(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口部を有し、内部に被調理物が収容される調理室と、前記開口部を開閉する扉と前記被調理物を加熱する加熱部とを備えた加熱調理器において、
調理メニューの仮選択を受け付ける仮選択受付部と、
少なくとも前記調理メニューを表示するメニュー表示部と、
前記調理メニューが仮選択された後、前記調理メニューに基づく加熱時において前記調理室で使用することができない器具を複数の器具の中から仮選択された前記調理メニューに応じて表示する禁止表示部と、
仮選択された調理メニューまたは前記調理メニューの仮選択がない場合の調理メニューに対応する加熱運転を開始する指示を受け付ける加熱スタート受付部と、を備え、
前記禁止表示部は、前記加熱スタート受付部が前記指示を受け付けた後も、前記調理室で使用することができない器具を表示し、
前記加熱部は、前記加熱スタート受付部が前記指示を受け付けてから見かけ上は加熱運転を開始したように振舞い遅延させて加熱を開始することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記調理室で使用することができない器具は、ラップフィルムである請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記調理室で使用することができない器具は、金属を含む器具である請求項１記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記禁止表示部は、前記メニュー表示部とは異なる領域に設けられた請求項１から３のいずれか一項記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
今日、加熱調理器は、調理メニューを選択することにより被調理物に適した調理条件で調理を行なうことができたり、また使用者の所望する調理条件を詳細に設定できたりするものが知られている。その一方で、加熱調理器の使用方法が多岐にわたるため、使用者にとっては調理メニューの選択や調理条件の設定に伴った適正な使用方法がわかりにくいという課題があった。
【０００３】
そこで従来、調理の加熱条件や、機能の説明、操作手順などを案内表示する表示部を設けた加熱調理器が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１７１７５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本来、上述した案内表示は、例えば加熱調理器に付属する取扱説明書などにその詳細が記載され、使用者はその記載を参照することにより加熱調理器に適した使用方法を知ることができる。
【０００６】
また、加熱調理器は、安全上の観点から調理形態ごとに被調理物に使用できる器具が限られる。例えば、電子レンジは、マグネトロンによる加熱時における金属製の器具の使用はスパークが生じる恐れがあるため禁止されている。このような使用上の安全に関する注意事項についても、使用者は取扱説明書などの記載を参照することにより知ることができる。
【０００７】
しかし、加熱調理器の使用のたびに取扱説明書を参照することは非常に煩雑であるため、使用者に対して確実に使用方法を徹底するのは困難である。また、安全上の観点からも使用者に対しては確実に使用方法や注意事項を徹底することが必要である。さらに、使用方法の確認を怠った使用者の誤使用により加熱調理器が正しく作動しなかったり、上述したようなスパークが生じたりする場合も考えられ、使用者は加熱調理器が故障したと誤認する可能性もある。
【０００８】
本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、使用することができない器具を好適に通知する加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
