(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（３）
【化１】
0005556811.tif 000017
（式中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基、または置換基を有していてもよい芳香族基を表し、Ｒ1およびＲ2が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよく、
Ｒ3およびＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、または直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基を表し、Ｒ3およびＲ4が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物をアミンボランで還元することを特徴とする一般式（４）
【化２】
0005556811.tif 000018
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物の製造方法。
【請求項２】
一般式（１）
【化３】
0005556811.tif 000019
（式中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基、または置換基を有していてもよい芳香族基を表し、Ｒ1およびＲ2が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物と、一般式（２）
【化４】
0005556811.tif 000020
（式中、Ｘは、ハロゲン原子を表し、Ｒ3およびＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、または直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基を表し、Ｒ3およびＲ4が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物と、を反応させて一般式（３）
【化５】
0005556811.tif 000021
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する第１工程、
一般式（３）で表される化合物をアミンボランで還元して一般式（４）
【化６】
0005556811.tif 000022
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する第２工程、および
一般式（４）で表される化合物をオゾンで酸化して一般式（５）
【化７】
0005556811.tif 000023
（式中、Ｒ1およびＲ2は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を得る第３工程を有することを特徴とする前記一般式（５）で表される化合物の製造方法。
【請求項３】
前記アミンボランが、環状構造もしくは分岐構造を含むＣ1-10アルキルアミンボラン錯体、またはα−フェニルＣ1-4アルキルアミンボラン錯体である請求項１または２記載の製造方法。
【請求項４】
Ｒ1およびＲ2が結合して炭素数４〜６のアルキレン基を形成している請求項１〜３のいずれか１項記載の製造方法。
【請求項５】
Ｒ1およびＲ2が結合して炭素数５のアルキレン基を形成し、Ｒ3およびＲ4が水素原子である請求項１〜３のいずれか１項記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬中間体として有用なテトラヒドロピラン化合物の製造方法およびその中間体に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記式（８）で表されるテトラヒドロピラン誘導体は、医薬品等の原料として重要な化合物であり（特許文献１）、従来、その製造方法としては、５−アルコキシ−４−ペンテン−１−オールから製造する方法（特許文献１）や、５−ヘキセン−１−オールから合成する方法（非特許文献１）が知られている。【０００３】
【化１】
0005556811.tif 000002
【０００４】
しかし、特許文献１の製造方法では、毒性の高いオスミウムを用いなければならないことから、実用的な方法とは言えなかった。
一方、非特許文献１に記載された方法をそのまま適用し、上記化合物の合成を試みたところ、反応収率および立体選択性が低く、大量合成には不向きであることが判明した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開第２００５／１１８５６５号パンフレット
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｐｕｒｅ  Ａｐｐｌ．  Ｃｈｅｍ．，  （２００３），  ７５（１），  １−１７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、毒性の高い試薬を用いることなく、高収率かつ高選択性でテトラヒドロピラン誘導体が得られ、工業的に有用なテトラヒドロピラン誘導体の製造方法およびその中間体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記目的を達成するために、効率的で大量合成が可能となるテトラヒドロピラン誘導体の製造方法について鋭意検討を重ねた結果、毒性の高いオスミウムを用いることなく、高収率および高立体選択性で目的物が得られる、工業的に適した製造方法を見出し、本発明を完成した。【０００９】
すなわち、本発明は、
１．  一般式（３）
【化２】
0005556811.tif 000003
（式中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基、または置換基を有していてもよい芳香族基を表し、Ｒ1およびＲ2が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよく、Ｒ3およびＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、または直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基を表し、Ｒ3およびＲ4が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物をアミンボランで還元することを特徴とする一般式（４）
