(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物が載置される天板と、
前記天板の下に配置された加熱手段と、
前記天板の温度を検知する天板温度検知手段と、
前記天板温度検知手段の検知結果に基づいて、前記天板に載置される被加熱物の底面と、前記天板の表面との間の隙間距離を判定する隙間距離判定手段と、
前記加熱手段が加熱を開始する前の天板温度である初期天板温度が初期閾値以上である場合、前記天板温度が、予め決められた温度だけ下がるまで、前記加熱手段の加熱を停止させ続け、前記天板温度が、予め決められた温度だけ下がったとき、前記隙間距離判定手段に前記隙間距離の判定を開始させる制御部と、を有し、
前記制御部は、
前記加熱手段の加熱を停止させ続ける待機時間が、予め決められた時間だけ経過したとき、前記隙間距離判定手段に前記隙間距離の判定を開始させる
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記隙間距離判定手段は、
前記初期天板温度が前記初期閾値以上である場合には、
前記天板温度が前記初期天板温度に基づいて定められる判定用目標温度に到達するように前記加熱手段が一定火力で加熱する判定用加熱を行ったときの天板温度上昇率と、予め設定された天板温度上昇率と隙間距離との対応関係とに基づいて、前記隙間距離を判定する
ことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
被加熱物が載置される天板と、
前記天板の下に配置された加熱手段と、
前記天板の温度を検知する天板温度検知手段と、
前記天板温度検知手段の検知結果に基づいて、前記天板に載置される被加熱物の底面と、前記天板の表面との間の隙間距離を判定する隙間距離判定手段と、
前記加熱手段が加熱を開始する前の天板温度である初期天板温度が初期閾値以上である場合、前記天板温度が、予め決められた温度だけ下がるまで、前記加熱手段の加熱を停止させ続け、前記天板温度が、予め決められた温度だけ下がったとき、前記隙間距離判定手段に前記隙間距離の判定を開始させる制御部と、を有し、
前記隙間距離判定手段は、
前記初期天板温度が前記初期閾値以上である場合には、
前記天板温度が前記初期天板温度に基づいて定められる判定用目標温度に到達するように前記加熱手段が一定火力で加熱する判定用加熱を行ったときの天板温度上昇率と、予め設定された天板温度上昇率と隙間距離との対応関係とに基づいて、前記隙間距離を判定する
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
前記制御部は、
前記初期天板温度が高いほど、前記判定用加熱の時間を短くする
ことを特徴とする請求項２又は３記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天板上に載置された被加熱物の温度を検出する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器の天板上に載置された被加熱物である鍋の温度を検出する方法として、接触式の温度センサであるサーミスタを天板に接触させて天板を介して鍋から伝達される温度を検出するサーミスタ方式と、鍋から放射される赤外線放射エネルギーを天板を介して検出する赤外線センサ方式がある。
【０００３】
サーミスタ方式は、サーミスタを天板の下面に密着させ、鍋の温度を、天板を介してサーミスタで検出する。このため、鍋の温度がサーミスタに直接的に伝わらず、鍋の温度変化に対するサーミスタの温度検出の追従性が低いという問題がある。
【０００４】
また、赤外線センサ方式は、加熱コイルの中央空間部や内側コイルと外側コイルとの空間部の下方に赤外線センサを配置し、天板上に載置された鍋から放射される赤外線放射エネルギーを空間部を通して検出し、そのエネルギー量で鍋の温度を検出するものである。
【０００５】
この赤外線センサ方式は、サーミスタ方式のように鍋の温度と赤外線センサの検出値との間に追従性の問題は生じないが、鍋底の色の違いにより検出精度に影響が生じる。すなわち、鍋底の色によって赤外線の放射面からの放射率が異なるため、鍋の温度が同じであっても鍋から放射される赤外線放射エネルギーの量が異なることがある。このため、実際には鍋の温度が同じであっても、異なる温度として測定される問題がある。
【０００６】
また、加熱された鍋からの熱伝達により天板自身も加熱される。このため、赤外線センサは、天板から放射される赤外線も検出してしまう。したがって、天板が加熱されるほど、取得したい鍋の温度を正確に検出することは困難となる。
【０００７】
そこで、これらの課題を背景として、特許文献１に示すように、天板の赤外線センサの上部にシリコンを埋め込むことで当該部分を広い波長帯域で赤外線が透過する構成とし、鍋から放射される赤外線量を赤外線センサがシリコンを介して受光するようにした加熱調理器がある。この加熱調理器では、サーミスタにより検出された天板の温度上昇速度割合から鍋の放射率を推定し、赤外線センサの出力値からシリコン放射分の赤外線量を差し引いた値に、推定した鍋の放射率を掛け、鍋の温度としている。
【０００８】
また、特許文献２に示すように、予め天板の温度と天板から放射される赤外線放射エネルギーとの対応関係を求めておき、赤外線センサで検出した赤外線放射エネルギーから、接触式の温度センサにより検出された天板の温度に対応する赤外線放射エネルギーを取り除くことで、鍋から放射されている赤外線放射エネルギーを求め、この赤外線放射エネルギーを温度に変換して鍋の温度と推定する加熱調理器がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第４７４５０１２号公報（第５頁〜第８頁）
【特許文献２】特開２０１１−３４７４３号公報（第７頁、第８頁）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
特許文献１、特許文献２に記載の加熱調理器では、赤外線センサと天板サーミスタの同時時間での温度上昇割合（特許文献１）や鍋の反射率（特許文献２）に基づいて鍋の放射率を推定し、赤外線センサから出力される赤外線放射エネルギー量から、天板から放射される赤外線放射エネルギー量を差し引いて、その差し引いた値に鍋の放射率を掛け合わせて鍋の温度を推定している。
【００１１】
しかしながら、鍋が反っていて鍋底の一部が天板から浮いているような場合は、天板と鍋底との間に空気層が存在し、鍋底から放射された赤外線は天板に到達するまでに減衰する。したがって、鍋底が天板から浮いている場合と浮いていない場合とでは、天板の温度上昇率も異なってくることとなる。このため、特許文献１や特許文献２の構成では、赤外線センサが検出する赤外線放射エネルギー量から天板の影響分を正確に差し引くことは困難である。また、天板の温度上昇割合と赤外線センサの温度上昇割合は、被加熱物の底面と天板の表面との間の隙間距離により異なるため、鍋の放射率を誤って設定してしまう可能性がある。このように、被加熱物の底面と天板の表面との間の隙間距離に起因して、鍋の温度検出の正確性について課題があり、隙間距離を精度よく判定することが望まれていた。
【００１２】
本発明は、上記のような課題を背景としてなされたものであり、天板の上に載置される被加熱物の底面と天板の表面との間の隙間距離を精度よく判定することのできる加熱調理器を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、天板の下に配置された加熱手段と、天板の温度を検知する天板温度検知手段と、天板温度検知手段の検知結果に基づいて、天板に載置される被加熱物の底面と、天板の表面との間の隙間距離を判定する隙間距離判定手段と、加熱手段が加熱を開始する前の天板温度である初期天板温度が初期閾値以上である場合、天板温度が、予め決められた温度だけ下がるまで、加熱手段の加熱を停止させ続け、天板温度が、予め決められた温度だけ下がったとき、隙間距離判定手段に隙間距離の判定を開始させる制御部と、を有し、制御部は、加熱手段の加熱を停止させ続ける待機時間が、予め決められた時間だけ経過したとき、隙間距離判定手段に隙間距離の判定を開始させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の加熱調理器は、初期天板温度が初期閾値以上である場合には、天板温度検知手段により検知される天板温度が、初期天板温度に基づいて定められる判定用目標温度に到達するように、加熱手段が一定火力で加熱する判定用加熱を行う。そして、判定用加熱を行ったときの天板温度上昇率に基づいて、隙間距離を判定する。このため、隙間距離の検出精度の向上と、鍋内の調理物の高温化の抑制のバランスのとれた加熱調理器を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施の形態に係る加熱調理器の上面図である。
【図２】実施の形態に係る加熱調理器の主要部の構成と機能を説明するブロック図である。
【図３】実施の形態に係る加熱調理器の左側の加熱コイルに対応して設けられた操作部及び火力表示部を説明する図である。
【図４】天板と鍋底との間の隙間距離と、天板温度検知部の出力の単位時間当たりの上昇値（出力上昇値）との関係を示す図である。
【図５】天板の上に鍋が載置されたときの時間の経過に伴う天板温度の変化を示す図である。
【図６】実施の形態に係る加熱調理器の揚げ物機能の動作フローチャートである。
【図７】実施の形態に係る加熱調理器の予熱工程の加熱電力と天板温度の推移の一例を示す図である。
【図８】実施の形態に係る予熱第一工程の前半部分の動作を説明するフローチャートである。
【図９】実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＡの動作を示している。
【図１０】実施の形態に係る加熱調理器の、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグを設定する条件を説明する表である。
【図１１】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタート用の隙間距離設定テーブルである。
【図１２】実施の形態に係る加熱調理器の、ホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用を、隙間距離が大きい場合と小さい場合とを比較して示す図である。
【図１３】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図１４】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図１５】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図１６】実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＢの動作を示している。
【図１７】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＢの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図１８】実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＣの動作を示している。
【図１９】実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＣの動作を示している。
【図２０】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２１】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２２】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２３】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２４】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２５】実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。
【図２６】実施の形態に係る加熱調理器のコールドスタート用の隙間距離設定テーブルである。
【図２７】実施の形態に係る加熱調理器の予熱第二工程を説明するフローチャートである。
【図２８】実施の形態に係る加熱調理器の放射率設定テーブルである。
【図２９】実施の形態に係る加熱調理器の補正係数設定テーブルである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る加熱調理器を、誘導加熱による加熱口を左右手前に二口と中央奥側に一口設けた、ビルトイン型（組込み型）ＩＨクッキングヒータに適用した場合を例に説明する。なお、以下に示す図面の形態によって本発明が限定されるものではない。また、以下の説明において、理解を容易にするために方向を表す用語（例えば「上」、「下」、「右」、「左」、「前」、「後」など）を適宜用いるが、これは説明のためのものであって、これらの用語は本願発明を限定するものではない。
【００１７】
実施の形態．
［加熱調理器の構成］
図１は、実施の形態に係る加熱調理器の上面図である。
加熱調理器１００は、本体１と、本体１の上面に配置される天板２とを有し、天板２の上に載置される鍋やフライパン等の被加熱物を、本体１の内部に設けられた誘導加熱手段により加熱する。本実施の形態では、天板２の左側手前、右側手前、及び中央側奥に、それぞれ加熱口６が設けられている。なお、以降の説明では、被加熱物のことを「鍋」と称する場合がある。
【００１８】
天板２は、耐熱性が高く赤外線が透過する例えば高結晶化ガラス等の材料で構成されている。天板２には、内部構造を外から見えにくくするための塗装１３（図２参照）が施されている。また、天板２の加熱口６に対応する部分には、鍋を載置する箇所を示す例えば円形の表示が印刷等によって設けられており、使用者は鍋を載置すべき場所が分かるようになっている。
【００１９】
本体１の上面手前側には、加熱条件や加熱指示の入力操作を受け付ける操作部３が、各加熱口６に対応して配置されている。使用者が天板２上に被加熱物である鍋やフライパンを載置し、各加熱口６に対応した操作部３に設けられた操作キーに操作入力を行うと、操作入力にしたがって誘導加熱手段により被加熱物が加熱される。加熱の進行状況や調理モードなどの設定に関する情報は、天板２の上面に各加熱口６に対応して配置された液晶等を有する表示部４に表示され、加熱中の火力は火力表示部５に表示される。
