(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマ雰囲気内に挿入され、マイクロ波領域の共振アンテナとして作用するプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブであって、
前記測定プローブは、一端が開口した長さが異なる複数のスリットを備えた板状に形成されており、
前記測定プローブに周波数を掃引しながら高周波パワーを供給し、前記測定プローブから反射されるパワーにより得られる反射係数のスペクトルから、前記複数のスリットに対応する共振周波数を測定可能に構成されるとともに、
前記複数のスリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成されていることを特徴とするプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項２】
前記複数のスリットは、厚さが異なる絶縁体からなる絶縁層によりそれぞれ覆われていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項３】
前記絶縁層は、長いスリットほど厚くなるように設けられていることを特徴とする請求項２に記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項４】
前記複数のスリットの幅がそれぞれ異なることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項５】
高周波パワーを供給するスリットである励起スリットが最も長さが長いスリットであることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項６】
圧力が１０ｔｏｒｒ以下のプラズマの電子密度及び電子温度の測定に用いることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブと、
前記測定プローブに同軸ケーブルを介して電気的に接続され周波数を掃引しながら高周波パワーを供給する高周波発振器と、
前記測定プローブから反射されるパワーにより得られる反射係数のスペクトルを測定し、前記測定プローブの共振特性を検出する共振スペクトル検出部と、
前記共振スペクトル検出部において検出された共振特性から前記複数のスリットに対応する共振周波数を算出し、当該共振周波数における電子密度と電子温度との関係から、プラズマの電子密度及び電子温度を算出するプラズマ特性算出部と、
を備えたことを特徴とするプラズマの電子密度及び電子温度の測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ及び測定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、半導体装置の製造工程などにおいて、ＣＶＤ（化学気相成長）やエッチングなどを行うプラズマ処理が広く行われている。プラズマパラメータの診断は、プラズマ処理をモニターするための基本的な要件の１つである。材料プロセスを決定づける活性粒子は主に中性粒子との電子衝突反応（たとえば励起、電離、解離など）により生成されることから、電子密度を測定し、その大きさや空間分布・経時変化を把握して制御することや電子温度を測定、把握することが重要である。低圧力の放電プラズマでは、各種電子密度解析ツールが開発されている。このような電子密度解析ツールとして、例えば、プラズマ中に金属プロープを直に晒した状態で設置しておき、金属プローブへ直流バイアス電圧、又は、高周波電圧を重畳させた直流バイアス電圧を印加した時に金属プローブに流れる電流値に基づいて電子密度を求めるラングミュアプローブ法が広く知られている。マイクロ波帯の共振周波数から電子密度を測定する各種プローブも提案されており、例えば、非特許文献１には、金属製アンテナによる、電磁波の共振現象を利用する電子密度測定法が開示されている。また、特許文献１には、プラズマ中を伝播する単色レーザ光などのマイクロ波と、大気中を伝播するマイクロ波との位相差に基づいて電子密度を求めるマイクロ波干渉法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−２５３８７１号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｒ．Ｂ．Ｐｉｅｊａｋ，Ｖ．Ａ．Ｇｏｄｙａｋ，Ｒ．Ｇａｍｅｒ ａｎｄ Ｂ．Ｍ．Ａｌｅｘａｎｄｒｏｖｉｃｈ，Ｎ．Ｓｔｅｍｂｅｒｇ，Ｊ．ＡＰＰｌ．Ｐｈｙｓ．９５，３７８５（２００４）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述の技術のうち、ラングミュアプローブ法は、材料プロセスに用いるとプラズマによりプローブ表面に被膜が形成されて汚染される恐れがあるため、正確な電子密度測定には適用することが難しいという問題があった。