実施形態の加熱調理器は、開口部を有し、内部に被調理物が収容される調理室と、前記開口部を開閉する扉と前記被調理物を加熱する加熱部とを備えた加熱調理器において、調理メニューの仮選択を受け付ける仮選択受付部と、少なくとも前記調理メニューを表示するメニュー表示部と、前記調理メニューが仮選択された後、前記調理メニューに基づく加熱時において前記調理室で使用することができない器具を複数の器具の中から仮選択された前記調理メニューに応じて表示する禁止表示部と、仮選択された調理メニューまたは前記調理メニューの仮選択がない場合の調理メニューに対応する加熱運転を開始する指示を受け付ける加熱スタート受付部と、を備え、前記禁止表示部は、前記加熱スタート受付部が前記指示を受け付けた後も、前記調理室で使用することができない器具を表示し、前記加熱部は、前記加熱スタート受付部が前記指示を受け付けてから見かけ上は加熱運転を開始したように振舞い遅延させて加熱を開始することを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る加熱調理器の一実施形態である電子レンジの正面の外観図。
【図２】本実施形態における電子レンジの機能ブロック図。
【図３】本実施形態における電子レンジに設けられたメニュー等表示部を示す図。
【図４】本実施形態における電子レンジに設けられた禁止表示部を示す図。
【図５】本実施形態における電子レンジにより実行される禁止表示処理を説明するフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明に係る加熱調理器の実施形態を添付図面に基づいて説明する。
【００１２】
図１は、本発明に係る加熱調理器の一実施形態である電子レンジの正面の外観図である。
【００１３】
図２は、本実施形態における電子レンジの機能ブロック図である。
【００１４】
電子レンジ１は、本体１０と、扉１１とを有する。
【００１５】
本体１０は、外箱の内部に内箱（共に図示せず）が配置される。内箱の内部は、被調理物が収容される調理室１２として機能する。調理室１２の前面には、被調理物の出し入れを行なう開口部が形成される。
【００１６】
本体１０は、加熱部としてマグネトロン３１およびヒータ３２を備えており、それぞれ調理室１２に収容された被調理物のレンジ調理およびオーブン調理を行なうことができる。また、電子レンジ１は、他の加熱部として供給ポンプ３３、スチーム用ヒータ３４およびスチーム用ヒータ３４により加熱される放熱フィンおよび蒸気発生容器（いずれも図示せず）を備えており、調理室１２に供給されたスチームにより被調理物の加熱を行うスチーム調理を行うことができる。また、本体１０は、調理室１２内部に収容された被調理物の温度を検知する温度センサ３５を本体１０内部の所定位置に有する。
【００１７】
扉１１は、本体１０の前面に取付けられており、本体１０の前面下部に設けられたヒンジ（図示せず）によって調理室１２の開口部を開閉可能にする。この扉１１は、矩形枠状をなす金属製の扉枠１３と、この扉枠１３の内周に配置された透明板１４と扉枠１３上部に設けられた取っ手１６とから主に構成される。
【００１８】
扉枠１３の前面下部左側には、調理メニューや調理時間などの調理条件を表示するメニュー等表示部２１が設けられる。メニュー等表示部２１は、調理条件を液晶表示する液晶画面を有する装置である。
【００１９】
図３は、本実施形態における電子レンジに設けられたメニュー等表示部を示す図である。
【００２０】
メニュー等表示部２１は、調理メニュー表示領域２１ａ、温度等表示領域２１ｂ、使用付属品等表示領域２１ｃ、および時間等表示領域２１ｄを有する。調理メニュー表示領域２１ａは、使用者により仮選択および設定された一の調理メニュー（例えば、「レンジ」、「オーブン」、「スチーム」の文字）を表示する領域である。図３においては調理メニュー「オーブン」が表示されている。温度等表示領域２１ｂは、使用者により仮選択および設定された温度や電力を表示する領域である。図３においては、設定温度「２００℃」が表示されている。使用付属品等表示領域２１ｃは、仮選択および設定された調理メニューに使用される電子レンジの付属品（例えば「焼網」、「角皿」の文字）を表示する領域である。図３においては、使用付属品「角皿」が表示されている。時間等表示領域２１ｄは、使用者により仮選択および設定された調理時間を表示する領域である。図３においては、調理時間「１２分３４秒」が表示されている。
【００２１】
メニュー等表示部２１の右側であってメニュー等表示部２１とは異なる領域には、禁止表示部２２が設けられる。禁止表示部２２は、仮選択および設定された調理メニューに基づく加熱運転時において調理室１２で使用することができない器具を表示する領域である。禁止表示部２２は、例えば所定の文字が印刷された文字シートと、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）を有する基板とを有し、ＬＥＤを点灯することにより所定の文字を表示する装置である。
