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
時分割複信（ＴＤＤ：Ｔｉｍｅ−Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘｉｎｇ）システムにおける通信機器は、ＴＤＤシステムが適切に機能できるためには、適切なタイミングでアップリンク通信とダウンリンク通信との切り替えが行われるよう調整されていなければならない。一般に、ホストユニットが、切り替え時間を調整し、切り替え時間に関する情報をワイヤレス端末へと送信する。ワイヤレス端末は、その情報を用いて、ワイヤレス端末からの通信がホストユニットからの通信と衝突しないよう、切り替えを行うタイミングを決定する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ホストおよびワイヤレス端末に加えて、ホストユニットとワイヤレス端末との間で情報の中継を行う通信ネットワーク内の機器にも、アップリンク通信とダウンリンク通信との切り替えを必要とする機器もある。いくつかのシステムでは、ネットワーク機器は、上流側および下流側通信の切り替えタイミングに関する、ホストユニットからの情報信号の受信、フィルタリング、復号化を適切に実行するに必要な回路を有さない。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
以下の概要は、例示のためのものであり、限定のためのものではない。１つの実施形態では、時分割複信（ＴＤＤ）システムにおけるサブフレームの境界を判定する方法を提供する。その方法は、少なくとも１つの無線周波数上の信号の出力レベルを検出する。この信号は、少なくとも１つのサブフレームを含むものである。検出された信号に対して第１基準信号との間の時間領域の相関が取られる。この第１基準信号は、少なくとも１つのサブフレームを表現したものである。検出された信号と第１基準信号との相関に基づいて、検出された信号の少なくとも１つのサブフレームの境界の時間的位置を判定される。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】アップリンク送信とダウンリンク通信との切り替えを行うための通信システムの１つの実施形態を示すブロック図である。
【図２】フレーム構造の１つの実施形態を示す図である。
【図３】アップリンク送信とダウンリンク送信との切り替えを行うための通信回路の１つの実施形態を示すブロック図である。
【図４】アップリンク送信とダウンリンク送信との切り替え方法の１つの実施形態を示すフローチャートである。
【図５】時間ドリフトを打ち消すための、アップリンク送信とダウンリンク通信との切り替え時間の調整方法の１つの実施形態を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
一般的な慣例により、記載した様々な特徴は、一定の縮尺で描かれているわけではなく、本開示に関連する特定の特徴を強調するために描かれたものである。
【０００７】
図１は、通信ネットワーク１００の１つの実施形態を示すブロック図である。図１に示す実施形態において、通信ネットワーク１００は、分散アンテナシステム（ＤＡＳ：Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｓｙｓｔｅｍ）１０３に通信可能に接続された基地局１０２を備える。他の実施形態では、ＤＡＳ１０３は、１つまたは複数の上流側装置（例えば、基地局送受信器１０２、ワイヤレスアクセスポイント、または他の無線周波数信号源）と、１つまたは複数の下流側ワイヤレス装置（例えば、ワイヤレス端末１１２）との間で、無線周波数信号を搬送するために用いられる。いくつかの実施形態では、基地局送受信器１０２（本明細書では、「基地局」１０２とも称する）は、通信サービスプロバイダのインフラストラクチャの一部であり、ワイヤレス端末１１２は顧客宅内機器を含む。一般に、基地局１０２が下流側のワイヤレス端末１１２と通信を行う各無線周波数信号またはチャンネルに対して、元のダウンリンク無線周波数信号は、本来、１つまたは複数のワイヤレス端末１１２により受信されるよう、基地局１０２により送信される。元のアップリンク無線周波数信号は、本来、基地局１０２により受信されるよう、ワイヤレス端末１１２により送信される。
【０００８】
基地局１０２は、ワイヤレス端末１１２間の通信およびワイヤレス端末１１２と基地局１０２に接続された他の通信ネットワーク（図示せず）との通信を管理する。１つの実施形態では、基地局１０２は、ワイヤレス端末１１２と公衆交換電話網（ＰＳＴＮ:Ｐｕｂｌｉｃ  Ｓｗｉｔｃｈｅｄ  Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）との間の通信を管理する。この実施形態では、例えば、通信ネットワーク１００は、セルラ／ＰＣＳシステムであり、基地局１０２は、ＰＳＴＮに対する音声／ＰＳＴＮゲートウェイとして機能する基地局制御器と通信する。他の実施形態では、基地局１０２は、ＩＰゲートウェイとの通信を介して、ワイヤレス端末１１２とインターネット・プロトコル（ＩＰ：Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）に基づくネットワーク（例えば、インターネット）との通信を管理する。この実施形態では、基地局１０２は、ＩＰゲートウェイからのＩＰデータに対してベースバンド処理を行い、ＩＰデータをチャンネルに送る。１つの実施形態では、基地局１０２は、ＩＥＥＥ８０２．１６に準拠する基地局である。所望により、基地局１０２は、ＷｉＭａｘ、ＷｉＢｒｏ、ＬＴＥ、または他のコンソーシアムの要件を満足するものであってもよい。さらに他の実施形態では、基地局１０２は、ＰＳＴＮおよびＩＰに基づくネットワークの両方の間の通信の管理を含む複数の機能を備える。
【０００９】