マイクロ波帯の共振周波数を測定するプローブを用いた測定では、電子密度と電子温度との両方を測定するためには、異なる共振周波数のプローブを複数個用意しなければならないが、それぞれについて周波数掃引を行う必要があるため、測定に時間がかかる、という問題があった。マイクロ波干渉法は、電子温度の測定ができないこと、マイクロ波を透過させるための大きな窓をチャンバーに設け、プラズマのサイズも大きい必要があること、また、空間分解能が乏しく、測定装置も高価である、などの問題があった。その他の方法、例えば、レーザー・トムソン散乱法なども測定装置が高価であるという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明は、高価な測定装置を用いることなく、小型で、簡便な方法によりプラズマの電子密度及び電子温度の測定が可能な測定プローブ及び測定装置を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、プラズマ雰囲気内に挿入され、マイクロ波領域の共振アンテナとして作用する、板状に形成されたプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブであって、前記測定プローブは、一端が開口した長さが異なる複数のスリットを備えた板状に形成されており、前記測定プローブに周波数を掃引しながら高周波パワーを供給し、前記測定プローブから反射されるパワーにより得られる反射係数のスペクトルから、前記複数のスリットに対応する共振周波数を測定可能な構成とするとともに、前記複数のスリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成されている、という技術的手段を用いる。
【０００８】
請求項１に記載する発明のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブ（以下、略して測定プローブという）をプラズマ雰囲気内に挿入すると、測定プローブとプラズマとの境界に、シースが形成される。このシースの厚さ（シース厚）は、プラズマの電子密度、電子温度及び測定プローブのスリット形状に依存する。また、スリットの長さが長いほど、共振周波数は低くなる。
本測定プローブによれば、一端が開口した長さが異なる複数のスリットを備えており、複数のスリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成されているため、１つの測定プローブにより複数の異なる共振周波数を測定することができる。プラズマの電子密度と電子温度との関係は、共振周波数により異なるため、測定された複数の異なる共振周波数における電子密度と電子温度との関係をすべて満足するような電子密度及び電子温度を、当該プラズマの電子密度及び電子温度として算出することができる。
本測定プローブは、例えば、一辺数ｃｍ程度の金属板から形成することができるので小型であるとともに、１つの測定プローブで電子温度と電子密度との両方を算出できるため、測定操作が簡便である。
また、測定も例えば市販のネットワークアナライザにより簡便な操作で可能であるため、高価な測定装置を用いることなく、プラズマの電子密度及び電子温度を測定することができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブにおいて、前記複数のスリットは、厚さが異なる絶縁体からなる絶縁層によりそれぞれ覆われている、という技術的手段を用いる。
【００１０】
請求項２に記載の発明のように、複数のスリットを厚さが異なる絶縁体からなる絶縁層によりそれぞれ覆われているようにすることにより、複数のスリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成することができる。ここで、絶縁層の厚さが厚いほど、共振周波数のシース厚依存性は小さくなるとともに、共振周波数が低くなる。
【００１１】
請求項３に記載の発明では、請求項２に記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブにおいて、前記絶縁層は、長いスリットほど厚くなるように設けられている、という技術的手段を用いる。
【００１２】
絶縁層の厚さが厚いほど、共振周波数は低くなる。請求項３に記載の発明のように、絶縁層を長いスリットほど厚くなるように設けると、共振周波数が低い長いスリットの共振周波数を更に低くすることができる。これにより、他のスリットの共振周波数との差を大きくすることができるので、共振ピークの分離を容易にすることができ、測定感度を向上させることができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明では、請求項１ないし請求項３のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブにおいて、前記複数のスリットの幅がそれぞれ異なる、という技術的手段を用いる。