【００２２】
図４は、本実施形態における電子レンジに設けられた禁止表示部を示す図である。
【００２３】
禁止表示部２２は、調理室で使用することができない器具である金属、ラップフィルム(ラップ）、プラスチック、焼網および角皿を禁止の文字と共に必要に応じて表示する。なお本実施形態においては、「器具」は、被調理物を収容する容器（金属容器、プラスチック容器など）、被調理物または容器を覆うラップ、電子レンジ１の付属品（焼網、角皿）を含むものである。
【００２４】
具体的には、電子レンジ１はレンジ調理およびスチーム調理を行う際には金属容器を使用することができないため、「金属禁止」の文字が禁止表示部２２に表示される。また、電子レンジ１はオーブン調理を行う際にはラップおよびプラスチック容器を使用することができないため、「ラップ禁止」および「プラスチック禁止」の文字が禁止表示部２２に表示される。さらに、電子レンジ１は温度センサ３５により被調理物の温度を検知する際にはラップを使用しないほうが好ましいため、「ラップ禁止」の文字が禁止表示部２２に表示される。電子レンジ１はレンジ調理およびスチーム調理を行う際には焼網および角皿を使用することができないため、「焼網禁止」および「角皿禁止」の文字が禁止表示部２２に表示される。
【００２５】
なお、付属品として異なる素材からなる複数の角皿、例えばセラミック角皿およびホーロー角皿がある場合には、使用できる場面が異なる。具体的には、セラミック角皿はレンジ調理に使用できるが、ホーロー角皿はレンジ調理には使用できない。このような場合には、禁止表示部２２は、禁止表示を行う角皿がいずれの角皿であるかわかるように「セラミック角皿禁止」、「ホーロー角皿禁止」のように区別して表示する。
【００２６】
また、電子レンジ１は、使用できない器具を使用者に通知する音声出力部３６を有する。音声出力部３６は、禁止表示部２２に使用できない器具が表示された際にこの表示と併せて使用できない器具を読上げ音声やブザー音などの音声により通知する。
【００２７】
禁止表示部２２の右側には、調理条件などの仮選択、決定（設定）、取消を行うための操作部２５が設けられる。操作部２５は、調理設定キー２６と、ダイヤルキー２７と、スタートキー２８と、取消キー２９とを有する。
【００２８】
調理設定キー２６は、例えばレンジ調理、オーブン調理、スチーム調理などの調理メニューが割り当てられたキーの押下操作により調理メニューの仮選択を受け付ける入力装置（仮選択受付部）である。ダイヤルキー２７は、ダイヤルの回転操作により調理時間や調理温度などの調理条件の設定を受け付ける入力装置である。取消キー２９は、仮選択された調理条件や開始された加熱運転の取消しを受け付ける入力装置である。なお、調理設定キー２６は調理メニューを択一的に仮選択できるものであればよく、ダイヤルキーなどであってもよい。
【００２９】
スタートキー２８は、ボタンの押下により仮選択された調理メニューおよび調理条件に基づく加熱運転の開始を受け付ける入力装置である。また、本実施形態においては、スタートキー２８は、調理設定キー２６による調理メニューの仮選択を要することなく所定条件に基づいて加熱を開始する指示を受け付ける加熱スタート受付部として機能する。すなわち、電子レンジ１は、スタートキー２８の押下を受け付けると、ワンタッチの操作で加熱運転を開始する。具体的には、電子レンジ１はスタートキー２８が押下されると、レンジ調理による加熱運転を開始する。なお、本実施形態においては、スタートキー２８の押下を受け付けるとレンジ調理による加熱運転を開始する例を説明するが、使用者が予め調理条件を設定しておき、例えばスチーム調理やオーブン調理による加熱運転を開始するようにしてもよい。
【００３０】
次に、加熱運転と共に実行される禁止表示処理について説明する。
【００３１】
図５は、本実施形態における電子レンジにより実行される禁止表示処理を説明するフローチャートである。
【００３２】