ＤＡＳ１０３は、基地局１０２に通信可能に接続されたハブ１０６と、ハブ１０６から遠隔に位置し通信可能に接続された３つの遠隔アンテナユニット１０８〜１１１とを備える。各遠隔アンテナユニット１０８〜１１１は、ワイヤレス端末１１２とのワイヤレス通信を行うために用いられる１つまたは複数のアンテナ１０４を備える。他の実施形態ではハブ１０６と基地局１０２とは同軸ケーブル、ワイヤレスアンテナ、または他の通信媒体により通信可能に接続されるが、この実施形態では、ハブ１０６は基地局１０２に対してオプティカル接続される。同様に、他の実施形態では、ハブ１０６と遠隔アンテナユニット１０８〜１１１とは同軸ケーブル、ワイヤレスアンテナ、または他の通信媒体により通信可能に接続されるが、この実施形態では、ハブ１０６は各遠隔アンテナユニット１０８〜１１１に対してオプティカル接続される。他の実施形態では、各遠隔アンテナユニット１０８〜１１１において単一のアンテナ１０４のみ、または３つ以上のアンテナ１０４が用いられるが、この実施形態では、遠隔アンテナユニット１０８〜１１１のそれぞれは、２つのアンテナ１０４すなわち主アンテナおよびダイバーシティアンテナを備える。１つの実施形態では、ＤＡＳ１０３は、例えば、複数階の建物の各階にカバレッジを提供するために、ハブ１０６と遠隔アンテナユニット１１０および１１１との間で通信可能に接続された１つまたは複数の拡張装置１１４も備える。
【００１０】
基地局１０２は、ＤＡＳ１０３を用い、アンテナ１０４を介して、ワイヤレス端末１１２との通信を行う。基地局１０２と、複数のワイヤレス端末１１２との間の双方向通信は、多重アクセス方式を用いることにより達成される。１つの実施形態では、基地局１０２とワイヤレス端末１１２との間の通信は、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ：Ｃｏｄｅ−Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）方式を用いて行われる。他の実施形態では、基地局１０２とワイヤレス端末１１２との間の通信は、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）方式を用いて行われる。他の実施形態では、他の多重アクセス方式（例えば、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ）が用いられる。または、例えば、音声通信用のＣＤＭＡおよびデータ通信用のＯＦＤＭＡを含む、複数の多重アクセス方式が用いられる。
【００１１】
１つの実施形態では、基地局１０２とワイヤレス端末１１２との間の通信の一部または全部で、時分割複信（ＴＤＤ）通信方式が用いられる。ＴＤＤ方式は、異なった時間において、アップリンク送信（ワイヤレス端末１１２から基地局１０２への送信）とダウンリンク送信（基地局１０２からワイヤレス端末１１２への送信）とを有することにより、２つの装置間の双方向通信を可能にする。この実施形態では、アップリンク通信およびダウンリンク通信の両方が同一の周波数を共有する。
【００１２】
図１に示す実施形態では、単一の基地局１０２およびハブ１０６が図示されるが、他の実施形態では、複数の基地局１０２および／またはハブ１０８が用いられることを理解すべきである。加えて、この実施形態では、一定数量の遠隔アンテナユニット１０８〜１１１がハブ１０６に接続されているが、他の実施形態では、その他の数量の遠隔アンテナユニット１０８〜１１１がハブ１０６に接続される。
【００１３】
以下の説明はＩＥＥＥ８０２．１６規格に記載されたＴＤＤ方式に基づくシステムに関するものであるが、本開示の範囲は、他のＴＤＤ方式に適用するために、説明されたシステムおよび方法に対する適切な調整物、改変物、代用物を有する他の実施形態も含むことを意図する。
【００１４】
システム１００は、ワイヤレス端末１１２と、例えばＰＳＴＮまたはインターネットに基づくネットワークを介して基地局に通信可能に接続された１つまたは複数の他の装置との間の通信を可能にする。ワイヤレス端末１１２は、遠隔アンテナ１０４を介して、遠隔アンテナユニット１０８〜１１１への信号および／または遠隔アンテナユニット１０８〜１１１からの信号の送信／受信を行う。この実施形態では、例えばハンドオフ時等の特定状況を除いては、ワイヤレス端末１１２はそれぞれ１度に１つの遠隔アンテナユニット１０８〜１１１と通信を行う。例えば、ワイヤレス端末１１２から送出される情報はワイヤレス端末１１２により送信され、例えば、送信中のワイヤレス端末１１２と通信中の遠隔アンテナユニット１０８において受信される。遠隔アンテナユニット１０８は、ワイヤレス端末１１２から受信した信号を再生し、遠隔アンテナユニット１０４に送信中の他のワイヤレス端末１１２から受信した他の信号とともに、その信号をハブ１０６へと送る。ハブ１０６は、遠隔アンテナユニット１０８（および一部は拡張装置１１４を通して、他の遠隔アンテナユニット１０９〜１１１）から情報を受信し、受信した信号を再生し、その信号を基地局１０２へと送信する。基地局１０２は、その情報を処理し、その情報をその宛先へと送信する。他のネットワークから受信する情報も、基地局１０２により受信される。基地局１０２は、どのワイヤレス端末１１２がその情報の宛先であるかを判定し、その情報を含む信号を生成し、変調し、ハブ１０６へと送信する。ハブ１０６は、信号を、受信し、再生し、例えば宛先のワイヤレス端末１１２と通信中の遠隔アンテナユニット１０８へと送信する。遠隔アンテナユニット１０８は、信号を、ハブ１０６から受信し、再生し、ワイヤレス端末１１２へとワイヤレス送信し、ワイヤレス端末１１２において情報が受信および処理される。この実施形態では、アップリンクおよびダウンリンクの両通信に対して、ハブ１０６および遠隔アンテナユニット１０８〜１１１は、基地局１０２およびワイヤレス端末１１２により送信される信号を復調または展開しない。そのかわり、ハブ１０６および遠隔アンテナユニット１０８〜１１１はリレーとして機能して、信号の受信および再生を行うが、信号に対しては最小限の処理を行うにとどまる。
【００１５】
図２は、ＴＤＤ送信構造２００の１例を示す図である。図２に示す実施形態では、送信構造２００は、アップリンク（ＵＬ：ｕｐｌｉｎｋ）サブフレーム２０４に先行するダウンリンク（ＤＬ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ）サブフレーム２０２を有するフレーム（本明細書では「フレーム」２００とも称される）を含む。後続ＴＤＤフレームの第２ダウンリンクサブフレーム２０５の一部も図示されている。送信の各開始および終了は、本明細書では送信境界と称する。この実施形態では、各ＴＤＤフレーム２００は構造において実質的に同等であり、５ｍｓの一定の存続期間を有し、１つのアップリンクサブフレームに先行する１つのダウンリンクサブフレームを含む。いくつかの実施形態では、ＴＤＤフレーム２００の一部には制御データが割り当てられる。他の実施形態では、ＴＤＤフレーム２００は、可変の存続期間を有してもよく、および／または各フレーム２００内に複数のアップリンクサブフレームまたはダウンリンクサブフレームを含んでもよい。加えて、他の実施形態では、アップリンクサブフレームが先行しダウンリンクサブフレーがそれに後続してもよく、また、アップリンクサブフレームおよびダウンリンクサブフレームのいずれが各フレームを開始するかがフレームごとに変化してもよい。