【００２０】
天板２の略中央手前側には、高温表示部１０が設けられている。高温表示部１０は、天板２が高温状態であることをユーザー報知する高温表示部１０が設けられている。高温表示部１０は、例えば、赤色又はオレンジ色の光を発する発光部と、天板２が高温状態であることを示す文字及びこの文字を光らせる光源とを備え、天板２が高温状態であるときには発光部と文字とが光るように構成されている。本実施の形態では、３つの加熱口６にそれぞれ対応した３つの高温表示部１０が設けられているが、いずれかの加熱口６が高温であるときに報知する１つの高温表示部１０が設けられた構成としてもよい。
【００２１】
本体１内において加熱口６の下側には、加熱手段である加熱コイル１４が設けられている。なお、図１では、加熱コイル１４の大まかな配置を破線にて図示している。加熱コイル１４に高周波電流を流すことで天板２上に載置された鍋に渦電流が発生し、この発生する渦電流と鍋自身の抵抗により鍋底自身が発熱するので、鍋底を直接加熱する加熱効率のよい調理を実現できる。なお、加熱調理器１００の加熱口６の加熱手段として電気ヒータ等の他の加熱手段を設けてもよい。
【００２２】
天板２において加熱口６の内側には、平面視略円形の透過窓部７が設けられている。透過窓部７は、赤外線が透過しやすいような処理が施された領域である。例えば、天板２には内部構造を外から見えにくくするための塗装１３が施されているが（図２参照）、透過窓部７には、塗料の塗布量を減らす、あるいは塗料を塗布しない等の処理が施されている。このようにすることで、本体１内に設けられた後述する赤外線センサ１２（図２参照）に、透過窓部７を介して赤外線が受光されやすくなる。
【００２３】
天板２の下面（裏面）には、天板２の温度を検出するサーミスタ等の接触式温度センサ１７が設けられている。接触式温度センサ１７は、加熱口６の内側に設けられ、天板２の下面（裏面）に接触するように配置されている。本実施の形態では、一つの加熱口６に対して複数（２個）の接触式温度センサ１７が設けられている。２つの接触式温度センサ１７は、加熱コイル１４の中心部を基準に約１８０度ずらした位置にそれぞれ設けられている。接触式温度センサ１７は、天板２の下面に密着するように設けられており、天板２の下面の温度に応じた信号を出力する。なお、加熱口６に対応して設ける接触式温度センサ１７の数は限定されず、１個あるいは複数個とすることができる。
【００２４】
本体１の後方には、本体１内を冷却するための風を取り込む吸気口９ａ、９ｂ（以下、吸気口９と総称する場合がある）と、本体１内の空気を排気する排気口８が設けている。本体１内に設けられた図示しない送風手段が動作すると、外部の空気が冷却風として吸気口９から本体１内に流入し、当該冷却風が本体内部の図示しない基板、素子、誘導加熱手段である加熱コイル１４、天板２の下面等を冷却する。本体１の内部を冷却した後の冷却風は、排気口８から外部へと排出される。
【００２５】
図２は、実施の形態に係る加熱調理器の主要部の構成と機能を説明するブロック図である。図２では、一つの加熱口６に対応する構成のみ図示しており、また、被加熱物としての鍋２００も併せて図示している。
天板２に設けられた加熱口６の下部には、加熱コイル１４が配置されている。本実施の形態では、加熱コイル１４は、略環状の内側加熱コイル１４ａと、その外側に設けられた略環状の外側加熱コイル１４ｂとを備えた二重環形状である。内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの間には略環状の空間（間隙）が設けられており、この間隙を、間隙１５と称する。加熱コイル１４は、加熱コイル１４を収容する加熱コイル支持部１６により、天板２の下面との間に所定距離をおいて保持されている。
【００２６】
内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの間隙１５内であって、加熱コイル１４の上面よりも下方には、赤外線を検出すると検出した赤外線量に応じた出力を行う赤外線センサ１２が設けられている。赤外線センサ１２からの出力は、本体１に具備された赤外線温度検知部２４に入力される。赤外線温度検知部２４は、赤外線センサ１２からの出力値を温度換算する赤外線温度検知手段である。より具体的には、記憶部２１には、赤外線センサ１２の出力量と、その出力量及び所定の放射率に基づいて算出された温度データとが対応付けられた温度換算表が、予め記憶されており、赤外線温度検知部２４は、赤外線センサ１２からの出力を受けるとこの温度換算表を参照して、温度を算出する。なお、温度換算表に用いる放射率εの一例として、ε＝１．０と設定する。また、本実施の形態では、赤外線センサ１２が検出した赤外線量に基づいて赤外線温度検知部２４が検知する温度を、赤外線温度と称する。
【００２７】
赤外線センサ１２は、例えばサーモパイルセンサのような赤外線領域に対して広い波長に感度を有するものを用いる。赤外線センサ１２の具体的構成は特に限定されないが、例えば、凸形状の集光レンズ、サーモパイルチップ、及び自己温度検出サーミスタがパッケージ化された集光レンズ型のサーモパイルセンサや、リフレクター、サーモパイルチップ、及び自己温度検出サーミスタがパッケージ化された内蔵ミラー集光型のサーモパイルセンサ等を用いることができる。なお、赤外線センサ１２の集光面には、天板２における透過率の高い波長帯域に透過特性を有するバンドパスフィルターを設けることができる。そのようにすることで、天板２を透過した赤外線を赤外線センサ１２が効率よく検出することができる。
【００２８】
赤外線センサ１２は、加熱コイル１４の近傍を流れる冷却風が直接当たらないように、周囲をセンサケース１８で覆われている。赤外線センサ１２の周囲の雰囲気温度が一様となるように、赤外線センサ１２はセンサケース１８に空間距離を保ちながら保持されている。センサケース１８は、加熱コイル支持部１６にタッピングネジなどで止められる、あるいは加熱コイル支持部１６と一部が一体で形成されるなどしており、天板２と赤外線センサ１２との間の距離が一定に保たれている。
【００２９】
本実施の形態では、鍋底から放射され天板２を透過する赤外線を検出するため、赤外線センサ１２の上面部の透過窓部７には塗装１３がないことが望ましい。しかしながら、透過窓部７に塗装を施さないと、天板２の上面から内部の加熱コイル１４や配線などが見えてしまう場合があり、意匠上望ましくない。このため、透過窓部７に塗装１３を施さない場合には、加熱コイル１４を保持する加熱コイル支持部１６やセンサケース１８に、天板２の方向に向かって筒や板を設けるようにすればよく、このようにすることで加熱コイル１４や配線などを外部から見えにくくすることができる。また、透過窓部７の全面を塗装１３で覆うのではなく、透過窓部７に対して塗装１３をドット状やストライプ状に施して塗装されていない開口部の割合を管理するようにしてもよく、このようにすることで意匠性と機能性とを担保することが可能となる。
【００３０】
接触式温度センサ１７は、内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの環状の間隙１５に設けられている。接触式温度センサ１７の出力信号は、本体１に具備された天板温度検知部２５に入力される。天板温度検知部２５は、接触式温度センサ１７からの信号に基づいて、天板２の温度を検知する。本実施の形態では、接触式温度センサ１７と天板温度検知部２５とにより、本発明の天板温度検知手段を構成している。なお、本実施の形態では、接触式温度センサ１７からの出力に基づいて天板温度検知部２５が検知する温度を、天板温度と称する。また、天板２の温度をより正確に時間の遅れが少なく検出可能な手段であれば、サーミスタ等の接触式温度センサ１７に限らず任意のものを天板温度検知手段として採用することができる。
【００３１】
なお、本実施の形態では、接触式温度センサ１７を内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの間隙１５に設ける構成としたが、接触式温度センサ１７の配置はこれに限定されない。例えば、接触式温度センサ１７を、外側加熱コイル１４ｂの外周近傍に配置してもよいし、加熱コイル１４の中心に配置してもよい。また、接触式温度センサ１７の数は２個に限定されることはなく、１個又は２個以上であってもよい。
【００３２】
接触式温度センサ１７の出力は、後述するように赤外線センサ１２により検出された赤外線量に基づいて鍋２００の温度を算出する際に用いられる。このため、より精度よく鍋２００の温度を検出するために、接触式温度センサ１７は、赤外線センサ１２の近傍に設置されるのが望ましい。
なお、天板２のどのような位置に鍋２００が載置されるかは不定であり、また鍋２００の形状も不定であるため、より広い範囲の温度を検出し、かつ低コストで実現することを優先させて、接触式温度センサ１７と赤外線センサ１２とを離して配置しても構わない。
【００３３】
また、接触式温度センサ１７の設置数が少ない場合には、天板２に載置される鍋の位置や形状の違いによって、検出温度にばらつきが生じうる。このため、複数設けられた接触式温度センサ１７の検出値の平均値や、複数の接触式温度センサ１７のうち最も高い温度を出力したものの検出値を、後述する鍋２００の温度検出に用いるようにしてもよい。このようにすることで、接触式温度センサ１７の設置数が少ない場合でも、ばらつきに強い温度検出が可能となる。なお、本実施の形態では、１つの加熱口６に対して設けられた複数の接触式温度センサ１７の検出値の平均値を、加熱口６に対応した天板２の温度として用いるものとする。
【００３４】
本体１に設けられている記憶部２１には、操作部３にて設定した情報や、赤外線温度検知部２４、天板温度検知部２５からの出力が入力されて記憶される。
【００３５】
演算部２２は、例えばマイコン等で構成され、天板２に載置される鍋２００の温度検出に係る演算処理（隙間距離判定処理、被加熱物温度検知処理、及び放射率推定処理）を実行する。演算部２２の演算結果は、制御部２３に入力される。演算部２２は、本発明の隙間距離判定手段、被加熱物温度検知手段、及び放射率推定手段に相当する。
【００３６】
制御部２３は、操作部３の設定内容と、演算部２２が検知する鍋２００の温度情報とに基づいて、高周波インバータ２６を制御し、加熱コイル１４に流れる高周波電流を制御する。このようにすることで、被加熱物である鍋２００の加熱制御を行う。
【００３７】
図３は、実施の形態に係る加熱調理器の左側の加熱コイルに対応して設けられた操作部及び火力表示部を説明する図である。加熱調理器１００の左側、右側、及び中央に設けられた加熱コイル１４にそれぞれ対応する操作部３及び火力表示部５は、すべて同様の構成であるので、ここでは、左側の加熱コイル１４に対応して設けられた操作部３及び火力表示部５を例に説明する。
【００３８】
操作部３は、被加熱物を加熱する火力を設定するための火力設定キー３１と、調理メニューを設定するためのメニューキー３２とを備える。
火力設定キー３１は、「弱火」キー、「中火」キー、「強火」キー、及び「３ｋＷ」キーで構成されており、使用者は、これらのキーを用いて４段階の火力のいずれかを設定することができるようになっている。火力に応じて個別にキーを設けることで、使用者は、必要な火力の設定を一回の操作で入力できるようになっている。
【００３９】
メニューキー３２は、「揚げ物」キー、「予熱」キー、「煮込み」キー、及び「タイマー」キーを備える。これらのキーが押下されると、各メニューに対して予め設定され記憶部２１に記憶された制御シーケンスにしたがって、制御部２３が加熱制御を行う。
【００４０】
火力表示部５は、加熱コイル１４によって加熱中の火力を複数段階で表示するものであり、火力に応じて表示態様が切り替わる。火力表示部５の表示により、加熱コイル１４が加熱動作中であることを使用者に示すことが可能である。火力表示部５は、例えば複数のＬＥＤを有し、これらＬＥＤの点灯状態（点灯、消灯、点滅等）を切り替える、あるいは点灯色を切り替えることにより、火力を表現する。このようにすることで、使用者が直感的に分かりやすい報知を行うことができる。
【００４１】
なお、図３には図示しないが、液晶画面等で構成された表示部４（図１参照）には、例えば「予熱中」や「適温到達」等の火力や経過状況、設定されているメニューの内容等に関する情報が表示される。
【００４２】
このような構成の加熱調理器１００において、例えば揚げ物調理を行う場合には、使用者は鍋内に揚げ物を行うための油を入れ、鍋を天板２の加熱口６に載置する。使用者が、操作部３のメニューキー３２に設けられた「揚げ物」キーに入力して加熱開始を指示すると、制御部２３は、操作部３からの信号と鍋の推定温度とに基づいて加熱コイル１４に流れる高周波電流を流し、これによって鍋が加熱される。
【００４３】
［被加熱物の温度検知処理］
（概要）
演算部２２は、鍋の加熱中には、赤外線センサ１２が検出した赤外線エネルギーに基づいて鍋の温度を検出するのであるが、赤外線センサ１２は、鍋底から放射される赤外線エネルギーと、天板２が熱伝達により加熱されることによって天板２の下面から放射される赤外線エネルギーとを検出することとなる。そこで、演算部２２は、赤外線センサ１２が検出した赤外線エネルギーから、天板２から放射される赤外線エネルギーを取り除いた上で、鍋の温度を推定する。
【００４４】
本実施の形態の鍋の温度の推定処理においては、赤外線温度検知部２４の検出温度から天板２の影響分を差し引いて鍋の温度を推定するにあたり、鍋の底面と天板２の表面との間の隙間距離を判定する隙間距離判定処理、及び鍋の底面の放射率を推定する放射率推定処理を行う。以下、それぞれの処理の概要を説明する。
【００４５】
（隙間距離判定処理）
隙間距離判定処理とは、鍋の底面と天板２の表面との間の隙間距離を判定する処理である。ここで、隙間距離とは、鍋の底面と天板２の表面との間の隙間の距離をいい、鍋の底面が天板２の表面から浮いている高さをいう。鍋の底面が反っている場合や、天板２と鍋との間に物が挟まっているような場合等には、鍋底面と天板２との間に隙間（空気層）ができ、その隙間の高さが隙間距離である。
【００４６】
図４は、天板と鍋底との間の隙間距離と、天板温度検知部の出力の単位時間当たりの上昇値（出力上昇値）との関係を示す図である。図４では、天板２が平温状態であるときと、天板２が高温状態であるときのグラフをそれぞれ示している。図４に示すように、隙間距離が大きいほど、天板温度検知部２５の出力上昇値が小さくなる傾向がある。