ステップＳ１において、制御部３０は、いずれかの調理設定キー２６が押下されることにより調理メニューが仮選択されたか否かの判定を行う。制御部３０は、調理メニューが仮選択されたと判定した場合、ステップＳ２において、調理メニューに応じた禁止表示を禁止表示部２２に行う。禁止表示部２２は、例えばレンジ調理が仮選択された場合には、「ラップ禁止」や「金属禁止」を表示する。ステップＳ３において、制御部３０は、音声出力部３６により音声出力を行う。音声出力部３６は、例えば禁止表示部２２に表示に併せて使用が禁止される器具の名称を読上げたり、ブザー音を鳴らしたりする。ここで、実際の加熱調理が行われる前、ここでは仮選択の段階から使用することができない器具を好適に通知することにより、使用者への安全を確保することができる。
【００３３】
ステップＳ４において、制御部３０は、調理設定キー２６が押下されることにより別の調理メニューが仮選択されたか否かの判定を行う。制御部３０は、別の調理メニューが仮選択されたと判定された場合、禁止表示ステップＳ２に戻り別の調理メニューに応じた禁止表示を行う。また、音声出力ステップＳ３において音声出力を行う。
【００３４】
一方、制御部３０は調理メニューが仮選択されていないと判定した場合、ステップＳ５においてスタートキー２８が押下されたか否かの判定を行う。制御部３０は、スタートキー２８が押下されていないと判定した場合、選択判定ステップＳ４に戻り調理メニューが仮選択されたか否かの判定を行う。
【００３５】
制御部３０は選択判定ステップＳ１において調理メニューが仮選択されていないと判定した場合、ステップＳ６において、スタートキー２８が押下されたか否かの判定を行う。すなわち、調理メニューの仮選択が無い場合の調理メニュー、ここでは所定条件に基づいてレンジ調理による加熱運転を開始する指示を受け付けたか否かの判定を行う。制御部３０は、スタートキー２８が押下されていないと判定した場合、選択判定ステップＳ１に戻る。
【００３６】
制御部３０は、スタートキー２８が押下されたと判定した場合、ステップＳ７において、禁止表示部２２に所定の禁止表示を行う。ステップＳ８において、制御部３０は音声出力部３６により音声出力を行う。
【００３７】
ステップＳ９において、制御部３０は、ステップＳ５にて設定された調理メニュー、またはステップＳ６において調理メニューの仮選択が無い場合の調理条件に基づいてマグネトロン３１やヒータ３２などへの通電による加熱運転は行なわずに、例えば表示部２１への表示などの加熱運転以外の運転を開始する。すなわち、制御部３０は加熱運転以外の運転を開始させるが、被調理物への加熱は行わない。ステップＳ１０において、制御部３０は、加熱運転以外の運転開始ステップＳ９において運転が開始されてから所定時間が経過したか否かの判定を行う。制御部３０は、加熱運転以外の運転が開始されてから所定時間が経過していないと判定した場合、所定時間が経過するまで待機する。
【００３８】
一方、制御部３０は、加熱運転以外の運転が開始されてから所定時間が経過したと判定した場合、ステップＳ１１において、マグネトロン３１やヒータ３２などへの通電を開始する。すなわち、制御部３０は、被調理物のレンジ調理による加熱運転を開始する。
【００３９】
ここで、加熱運転以外の運転開始から遅延、ここでは所定時間経過後に加熱運転を開始する理由は、調理メニューの仮選択からスタートキー２８の押下までの時間が短時間であった場合や、仮選択がなくスタートキー２８の押下によるワンタッチの操作で加熱運転を開始した場合、使用者に対して使用することができない器具を適切に通知することができない。このため、制御部３０は、例えばメニュー等表示部２１においてスタートキー２８の操作を受け付けて運転を開始した旨の表示を行うなど、見かけ上は加熱運転を開始したように振舞う。しかし、制御部３０は、マグネトロン３１やヒータ３２などへの通電による加熱は行わない。これにより、禁止表示部２２に表示された文字や音声出力部３６から出力された音声による禁止表示を確認した使用者がその表示にしたがって作業を行う時間を確保し、電子レンジ１の適切な使用方法に沿った使用を行わせることができる。
【００４０】
ステップＳ１２において、制御部３０は、加熱運転が終了したか否かの判定を行う。制御部３０は、加熱運転が終了していないと判定した場合、終了するまで待機する。制御部３０は、加熱運転が終了したと判定した場合、ステップＳ１３において禁止表示ステップＳ２およびステップＳ７において行った禁止表示を終了する。
【００４１】