【００１６】
ＴＤＤフレーム２００の開始部分が、ダウンリンクサブフレーム２０２に割り当てられる。ダウンリンクサブフレーム２０２の終了部分において、時間間隔（ＴＴＧ）２０６がアップリンクサブフレーム２０４の開始の前に生じる。次に、アップリンクサブフレーム２０４が始まり、別の時間間隔（ＲＴＧ）２０８が、アップリンクサブフレーム２０４の終了と次のフレームのダウンリンクサブフレーム２０５の開始との間に、生じる。
【００１７】
ダウンリンクサブフレーム２０２の間に、基地局１０２は１つまたは複数のワイヤレス端末１１２への送信を行う。アップリンクサブフレーム２０４の間に、１つまたは複数のワイヤレス端末１１２が基地局１０２への送信を行う。ダウンリンクサブフレーム２０２とアップリンクサブフレーム２０４との間にあるＴＴＧ２０６により、送信モードから受信モードへの基地局の１０２切り替わりと、受信モードから送信モードへの各ワイヤレス端末１１２の切り替わりが一定時間内で可能になる。同様に、ＲＴＧ２０８により、受信モードから送信モードへの基地局１０２の切り替わりと、送信モードから受信モードへのワイヤレス端末１１２の切り替わりが、一定時間内で可能となる。ＴＴＧ２０６およびＲＴＧ２０８により、基地局の同期および伝達遅延の判定／調整等を行うための時間的余裕が可能となる。
【００１８】
基地局１０２およびワイヤレス端末１１２に加えて、ＤＡＳ１０３内のＲＦ回路においても、ダウンリンク送信の処理およびアップリンク送信の処理の切り替えが行われる。基地局１０２およびワイヤレス端末１１２と同様に、ＤＡＳ１０３内のＲＦ回路の切り替えは、時間間隔ＴＴＧ２０６およびＲＴＧ２０８の間に行われる。各遠隔アンテナユニット１０８〜１１１内のＲＦ回路およびハブ１０６内のＲＦ回路は、アップリンクおよびダウンリンクの切り替えを行う。
【００１９】
１つの実施形態では、各フレーム２００が同一のデューティサイクルを有し、ダウンリンクサブフレーム２０２およびアップリンクサブフレーム２０４の存続期間が一定となっている。他の実施形態では、デューティサイクルは可変であり、ダウンリンクサブフレーム２０２およびアップリンクサブフレーム２０４の存続期間はフレームごとに可変となっている。可変のデューティサイクルに対しては、サブフレームの存続期間は、送信が行われる間、システムのトラフィック、ユーザ環境設定、その他のパラメータに基づいて動的に割り当てられる。例えば、１つの実施形態では、フレーム２００は、通信プロトコルの許容に応じて、合計４７個のフレームを有し、３５個シンボル分、３４個シンボル分、および３３個シンボル分の所定のダウンリンクサブフレーム長と、１２個シンボル分、１３個シンボル分、および１４個シンボル分のアップリンクサブフレーム長とを有する。３５個シンボル分のダウンリンクサブフレーム２０２は、１２個シンボル分のアップリンクサブフレーム２０４に対応する。各サブフレームにおけるシンボル数に関わらず、アップリンクおよびダウンリンクのシンボルの合計数は変わらず４７である。したがって、ダウンリンクサブフレーム２０２においてシンボル数が少ないと、対応するアップリンクサブフレーム２０４においてシンボル数が増えることとなる。この実施形態では、フレーム２００が一定デューティサイクルまたは可変デューティサイクルであるに関わらず、ＴＴＧ２０６およびＲＴＧ２０８の期間は、一定の存続期間を有する。
【００２０】
この実施形態でシステム１００により使用される通信構造は、図２に示すように２つのサブフレームを含むフレームであるが、本開示の範囲が、他のフレーム／サブフレーム構造および当業者に周知の他の通信構造を含むことを意図するものであることを理解すべきである。
【００２１】
ワイヤレス端末１１２は、ダウンリンクサブフレーム２０２およびアップリンクサブフレーム２０４のタイミングを、基地局１０２により送られた通信から獲得する。１つの実施形態では、これらの通信は別個の制御チャンネル上で行われ、ワイヤレス端末１１２は制御チャンネルを聴取してフレームおよびサブフレームのタイミングを獲得する。別の実施形態では、ワイヤレス端末１１２は、フレームタイミングおよびサブフレームタイミングを、基地局１０２により送られた、フレーム２００内のメッセージから、または、ペイロードチャンネル上の現在の送信を聴取し、当該送信から直接的にタイミングを見定めることにより、獲得する。いずれにせよ、ワイヤレス端末１１２は、各フレーム２００の開始時間、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了時間、受信モードから送信モードへの切り替え時間、およびアップリンクサブフレーム２０４の送信開始時間を判定する。しかしこの実施形態では、ハブ１０６および遠隔アンテナユニット１０８〜１１１は、基地局１０２とワイヤレス端末１１２との間で送信される信号の復調および展開に必要な回路を有しない。したがって、１つの実施形態では、ハブ１０６および遠隔アンテナユニット１０８〜１１１は、フレームおよびサブフレームのタイミングを独立して判定するために備えられた回路を有する。
【００２２】
図３は、通信ネットワーク１００における送信構造の境界の時間的位置を判定するための回路３００の１つの実施形態を示す図である。図３に示す実施形態において、回路３００は、ネットワーク１００内で送信される信号の出力レベルに基づいて、サブフレーム境界のタイミング（サブフレームタイミング）を判定する。判定されたサブフレームタイミングに基づいて、回路３００は、ダウンリンクおよびアップリンク送信の切り替えタイミングを判定する。例えば、この実施形態では、回路３００は、ダウンリンクサブフレーム２０２に対する開始境界の時間的位置を判定する。この実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始がフレーム２００の開始と一致するため、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始時間の判定を行うと、フレーム２００の開始時間も判定されることになる。回路３００は、次に、ダウンリンクサブフレーム２０２の判定された開始境界に基づいて、アップリンク送信からダウンリンク送信へと切り替えるタイミングを判定する。