【００４７】
例えばステンレスの鍋の熱伝導率は１６Ｗ／（ｍ・Ｋ）、天板２の熱伝導率は１．５Ｗ／（ｍ・Ｋ）であるのに対して、空気の熱伝達率は０．０２４Ｗ／（ｍ・Ｋ）と非常に小さい値である。このため、鍋底と天板２との隙間距離が０．５ｍｍでも生じると、接触式温度センサ１７により検知される天板２の温度上昇量は小さくなる。このため、図４に示すように、鍋底と天板２との間の隙間距離が大きければ大きいほど、天板２へ到達する赤外線エネルギーが減り、接触式温度センサ１７により検知される温度上昇値が小さくなる。
したがって、鍋底と天板２の表面との隙間距離を、接触式温度センサ１７により検知される温度上昇率によって判定することができる。
【００４８】
隙間距離を判定する隙間距離判定処理においては、詳細な判定方法については後述するが、加熱初期に、天板２の温度が判定用目標温度に至るまで加熱コイル１４による加熱を行い、そのときの天板２の温度上昇率に基づいて隙間距離を判定する。隙間距離の判定に用いる接触式温度センサ１７の出力は、複数の接触式温度センサ１７の出力値の平均値としてもよいし、複数の接触式温度センサ１７の出力値のうち最も高い温度を示す値を用いてもよいし、複数の接触式温度センサ１７の出力値のうち高温を検出する上位２つの出力値を平均した値を用いてもよい。このように複数の接触式温度センサ１７の出力値を用いることで、温度検出のばらつきを抑制することが可能となる。
【００４９】
また、隙間距離の判定を加熱初期に行うこととしたのは、揚げ物調理で用いられる鍋内の油の特性を考慮したものである。すなわち、揚げ物調理で油を用いる場合、油の粘性は高く、火力投入後もほぼ対流することなくほぼ一定に温度上昇する。油温が上がるにつれて粘性は小さくなり対流し始めるとともに熱が拡散していくが、所定時間、例えば５０秒程度の加熱であれば、油量の大小にかかわらず鍋底部分はほぼ一定の上がり方となる。
【００５０】
このように、鍋底と天板２との空隙の高さである隙間距離を、加熱初期における接触式温度センサ１７の温度上昇値を用いて推定することができる。
【００５１】
また、図４に示すように、隙間距離が同じ状態で比較すると、天板２の温度が高温である場合には、平温である場合よりも天板温度検知部２５の出力上昇値が小さくなる傾向があり、天板温度検知部２５の温度上昇値は初期状態の天板２の温度の影響を受けることが分かる。
そこで、本実施の形態では、隙間距離判定処理において隙間距離を検出するにあたり、天板２の温度を考慮する。
【００５２】
図５は、天板の上に鍋が載置されたときの時間の経過に伴う天板温度の変化を示す図であり、天板２の上に鍋が載置されたとき（０秒）から６０秒が経過するまでの変化を示している。図５は、高温化した天板２の上で加熱調理が行われる場合の天板２の温度の変化を説明するものである。図５に示すグラフは上から順に、高温の天板２の上に天板２よりも高温の鍋が載置されたとき（符号４１）、高温の天板２の上に天板２と同程度の温度の鍋が載置されたとき（符号４２）、高温の天板２の上に天板２よりも低温の鍋が載置されたとき（符号４３）のグラフである。
【００５３】
天板２が高温状態にあるときには、それ以前に天板２の上で鍋が加熱されていたということであるが、天板２の上に載置される鍋の温度によって、鍋が載置された後の天板２の温度の変化が異なる。
符号４１に示すように、高温の天板２の上に天板２より高温の鍋が載置されると、天板温度は時間の経過とともに上昇していく。また、符号４２に示すように、高温の天板２の上に天板２と同程度の温度の鍋が載置されたときには、概ね横ばい状態であるが、時間の経過とともに天板温度が低下していく。また、符号４３に示すように、高温の天板２の上に天板２より低温の鍋が載置されると、天板温度は、符号４２に示すグラフよりも大きく低下していく。
【００５４】
このように、天板温度検知部２５により検出される天板２の温度は、天板２の上に載置される鍋の温度の影響を受ける。
そこで、本実施の形態では、隙間距離判定処理において天板温度検知部２５の温度上昇値に基づいて隙間距離を検出するにあたり、天板２と鍋との温度差を考慮する。具体的には、鍋が天板２よりも高温の場合にはＨ−Ｈフラグ（天板Ｈｏｔ−鍋Ｈｏｔフラグ）を付与するとともに、鍋が天板２よりも低温の場合にはＨ−Ｃフラグ（天板Ｈｏｔ−鍋Ｃｏｌｄフラグ）を付与してこれらを他とは区別し、その情報を隙間距離の判定に取り入れる。
【００５５】
（放射率推定処理）
鍋の温度と天板２の温度条件とにより赤外線センサ１２が検知する赤外線エネルギー量の比率が変化してくることは上述の通りであるが、鍋底の放射率εも赤外線センサ１２が検知する赤外線量の変動要因である。特に本実施の形態のような加熱調理器には、様々な放射率εの鍋が載置されうるため、放射率εは例えば０．１〜０．９まで様々な条件が想定される。このため、鍋の温度を精度よく推定するためには、天板２上に載置されている鍋の底面の放射率εとして精度のよい値を用いることが望まれる。
そこで、本実施の形態では、赤外線温度検知部２４により検知される加熱開始から所定時間経過後までの温度上昇値に基づいて鍋底の放射率εを推定する放射率推定処理を行う。
【００５６】
本実施の形態の放射率推定処理では、鍋底の放射率は、加熱開始から所定時間経過後の赤外線温度検知部２４により検知される温度上昇値により判断される。赤外線温度検知部２４の所定時間での温度上昇値を比較すると、放射率が高い鍋底においては温度上昇値が大きくなり、放射率が低い鍋底は温度上昇値が小さくなるため、このことを利用して鍋底の放射率を判定する。
【００５７】
また本実施の形態では、上述の隙間距離判定処理が終了した後に、赤外線温度検知部２４により検出される温度上昇値に基づいて、鍋の放射率を推定する。隙間距離判定が終了した後から赤外線温度検知部２４を用いた鍋の放射率の判定を開始することで、既知となった隙間距離を利用して、赤外線温度検知部２４により検知される情報を補正して、温度上昇値の検出精度を向上させることができる。すなわち、天板２からの赤外線の放射割合は、隙間距離が無い（小さい）場合には大きく、隙間距離が大きい場合には小さいということを利用し、これらの情報を、赤外線温度検知部２４の検知結果に反映させる。なお、隙間距離判定処理が終了する前から赤外線温度検知部２４による測定を開始し、その測定結果に、鍋の隙間距離判定の結果をフィードバックしてもよい。
【００５８】
［加熱調理器の動作］
（動作概要）
本実施の形態の加熱調理器１００における加熱制御と被加熱物の温度を検知する被加熱物温度検知処理について、揚げ物調理を例に説明する。図６は、実施の形態に係る加熱調理器の揚げ物機能の動作フローチャートである。
天板２の加熱口６には、油を入れられた被加熱物である鍋が載置されているものとする。操作部３のメニューキー３２にて「揚げ物」が選択されると、図６のフローチャートの処理がスタートする。
【００５９】
（Ｓ１）
制御部２３は、操作部３へのユーザーの入力に基づいて鍋の予熱の目標温度である予熱目標温度を設定する。予熱目標温度は、ユーザーが例えば「１８０℃」のように操作部３に直接入力してもよいし、例えば「てんぷら」、「とんかつ」、「から揚げ」等の料理メニューをユーザーが操作部３に入力し、入力された料理メニューに応じて予め設定された予熱目標温度を制御部２３が選択してもよい。
【００６０】
（Ｓ２）
前述の隙間距離判定処理を含む予熱第一工程を実行する。隙間距離の判定が終了すると、次のステップに進む。
【００６１】
（Ｓ３）
鍋の温度が予熱目標温度となるように温度を調整する予熱第二工程を実行する。鍋の温度は、前述の隙間距離判定処理及び放射率推定処理の結果に基づいて検出される。検出した鍋の温度が予熱目標温度に達すると、予熱第二工程を終了して次のステップに進む。
【００６２】
（Ｓ４）
制御部２３は、予熱が終了したことを、表示部４を用いて報知する。表示部４による報知に代えて、あるいはこれに加えて、ブザーやスピーカ等の音声報知部（図示なし）を用いて、予熱が終了したことを報知してもよい。
【００６３】
（Ｓ５）
制御部２３は、加熱コイル１４に投入する電力を制御して鍋の温度を予熱目標温度に保温する。なお、この保温工程においては、ステップＳ３における被加熱物温度検知処理と同様にして鍋の温度を推定し、鍋の温度を予熱目標温度に保つ。ユーザーは、この保温工程において、鍋内に食材を投入して揚げ物調理を行うことができる。
【００６４】
（Ｓ６）
制御部２３は、保温開始から所定時間が経過するまでは、保温工程を継続する。この所定時間は、ユーザーが加熱を停止し忘れた場合でも自動的に加熱を停止するために予め設定された時間である。
【００６５】
（Ｓ７）
制御部２３は、保温開始から所定時間が経過すると、加熱コイル１４への電力供給を停止して加熱を停止する。なお、所定時間が経過する前に操作部３に加熱停止の操作指示が入力された場合には、制御部２３は、その操作指示に従って加熱を停止する。
【００６６】
（予熱第一工程及び予熱第二工程の概要）
次に、本実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程及び予熱第二工程の概要を説明する。
図７は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱工程の加熱電力と天板温度の推移の一例を示す図である。図７に示すように、予熱第一工程においては、操作部３に加熱開始の指示が入力されたときであって加熱開始前の天板２の温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ）に基づいて、「ホットスタートＡ」、「ホットスタートＢ」、「ホットスタートＣ」及び「コールドスタート」のいずれかに場合分けする。そして、加熱コイル１４に電力を投入して加熱を行ったときの天板温度の温度上昇率（ΔＴＨ＿２／Ｔｉｍｅ＿Ｂ）に基づいて、隙間距離を判定する。ここで、隙間距離判定のために鍋を加熱することを、隙間距離判定用加熱（以下、判定用加熱）と称する。判定用加熱の処理は、「ホットスタートＡ」、「ホットスタートＢ」、「ホットスタートＣ」及び「コールドスタート」のいずれに該当するかによって異なる。図７では、ホットスタートＡの場合の天板温度の推移の一例を示している。
【００６７】
さらに、本実施の形態では、「ホットスタートＡ」、「ホットスタートＢ」及び「ホットスタートＣ」の場合には、判定用加熱の前に、加熱を行わない待機時間を設け、この待機時間中の天板温度の変化（ΔＴＨ＿１）を、隙間距離の判定に用いる。
【００６８】
そして、隙間距離判定処理を実行する予熱第一工程が終了すると、予熱第二工程に移行する。予熱第二工程では、予熱第一工程で判定した隙間距離に基づいて鍋の温度を検知する被加熱物温度検知処理を実行し、鍋の温度が予熱目標温度となるように加熱コイル１４に電力を投入して温度調整用加熱を実行する。図７に示されるように、鍋を加熱することによって天板２の温度も上昇する。そして、鍋の温度が予熱目標温度に到達すると、予熱第二工程を終了する。
【００６９】
次に、予熱第一工程及び予熱第二工程について具体的に説明する。
【００７０】
（予熱第一工程）
図８は、実施の形態に係る予熱第一工程の前半部分の動作を説明するフローチャートである。
図８のフロー開始時には、加熱コイル１４に電力は投入されておらず、加熱が行われていない状態であるものとする。
予熱開始指示を受けると（Ｓ１０）、演算部２２は、天板温度検知部２５からの出力に基づいて天板２の初期天板温度ＴＨ＿０ｓを検出する（Ｓ１１）。すなわち、加熱を開始する前の天板２の温度が、初期天板温度ＴＨ＿０ｓとして検出される。
【００７１】
演算部２２は、初期天板温度ＴＨ＿０ｓと、予め設定された高温初期閾値（例えば１４０℃）、中温初期閾値（例えば８０℃）、及び低温初期閾値（例えば４０℃）とを比較する（Ｓ１２〜Ｓ１４）。初期天板温度ＴＨ＿０ｓが高温初期閾値以上の温度であればホットスタートＣの処理を実行し（Ｓ１５）、初期天板温度ＴＨ＿０ｓが中温初期閾値以上で高温初期閾値未満であればホットスタートＢの処理を実行し（Ｓ１６）、初期天板温度ＴＨ＿０ｓが低温初期閾値以上で中温初期閾値未満であればホットスタートＡの処理を実行し（Ｓ１７）、初期天板温度ＴＨ＿０ｓが低温初期閾値未満であれば通常（コールドスタート）の予熱処理を実行する（Ｓ１８）。
【００７２】
次に、予熱第一工程の後半部分である隙間距離判定処理について、「ホットスタートＡ」、「ホットスタートＢ」、「ホットスタートＣ」及び「コールドスタート」のそれぞれを説明する。
【００７３】
（ホットスタートＡ）
図９は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＡの動作を示している。
【００７４】
演算部２２は、タイムカウンタＡのカウントアップを開始する（Ｓ１０１）。このとき、加熱コイル１４は電力ＯＦＦの状態であり（Ｓ１０２）、演算部２２は、電力ＯＦＦのままタイムカウンタＡが６０秒をカウントするまで待機する。待機時間の６０秒が経過すると（Ｓ１０３；Ｙｅｓ）、そのときの天板２の温度ＴＨ＿６０ｓを測定して記憶部２１に記憶する（Ｓ１０４）。次に、演算部２２は、待機時間６０秒後の天板２の温度ＴＨ＿６０ｓと初期天板温度ＴＨ＿０ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿１を算出する（Ｓ１０５）。
【００７５】
演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿１が予め設定された閾値Ｕｔ℃以上である場合、すなわち、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＵｔ℃以上上昇した場合には（Ｓ１０６；Ｙｅｓ）、天板２よりも鍋の方が高温であるものと判断し、Ｈ−Ｈフラグを設定する（Ｓ１０７）。
また、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿１が予め設定された閾値−Ｄｔ℃以下である場合、すなわち、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＤｔ℃以上低下した場合には（Ｓ１０８；Ｙｅｓ）、天板２よりも鍋の方が低温であるものと判断し、Ｈ−Ｃフラグを設定する（Ｓ１０９）。
【００７６】
ここで、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグについて説明する。