【化３】
0005556811.tif 000004
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物の製造方法、
２．  一般式（１）
【化４】
0005556811.tif 000005
（式中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基、または置換基を有していてもよい芳香族基を表し、Ｒ1およびＲ2が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物と、一般式（２）
【化５】
0005556811.tif 000006
（式中、Ｘは、ハロゲン原子を表し、Ｒ3およびＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、または直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基を表し、Ｒ3およびＲ4が結合してアルキレン基を形成することにより環を形成していてもよい。）
で表される化合物と、を反応させて一般式（３）
【化６】
0005556811.tif 000007
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する第１工程、
一般式（３）で表される化合物をアミンボランで還元して一般式（４）
【化７】
0005556811.tif 000008
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を製造する第２工程、および
一般式（４）で表される化合物をオゾンで酸化して一般式（５）
【化８】
0005556811.tif 000009
（式中、Ｒ1およびＲ2は、前記と同じ意味を表す。）
で表される化合物を得る第３工程を有することを特徴とする前記一般式（５）で表される化合物の製造方法、
３．  前記アミンボランが、環状構造もしくは分岐構造を含むＣ1-10アルキルアミンボラン錯体、またはα−フェニルＣ1-4アルキルアミンボラン錯体である１または２の製造方法、
４．  Ｒ1およびＲ2が結合して炭素数４〜６のアルキレン基を形成している１〜３のいずれかの製造方法、
５．  Ｒ1およびＲ2が結合して炭素数５のアルキレン基を形成し、Ｒ3およびＲ4が水素原子である１〜３のいずれかの製造方法
を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、医薬中間体として有用な一般式（５）で表されるテトラヒドロピラン化合物を、オスミウム化合物を用いることなく、穏和な条件下で高収率、高選択的にかつ大量に製造することができるため、本発明の製造方法は、工業的製法として利用価値が高い。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明についてさらに詳しく説明する。
なお、以下において、ｎはノルマルを、ｉはイソを、ｓはセカンダリーを、ｔはターシャリーを、ｃはシクロを、ｏはオルトを、ｍはメタを、ｐはパラを、それぞれ表す。
本発明において、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル基としては、特に限定されるものではないが、炭素数１〜１０のアルキル基が好ましく、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｃ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｃ−ブチル、ｎ−ペンチル、１−メチル−ｎ−ブチル、２−メチル−ｎ−ブチル、３−メチル−ｎ−ブチル、１，１−ジメチル−ｎ−プロピル、ｃ−ペンチル、２−メチル−ｃ−ブチル、ｎ−ヘキシル、１−メチル−ｎ−ペンチル、２−メチル−ｎ−ペンチル、１，１−ジメチル−ｎ−ブチル、１−エチル−ｎ−ブチル、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロピル、ｃ−ヘキシル、１−メチル−ｃ−ペンチル、１−エチル−ｃ−ブチル、１，２−ジメチル−ｃ−ブチル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル基等が挙げられる。
【００１２】
Ｒ1およびＲ2、またはＲ3およびＲ4が結合して形成するアルキレン基としては、特に限定されるものではないが、エチレン、トリメチレン、プロピレン、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレン、ヘプタメチレン、オクタメチレン、ノナメチレン、デカメチレン基等の炭素数１〜１０のアルキレン基が好ましい。
【００１３】
置換基を有していてもよい芳香族基としては、例えば、フェニル、ｏ−メチルフェニル、ｍ−メチルフェニル、ｐ−メチルフェニル、ｏ−メトキシフェニル、ｍ−メトキシフェニル、ｐ−メトキシフェニル、ｏ−トリフルオロメチルフェニル、ｍ−トリフルオロメチルフェニル、ｐ−トリフルオロメチルフェニル、キシリル、ビフェニル、ナフチル基等が挙げられる。
ハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素原子が挙げられる。
【００１４】
以上説明した各置換基の中でも、Ｒ1およびＲ2としては、これらが結合して炭素数４〜６のアルキレン基を形成することが好ましく、炭素数５のアルキレン基を形成することがより好ましい。具体的には、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレン基が好ましく、ペンタメチレン基が好適である。
Ｒ3およびＲ4としては、共に水素原子が好ましい。
Ｘとしては、塩素原子、臭素原子が好ましい。
【００１５】
以下、一般式（Ｘ）で示される化合物を、化合物（Ｘ）と略して説明する。
本発明の化合物（５）の製造方法を下記スキームに示す。なお、本発明の製造方法の出発原料である化合物（１）は、特許文献１記載の方法で製造することができる。
【００１６】
【化２１】