【００２３】
回路３００は、ネットワーク１００上で（例えば、基地局１０２と図示しないワイヤレス端末との間で）現在送信中の信号を検出し、検出した信号の出力レベルと既知の基準信号とを比較して、サブフレーム境界のタイミングを判定する。１つの実施形態では、その比較は、受信したダウンリンクサブフレームの期待される出力レベルおよび存続期間と一致する出力レベルを有する信号を含む基準信号との相関を取ることである。相関プロセスに関するさらなる詳細は、以下で提供する。この実施形態では、各フレームの存続期間が同一であるため、回路３００は、検出されたフレームの開始の判定されたタイミングを用いて、後続のフレームの開始を予測する。次に、回路３００は、次に受信するフレームの予測される開始時間に基づいて、スイッチ３１２がダウンリンク送信を中継するタイミングを判定する。こうして、回路３００は、ネットワーク１００のフレームおよびサブフレームのタイミングにしたがって、基地局１０２からのダウンリンク送信をワイヤレス端末１１２へと中継するために、ダウンリンクモードに設定される。上記の説明から明らかなように、本明細書に記載の装置および方法は、所望により、システムのフレームおよび／またはサブフレームのタイミングを判定するためにも使用することが可能である。
【００２４】
１つの実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始とともに、アップリンクサブフレーム２０４の開始も、判定されたフレーム開始タイミングから予測される。例えば、フレームのデューティサイクルが一定の場合、アップリンクサブフレーム２０４の開始は、フレーム２００の開始に対して一定である。フレーム開始の時間的位置が判定されると、後続のフレームの開始および当該フレーム内のアップリンクサブフレームの開始は、既知のフレーム存続期間および、フレームの開始と当該フレーム内のアップリンクサブフレームの開始との間の既知の時間に基づいて予測される。
【００２５】
他の実施形態では、フレームのデューティサイクルは可変であり、アップリンクサブフレーム２０４の開始は、特定のフレームのそれぞれのデューティサイクルに基づいて、フレームごとに変化する。ここで、フレームのタイミングは上述のようにして判定され、したがってダウンリンクサブフレーム２０２の開始は、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始がフレーム２００の開始と一致するため、既知である。アップリンクサブフレーム２０２の開始は、リアルタイムでのダウンリンクサブフレーム２０２の下降エッジの検出、および、下降エッジの検出に基づくダウンリンクモードからアップリンクモードへの切り替えにより、判定される。サブフレームの下降エッジに基づくリアルタイムでの切り替えに関するさらなる詳細は、「ＭＥＴＨＯＤ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＳＷＩＴＣＨＩＮＧ  ＩＮ  Ａ  ＴＤＤ  ＳＹＳＴＥＭ」を発明の名称とする同時係属出願の米国特許出願第１２／１４４，９７７号（代理人整理番号１００．９１６ＵＳ０１）において提供される。なお、この米国特許出願第１２／１４４，９７７号は、参照により、本明細書に組み込まれる。
【００２６】
１つの実施形態では、ハブ１０６および遠隔アンテナユニット１０８〜１１１の両方が、アップリンク送信モードとダウンリンク送信モードとの切り替えタイミングを判定するための、回路３００等の回路を備える。他の実施形態では、回路３００はハブ１０６内にのみ備えられる。代理人整理番号が１００．９２４ＵＳ０１であり、発明の名称が「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＥＤ  ＴＩＭＥ−ＤＩＶＩＳＩＯＮ  ＤＵＰＬＥＸ  ＳＩＧＮＡＬ  ＳＷＩＴＣＨＩＮＧ」である、同時係属出願の米国特許出願第１２／１４４，９３９号に説明されるように、ここでハブ１０６は、遠隔アンテナユニット１０８〜１１１ならびにハブ１０６自体に対する切り替え時間を判定し、切り替え時間を示す制御信号を遠隔アンテナユニット１０８〜１１１へと転送する。なお、この米国特許出願第１２／１４４，９３９号は、参照することにより、本明細書に援用される。
【００２７】
図３に示す実施形態では、回路３００は２つの周波数バンドの信号を処理する。回路３０１が第１周波数バンドの信号を処理し、回路３０２が第２周波数バンドの信号を処理する。この実施形態では、回路３０１および３０２は、各回路３０１および３０２がそれぞれの周波数をサポートするためのわずかな相違を除いて、同等である。したがって、回路３０１のみを詳細に説明することにする。他の実施形態では、１つの周波数バンドのみがサポートされる。さらに他の実施形態では、３つ以上の周波数バンドがサポートされる。
【００２８】
回路３０１上で、信号は、ＲＦデュプレックスポート３０３において、基地局１０２へとおよび／または基地局１０２から送信および受信される。ワイヤレス端末１１２への信号および／またはワイヤレス端末１１２からの信号は、それぞれダウンリンク（ＤＬ）ポート３０４およびアップリンク（ＵＬ）ポート３０６において送信および受信される。ダウンリンクポート３０４およびアップリンクポート３０６は、ワイヤレス端末１１２からワイヤレス信号を送信および受信する、１つまたは複数のアンテナ１０４に接続される。可変抵抗器３０８が、ダウンリンクポート３０４から送信されるダウンリンク信号の出力を制御する。アップリンク側では、増幅器３１０が、ワイヤレス端末１１２から受信される信号を、さらに処理して基地局１０２へと送信するために、増幅する。スイッチ３１２は、ＲＦデュプレッスクポート３０３をダウンリンクポート３０４またはアップリンクポート３０６へと接続することにより、アップリンク送信（アップリンクモード）とダウンリンク送信（ダウンリンクモード）との間で回路３００を切り替える。図３に示す実施形態では、スイッチ３１２は、１つの共通接点（デュプレックスポート３０３に接続）と２つのスイッチ接点（ダウンリンクポート３０４およびアップリンクポート３０６にそれぞれ接続）とを有する単極双投スイッチである。他の実施形態では、ポート３０３は、デュプレックスポートとして機能する、２つのシンプレックスポートを備える。回路３００とシンプレックスおよびデュプレックスとしてのポート３０３とに関するさらなる詳細は、「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＣＯＮＦＩＧＵＲＡＢＬＥ  ＴＩＭＥ−ＤＩＶＩＳＩＯＮ  ＤＵＰＬＥＸ  ＩＮＴＥＲＦＡＣＥ」が発明の名称であり代理人整理番号が１００．９２５ＵＳ０１である同時係属出願の米国特許出願第１２／１４４，９１３号において提供される。この米国特許出願第１２／１４４，９１３号は、参照により本明細書に組み込まれる。