【００１４】
請求項４に記載の発明のように、複数のスリットの幅をそれぞれ異なるようにすることにより、複数のスリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成することができる。ここで、絶縁層の厚さが厚いほど、共振周波数のシース厚依存性は小さくなる。
【００１５】
請求項５に記載の発明では、請求項１ないし請求項４のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブにおいて、高周波パワーを供給するスリットである励起スリットが最も長さが長いスリットである、という技術的手段を用いる。
【００１６】
請求項５に記載の発明のように、高周波パワーを供給する励起スリットが最も長さが長いスリットにすることにより、励起しない他のスリットの共振スペクトル強度を大きくすることができるので、測定感度を向上させることができる。
【００１７】
請求項６に記載の発明では、請求項１ないし請求項５のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブにおいて、圧力が１０ｔｏｒｒ以下のプラズマの電子密度及び電子温度の測定に用いる、という技術的手段を用いる。
【００１８】
請求項６に記載の発明のように、圧力が１０ｔｏｒｒ以下のプラズマでは、プラズマの電子密度及び電子温度の共振周波数依存性が高いため、測定精度を高くすることができ、好適に用いることができる。
【００１９】
請求項７に記載の発明では、プラズマの電子密度及び電子温度の測定装置であって、 請求項１ないし請求項６のいずれか１つに記載のプラズマの電子密度及び電子温度の測定プローブと、前記測定プローブに同軸ケーブルを介して電気的に接続され周波数を掃引しながら高周波パワーを供給する高周波発振器と、前記測定プローブから反射されるパワーにより得られる反射係数のスペクトルを測定し、前記測定プローブの共振特性を検出する共振スペクトル検出部と、前記共振スペクトル検出部において検出された共振特性から前記複数のスリットに対応する共振周波数を算出し、当該共振周波数における電子密度と電子温度との関係から、プラズマの電子密度及び電子温度を算出するプラズマ特性算出部と、を備えた、という技術的手段を用いる。
【００２０】
請求項７に記載の発明によれば、マイクロ波領域の共振アンテナとして作用する測定プローブをプラズマ雰囲気内に挿入し、高周波発振器により測定プローブに周波数を掃引しながら高周波パワーを供給し、共振スペクトル検出部により、測定プローブから反射されるパワーにより得られる反射係数のスペクトルを測定し、測定プローブの共振スペクトルを検出し、共振スペクトル検出部において、検出された共振特性から共振周波数を算出し、プラズマ特性算出部において、当該共振周波数における電子密度と電子温度との関係から、プラズマの電子密度及び電子温度を算出することができる。これにより、請求項１ないし請求項６のいずれか１つに記載の測定プローブの効果を奏する測定装置を実現することができる。また、高周波発振器による周波数の掃引が１回でよいので、測定時間を短縮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の測定プローブ及び測定装置の概略図である。
【図２】測定プローブの外形形状を示す説明図である。
【図３】本発明の測定プローブを用いたプラズマの電子密度及び電子温度の測定原理を示す説明図である。
【図４】スリットの長さと共振周波数との関係を示す共振スペクトルである。
【図５】高周波パワーを供給するスリットとスペクトルの強度との関係を示す共振スペクトルである。
【図６】スリットを挟み込む石英板の厚さと、共振周波数のシース厚依存性との関係を示す説明図である。
【図７】スリットの幅、共振周波数のシース厚依存性との関係を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明におけるプラズマ密度測定装置及びプラズマ密度測定方法について、図を参照して説明する。
【００２３】
図１に示すように、プラズマ密度測定装置１は、プラズマ処理装置３０のチャンバー３１内部に取り付けられている測定プローブ１０と、測定プローブ１０と接続され、チャンバー３１外部に配設されているプローブ制御装置２０とを備えている。
【００２４】
プラズマ処理装置３０は、高周波電源により生成されたプラズマＰと被処理体を内部に有するチャンバー３１と、高周波電力などプラズマ密度の制御因子を制御する制御部３２とを備えている。
【００２５】