図１０は、実施の形態に係る加熱調理器の、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグを設定する条件を説明する表である。Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグは、初期天板温度ＴＨ＿０ｓと待機時間が６０秒経過したときの温度ＴＨ＿６０ｓとの温度差（ΔＴＨ＿１）に基づいて設定される。本実施の形態では、ホットスタートＡ、Ｂ、Ｃのいずれであるかに応じて、各フラグを設定するための温度差の閾値が異ならせている。ホットスタートＡの場合には、閾値Ｕｔ℃＝８℃であり、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して温度ＴＨ＿６０ｓが８℃以上上昇している場合にＨ−Ｈフラグが設定され、また、閾値−Ｄｔ℃＝−５℃であり、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して温度ＴＨ＿６０ｓが−５℃以上低下している場合にＨ−Ｃフラグが設定される。
【００７７】
Ｈ−Ｈフラグ又はＨ−Ｃフラグが設定されるということは、鍋と天板２との間の熱伝達が良好である、すなわち天板２と鍋底とが近く隙間距離が比較的小さいといえる。
【００７８】
なお、図９において、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＵｔ℃以上上昇せず（Ｓ１０６；Ｎｏ）、かつＤｔ℃以上低下していない場合（Ｓ１０８；Ｎｏ）には、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグは設定されない。
このように、ステップＳ１０１〜Ｓ１０９においては、加熱を停止したまま待機したときの天板温度の変化に基づいて、天板温度と鍋温度の高低関係を判定している。なお、待機時間において加熱を完全に停止するのではなく、後述する判定用加熱よりも低火力で加熱を行いながら天板温度と鍋温度の高低関係を判定してもよい。
【００７９】
図９の説明を続ける。
次に、演算部２２は、タイムカウンタＢのカウントアップを開始し（Ｓ１１０）、制御部２３は、加熱コイル１４に一定電力（本実施の形態では７５０Ｗ）を投入し（Ｓ１１１）、天板２の判定用目標温度を１００℃として判定用加熱を行う。演算部２２は、天板温度検知部２５が検知する現在の天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（１００℃）以上になると（Ｓ１１２；Ｙｅｓ）、ステップＳ１１３に進む。
【００８０】
ここで、ステップＳ１１１において加熱コイル１４に投入する電力は７５０Ｗに限定されないが、投入する電力が大きすぎると判定用加熱の間に鍋の温度が過度に上昇するおそれがある。このため、本実施の形態では、加熱コイル１４の最大電力に対し中程度以下の電力としている。また、ステップＳ１１２での判定に用いる天板２の判定用目標温度は１００℃に限定されないが、揚げ物調理の予熱目標温度として設定されうる最低温度（例えば１６０℃）よりも低い温度とする。この判定用目標温度が高い方が、判定用加熱における温度上昇幅を大きくすることができるので、判定用加熱における温度上昇率に基づいて判定される隙間距離の判定精度を向上させることができるが、判定用目標温度が高すぎると隙間距離の判定に時間がかかるほか、隙間距離が大きい場合には鍋が過度に高温化するおそれもあるので、本実施の形態では１００℃としている。
【００８１】
次に、演算部２２は、天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（１００℃）以上になったときのタイムカウンタＢの値であるＴｉｍｅ＿Ｂを記憶部２１に記憶し（Ｓ１１３）、判定用目標温度（１００℃）と待機時間６０秒後の温度ＴＨ＿６０ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿２を算出する（Ｓ１１４）。この温度差ΔＴＨ＿２は、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して判定用加熱を始めてから、天板２の温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの、天板２の温度上昇量である。
【００８２】
次に、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿２をＴｉｍｅ＿Ｂで除算し、すなわち加熱コイル１４による加熱を開始してから判定用目標温度（１００℃）に至るまでの天板２の温度上昇量を、判定用目標温度（１００℃）に至るまでに要した時間で除算し、天板２の温度上昇率を算出する（Ｓ１１５）。次に、演算部２２は、算出した天板２の温度上昇率、並びにＨ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグの有無と、図１１に例示する隙間距離設定テーブルとを対比して、隙間距離を判定する（Ｓ１１６）。
【００８３】
ここで、図１１は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタート用の隙間距離設定テーブルである。図１１に示す隙間距離設定テーブルは、天板２の温度上昇率と、隙間距離とを対応付けたテーブルである。本実施の形態では、隙間距離を、Ｇ１〜Ｇ８の８段階に分けている（Ｇ１からＧ８に向かって順次隙間距離が大きくなる）。また、図１１では、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグが設定されていない場合（フラグ無し）、Ｈ−Ｈフラグが設定されている場合、Ｈ−Ｃフラグが設定されている場合のそれぞれについて、隙間距離が設定されている。この隙間距離設定テーブルは、実験等によって得た値のテーブルであり、予め記憶部２１に記憶されているものである。
【００８４】
演算部２２は、図１１を参照して隙間距離を判定すると、その隙間距離を記憶部２１に記憶させ、隙間距離判定処理を終了する。
【００８５】
一方、図９のステップＳ１１２にて天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（１００℃）に到達せず（Ｓ１１２；Ｎｏ）、タイムカウンタＢの値が４００秒（第一制限時間）を経過した場合には（Ｓ１１７；Ｙｅｓ）、演算部２２は、隙間距離をレベルＧ７であると判定し（Ｓ１１８）、図９の隙間距離判定処理を終了する。すなわち、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して判定用加熱を行い、４００秒（第一制限時間）を経過しても天板２の温度が判定用目標温度（１００℃）に到達しないということは、隙間距離が大きいため鍋から天板２へ伝わる熱が小さいと判断し、隙間距離を相対的に高レベルの値であるＧ７と判定している。このように、隙間距離判定処理において加熱コイル１４に電力を投入する判定用加熱の時間に上限値を設けておくことで、隙間距離が大きい場合であっても隙間距離判定処理の途中に鍋が過度に加熱されるのを抑制することができる。
【００８６】
次に、本実施の形態の加熱調理器が図９に示した動作を実行した場合の作用について、隙間距離が相対的に大きい場合と小さい場合とを比較して説明する。
図１２は、実施の形態に係る加熱調理器の、ホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用を、隙間距離が大きい場合と小さい場合とを比較して示す図である。図１２では、接触式温度センサ１７の検出値に基づいて天板温度検知部２５が検知する天板２の温度、鍋内の油の温度、及び加熱コイル１４に投入する電力の関係を示している。
【００８７】
図１２に示すように、隙間距離が大きい場合には、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入してから天板２の温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの時間Ｔｉｍｅ＿Ｂが、隙間距離が小さい場合のＴｉｍｅ＿Ｂよりも長い。また、隙間距離が大きい場合には、天板２の温度が判定用目標温度（１００℃）に達するまで加熱され、この加熱時間は隙間距離が小さい場合よりも長く、鍋内の油の温度は上昇していく。このため、天板２の温度が１００℃に到達したときの鍋内の油の温度を比較すると、隙間距離が大きい場合には、隙間距離が小さい場合よりも高温となる。
【００８８】
次に、図９に示したフローチャートによって実現されるホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用を、天板２の温度及び加熱コイル１４への投入電力に着目して説明する。
【００８９】
図１３は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図１３では、ホットスタートＡの場合において、Ｈ−Ｈフラグが設定される場合の、天板温度と加熱コイル１４への投入電力の変化を示している。
【００９０】
初期天板温度ＴＨ＿０ｓは、低温初期閾値（４０℃）以上中温初期閾値（８０℃）未満である。予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間の待機時間は、加熱コイル１４への電力供給が停止されて鍋の加熱が行われず、天板２に載置された鍋からの熱伝達によって天板２の温度は徐々に上昇する。待機時間６０秒が経過したときの温度ＴＨ＿６０ｓの、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する温度上昇量が、Ｈ−Ｈフラグ閾値（８℃）以上であるため（図９のステップＳ１０６；Ｙｅｓ）、Ｈ−Ｈフラグが設定される。
【００９１】
次に、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力が投入されて判定用加熱が開始されると、鍋が加熱され、これに伴って鍋からの熱伝達によって天板温度が上昇し、天板温度は判定用目標温度（１００℃）に到達する（図９のステップＳ１１２；Ｙｅｓ）。そうすると、判定用加熱開始（６０ｓ）から、天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの時間（Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、判定用加熱開始から天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿２）とに基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率及びＨ−Ｈフラグから、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【００９２】
図１４は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図１４では、ホットスタートＡにおいて、Ｈ−Ｃフラグが設定される場合の、天板温度と加熱コイル１４への投入電力の変化を示している。
【００９３】
予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間の待機時間は、加熱コイル１４への電力供給が停止されて鍋の加熱が行われず、天板２に載置された低温の鍋からの熱伝達によって天板２の温度は徐々に低下する。待機時間６０秒が経過したときの温度ＴＨ＿６０ｓの、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する温度低下量が、Ｈ−Ｃフラグ閾値（−５℃）以上であるため（図９のステップＳ１０８；Ｙｅｓ）、Ｈ−Ｃフラグが設定される。
【００９４】
次に、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力が投入されて判定用加熱が開始されると、鍋が加熱され、これに伴って鍋からの熱伝達によって天板温度が上昇し、天板温度は判定用目標温度（１００℃）に到達する（図９のステップＳ１１２；Ｙｅｓ）。そうすると、判定用加熱開始（６０ｓ）から、天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの時間（Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、判定用加熱開始から天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿２）とに基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率及びＨ−Ｃフラグから、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【００９５】
図１５は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＡの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図１５では、ホットスタートＡにおいて、待機時間中に天板温度がほとんど変化しない場合の、天板温度と加熱コイル１４への投入電力の変化を示している。
【００９６】
予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間の待機時間は、加熱コイル１４への電力供給が停止されて鍋の加熱が行われず、また、天板温度はいくらか低下するものの変化はほぼ横ばい状態である。待機時間６０秒が経過したときの温度ＴＨ＿６０ｓの、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する温度上昇量及び温度低下量は、Ｈ−Ｈフラグ閾値及びＨ−Ｃフラグ閾値以上になっていないため（図９のステップＳ１０６；Ｎｏ、Ｓ１０８；Ｎｏ）、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグは設定されない。
【００９７】