【００２９】
図４を参照すると、信号のサブフレームタイミングを判定するための方法４００の１つの実施形態が開示されている。以下の記述はダウンリンクサブフレーム２０２のタイミング判定に関するものであるが、しかし、本明細書に記載の方法および装置は、適切な調整および変更を加えると、アップリンクサブフレーム２０４のタイミングを判定するために使用することも可能であることを理解すべきである。
【００３０】
方法４００は、ダウンリンク信号の出力レベルを検出するブロック４０２において、開始される。検出された信号と基準信号との相関がブロック４０４において取られ、その相関から、検出されたダウンリンク信号のサブフレーム境界の時間的位置がブロック４０６において判定される。ブロック４０８で、検出されたダウンリンクサブフレームの判定された開始時間に基づいて、後続のダウンリンクサブフレームの開始時間が予測される。次にブロック４１０で、次のダウンリンクサブフレームの開始に合わせてスイッチ３１２がダウンリンクモードに設定される。
【００３１】
ブロック４０２で、ダウンリンク信号をＲＦデュプレッスクポート３０３において受信し、カプラ３１５はダウンリンク信号をＲＦ検出器３１６に接続する。この実施形態では、カプラ３１５はスイッチ３１２の上流側に位置する。加えて、この実施形態では、ＲＦ検出器３１６は二乗平均平方根（ＲＭＳ）検出器である。ダウンリンク信号がＲＦ検出器３１６に達する前に、必要ならば、信号は減衰器３２４により減衰される。減衰器３２４に関するさらなる詳細は、以下で提供する。ＲＦ検出器３１６はダウンリンク信号の出力を測定し、アナログ・デジタル（Ａ／Ｄ）変換器３２０は、ＲＦ検出器３１６により測定された出力レベルを読み取る。Ａ／Ｄ変換器３２０は、ＲＦ検出器３１６からの出力レベルを、マイクロプロセッサ３１４のためのデジタル化サンプル（「スナップショットサンプル」）に変換する。マイクロプロセッサ３１４は、各サンプルが収集された時間を記録し、ダウンリンクサブフレーム２０２の全域が検出されるよう、一定時間にわたってサンプルを収集する。１つの実施形態では、基準信号のサンプル数に基づいて、１つのフレームの期間よりも少なくともわずかに長い時間にわたってサンプルを収集する。１つの実施形態では、アップリンクサブフレームがＲＦ検出器３１６に接続される機会を低減するために、スイッチ３１２は、ＲＦ検出器３１６による検出が行われる間を通して、ダウンリンク位置に留まる。
【００３２】
ブロック４０４で、マイクロプロセッサ３１４は、検出したサンプルと基準信号との相関を取る。基準信号は、有効なダウンリンクサブフレーム２０２を表現したものである。つまり、基準信号は、有効なサブフレーム長のシンボル数を含む、検出されたダウンリンクサブフレーム２０２の表現である。以下で詳細に説明するように、マイクロプロセッサ３１４は、検出したサンプルと基準信号との相関結果に基づいて、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始を判定する。
【００３３】
１つの実施形態では、相関は、検出したサンプルと基準信号とをオーバーラップし、検出したサンプルのそれぞれに、基準信号におけるオーバーラップした値を積算することにより、基準信号と検出したサンプルとを比較する、時間領域の相関である。次に、この第１時間ポイントに対する相関結果を、すべての積を加算することにより、算出する。次に、基準信号を、受信したサンプルに対して時間的にシフトして、積算と加算を繰り返し、この第２時間ポイントに対する相関結果を得る。このプロセスを繰り返し、基準信号と検出されたサンプルとの時変相関を得る。
【００３４】
ブロック４０６で、マイクロプロセッサ３１４は相関結果からフレームタイミングを判定する。例えば、システム１００が一定デューティサイクルフレームを用いる１つの実施形態では、ブロック４０４における基準信号と検出したサンプルとの相関は、単一の時間ポイントにおける相関ピークを示すようになる。相関ピークは、基準信号と受信したサンプルが時間的に整列する時間ポイントにおいて、生じる。検出したサブフレームのサブフレーム長が基準信号のサブフレーム長と同じであるため、単一の相関ピークが生じる。一定デューティサイクルシステムにおけるサブフレーム長が一定および既知であるため、基準信号は、システムにより用いられるサブフレームと同じ長さを有するサブフレームを表現するように形成される。したがって、基準信号と検出した信号とが整列する１つの時間ポイントが存在する。ブロック４０６で、マイクロプロセッサ３１４は、サンプルが検出された時間の知識と、検出されたサンプルが基準信号と整列した時間ポイントの判定とに基づいて、受信したダウンリンクサブフレームの開始時間を判定する。
【００３５】
別の実施形態では、システム１００は、可変デューティサイクルを有するフレームを使用する。ここで、ブロック４０４の相関は、最高の相関のために、複数の時間ポイントがつながった相関プラトー部を生じる。これは、検出したサブフレームのサブフレーム長が未知であることによるものである。このように、基準信号が、検出したサブフレームの長さと一致しない場合もある。検出したサブフレームが基準信号のサブフレームと異なる長さを有する場合、基準信号に対して相関を取ると、上述の一定デューティサイクルに関して記載されたような単一の相関ピークは存在しない。
【００３６】
未知のデューティサイクルを有するフレームとの相関を取るために、基準信号は、検出が期待される最大サブフレーム長と、検出が期待される最小サブフレーム長との両方に対して相関を取る。１つの実施形態では、期待される最大サブフレーム長および最小サブフレーム長は、通信プロトコルに認められる最大サブフレーム長および最小サブフレーム長である。
【００３７】