測定プローブ１０は、チャンバー３１内部に取り付けられており、後端が同軸ケーブルによりプローブ制御装置２０に接続されている。具体的な構成については、後述する。
【００２６】
プローブ制御装置２０は、周波数掃引式の高周波発振器２１と、方向性結合器２２と、減衰器２３と、フィルタ２４と、反射係数スペクトル表示部２５、プラズマ特性算出部２６と、を備えており、それぞれが図１に示すように接続されている。
【００２７】
高周波発振器２１は、所定の周波数範囲、例えば、１００ｋＨｚから３ＧＨｚまで、周波数を掃引しながらパワーを供給する。高周波発振器２１により出力された高周波パワーは、方向性結合器２２、減衰器２３、フィルタ２４を経て、測定プローブ１０に印加される。高周波発振器２１から出力される高周波パワーは反射係数スペクトル表示部２５に送られ、その周波数はプラズマ特性算出部２６に送出される。
【００２８】
方向性結合器２２は、測定プローブ１０から供給された高周波パワーのプラズマによる反射率の周波数変化を検出し、反射係数スペクトル表示部２５へ出力する。
【００２９】
減衰器２３は、測定プローブ１０へ送り込む測定用高周波パワーの量を調整する。フィルタ２４は、測定プローブ１０を経由してプローブ制御部２０へ混入してくるプラズマ励起用の高周波信号雑音を除去する。
【００３０】
反射係数スペクトル表示部２５は、測定プローブ１０の反射率の周波数変化を共振スペクトルとして検出する。
【００３１】
プラズマ特性算出部２６は、反射係数スペクトル表示部２５から送出された共振スペクトルに基づいて共振周波数を求め、これらに基づいて、後述する測定原理により、プラズマの電子密度及び電子温度を算出する。
【００３２】
測定プローブ１０は、電磁波の共振現象を利用する金属製のアンテナを用い、各スリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成することにより、１つのプロープで複数の共振周波数を持たせるために、金属板に一端が開口した複数のスリットを設け、各スリットを絶縁層で覆った形状に形成されている。スリットの長さが長いほど、共振周波数は低くなる。
【００３３】
本実施形態では、図２に示すように、矩形状の金属板１２に幅が同じで長さが異なる２本のスリット１３、１４を設けた形状とした。ここで、スリット１３、１４はＬ字型であり、スリット１４の方が全長が長くなるように形成されている。
【００３４】
スリット１３、１４は、厚さが異なる絶縁層１５、１６によりそれぞれ挟み込まれている。本実施形態では、スリット長が長いスリット１４を覆う絶縁層１６の方が、スリット長が短いスリット１３を覆う絶縁層１５よりも厚くなるように形成されている。これにより、各スリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成することができる。絶縁層の厚さが厚いほど、共振周波数のシース厚依存性は小さくなるとともに、共振周波数は低くなるため、スリット１４に対応する共振周波数を低くすることができる。これにより、スリット１３に対応する共振周波数との差を大きくすることができるので、共振ピークの分離を容易にすることができ、測定感度を向上させることができる。
【００３５】
金属板１１は、例えば、ステンレス鋼で形成することができる。その他、金、白金、タングステン、モリブデン、タンタルなどの耐食性金属で形成すれば、プラズマによる腐食を受けにくく寿命を長くすることができる。
【００３６】
また、絶縁層１４、１５は、例えば、石英で形成することができる。その他、プラズマに対する耐食性を有していれば、アルミナ、ジルコニア、窒化けい素などのセラミックス、樹脂材料などを用いることができる。
【００３７】
１つのスリットの端部には、測定プローブ１０に周波数を掃引しながら高周波パワーを供給するための給電点Ｅが設けられ、同軸ケーブル１１と接続されている。本実施形態では、長い方のスリット１４に給電点Ｅが設けられており、スリット１４が高周波パワーが励起される励起スリットとなる。同軸ケーブル１１の他端は、プローブ制御装置２０に接続されている。
【００３８】
次に、測定プローブ１０を備えたプラズマ密度測定装置１によるプラズマの電子密度及び電子温度の測定方法を示す。
【００３９】
プラズマ雰囲気内に測定プローブ１０を挿入すると、測定プローブ１０とプラズマとの境界に、シースが形成される。高周波発振器２１により、周波数を掃引しながら高周波パワーを測定プローブ１０に供給すると、測定プローブ１０を励振するのに用いられ、電磁波が励起され、この励起された電磁波はプラズマＰへ放射・吸収される。残りは反射パワーとして同軸ケーブル１１からプローブ制御装置２０に戻ってくる。
【００４０】