本実施形態における電子レンジ１によれば、使用者が仮選択した調理メニューに応じた使用することができない器具を好適に通知することができる。また、電子レンジ１は、従来設けられていたメニュー等表示部２１とは別に新たに禁止表示部２２を設けることにより、調理メニューや調理条件に応じて使用することができない器具を明確に表示し、使用者に通知することができる。これにより、使用者は、加熱調理を行うたびに取扱説明書を参照する煩雑さを解消することができる。さらに、使用することができない器具を好適に通知することにより、例えばレンジ調理による加熱調理時に金属容器や付属品などの金属からなる器具を用いることによるスパークの発生を回避することができ、使用者に対する安全や電子レンジの安全な使用を確保することができる。このとき、調理メニューの設定後においても禁止表示は行うが、加熱運転を遅延させて行なうことにより、使用者への安全をさらに確保することができる。
【００４２】
また、電子レンジ１は、メニュー等表示部２１には調理メニューに応じて使用する付属品を表示し、禁止表示部２２には使用することができない付属品を表示した。これにより、電子レンジ１は使用者に対してより明確に使用できない付属品を認識させることができる。
【００４３】
さらに、電子レンジ１は、被調理物に応じて多種多様な調理メニューや調理条件を設定することが可能になったことに伴い、加熱調理に使用可能な器具も調理メニューなどに応じて細かく規定されるようになった。これに対し、本実施形態における電子レンジ１は、使用することができない器具を調理メニューなどに応じて明確に表示することができるため、多機能化した電子レンジ１には特に有効である。
【００４４】
なお、本実施形態においては、調理メニューが仮選択されてから加熱運転が終了するまで禁止表示を行ったが、禁止表示の開始時期および終了時期はこれに限らず使用者に効果的に通知できるタイミングであればよい。
【００４５】
また、メニュー等表示部２１に表示される使用する付属品の表示と、禁止表示部２２に表示される使用することができない付属品の表示との色彩を異ならせてもよい。これにより、電子レンジ１は、使用者に対してより明確に使用の可否を通知することができる点で有効である。例えば、電子レンジ１は、メニュー等表示部２１に表示される使用する付属品を他の文字と同様に黒字で表示し、禁止表示部２２に表示される使用することができない付属品を使用する付属品の文字と反転させた白抜き文字で表示してもよい。また、メニュー等表示部２１や禁止表示部２２がカラー表示可能に構成された場合には、電子レンジ１は、使用される付属品を黒文字、使用することができない付属品を赤文字で表示してもよい。なお、電子レンジ１は、カラー表示は使用するまたは使用することができない付属品の表示に限らず、メニュー等表示部２１に表示される調理条件などを選択された調理メニュー毎に（例えばレンジ調理、オーブン調理毎に）異なる色彩でカラー表示してもよい。これにより、使用者はより明確に表示内容を理解することができる。
【００４６】
また、本実施形態においては、禁止表示部２２における使用することができない器具の表示は文字を用いて行ったが、記号や図柄を用いて行ってもよい。さらに、調理メニューを仮選択する場合には、その際に使用者に禁止内容を知らせることができるため、調理メニューが仮選択されスタートキー２８が押下された際には、加熱運転を遅延させずに即開始することで、実際の調理開始までの時間を短縮させるようにしてもよい。
【００４７】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００４８】
１  電子レンジ
１０  本体
１１  扉
１２  調理室
１３  扉枠
１４  透明板
１６  取っ手
２１  メニュー等表示部
２１ａ  調理メニュー表示領域
２１ｂ  温度等表示領域
２１ｃ  使用付属品等表示領域
２１ｄ  時間等表示領域
２２  禁止表示部
２５  操作部
２６  調理設定キー
２７  ダイヤルキー
２８  スタートキー
２９  取消キー
３０  制御部
３１  マグネトロン
３２  ヒータ
３３  供給ポンプ
３４  スチーム用ヒータ
３５  温度センサ
３６  音声出力部
【図１】
0005534990.tif 000002
【図２】
0005534990.tif 000003
【図３】
0005534990.tif 000004
【図４】
0005534990.tif 000005
【図５】
0005534990.tif 000006