１つの実施形態では、２つの相関を行うことにより、検出したサンプルを、最大サブフレーム長および最小サブフレーム長の両方に対して相関を取る。１つの相関は、最長サブフレーム長を有する第１基準信号に対するものであり、第２の相関は、最短サブフレーム長を有する第２基準信号に対するものである。この実施形態では、第１基準信号におけるダウンリンクサブフレームの開始と、第２基準信号のダウンリンクサブフレームの開始とを整列し、第１基準信号および第２基準信号を、検出した信号に対して相関を取る。上述と同様に、相関は、検出した信号を基準信号に対して第１時間ポイントにおいて相関を取り、次に、時間的にシフトして、第２時間ポイントにおいて再び相関を取り、それを繰り返す、時間領域の相関である。各時間ポイントにおける第１基準信号に対する相関結果を、対応する時間ポイントにおける第２基準信号に対する相関結果に対して加算し、各時間ポイントに対する複合相関結果を得る。複合相関結果は、第１基準信号および第２基準信号に関する最高の全般的相関における相関ピークから生じるものである。ブロック４０６で、マイクロプロセッサ３１４は、複合相関結果に基づいて、ダウンリンクサブフレームの開始を判定する。
【００３８】
ブロック４０４のさらに他の実施形態では、上述の２つの相関を行うかわりに、期待される最大サブフレーム長および期待される最小サブフレーム長の両方を含む単一の相関を行う。第１基準信号と第２基準信号とを足し合わせることにより単一の複合基準信号を形成し、検出した信号とその複合基準信号との相関を取る。次に、ブロック４０６で、マイクロプロセッサ３１４はその相関に基づいてダウンリンクサブフレームの開始時間を判定する。
【００３９】
ブロック４０４の１つの実施形態では、複数のダウンリンクサブフレーム２０２にわたって相関を行う。ここで、複数のダウンリンクサブフレーム２０２をＲＦ検出器３１６により検出し、Ａ／Ｄ変換器３２０によりサンプリングして、マイクロプロセッサ３１４に送信する。マイクロプロセッサ３１４は、上述のように各ダウンリンクサブフレームと基準信号（単数または複数）との相関を行う。または、ダウンリンクサブフレームを、検出したダウンリンクサブフレームを含む長い基準信号に対して相関を取る。複数のサブフレームに対して相関を取るため、複数の相関ピークが生じる（１つのダウンリンクサブフレームに対して１つのピーク）。
【００４０】
ブロック４０６の１つの実施形態では、複数のサブフレームにわたって相関を行う場合、サブフレームの開始時間を判定するために、時間値を各ピークから抽出し、各フレームに対するピーク時間値をソートする。例えば、１つの実施形態では、中央ピーク時間値をダウンリンクサブフレームの開始として選択する。
【００４１】
ブロック４０６の１つの実施形態では、各フレームの相関結果をコヒーレント加算して、単一ピークおよび１フレーム分の長さを有する複合相関結果を生成する。ここで、コヒーレント加算とは、フレーム１のポイント１をフレーム２のポイント１に加算し、フレーム１のポイント２をフレーム２のポイント２に加算し、同様の加算を繰り返すことである。次に、時間値を単一の複合ピークから抽出する。ここで、１つの実施形態では、ピーク位置の初期推定値を、フレームに対する相関結果をコヒーレント加算する前に生成し、各フレームに対するピークを加算の前にフレームの中央に移動する。１つの実施形態では、以前の段落で説明したように、各ピークから時間値を抽出し、ピーク時間値をソートし、ソート値の中央値を選択することにより、ピーク位置の初期推定値を生成する。
【００４２】
１つの実施形態では、検出された信号の相関を時間にわたって行うとき、相関を行う時間の範囲をより狭めるために、ウィンドウを用いる。ここで、長時間にわたって初期相関を行った後にタイミング情報を推定し、後続の相関は、より短いウィンドウの時間にわたって行う。これにより、相関を行うために必要な処理力を低減することができる。例えば、１つの実施形態では、１フレーム分の長さにわたって相関の初期実行を行う。３回の相関を行った後、以前の相関からのピークに関するタイミング情報を用いて、後続フレームのピーク位置を推定する。後続フレームで行われる相関は、フレーム長の５％の長さを有するウィンドウで行う。１つの実施形態では、低減されたウィンドウを用いてサンプルされるフレームのピークが失われる可能性を低減するために発生したドリフトの量に基づいて、低減されたウィンドウサイズを決定する。１つの実施形態では、ウィンドウ長が短くなると、ウィンドウサンプルの解像度を大きくするために、サンプルレートを大きくする。１つの実施形態では、ウィンドウサイズおよびサンプルレートは可変であり、時間にわたって相関が行われる際のシステムパラメータ（例えば、現在のドリフト計算）に基づいて動的に更新される。ドリフトの判定に関するさらなる詳細を以下で提供する。
【００４３】
相関の実行方法に関わらず、マイクロプロセッサ３１４が、検出したダウンリンクサブフレームの開始時間を判定すると、後続ダウンリンクサブフレームの開始時間は、各フレームの存続期間に基づいてブロック４０８で予測される。例えば、受信されたダウンリンクサブフレームの開始がクロック３２８の時間１０４であると判定され、クロック３２８の２５，０００回の刻み分が１フレームの存続期間に等しいとすると、検出されたフレームに直接後続するフレームの開始（したがって、当該後続フレームのダウンリンクサブフレームの開始）は、クロック３２８の時間２５，１０４である。このように、回路３００のためのフレームタイミングを維持するためにクロック３２８を用いる。
【００４４】
ブロック４１０で、マイクロプロセッサ３１４は、タイミング情報を用いて、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始に間に合うようスイッチ３１２をダウンリンクモードに設定する（ＲＦデュプレッスクポート３０３からの信号をダウンリンクポート３０４に接続する）。１つの実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始に間に合うようスイッチ３１２がダウンリンクモードに設定されるように、クロック３２８の位相をタイミング情報を用いて制御する。他の実施形態では、ダウンリンクサブフレームの開始を判定するために用いられるマイクロプロセッサ３１４内のカウンタを、タイミング情報を用いて調整する。例えば、マイクロプロセッサ３１４内のカウンタは継続的にカウンダウンし、次のフレームの開始のためにスイッチ３１２がダウンリンクモードに設定されるとカウンタがゼロとなるよう、各フレームの開始において値の設定がなされる。カウンタが０に達すると、カウンタに同一の値が再設定される。
【００４５】
上述の実施形態ではサブフレームの開始時間を判定したが、他の実施形態では、ダウンリンクサブフレームの終了時間、またはフレーム／サブフレーム内の他のポイントを判定する。例えば、１つの実施形態では、回路３００は、アップリンク信号を検出し、検出された信号をアップリンク基準信号に対して相関を取ることにより、アップリンクサブフレーム２０４の終了を判定する。