次に、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力が投入されて判定用加熱が開始されると、鍋が加熱され、これに伴って鍋からの熱伝達によって天板温度が上昇し、天板温度は判定用目標温度（１００℃）に到達する（図９のステップＳ１１２；Ｙｅｓ）。そうすると、判定用加熱開始（６０ｓ）から、天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの時間（Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、判定用加熱開始から天板温度が判定用目標温度（１００℃）に到達するまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿２）とに基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率から、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【００９８】
図１３、図１４に示すようにＨ−Ｈフラグ又はＨ−Ｃフラグが設定されるということは、鍋から天板２への熱伝達が良好であることを示しており、したがって隙間距離が比較的短いといえる。図１３の場合と図１４の場合とで異なるのは、天板２の上に載置される鍋の温度である。図１１に示すように、本実施の形態では、同じ温度上昇率であれば、天板２より高温の鍋が載置された場合（Ｈ−Ｈフラグあり）の方が、天板２より低温の鍋が載置された場合（Ｈ−Ｃフラグあり）よりも、隙間距離が大きいと判定するようにしている（温度上昇率が０．１未満の場合を例外的に除く）。このように、高温の鍋を加熱する場合には隙間距離を大きめに判定することで、後述する図２９の補正係数設定テーブル及び式（１）を用いて検出する鍋の温度が高めに検出されるようにし、隙間距離の判定に誤差が生じた場合であっても鍋の過度な高温化を抑制することができる。また言い替えると、同じ温度上昇率であれば、天板２より低温の鍋が載置された場合（Ｈ−Ｃフラグあり）には、天板２より高温の鍋が載置された場合（Ｈ−Ｈフラグあり）よりも、隙間距離が小さいと判定するようにしている（温度上昇率が０．１未満の場合を例外的に除く）。低温の鍋が載置されている場合には、同じ隙間距離であっても天板２の温度上昇に要する時間が相対的に長くなるので、このようにすることでより精度よく隙間距離を判定することができる。
【００９９】
一方、図１５に示すようにＨ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグが設定されないということは、隙間距離は小さいが鍋と天板温度がほぼ同じである、又は隙間距離が大きいために鍋から天板２への熱伝達が少ないといえる。この場合、待機時間中の天板温度変化からは、隙間距離を推測することができないが、判定用加熱中における天板２の温度上昇率に基づき、隙間距離が近いほど温度上昇率が高くなることを利用して、隙間距離を判定するようにしている。
【０１００】
このように、天板２に載置される鍋と天板２との温度の高低状態にかかわらず、隙間距離をより正確に判定することができる。
【０１０１】
（ホットスタートＢ）
図１６は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＢの動作を示している。
【０１０２】
図１６のステップＳ２０１〜ステップＳ２０５は、図９のステップＳ１０１〜ステップＳ１０５と同様である。
【０１０３】
演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿１が予め設定された閾値Ｕｔ℃以上である場合、すなわち、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＵｔ℃以上上昇した場合には（Ｓ２０６；Ｙｅｓ）、天板２よりも鍋の方が高温であるものと判断し、Ｈ−Ｈフラグを設定する（Ｓ２０７）。
また、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿１が予め設定された閾値−Ｄｔ℃以下である場合、すなわち、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＤｔ℃以上低下した場合には（Ｓ２０８；Ｙｅｓ）、天板２よりも鍋の方が低温であるものと判断し、Ｈ−Ｃフラグを設定する（Ｓ２０９）。
【０１０４】
ここで本実施の形態では、図１０に示すように、ホットスタートＢの場合の閾値Ｕｔと閾値−Ｄｔは、ホットスタートＡの場合の閾値Ｕｔと閾値−Ｄｔとは異なる値が設定されている。ホットスタートＢの場合には、閾値Ｕｔ℃＝４℃であり、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して温度ＴＨ＿６０ｓが４℃以上上昇している場合にＨ−Ｈフラグが設定される。ホットスタートＢは、ホットスタートＡに比べて初期の天板２の温度が高いため、天板２の上に同じ高温度の鍋を載置した場合の鍋と天板２との温度差が相対的に小さくなるので、この閾値Ｕｔも相対的に小さい値としている。また、ホットスタートＢの場合の閾値−Ｄｔ℃＝−１０℃であり、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して温度ＴＨ＿６０ｓが１０℃以上低下している場合にＨ−Ｃフラグが設定される。ホットスタートＢは、ホットスタートＡに比べて初期の天板２の温度が高いため、天板２の上に同じ低温度の鍋を載置した場合の鍋と天板との温度差も相対的に大きくなるので、この閾値−Ｄｔ（絶対値）も相対的に大きい値としている。
【０１０５】
なお、図１６において、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＵｔ℃以上上昇せず（Ｓ２０６；Ｎｏ）、かつＤｔ℃以上低下していない場合（Ｓ２０８；Ｎｏ）には、Ｈ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグは設定されない。
【０１０６】
図１６の説明を続ける。
次に、演算部２２は、タイムカウンタＢのカウントアップを開始し（Ｓ２１０）、制御部２３は、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し（Ｓ２１１）、天板２の判定用目標温度を［初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋２０℃］として判定用加熱を行う。演算部２２は、天板温度検知部２５が検知する現在の天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）以上になると（Ｓ２１２；Ｙｅｓ）、ステップＳ２１３に進む。
【０１０７】
次に、演算部２２は、天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）以上になったときのタイムカウンタＢの値であるＴｉｍｅ＿Ｂを記憶部２１に記憶し（Ｓ２１３）、判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）と、待機時間６０秒後の天板２の温度ＴＨ＿６０ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿３を算出する（Ｓ２１４）。この温度差ΔＴＨ＿３は、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し始めてから天板温度が判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に至るまでの、天板２の温度上昇量である。
【０１０８】
次に、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿３をＴｉｍｅ＿Ｂで除算し、すなわち判定用加熱を開始してから判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に至るまでの天板２の温度上昇量を、判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に至るまでに要した時間で除算し、天板２の温度上昇率を算出する（Ｓ２１５）。次に、演算部２２は、算出した天板２の温度上昇率、並びにＨ−Ｈフラグ及びＨ−Ｃフラグの有無と、図１０に例示する隙間距離設定テーブルとを対比して、隙間距離を判定する（Ｓ２１６）。演算部２２は、判定した隙間距離を、記憶部２１に記憶させ、隙間距離判定処理を終了する。
【０１０９】
一方、図１６のステップＳ２１２にて天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に到達せず（Ｓ２１２；Ｎｏ）、タイムカウンタＢの値が２００秒（第二制限時間）を経過した場合には（Ｓ２１７；Ｙｅｓ）、演算部２２は、隙間距離をレベルＧ７であると判定し（Ｓ２１８）、図１６の隙間距離判定処理を終了する。すなわち、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して加熱を行い、２００秒（第二制限時間）を経過しても天板２の温度上昇量が２０℃に到達しないということは、隙間距離が大きいため鍋から天板２へ伝わる熱が小さいと判断し、隙間距離を相対的に高レベルの値であるＧ７と判定している。このように、隙間距離判定処理において加熱コイル１４に電力を投入する時間に上限値を設けておくことで、隙間距離が大きい場合であっても隙間距離判定処理の途中に過度に鍋が加熱されるのを抑制することができる。
【０１１０】
図１７は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＢの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図１７では、ホットスタートＢの場合において、Ｈ−Ｃフラグが設定される場合の、天板温度と加熱コイル１４への投入電力の変化を示している。
【０１１１】
初期天板温度ＴＨ＿０ｓは、中温初期閾値（８０℃）以上高温初期閾値（１４０℃）未満である。予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間の待機時間は、加熱コイル１４への電力供給が停止されて鍋の加熱が行われず、天板２に載置された鍋からの熱伝達によって天板温度は徐々に低下する。待機時間６０秒が経過したときの温度ＴＨ＿６０ｓの、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する温度低下量が、Ｈ−Ｃフラグ閾値（−１０℃）以上であるため、Ｈ−Ｃフラグが設定される。
【０１１２】
次に、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力投入が開始されると、鍋が加熱され、これに伴って鍋からの熱伝達によって天板温度が上昇し、天板温度が判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に到達する（すなわち、天板温度の上昇量が２０℃以上になる。図１６のステップＳ２１２；Ｙｅｓ）。そうすると、判定用加熱開始（６０ｓ）から天板温度が判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に到達するまでの時間（Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、判定用加熱開始から天板温度が判定用目標温度（ＴＨ＿０ｓ＋２０℃）に到達するまでの温度上昇量とに基づいて天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率及びＨ−Ｃフラグから、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【０１１３】
このようにホットスタートＢの場合には、判定用加熱時間における天板温度の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する温度上昇量（本実施の形態では２０℃）で設定しているので、Ｈ−Ｃフラグが設定されている場合（すなわち天板２よりも低温の鍋が載置されている場合）には、判定用加熱において、予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間に低下した天板２の温度の分も含めて天板２の温度を上昇させることになるので、隙間距離判定処理における加熱時間を確保することができる。したがって、温度上昇率の検出精度が高まり、温度上昇率に基づいて判定される隙間距離の判定精度も高めることができる。
【０１１４】
なお、図示しないが、Ｈ−Ｈフラグが設定される場合には、図１５と同様に予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間に天板２の温度が上昇する。したがって、判定用加熱時間における温度上昇量は、Ｈ−Ｃフラグが設定されている場合よりも小さくなる。このため、Ｈ−Ｈフラグが設定されていて鍋が高温になりやすい条件においては、隙間距離判定処理での加熱量が低くなって鍋が過度に加熱されるのを抑制することができるので、より安全性を高めることができる。
【０１１５】
（ホットスタートＣ）
図１８、図１９は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の隙間距離判定処理を説明するフローチャートであり、ホットスタートＣの動作を示している。
【０１１６】
演算部２２は、タイムカウンタＡのカウントアップを開始する（Ｓ３０１）。このとき、加熱コイル１４は電力ＯＦＦの状態であり（Ｓ３０２）、演算部２２は電力ＯＦＦのままタイムカウンタＡが６０秒をカウントするまで待機し、６０秒が経過すると（Ｓ３０３；Ｙｅｓ）、そのときの天板２の温度ＴＨ＿６０ｓを測定して記憶部２１に記憶する（Ｓ３０４）。次に、演算部２２は、待機時間６０秒後の天板２の温度ＴＨ＿６０ｓと初期天板温度ＴＨ＿０ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿１を算出する（Ｓ３０５）。
【０１１７】
演算部２２は、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒの低下量が１０℃未満であれば、電力ＯＦＦ状態を継続し（Ｓ３２１）、天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも１０℃以上低下すると（Ｓ３０５；Ｙｅｓ）、ステップＳ３０６に進む。次に、演算部２２は、待機時間６０秒後の天板２の温度ＴＨ＿６０ｓと初期天板温度ＴＨ＿０ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿１を算出する（Ｓ３０６）。