反射パワーは、方向性結合器２２において、測定プローブ１０から供給される高周波パワーのプラズマによる反射率の周波数変化として検出され、反射係数スペクトル表示部２５において、反射率の周波数変化を共振スペクトル（例えば、実施例の図４に示すような共振スペクトル）として検出する。検出された共振スペクトルには、各スリット１３、１４に対応して反射パワーが共鳴的に減少する共振ピークが現れる。ここで、スリット長が長いスリット１４による共振ピークは、スリット長が短いスリット１３による共振ピークよりも低周波数側に現れる。
【００４１】
そして、プラズマ特性算出部２６において、スリット１３による共振ピークの共振周波数f13及びスリット１４による共振ピークの共振周波数f14を求める。
【００４２】
ここで、シース厚ｄと電子密度ｎe及び電子温度Ｔeとの間には、下式の関係が成立する。
【００４３】
（数１）
ｄ∝（Ｔe／ｎe）1/2
【００４４】
また、シース厚ｄは、電子密度ｎeと電子温度Ｔeとの関係は共振周波数によって異なり、かつ測定プローブ１０のスリット形状に依存するため、予め電磁界シミュレーションにより測定プローブ１０の共振特性から、電子密度ｎeと電子温度Ｔeとの関係を求めておく。そして、図３に示すように、スリット１３、１４による異なる共振周波数f13、f14にそれぞれ対応して、電子密度ｎeと電子温度Ｔeとの関係を示す曲線が２本描かれることになる。この２本の曲線の交点からプラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeを算出する。ここで、圧力が１０ｔｏｒｒ以下のプラズマでは、プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeの共振周波数依存性が高いため、測定精度を高くすることができ、好適に用いることができる。
【００４５】
プラズマ特性算出部２６は、プラズマ発生装置３０の制御部３２に接続されており、プラズマ密度算出部２６において算出された電子密度は、制御部３２に送出される。制御部３２は測定されたプラズマ密度に基づいて、プラズマ生成用の高周波パワー（高周波電力）やガス圧などのプラズマ状態を支配する因子を制御することができる。
【００４６】
上述の測定プローブ１０及び測定プローブ１０を備えたプラズマ密度測定装置１によれば、測定プローブ１０が、複数のスリット１３、１４を備え、各スリットに対応して１つの測定プロープで複数の共振周波数を持つように構成されているので、プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeの共振周波数依存性から当該プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeを算出することができる。
測定プローブ１０は、一辺数ｃｍ程度の金属板から形成することができるので小型であるとともに、１つの測定プローブで電子温度と電子密度との両方を算出できるため、測定操作が簡便である。
また、測定も例えば市販のネットワークアナライザにより簡便な操作で可能であるため、高価な測定装置を用いることなく、電子密度ｎe及び電子温度Ｔeを測定することができる。
【００４７】
（変更例）
測定プローブ１０において、金属板１２、スリット１３、１４及び絶縁層１５、１６の寸法は、測定対象であるプラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeに合わせて任意に設定することができる。
【００４８】
スリットの形状は、相互干渉がないようにすれば、種々の形状とすることができる。例えば、蛇行したスリットや渦巻き状のスリットなどを採用することもできる。
【００４９】
本実施形態では、スリットの数が２つである構成を採用したが、３つ以上設けることもできる。スリットの数を増やすことにより、共振周波数やシース厚依存性の範囲を広くできることができるので、プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeの測定レンジを広げることができる
【００５０】
（実施例１）
本実施例では、下記に示す測定プローブ１０について、電磁界シミュレーションによって共振スペクトルを求め、スリットの長さの影響を調べた。ここで、電子密度ｎe=３×１０16ｍ-3、電子温度Ｔe=３ｅＶとした。
【００５１】
測定プローブ１０は、縦２８ｍｍ、横２８ｍｍ、厚さ０．１ｍｍの正方形状のステンレス製の金属板１１に、幅１ｍｍで、長さが異なる２本のスリット１３、１４を備えた構成とした。スリット１３は、厚さ０．１ｍｍの石英板製の絶縁層１５に挟み込まれて覆われており、スリット１４は、厚さ１．０ｍｍの石英板製の絶縁層１６に挟み込まれて覆われている。給電点Ｅは、長さが長い方のスリット１４に設けた。図４（Ａ）には、スリット１３が３２ｍｍ、スリット１４が４１ｍｍの場合、図４（Ｂ）には、スリット１３が３２ｍｍ、スリット１４が３９ｍｍの場合、図４（Ｃ）には、スリット１３が３３ｍｍ、スリット１４が３９ｍｍの場合の結果を示す。