【００４６】
ここで図５を参照すると、時間ドリフトを打ち消すための調整回路３００の１つの実施形態が示されている。時間ドリフトは、例えば、クロック３２８の周波数と受信した信号の周波数との間に相違があるために、生じる。必要ならば、時間ドリフトを打ち消すために、フレーム／サブフレームタイミングの測定を行い、回路３００を調整する。
【００４７】
方法５００は、ダウンリンク信号を検出し（５０２）、ダウンリンク信号を基準信号に対して相関を取り（５０４）、ダウンリンク信号におけるサブフレーム境界の時間的位置を判定する（５０６）ことにより、開始される。図５に示すブロック５０２、５０４、および５０６は、図４に示すブロック４０２、４０４、および４０６と同様であり、ここでは再び詳述することをしない。フレーム境界の時間的位置が判定されると、マイクロプロセッサ３１４は、ブロック５０８で、判定されたフレーム境界を後続フレーム境界に対して比較（例えば、方法４００により判定したように）して、予測されたフレーム境界と判定されたフレーム境界との相違を決定する。１つの実施形態では、ブロック５０８における比較は、まず、先行フレームに対する第１時間オフセットを判定する。第２時間オフセットもまた、後続のフレームに対して判定される。時間オフセットは単一の基準時間ポイントから判定される。したがって、２つのオフセットを比較して、先行サブフレーム境界と後続サブフレーム境界との間の時間的相違を判定することができる。ブロック５１０で、後続サブフレーム境界と先行フレーム境界との間の相違と、後続フレーム境界判定のフレーム検出後の時間的期間とを用いて、時間ドリフトを判定する。先行サブフレームと後続サブフレームとの間のフレーム数を判定し、先行フレームと後続フレームとの間の相違をフレーム数で除算して、それらのフレームにわたるドリフトを判定する。ブロック５１２で、マイクロプロセッサ３１４は、時間ドリフトを組み込むためにスイッチ３１２を設定する時間を設定する。
【００４８】
例えば、時間ドリフトを打ち消すための調整回路３００の１つの実施形態では、マイクロプロセッサ３１４内のカウンタを調整する。ここで、マイクロプロセッサ３１４のカウンタを、方法４００に関して説明したようにフレームタイミングのために初期設定した後で、フレームタイミングを再判定することにより、時間ドリフトを測定する。次に、再判定されたフレームタイミングを用いて、再判定されたフレームタイミングとカウンタ予測されたフレームタイミングとの相違を判定する。この相違と、カウンタを設定した後の時間量とを用いて、時間ドリフトを打ち消すよう、カウンタを調整する。例えば、カウンタが時間ドリフト測定よりも１０フレーム分早く設定され、時間ドリフト測定によりカウンタと実際のフレームタイミングとの間がクロック３２８の１／２刻み相当量であることがわかった場合、カウンタにおける１／２刻み分の誤差を打ち消すために、カウンタに蓄積された値が通常の２０フレーム毎よりも１カウント分大きくなるよう、カウンタを調整する。
【００４９】
時間ドリフトを打ち消すための調整回路３００の他の実施形態では、時間ドリフトを打ち消すのと同様の方法で、クロック３２８の位相を調整する。さらに他の実施形態では、クロック３２８の周波数が受信された信号の周波数に近くなるよう、測定された時間ドリフトに基づいて、クロック３２８の周波数を調整する。
【００５０】
１つの実施形態では、回路３００が作動する間、時間ドリフトを周期的に測定し、カウンタまたはクロック３２８を、時間ドリフトの変化を打ち消すために、必要に応じて更新する。１つの実施形態では、時間ドリフトを周期的に測定する場合、信号周波数に対するクロック３２８の周波数の正確さに基づいて、時間ドリフト測定間の期間を設定する。このように、クロックと送信された信号との相違が大きくなるほど、時間ドリフト測定間の期間は短くなる。
【００５１】
１つの実施形態では、方法４００の初期フレームタイミング判定として、同じ組のサンプルから時間ドリフトを測定する。ここで、ブロック５０８、５１０、および５１２を、ブロック４０２、４０４、４０６、および４０８の後、且つブロック４１０の前、ブロック４１０の後、またはブロック４１０とともに、実行する。事実、１つの実施形態では、ブロック５１２およびブロック４１０が同一ステップに含まれるよう、カウンタまたはクロック３２８に対してただ１つの調整を行う。フレームタイミング判定ブロック４０２、４０４、４０６のために、複数のフレームにわたって複数のサンプルを採取する。サンプルを２つの部分に分類する。第１部分は、方法４００に関して説明したように初期フレームタイミングを判定するための基準として用いる。次に、方法５００に関して説明したように第２部分を用いて時間ドリフトを計算する。１つの実施形態では、カウンタが初期フレームタイミング判定の後直ちに更新されない場合、第２部分の間に経過した時間量、およびカウンタが実際に更新された時間も、またカウンタ設定のための要素となる。
【００５２】
１つの実施形態では、ドリフト計算を複数の計算にわたって平均し、必要とされる調整を判定する。これにより、信号およびクロックにおける短期変動の効果が低減される。
【００５３】
１つの実施形態では、計算に誤差があると判定された場合、ドリフト計算を無視する。ドリフト測定の計算時に、信号が存在しない状況もあり得る（例えば、悪天候、機器の切断、その他）ドリフト計算が、実際に検出されたサブフレームに基づいてではなく、ノイズに基づいて行われるため、信号が存在しない期間に行われたドリフト計算は、誤測定となりうる。これを打ち消すために、１つの実施形態では、各ドリフト計算は閾値品質レベルを越えたものでなければならない。ここで、検出された信号の平均出力で相関ピークを除算することにより、各相関結果を標準化する。これにより、検出した信号のための品質メトリックが得られる。次に、この標準化されたピークを品質閾値と比較する。例えば、標準化されたピーク範囲が０から１である場合、１つの実施形態では、閾値を０．７に選択する。標準化されたピークが閾値を越える場合、当該ピークからのドリフト計算を使用する。一方、標準化されたピークが閾値以下である場合、当該ドリフト計算を廃棄する。
【００５４】