【０１１８】
演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿１が予め設定された閾値−Ｄｔ℃以下である場合、すなわち、加熱コイル１４への電力供給が停止されていた待機時間６０秒の間に天板２の温度がＤｔ℃以上低下した場合には（Ｓ３０７；Ｙｅｓ）、天板２よりも鍋の方が低温であるものと判断し、Ｈ−Ｃフラグを設定する（Ｓ３０８）。
【０１１９】
ここで本実施の形態では、ホットスタートＣの場合の閾値−Ｄｔは、図１０に示すように、ホットスタートＡ、Ｂの場合の閾値とは異なる値が設定されている。ホットスタートＣの場合の閾値Ｄｔ℃＝−２０℃であり、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して温度ＴＨ＿６０ｓが２０℃以上低下している場合にＨ−Ｃフラグが設定される。ホットスタートＣは、ホットスタートＡ、Ｂに比べて初期の天板２の温度が高いため、天板２の上に同じ低温度の鍋を載置した場合の鍋との温度差も相対的に大きくなるので、この閾値−Ｄｔ（絶対値）も相対的に大きい値としている。
【０１２０】
なお、図１８において、待機時間６０秒の間に天板２の温度がＤｔ℃以上低下していない場合（Ｓ３０７；Ｎｏ）には、Ｈ−Ｃフラグは設定されない。
【０１２１】
次に、演算部２２は、初期天板温度ＴＨ＿０ｓから１０℃低下したと判定されたとき（つまり、ステップＳ３０５でＹｅｓと判定されたとき）の天板温度を、待機終了温度ＴＨ＿Ｘｓとして記憶部２１に記憶させる（Ｓ３０９）。続けて、演算部２２は、タイムカウンタＢのカウントアップを開始し（Ｓ３１０）、制御部２３は、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し（Ｓ３１１）、天板２の判定用目標温度を［初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃］として判定用加熱を行う。演算部２２は、天板温度検知部２５が検知する現在の天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して１０℃以上上昇すると（Ｓ３１２；Ｙｅｓ）、ステップＳ３１３に進む。
【０１２２】
ここで、ホットスタートＢについて示した図１６のステップＳ２１２では、隙間距離判定処理における天板２の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して２０℃上昇としたのに対し、ホットスタートＣのステップＳ３１２では、隙間距離判定処理における天板２の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対して１０℃上昇としており、ホットスタートＢよりも上昇量を小さくしている。このようにしているのは、ホットスタートＢよりも初期の天板２の温度が高温（本実施の形態では１４０℃以上）であるホットスタートＣにおいて、判定用目標温度を高温にすると、鍋の温度と隙間距離によっては（例えば鍋が高温で隙間距離が小さい場合）、鍋が過度に高温化するおそれがあるためである。
【０１２３】
次に、演算部２２は、天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも１０℃以上上昇したと判定したときのタイムカウンタＢの値であるＴｉｍｅ＿Ｂを記憶部２１に記憶し（Ｓ３１３）、判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）と、待機終了温度ＴＨ＿Ｘｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿４を算出する（Ｓ３１４）。この温度差ΔＴＨ＿４は、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し始めてから天板２が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に到達するまでの、天板２の温度上昇量である。
【０１２４】
次に、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿４をＴｉｍｅ＿Ｂで除算し、すなわち加熱コイル１４による加熱を開始してから判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に至るまでの天板２の温度上昇量を、判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に至るまでに要した時間で除算し、天板２の温度上昇率を算出する（Ｓ３１５）。次に、演算部２２は、算出した天板２の温度上昇率、及びＨ−Ｃフラグの有無と、図１０に例示する隙間距離設定テーブルとを対比して、隙間距離を判定する（Ｓ３１６）。演算部２２は、判定した隙間距離を、記憶部２１に記憶させ、隙間距離判定処理を終了する。
【０１２５】
一方、図１８のステップＳ３１２にて天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に到達せず（Ｓ３１２；Ｎｏ）、タイムカウンタＢの値が１５０秒を経過した場合には（Ｓ３１７；Ｙｅｓ）、演算部２２は、Ｈ−Ｃフラグが設定されていれば（Ｓ３１８；Ｙｅｓ）、隙間距離をＧ３と判定し、Ｈ−Ｃフラグが設定されていなければ（Ｓ３１８；Ｎｏ）、隙間距離をＧ７と判定して、図１８の隙間距離判定処理を終了する。すなわち、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して加熱を行い、所定時間（１５０秒）を経過しても天板２の温度上昇量が１０℃以上にならない場合には、Ｈ−Ｃフラグが設定されているときには鍋が低温であるために天板２の温度上昇に時間を要していると判断し、隙間距離を相対的に低レベルの値であるＧ３と判定している。また、Ｈ−Ｃフラグが設定されていないときには隙間距離が大きいため鍋から天板２へ伝わる熱が小さいと判断し、隙間距離を相対的に高レベルの値であるＧ７と判定している。このように、隙間距離判定処理において加熱コイル１４に電力を投入する時間に上限値を設けておくことで、隙間距離が大きい場合であっても隙間距離判定処理の途中に過度に鍋が加熱されるのを抑制することができる。
【０１２６】
また、ステップＳ３０５にて天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが初期天板温度ＴＨ＿０ｓ−１０℃まで低下せず（Ｓ３０５；Ｎｏ）、タイムカウンタＡの値が２００秒を経過した場合には（Ｓ３２２；Ｙｅｓ）、図１９に進む。図１９に示す処理は、加熱停止状態で２００秒経過しても天板２の温度の低下量が１０℃未満である場合に実行される処理である。
【０１２７】
図１９において、演算部２２は、予熱工程開始時から２００秒後の天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒを、温度ＴＨ＿２００ｓとして記憶部２１に記憶させ（Ｓ３２３）、タイムカウンタＣのカウントアップを開始し（Ｓ３２４）、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し（Ｓ３２５）、天板２の判定用目標温度を［温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃］として隙間距離判定処理における加熱を行う。演算部２２は、天板温度検知部２５が検知する現在の天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、温度ＴＨ＿２００ｓに対して１０℃以上上昇すると（Ｓ３２６；Ｙｅｓ）、ステップＳ３２７に進む。
【０１２８】
次に、演算部２２は、天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、温度ＴＨ＿２００ｓよりも１０℃上昇したときのタイムカウンタＣの値であるＴｉｍｅ＿Ｃを記憶部２１に記憶し（Ｓ３２７）、判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）と、温度ＴＨ＿２００ｓとの差分である温度差ΔＴＨ＿５を算出する（Ｓ３２８）。この温度差ΔＴＨ＿５は、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入し始めてから天板２が判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に到達するまでの、天板２の温度上昇量である。
【０１２９】
次に、演算部２２は、温度差ΔＴＨ＿５をＴｉｍｅ＿Ｃで除算し、すなわち加熱コイル１４による判定用加熱を開始してから判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に至るまでの天板２の温度上昇量を、判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に至るまでに要した時間で除算し、天板２の温度上昇率を算出する（Ｓ３２９）。次に、演算部２２は、算出した天板２の温度上昇率と、図１０に例示する隙間距離設定テーブルとを対比して、隙間距離を判定する（Ｓ３３０）。演算部２２は、判定した隙間距離を、記憶部２１に記憶させ、隙間距離判定処理を終了する。
【０１３０】
一方、図１９のステップＳ３２６にて天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に到達せず（Ｓ３２６；Ｎｏ）、タイムカウンタＣの値が１００秒を経過した場合には（Ｓ３３１；Ｙｅｓ）、演算部２２は、隙間距離をＧ７と判定して、図１９の隙間距離判定処理を終了する（Ｓ３３２）。すなわち、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して加熱を行い、所定時間（１００秒）を経過しても天板２の温度上昇量が１０℃以上にならない場合には、隙間距離が大きいため鍋から天板２へ伝わる熱が小さいと判断し、隙間距離を相対的に高レベルの値であるＧ７と判定している。このように、隙間距離判定処理において加熱コイル１４に電力を投入する時間（判定用加熱の時間）に上限値を設けておくことで、隙間距離が大きい場合であっても隙間距離判定処理の途中に過度に鍋が加熱されるのを抑制することができる。
【０１３１】
なお、ホットスタートＣの場合は、前述のホットスタートＡ、Ｂの場合とは異なり、Ｈ−Ｈフラグの設定は行っていない。これは、鍋が天板２よりも高温である場合には、待機時間中に天板２の温度がさほど低下せず、待機時間が延長されて図１９の処理を実行するからである。
【０１３２】
次に、図１８、図１９に示したフローチャートによって実現されるホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用を、天板２の温度及び加熱コイル１４への投入電力に着目して説明する。
図２０は、実施の形態に係る加熱調理器のホットスタートＣの場合の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図２０では、ホットスタートＣにおいてＨ−Ｃフラグが設定される場合の、天板温度と加熱コイル１４への投入電力の変化を示している。
【０１３３】
初期天板温度ＴＨ＿０ｓは、高温初期閾値（１４０℃）以上である。予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒間は、加熱コイル１４への電力供給が停止されて鍋の加熱が行われず、天板２に載置された鍋からの熱伝達によって天板２の温度は徐々に低下する。待機時間６０秒が経過したときの天板２の温度ＴＨ＿ｃｕｒが、初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも１０℃以上低下しているので（図１８のＳ３０５；Ｙｅｓ）、天板２の温度低下量がΔＴＨ＿１として記憶される。また、天板２の温度の低下量がＨ−Ｃフラグ閾値（−２０℃）以上であるため（図１８のＳ３０７；Ｙｅｓ）、Ｈ−Ｃフラグが設定される。
【０１３４】
次に、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力投入が開始されると、鍋が加熱され、これに伴って鍋に接している天板２も鍋からの熱伝達によって温度が上昇し、天板温度は、初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも１０℃以上上昇する（図１８のＳ３１２；Ｙｅｓ）。そうすると、加熱コイル１４への電力投入開始（６０ｓ）から天板２が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に達するまでの時間（Ｙｓ−Ｘｓ＝Ｔｉｍｅ＿Ｂ。ただし、Ｙｓは天板２が判定用目標温度に到達した時刻、Ｘｓは待機終了時刻である６０ｓ）と、加熱コイル１４への電力投入開始（６０ｓ）から判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に至るまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿４）とに基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率及びＨ−Ｃフラグから、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【０１３５】
図２１は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の作用の他の例を説明するタイムチャートである。図２１において図２０と異なるのは、加熱コイル１４に電力を投入してから１５０秒が経過しても、天板２の温度が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に到達しない点である。図２０との相違点を中心に説明する。
【０１３６】
予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒が経過した時点で天板２の温度はＨ−Ｃフラグ閾値よりも低い温度となっているが、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して１５０秒が経過しても（２１０ｓ）、天板２の温度は初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する上昇量が１０℃未満である（図１８のＳ３１２；Ｎｏ、かつＳ３１７；Ｙｅｓ）。