【００５２】
図４に示すように、１つの測定プローブ１０により複数の異なる共振周波数を測定することができることが確認された。ここで、低周波側のピークは長さが長い方のスリット１４に、高周波側のピークは長さが短い方のスリット１３にそれぞれ対応している。また、スリット１３及びスリット１４の長さの差が大きいほど、共振周波数の差が大きくなる傾向が認められた。これにより、共振ピークの分離を容易にし、測定感度を向上させるためには、スリット１３及びスリット１４の長さの差を大きくすればよいことがわかる。
【００５３】
（実施例２）
本実施例では、実施例１の測定プローブ１０を用いて、給電点Ｅが共振スペクトルの強度に与える影響、つまり、励起スリットが共振スペクトルの強度に与える影響について調べた。スリット１３の長さは３２ｍｍ、スリット１４の長さは４１ｍｍとした。図５中のＡは、長さが長い方のスリット１４に給電点Ｅを設けた場合（スリット１４が励起スリット）、Ｂは、長さが短い方のスリット１３に給電点Ｅを設けた場合（スリット１３が励起スリット）の共振スペクトルである。
【００５４】
図５に示すように、各スリットの共振周波数はほとんど変化しないが、給電点Ｅを設けていないスリットにおける共振ピーク強度に違いが認められた。共振スペクトルＡ、Ｂにおいて、励起スリットに対応する共振ピーク強度は同程度であったが、給電点Ｅを設けていないスリットの共振ピーク強度は、共振スペクトルＡの方が強かった。これにより、本形状の測定プローブ１０では、長さが長い方のスリット１４に給電点Ｅを設けた場合（スリット１４が励起スリット）の方が、他のスリットの共振ピーク強度を強くすることができるため、測定感度を向上させることができ、好ましいことがわかった。
【００５５】
（実施例３）
本実施例では、スリット１３を覆う絶縁層１５の厚さを０．１ｍｍと１．０ｍｍとの２水準とし、絶縁層１５の厚さがスリット１３の共振周波数のシース厚さ依存性を調べた。図６に示すように、絶縁層１５の厚さが厚い方が、曲線の傾きが小さく、共振周波数のシース厚依存性は小さくなるとともに、共振周波数が低くなることが確認された。
【００５６】
［実施形態の効果］
本発明の測定プローブ１０及び測定プローブ１０を備えたプラズマ特性測定装置１によれば、測定プローブ１０が、複数のスリット１３、１４を備え、各スリットに対応して１つの測定プロープで複数の共振周波数を持つように構成されているので、プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeの共振周波数依存性から当該プラズマの電子密度ｎe及び電子温度Ｔeを算出することができる。
測定プローブ１０は、一辺数ｃｍ程度の金属板から形成することができるので小型であるとともに、１つの測定プローブで電子温度と電子密度との両方を算出できるため、測定操作が簡便である。
また、測定も例えば市販のネットワークアナライザにより簡便な操作で可能であるため、高価な測定装置を用いることなく、電子密度ｎe及び電子温度Ｔeを測定することができる。高周波発振器２１による周波数の掃引が１回でよいので、測定時間を短縮することができる。
【００５７】
［その他の実施形態］
上述の実施形態では、各スリットに対応する共振周波数のシース厚依存性が異なるように構成するために、厚さが異なる絶縁層１５、１６を設けたが、絶縁層１５、１６を設けずにスリットの幅を変えることにより、共振周波数のシース厚依存性依存性を変えてもよい。例えば、図７に示すように、スリット１３の幅を１、５、８ｍｍと変えた場合、スリット１３の幅が広いほど、曲線の傾きが小さく、共振周波数のシース厚依存性は小さくなることが確認された。従って、各スリットの幅を変えることにより、共振周波数のシース厚依存性依存性を変えることができるため、測定プローブ１０を、絶縁層を設けずに、複数の幅が異なるスリットを備えた構成とすることもできる。
【符号の説明】
【００５８】
１    プラズマ特性測定装置
１０    プローブ
１１    同軸ケーブル
１２    金属板、
１３、１４  スリット
１５、１６  絶縁層
２０    プローブ制御装置
２１    高周波発振器
２２    方向性結合器
２３    減衰器
２４    フィルタ
２５    反射係数スペクトル表示部
２６    プラズマ特性算出部
３０    プラズマ処理装置
３１    チャンバー
３２    制御部
Ｅ    給電点
【図１】
0005511272.tif 000002
【図２】
0005511272.tif 000003
【図３】
0005511272.tif 000004
【図４】
0005511272.tif 000005
【図５】
0005511272.tif 000006
【図６】
0005511272.tif 000007
【図７】
0005511272.tif 000008