図３に示す実施形態では、ダウンリンク信号がＲＦ検出器３１６およびＡ／Ｄ変換器３２０に達する前に、もし必要なら、信号は減衰器３２４により減衰される。減衰器３２４は、信号がＡ／Ｄ変換器３２０に達する前に高出力信号の出力レベルを減衰することにより、Ａ／Ｄ変換器３２０に要求されるダイナミックレンジを低減する。マイクロプロセッサ３１４は、ＲＦ検出器３１６およびＡ／Ｄ変換器３２０により読み取られた信号の出力レベルに基づいて、減衰器３２４を制御する。例えば、この実施形態では、ダウンリンクポート３０４における信号レンジ要件は２５ｄＢである。ＲＦ検出がスイッチ３１２の前に行われるため、カプラ３１５において見られる信号レンジは２０ｄＢの増加となる。したがって、カプラ３１５において見られる信号レンジは約４５ｄＢとなる。減衰器３２４は、イネーブル時は２０ｄＢの減衰を有し、ディセーブル時は０ｄＢの減衰を有する。カプラ３１５における信号出力レベルがカプラ３１５において期待されるレンジの最大２０ｄＢにある場合、マイクロプロセッサ３１４は減衰器３２４をイネーブルにして、ＲＦ検出器３１６およびＡ／Ｄ変換器３２０における信号レベルを２０ｄＢだけ低減させる。
【００５５】
１つの実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は、方法４００および方法５００において説明したように、ダウンリンク信号を分析してフレーム／サブフレームタイミングを判定する前に、減衰器３２４をイネーブルにするかどうかを判定する。ＲＦ検出器３１６およびＡ／Ｄ変換３２０を保護するために、マイクロプロセッサ３１４は、カプラ３１５が任意の信号を減衰器３２４、ＲＦ検出器３１６、またはＡ／Ｄ変換器３２０に接続する前に、まず減衰器３２４をイネーブルにする。次に、マイクロプロセッサ３１４は、受信した信号の出力レベルに基づいて、減衰器３２４をディセーブルにするかどうかを判定する。減衰器３２４がイネーブルにされると、Ａ／Ｄ変換器３２０は複数のフレームにわたってダウンリンク信号をサンプリングする。次に、マイクロプロセッサ３１４はＡ／Ｄ変換器３２０から出力レベルを受信し、出力レベルを減衰器閾値に対して比較する。平均出力レベルが減衰器閾値よりも低いと、マイクロプロセッサ３１４は減衰器３２４をディセーブルにする。平均出力レベルが減衰器閾値以上であると、減衰器３２４はイネーブル状態を維持する。
【００５６】
１つの実施形態では、ダウンリンクサブフレーム（単数または複数）２０２の出力レベルのみを測定し、マイクロプロセッサ３１４は、一定数のフレーム内の全サンプルの出力レベルを加算して、減衰器をイネーブル／ディセーブルにするかどうかを判定する。その加算値を、ＲＦ検出器３１６における０ｄＢと−５ｄＢとの間の入力信号レベルに対応する閾値に対して比較する。マイクロプロセッサ３１４が全サンプルの出力レベルを加算するため、フレームのデューティサイクルは、加算値の大きさを左右する要素となる。つまり、例えば、−２５ｄＢの信号は、フレームのデューティサイクルに応じて、２つの異なった加算値を有する。ダウンリンクサブフレーム２０２が長いと加算値は大きくなり、ダウンリンクサブフレーム２０２が短いと加算値は小さくなる。一定デューティサイクルのフレームにおいてこれを打ち消すため、ダウンリンクサブフレームの長さにより加算値を標準化する。可変デューティサイクルのフレームに対して、ダウンリンクサブフレームの長さは未知でありフレームごとに変化する。したがって１つの実施形態では、出力レベル閾値を、期待される最長のダウンリンクサブフレームおよび期待される最短のダウンリンクサブフレームの両方により標準化する。
【００５７】
１つの実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は、上述のように受信した信号を基準信号に対して相関を取り、相関ピークから平均信号レベルを計算することにより、受信した信号の出力レベルを判定する。例えば、静的デューティサイクルのフレームに対して、複数のフレームにわたって相関を行った後、以下の方程式を用いて平均信号レベルを計算する。
【００５８】
【数１】
0005406924.tif 000002
【００５９】
式中、ＰｗｒＡｖｇは平均信号出力であり、
ＰｋＡｖｇはフレームの相関ピークの平均であり、
ｎｓｆｒは１フレーム内のＡ／Ｄ変換器３２０サンプルの数である。
【００６０】
可変デューティサイクルのフレームに対して、最短のサブフレーム長および最長のサブフレーム長を用いて複数のフレームにわたって相関を行った後、平均信号レベルを次の方程式を用いて計算する。
【００６１】
【数２】
0005406924.tif 000003
【００６２】
式中、ＮＳｙｍＤＬＭａｘはＯＦＤＭシンボルの数（最大ＤＬサブフレーム長）であり、
ＮＳｙｍＤＬＭｉｎはＯＦＤＭシンボルの数（最小ＤＬサブフレーム長）である。
【００６３】
１つの実施形態では、一定デューティサイクルのフレームに対して、減衰器３２４の閾値を、ダウンリンクサブフレーム長を考慮に入れて、サンプリングされたダウンリンクサブフレームの期待される出力レベルとして選択する。他の実施形態では、可変デューティサイクルのフレームに対して、フレーム内の各サンプルを合計した、サンプリングしたダウンリンクサブフレームの期待される平均出力レベルとして、閾値を選択する。平均は、最大ダウンリンクサブフレーム長と最小ダウンリンクサブフレーム長との間の、期待される出力レベルである。
【００６４】
減衰器３２４がディセーブルにされた場合、信号の出力レベルが閾値に達すると、減衰器３２４は再びイネーブルにされる。１つの実施形態では、減衰器３２４を再びイネーブルにするための閾値は、上述したディセーブルにするための閾値と同一である。別の実施形態では、減衰器３２４を再びイネーブルにするための閾値は、ヒステリシスを有するために、減衰器３２４をディセーブルにするための閾値よりもわずかに高い。１つの実施形態では、ヒステリシスを確保し、可変デューティサイクルのフレームに対して測定された出力レベルの誤りを補償するために、２つの閾値には９ｄＢの隔たりがある。
【００６５】
本明細書で特定の実施形態を例示し説明してきたが、同一の目的を達成するよう計算されたあらゆる配列が、本明細書に示してきた特定の実施形態に対する代用物となりうることを当業者は理解するであろう。あらゆる発明が請求項および請求項の均等物によってのみ限定されることを、明らかに意図するものである。
【図１】
0005406924.tif 000004
【図２】
0005406924.tif 000005
【図３】
0005406924.tif 000006
【図４】
0005406924.tif 000007
【図５】
0005406924.tif 000008