このため、Ｈ−Ｃフラグが設定されているので隙間距離は演算部２２によってＧ３であると判定され（Ｓ３１８；Ｙｅｓ）、隙間距離判定処理を終了する。
【０１３７】
図２１に示すような作用が生じた場合には、待機時間に天板２の温度が１０℃以上低下していることから、鍋が天板２よりも低温であり、かつ隙間距離が比較的小さいということが分かる。そして、加熱コイル１４に７５０Ｗを投入しても天板２の温度上昇率が図２０に示したものよりも低いことから、鍋内の調理物も図２０に示したものよりも低温であることが分かる。
この場合、天板２の温度上昇率を算出し、図１１に基づいて隙間距離を判定することも考えられるが、鍋の温度がごく低温であるために隙間距離判定処理の加熱中における天板２の温度上昇量がごく少なかった場合には、温度上昇率も小さくなり、相対的に隙間距離が大きいと判定されうる。しかし実際には、待機時間中における天板２の温度低下度合いから、隙間距離が比較的小さいと判定されるので、判定結果が矛盾してしまう。また、隙間距離判定処理の加熱にタイムアウト制限を設けず、天板２が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）以上となるまで加熱して温度上昇率を算出して図１１から隙間距離を判定することもできるが、そうすると隙間距離判定処理に要する時間が増えてしまう。そこで、本実施の形態では、隙間距離を比較的小さい固定の値（Ｇ３）としている。このようにすることで、鍋がごく低温の場合でも、隙間距離が大きいと誤判定するのを抑制することができ、また隙間距離判定処理の加熱時間の長時間化を抑制することができる。
【０１３８】
図２２は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図２０、図２１と異なるのは、Ｈ−Ｃフラグが設定されない点である。図２０、図２１との相違点を中心に説明する。
【０１３９】
予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒が経過した時点で、天板２の温度はＴＨ＿０ｓよりも低下しているものの、その低下量はＨ−Ｃフラグ閾値以上には至っていないため（図１８のステップＳ３０７；Ｎｏ）、Ｈ−Ｃフラグは設定されない。
【０１４０】
加熱コイル１４に７５０Ｗの電力投入が開始され、鍋が加熱されると、これに伴い、鍋に接している天板２も鍋からの熱伝達によって温度が上昇し、天板２の温度が、初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも１０℃以上上昇する（図１８のＳ３１２；Ｙｅｓ）。そうすると、加熱コイル１４への電力投入開始（６０ｓ）から天板２が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に達するまでの時間（Ｙｓ−６０ｓ＝Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、加熱コイル１４への電力投入開始（６０ｓ）から判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に至るまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿４）に基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率から、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【０１４１】
図２２の場合が図２０の場合と異なるのは、Ｈ−Ｃフラグが設定されていない点である。図１１を参照して分かるように、温度上昇率が比較的大きい範囲である０．２５以上においては、Ｈ−Ｃフラグがある場合（図２０）には、Ｈ−Ｃフラグが無い場合（図２２）よりも、隙間距離が小さく判定される。このようにしているのは、待機時間中における天板２の温度低下量が比較的大きい場合には、隙間距離が比較的小さく熱伝達が進み易い状態であると推測されるからである。
一方、温度上昇率が比較的小さい範囲である０．２５未満においては、Ｈ−Ｃフラグがある場合（図２０）であっても、Ｈ−Ｃフラグが無い場合（図２２）と隙間距離の判定に差がなく、天板温度上昇率に基づいてのみ隙間距離が判定される。このようにしているのは、隙間距離が比較的大きい場合には、加熱によって鍋の過度な温度上昇が懸念されるため、隙間距離を過小評価しないようにしてより安全側に傾いた隙間距離を判定しているからである。
【０１４２】
図２３は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図２３が図２０〜図２２と異なるのは、待機時間が経過（６０ｓ）しても、天板２の初期天板温度ＴＨ＿０ｓからの低下量が１０℃に達していない点である。図２０〜図２２との相違点を中心に説明する。
【０１４３】
待機時間６０秒が経過した時点で、天板２の温度は初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも低下しているもののその低下量は１０℃に到達しておらず（図１８のステップＳ３０５；Ｎｏ）、待機時間が延長される。そして、延長された待機時間中に天板２の温度が初期天板温度ＴＨ＿０ｓから１０℃以上低下すると（図１８のステップＳ３０５；Ｙｅｓ）、待機時間が終了する。しかし、６０秒の時点での温度ＴＨ＿６０ｓと初期天板温度ＴＨ＿０ｓとの差は、Ｈ−Ｃフラグ閾値未満であるので、Ｈ−Ｃフラグは設定されない（図１８のステップＳ３０７；Ｎｏ）。
【０１４４】
続けて、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力投入が開始されて鍋が加熱されると、これに伴い、鍋に接している天板２も鍋からの熱伝達によって温度が上昇し、天板２の温度が、判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）以上となる（図１８のＳ３１２；Ｙｅｓ）。そうすると、加熱コイル１４への電力投入開始（Ｘｓ）から天板２が判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃）に達するまでの時間（Ｙｓ−Ｘｓ＝Ｔｉｍｅ＿Ｂ）と、加熱コイル１４への電力投入開始（Ｘｓ）から判定用目標温度（初期天板温度ＴＨ＿０ｓ＋１０℃））に至るまでの温度上昇量（ΔＴＨ＿４）に基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率及びＨ−Ｃフラグから、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【０１４５】
図２３の場合には、６０秒の待機時間における天板２の温度低下量が比較的小さいため、待機時間を延長して天板２の温度が下がるのを待っている。このように天板２の温度低下を待っているのは、天板２が高温の状態のまま隙間距離判定処理のための加熱を行うと、それ以上温度上昇しにくいために天板２の温度上昇率の算出精度が低くなる可能性があり、ひいては隙間距離の判定精度の低下に繋がりうるためである。このため、天板２の温度低下を待ってから隙間距離判定処理のための加熱を行うようにしている。このようにすることで、天板２及び鍋が高温の状態で予熱開始が指示された場合でも、隙間距離の判定精度を確保することができる。
【０１４６】
図２４は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図２３と異なるのは、待機時間が２００秒まで延長されても、天板２の初期天板温度ＴＨ＿０ｓからの低下量が１０℃に達していない点である。図２３との相違点を中心に説明する。
【０１４７】
予熱工程開始時（０ｓ）から６０秒が経過した時点で、天板２の温度は初期天板温度ＴＨ＿０ｓよりも低下しているもののその低下量は１０℃に到達しておらず（図１８のステップＳ３０５；Ｎｏ）、待機時間が延長される。そして、待機時間が延長されて予熱工程開始時（０ｓ）から２００秒が経過しても、なお天板２の温度の低下量が１０℃に到達していない（図１８のステップＳ３２２；Ｙｅｓ）が、２００秒の時点で待機時間を終了する。
【０１４８】
続けて、加熱コイル１４に７５０Ｗの電力投入が開始される。そうすると、鍋が加熱され、これに伴い、鍋に接している天板２も鍋からの熱伝達によって温度が上昇し、天板２の温度が、電力投入開始時（２００ｓ）の温度ＴＨ＿２００ｓよりも１０℃以上上昇する（図１９のＳ３２６；Ｙｅｓ）。とそうすると、加熱コイル１４への電力投入開始（２００ｓ）から天板２が判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に達するまでの時間（Ｘｓ−２００ｓ）と、温度差ΔＴＨ＿５（１０℃）に基づいて、天板２の温度上昇率が算出される。続けて、この温度上昇率から、図１１を参照して隙間距離が判定される。
【０１４９】
図２４の場合には、延長された待機時間の２００秒を経過しても天板２の温度の低下量が１０℃に到達しないので、２００秒の時点で待機を終了している。天板２の温度が下がりにくいということは、鍋の温度が高温であってその鍋から天板２への熱伝達が良好であると判断できるので、隙間距離が比較的小さいと推測される。待機時間の延長時間にタイムアウト制限（２００秒）を設けることで、予熱第一工程が長時間化しすぎないようにしている。
【０１５０】
図２５は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第一工程の作用の一例を説明するタイムチャートである。図２４と異なるのは、加熱コイル１４に電力を投入してから１００秒が経過しても、天板２の温度が、判定用目標温度（温度ＴＨ＿２００ｓ＋１０℃）に到達しない点である。図２４との相違点を中心に説明する。
【０１５１】
加熱コイル１４に７５０Ｗの電力を投入して１００秒が経過しても（３００ｓ）、天板２の温度は電力投入開始時の温度ＴＨ＿２００ｓに対する上昇量が１０℃未満である（図１９のステップＳ３２６；Ｎｏ、ステップＳ３３１；Ｙｅｓ）。
この場合は、隙間距離は、想定される隙間距離のうち相対的に大きな値であるＧ７と演算部２２によって判定される。
【０１５２】
図２５のような作用が生じた場合には、待機時間を延長しても天板２の温度が低下しにくく、かつ、加熱コイル１４に電力を投入しても天板２の温度が上昇しにくいことから、天板２と鍋との間の熱伝達が進みにくい状態、すなわち隙間距離が大きいと推測される。このため、本実施の形態では、隙間距離を、比較的大きな値であるＧ７と判定している。
例えば、天板２の温度上昇率を算出し、図１１に基づいて隙間距離を判定することも考えられるが、そうした場合、鍋の温度上昇量が少ないために温度上昇率の判定精度が悪くなる可能性がある。温度上昇率に基づいて判定された隙間距離が、実際よりも小さい値に誤判定されると、隙間距離に基づいて検出される鍋の温度にも誤りが生じ、鍋を加熱したときに鍋の温度が過度に上昇する可能性がある。そこで、本実施の形態では、隙間距離を比較的大きい固定の値（Ｇ７）とすることで、より安全側に傾いた隙間距離の判定を行っている。
【０１５３】
以上説明したように、初期天板温度ＴＨ＿０ｓが初期閾値（４０℃）以上の場合には、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに応じて定められた判定用目標温度に到達するように一定火力で判定用加熱を行い、その結果に基づいて隙間距離を判定する。
【０１５４】
ここで、ホットスタートＡについて示した図９のステップＳ１１２では、判定用目標温度を１００℃（絶対値）としたのに対し、ホットスタートＢのステップＳ２１２では、隙間距離判定処理における天板２の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する上昇量とした。このようにしているのは、ホットスタートＡよりも初期の天板２の温度が高温（本実施の形態では８０℃以上１４０℃未満）であるホットスタートＢにおいて、判定用目標温度を絶対値とすると、鍋の温度と隙間距離によっては（例えば鍋が高温で隙間距離が小さい場合）、天板２が判定用目標温度に到達するまでの時間が短すぎて隙間距離の判定が精度よく行えない可能性があるためである。
一方、天板２が比較的低温の状態（本実施の形態では４０℃以上８０℃未満）から予熱を開始するホットスタートＡにおいては、判定用目標温度を１００℃とすることで隙間距離判定処理における加熱時間を確保し、隙間距離の判定を精度よく行えるようにしている。
【０１５５】
また、本実施の形態において初期天板温度が最も高温の条件であるホットスタートＣにおいても、同様の理由により、図１８のステップＳ３１２における天板２の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓに対する上昇量としている。
さらにホットスタートＣの場合には、待機時間（延長された待機時間を含む）を経過しても天板２の温度低下量が１０℃未満の場合に実行される図１９のステップＳ３２６において、天板２の判定用目標温度を、初期天板温度ＴＨ＿０ｓではなく待機時間後の温度ＴＨ＿２００ｓに対する上昇量としている。待機時間中における天板温度の低下量が少ないということは、隙間距離が大きいか又は鍋の温度が高温であるということである。待機時間後の温度ＴＨ＿２００ｓに対する温度上昇量とすることで、待機時間中に１０℃未満ながら天板２の温度が低下している場合には、その低下分も含めて隙間距離判定処理において天板温度を上昇させることになるので、加熱時間を確保することができ、温度上昇率の検出精度を高めることができる。また、隙間距離が大きい場合や天板２に温度が高温の場合には、隙間距離判定処理における加熱時間が相対的に短くなるので、鍋及び調理物の過度な高温化が抑制され、加熱調理器の安全性を高めることができる。
【０１５６】
また、判定用加熱の制限時間は、ホットスタートＡ、Ｂ、Ｃの順に短くなるように設定している。これは、初期天板温度が相対的に高温の場合に長時間加熱すると、鍋の温度が過度に高温化する可能性が高まるからである。初期天板温度が高温の場合には、低温の場合よりも判定用加熱の制限時間を短くすることで、より安全性を高めることができる。なお、本実施の形態にかかわらず、初期天板温度が異なる場合であっても判定用加熱の制限時間を同じ時間としてもよい。
【０１５７】
（コールドスタート）
天板２の温度が比較的低温（本実施の形態では低温初期閾値である４０℃未満）のとき（コールドスタート）の、隙間距離判定処理を説明する。
コールドスタートの場合には、ホットスタートＡ〜Ｃのように待機時間を設けず、予熱開始指示が入力されると加熱コイル１４への一定電力の投入が開始される。
加熱開始から所定時間（例えば５０秒）が経過すると、演算部２２は、加熱コイル１４に電力投入を開始する前の天板２の初期天板温度ＴＨ＿０ｓと、５０秒の時点での天板２の温度ＴＨ＿５０ｓとの温度差ΔＴＨ＿６を、図２６に示すコールドスタート用の隙間距離設定テーブルと対比して、隙間距離を判定する。図２６に示すコールドスタート用の隙間距離設定テーブルは、加熱コイル１４への電力投入開始時と電力投入開始から所定時間（５０秒）後の温度差ΔＴＨ＿６と隙間距離のレベルとを対応付けたテーブルである。隙間距離レベルテーブルは、実験等によって得た値のテーブルであり、予め記憶部２１に記憶されているものである。本実施の形態では、鍋の浮き量（隙間距離）を、レベルＧ１〜Ｇ８までの８段階に分けている。
【０１５８】
（予熱第二工程）
次に、前述した予熱第一工程に引き続いて行われる予熱第二工程について説明する。
図２７は、実施の形態に係る加熱調理器の予熱第二工程を説明するフローチャートである。
【０１５９】
図２７に示すように、制御部２３は、加熱コイル１４に１．５ｋＷの電力を投入する（Ｓ４０１）。次に、演算部２２は、このときの赤外線温度検知部２４が検出した温度（赤外線センサ温度）を、ＩＲ＿Ｈ０として記憶部２１に記憶させ、タイマーカウンタをスタートさせる（Ｓ４０２）。
【０１６０】
所定の放射率検出時間（実施の形態では３０秒）が経過すると（Ｓ４０３；Ｙｅｓ）、演算部２２は、このときの赤外線センサ温度を、ＩＲ＿Ｈ３０として記憶部２１に記憶させる（Ｓ４０４）。
【０１６１】
演算部２２は、ＩＲ＿Ｈ３０とＩＲ＿Ｈ０との差分値である差ΔＴ＿ＩＲを算出する（Ｓ４０５）。
次に、演算部２２は、ステップＳ４０５で算出したＩＲ＿Ｈ３０とＩＲ＿Ｈ３０との差分値ΔＩＲ（すなわち、加熱開始から３０秒までの間の上昇値）と、予熱第一工程で判定した隙間距離とを、図２８に示す放射率設定テーブルと照合して鍋の放射率を推定する放射率推定処理を行う（Ｓ４０６）。鍋の隙間距離に応じて天板２からの赤外線の影響が異なるため、放射率を推定する際の閾値は、図２８に示すように、鍋の隙間距離レベルに応じて異なる値を用いている。例えば、隙間距離がレベルＧ１である場合には、ステップＳ４０５で算出したΔＴ＿ＩＲと、レベルＧ１に対応するΔＩＲの閾値（４０℃）とを対比することにより、鍋の放射率を推定する。なお、図２８に示すテーブルは、実験等によって得た値のテーブルであり、予め記憶部２１に記憶されているものである。
【０１６２】
次に、演算部２２は、予熱第一工程で判定した隙間距離と、ステップＳ４０６で判定した鍋底の放射率とに基づいて、図２９の補正係数テーブルを参照して、補正係数α、βを決定する（Ｓ４０７）。図２９に示す補正係数テーブルは、隙間距離（Ｇ１〜Ｇ８）と放射率との組み合わせと、補正係数α（第一補正係数）と補正係数β（第二補正係数）とを組み合わせたテーブルであり、予め記憶部２１に記憶されている。
【０１６３】
次に、演算部２２は、ステップＳ４０７で決定した補正係数α、βを用いて、天板２の上に載置されている鍋の温度を、次の式（１）を用いて推定する（Ｓ４０８）。
鍋の温度推定値Ｔｎ＝α×ＩＲ−β×ＴＨ    ・・・（１）
ただし、式（１）の符号は以下の通りである。
ＩＲ：赤外線温度検知部２４の出力値
ＴＨ：天板温度検知部２５の出力値
α：第一補正係数
β：第二補正係数
【０１６４】
式（１）に示すように、本実施の形態では、赤外線温度検知部２４の出力値に補正係数α（第一補正係数）を掛け合わせてこれを赤外線温度補正値とし、また、天板温度検知部２５の出力値に補正係数β（第二補正係数）を掛け合わせてこれを天板温度補正値としている。そして、赤外線温度補正値から天板温度補正値を差し引くことで、鍋の温度推定値Ｔｎを得ている。
【０１６５】
従来、赤外線センサ１２が検出する鍋から放射され天板２を透過する赤外線エネルギーと、天板２から放射される赤外線エネルギーから天板温度検知部２５により得られた天板２から放射される赤外線エネルギーを差し引く場合のエネルギー計算は、ステファン・ボルツマンの式に導かれるように出力温度に対して４乗の計算と放射率の掛け合わせが必要であった。
しかしながら、マイコンなどの演算部２２による４乗の計算は負荷が大きくなるため、本実施の形態では、実験結果から求めた上記簡略的な式（１）を採用している。
【０１６６】
図２８に示すように、同じ放射率の場合、隙間距離が大きい場合には小さい場合よりも補正係数β（第二補正係数）が小さい値となっている。これは、鍋底と天板２との空隙が大きいほど、温度が安定した際の鍋底と天板２との温度差が大きく、天板２から放射される赤外線の割合が小さいことを示している。したがって、隙間距離が大きいほど、天板温度検知部２５の出力値に掛ける補正係数βを小さくすることで、鍋の温度推定値Ｔｎを算出するにあたって天板２の影響分を差し引く量を減らしている。なお、隙間距離が大きい場合には小さい場合よりも補正係数βを小さくすることに代えて、補正係数αを大きくしても同様の効果を得ることができる。
【０１６７】
また、図２８に示すように、同じ隙間距離レベルであるときには、放射率が低い場合には高い場合よりも補正係数α（第一補正係数）は大きい値となっている。これは、放射率が低いほど鍋底から放射される赤外線エネルギーが小さくなり、天板２を透過する赤外線量が小さく、増幅補正する必要があるためである。また、同様の理由により、同じ隙間距離レベルであるときには、放射率が低い場合には高い場合よりも補正係数β（第二補正係数）は小さい値となっている。このようにすることで、鍋の温度推定値Ｔｎを算出するにあたって天板２の影響分を差し引く量を減らしている。
【０１６８】
以上のように、判定した隙間距離と放射率とに基づいて決定した補正係数αを赤外線温度検知部２４の出力値に掛け合わせるとともに、補正係数βを天板温度検知部２５の出力値に掛け合わせる演算をすることで、鍋底の温度を推定することができる。
なお、図示しないが、演算部２２は、ステップＳ４０７で決定した補正係数α、βと前述の式（１）を用いて鍋の温度推定値Ｔｎを算出する処理を、これ以降も所定周期で行う。
【０１６９】
次に、演算部２２は、ステップＳ４０８で算出した鍋底の温度推定値Ｔｎが、設定温度（例えば１８０℃）に到達したか否かを判定する（Ｓ４０９）。そして、演算部２２は、鍋底の温度推定値Ｔｎが設定温度に到達した場合は（Ｓ４０９；Ｙｅｓ）、予熱工程を終了する。
【０１７０】
一方、鍋底の温度推定値Ｔｎが設定温度に到達していない場合は（Ｓ４０９；Ｎｏ）、演算部２２は、鍋の温度推定値Ｔｎが、設定温度（１８０℃）よりも５０℃低い１３０℃に到達しているか判定して（Ｓ４１０）、到達した段階で火力を１．２５ｋＷに低下させる（Ｓ４１１）。次に、演算部２２は、鍋の温度推定値Ｔｎが、設定温度（１８０℃）よりも３０℃低い１５０℃に到達しているか判定して（Ｓ４１２）、到達した段階で火力を１．０ｋＷに低下させる（Ｓ４１３）。次に、演算部２２は、鍋の温度推定値Ｔｎが、設定温度（１８０℃）よりも１０℃低い値で１７０℃に到達しているか判定して（Ｓ４１４）、到達した段階で火力を０．８ｋＷに低下させる（Ｓ４１５）。演算部２２は、鍋の温度推定値Ｔｎが設定温度（１８０℃）に到達すると（Ｓ４１６；Ｙｅｓ）、予熱第二工程を終了する。図２７で例示した具体的な数値は一例であるが、このように所定周期で温度推定値Ｔｎが設定温度に近づくにつれて火力を徐々に低下させる（Ｓ４１０〜Ｓ４１６）と、いわゆるオーバーシュートの発生を抑制して鍋内の調理物を予熱目標温度まで昇温させることができる。
【０１７１】
以上のように本実施の形態では、天板２の表面と鍋底との隙間距離が大きくなるほど加熱手段が鍋を加熱したときの天板２の温度の上昇率が小さくなることを利用して、隙間距離を判定するようにした。そして、天板２の温度上昇率を算出するために加熱手段が加熱を行う際において、加熱開始前の天板温度が初期閾値以上である場合には、加熱開始前の天板温度に応じて設定された目判定用標温度に天板温度が到達するように一定電力で加熱を行うようにした。このため、初期天板温度が相対的に低い場合には、判定用目標温度に至るまでの温度上昇幅が大きくなるように判定用目標温度を定めることで、温度上昇率の算出精度を向上させることができ、また、初期天板温度が相対的に高い場合には、判定用目標温度に至るまでの温度上昇幅が小さくなるように判定用目標温度を定めることで、温度上昇率を測定するための加熱中に鍋内の調理物が高温化するのを抑制することができる。したがって、隙間距離の検出精度の向上と鍋内の調理物の高温化の抑制のバランスを取りつつ、隙間距離を検出することができる。
【０１７２】
例えば、天板２の温度上昇率を算出するために、一定時間一定電力で加熱を行ったとすると、加熱開始前の天板温度が高温状態の場合には、一定時間内における温度上昇の傾きが相対的に小さくなる。このため、加熱開始前の天板温度が高温状態の場合には、温度上昇率の誤判定が相対的に生じやすくなり、温度上昇率に基づく隙間距離の判定にも誤りが生じやすくなる。一方、温度上昇の傾きを大きくするために例えば加熱時間を増やしたとすると、温度上昇率を測定するための加熱中に鍋内の油等の調理物が高温化するおそれがある。
しかしながら、上述のように本実施の形態では、加熱開始前の天板温度が初期閾値以上であれば、加熱開始前の天板温度に応じて判定用目標温度を定め、天板温度がその判定用目標温度に到達するように一定火力で加熱するようにした。このため、加熱開始前の天板温度が初期閾値以上の場合において、加熱開始前の天板温度が低い場合には温度上昇幅が大きくなるように判定用目標温度を定めることで、温度上昇率の算出精度を向上させることができ、また、加熱開始前の天板温度が高い場合には温度上昇幅が小さくなるように判定用目標温度を定めることで、温度上昇率を測定するための加熱中に鍋内の調理物が高温化するのを抑制することができる。このように本実施の形態によれば、例えば天板２上で加熱調理を行って天板２が熱い状態で続けて加熱調理を行う場合であっても、隙間距離の検出精度の向上と、鍋内の調理物の高温化の抑制のバランスのとれた加熱調理器を得ることができる。
【０１７３】
また、本実施の形態では、天板２の温度上昇率を測定するための加熱中において、予め定められた制限時間（第一制限時間、第二制限時間、及び第三制限時間）が経過しても判定用目標温度に到達しない場合には、隙間距離が大きいもの判定して温度上昇率を測定するための加熱を終了するようにした。このため、隙間距離が大きい場合に、鍋内の調理物が過度に高温化するのを抑制できるので、安全性を高めることができる。
【０１７４】
また、本実施の形態では、天板２の温度上昇率を測定するための加熱を開始する前に、加熱を行わない待機時間を設けた。そして、待機時間中における天板温度の変化に基づいて、天板２と天板２に載置された鍋との温度の高低を判定し、鍋が天板温度よりも高温である場合には、温度上昇率に基づいて算出される隙間距離が、鍋が天板温度よりも低温である場合と比べて大きくなるように隙間距離を補正するようにした。例えば載置された鍋が高温であって隙間距離が大きい場合には、実際には隙間距離が大きいにもかかわらず天板２の温度上昇率が比較的小さいために隙間距離が小さいと判定されるおそれがあり、そうなると、隙間距離に基づいて検出される鍋の温度は、実際よりも低い値であると検出され、結果的に鍋内の調理物が過度に高温化する可能性がある。しかし、本実施の形態では、同じ温度上昇量であれば、鍋の温度が天板温度よりも高温である場合には、低温である場合よりも隙間距離が大きいと判定するようにしたので、隙間距離を過小評価する誤判定を抑制し、精度よく加熱制御を行うことができる。また、鍋の過度な高温化を抑制できるので、加熱調理器の安全性を高めることができる。
【０１７５】
また、本実施の形態では、天板２の上に鍋が載置された状態において、鍋底と天板２との隙間距離を判定し、隙間距離を加味して鍋の放射率を推定するようにした。そして、鍋底と天板２との間の隙間距離と鍋の放射率とに基づいて補正係数α、βを選択し、その補正係数α、βで赤外線温度検知部２４の出力値と天板温度検知部２５の出力値とをそれぞれ補正し、補正後の赤外線温度検知部２４の温度から補正後の天板温度検知部２５の温度を差し引くことで、鍋底の温度を検知する。このため、天板２の上に載置されている鍋が浮いたり反ったりしている場合でも、精度よく鍋底の温度を検知することができる。このように検知された精度のよい温度情報に基づいて加熱コイル１４への高周波電力の通電を制御することができるので、無駄な加熱や加熱不足を抑制することのできる加熱調理器を得ることができる。
【０１７６】
なお、各図で例示した温度や時間等の具体的数値は一例であり、発明の主旨を逸脱しない範囲で任意の値を採用することができる。また、上記実施の形態では、加熱開始前の天板温度が初期閾値（４０℃）以上である場合について、初期天板温度に基づいてホットスタートＡ、Ｂ、Ｃの３種類に分類して動作を分けたが、２分類あるいは４分類以上に分類してもよいし、初期天板温度が初期閾値以上であればそれ以上分類しなくてもよい。
【０１７７】
また、上記説明では、揚げ物調理を行う場合を例に説明したが、揚げ物以外の被加熱物の温度を設定温度に保つ加熱制御を行う調理メニューを実行する場合にも、同様の処理を実行することができる。また、調理メニューを設定せず火力のみを設定して加熱を行う場合にも、上述の隙間距離判定処理、放射率判定処理、及び被加熱物温度検知処理を行うことができる。
【符号の説明】
【０１７８】
１  本体、２  天板、３  操作部、４  表示部、５  火力表示部、６  加熱口、７  透過窓部、８  排気口、９  吸気口、９ａ  吸気口、１０  高温表示部、１２  赤外線センサ、１３  塗装、１４  加熱コイル、１４ａ  内側加熱コイル、１４ｂ  外側加熱コイル、１５  間隙、１６  加熱コイル支持部、１７  接触式温度センサ、１８  センサケース、２１  記憶部、２２  演算部、２３  制御部、２４  赤外線温度検知部、２５  天板温度検知部、２６  高周波インバータ、３１  火力設定キー、３２  メニューキー、１００  加熱調理器、２００  鍋。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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