0005556811.tif 000010
（式中、Ｒ1〜Ｒ4およびＸ、上記と同じ意味を表す。）
【００１７】
［１］第１工程
第１工程は、化合物（１）と化合物（２）とを反応させ、化合物（３）を製造する工程である。
化合物（２）は、市販のものを用いることができるが、該当するハロゲン化物とマグネシウムとから適宜調製して用いることもできる。ハロゲン原子としては、塩素原子または臭素原子のものが好適である。
反応溶媒は、当該反応条件下において安定であり、かつ不活性で反応を妨げないものであれば特に制限はない。
使用可能な溶媒としては、例えば、エーテル類（ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等）、脂肪族炭化水素類（ペンタン、ヘキサン、ｃ−ヘキサン、ヘプタン、オクタン、デカン、デカリン、石油エーテル等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの溶媒は反応の起こり易さに従って適宜選択すればよく、それぞれ単独で用いても、２種以上混合して用いてもよい。
本発明においては、中でも、エーテル類が好ましく、テトラヒドロフランがより好ましい。
【００１８】
化合物（２）の使用量は、化合物（１）１．０モル当量に対して、１．０〜１．５モル当量程度とすることができるが、好ましくは１．０５〜１．２モル当量の範囲である。化合物（２）は、通常、市販のテトラヒドロフラン溶液を用いることができるが、当該反応条件下において安定であり、かつ不活性で反応を妨げないその他の溶媒を添加して用いてもよい。その他の溶媒を添加することにより、試薬を析出させることなく、容易に反応に用いることができる。
このような溶媒としては、エーテル類（ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、ジオキサン等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等）、アルコキシアルカン類（ジメトキシエタン、ジエトキシエタン等）などが挙げられるが、好ましくはアルコキシアルカン類であり、さらに好ましくはジメトキシエタンである。
添加量としては、用いるテトラヒドロフラン溶液の５〜５０％の容量とすることができるが、特にこれに限定されることはない。
反応温度は、−７０〜０℃程度が好ましく、−５０〜−３０℃がより好ましい。
【００１９】
本工程で用いる出発原料である化合物（１）は、精製したものを用いても、未精製のものを用いてもよい。すなわち、特許文献１記載の方法で得られる化合物（１）の精製品を用いて反応させても、また、特許文献１記載の方法で得られた化合物（１）の反応液に、第１工程で用いる溶媒および試薬を加えて反応させてもよい。
なお、特許文献１記載の方法に従って化合物（１）を合成するにあたって、触媒としては、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物以外にもｐ−ニトロベンゼンスルホン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸ピリジン錯体、ベンゼンスルホン酸、硫酸などを用いることができる。
特に、ｐ−トルエンスルホン酸ピリジン錯体を用いると、化合物（１）に含まれるシクロヘキサノンが自己縮合した２量化体の生成量を従来の約４％から１％以下まで減らすことができるため、連続的に反応させる際に、第２工程および第３工程の試剤量を削減することができる。
【００２０】
［２］第２工程
第２工程は、化合物（３）を還元剤で還元して化合物（４）（アルコール誘導体）を製造する工程である。
還元方法としては、水素化ホウ素ナトリウムおよびその類縁体、水素化アルミニウムリチウムおよびその類縁体、水素化ジイソブチルアルミニウムおよびその類縁体、水素化トリアセトキシボロハイドライドおよびその類縁体、ジボランおよびその類縁体、アルキルシランおよびその類縁体、アミンボランおよびその類縁体等の各種還元剤を用いた手法や、水素雰囲気下での接触水素化触媒を用いた手法等が挙げられる。
これらの中でも、立体選択性および反応収率の点から、Ｒ3Ｎ・ＢＨ3で表されるアミンボランを用いることが好ましい。
このようなＲ3Ｎ・ＢＨ3で表されるアミンボランは、市販のものを用いても、公知の手法により調製したものを用いてもよい。その調製法としては、例えばＲ．Ｆ．  Ｂｏｒｃｈ，  Ｓ．Ｒ．  Ｌｅｖｉｔａｎ；  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．，  １９７２，  ２３４７の記載を参照することができる。なお、系中でアミンボランを発生させて、そのまま反応に用いてもよい。
【００２１】
Ｒ3Ｎとしては、第一級、第二級、第三級のアミンを用いることができ、光学活性体およびラセミ体のいずれを使用してもよい。
第一級アミンとしては、メチルアミン、エチルアミン、ｎ−プロピルアミン、ｉ−プロピルアミン、ｎ−ブチルアミン、ｉ−ブチルアミン、ｔ−ブチルアミン、ｎ−ペンチルアミン、ｎ−ヘキシルアミン、ｃ−ヘキシルアミン、２−メチル−ｃ−ヘキシルアミン、アニリン、ベンジルアミン（フェニルメチルアミン）、１−フェニルエチルアミン、２−フェニルメチルアミン、１−フェニルプロピルアミン、１−フェニルブチルアミン、ジフェニルエチレンジアミン、ジフェニルメチルアミン、トリフェニルメチルアミン等が挙げられる。
第二級アミンとしては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジ−ｎ−プロピルアミン、ジ−ｉ−プロピルアミン、ジ−ｎ−ブチルアミン、ジ−ｉ−ブチルアミン、ジ−ｎ−ペンチルアミン、ジ−ｎ−ヘキシルアミン、ジ−ｃ−ヘキシルアミン、ジフェニルアミン、ジフェニルメチルアミン、ジ−１−フェニルエチルアミン、ジ−２−フェニルメチルアミン、モルホリン、ピペリジン等が挙げられる。
第三級アミンとしては、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−プロピルアミン、トリ−ｉ−プロピルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、トリ−ｉ−ブチルアミン、トリ−ｎ−ペンチルアミン、トリ−ｎ−ヘキシルアミン、トリ−ｃ−ヘキシルアミン、トリフェニルアミン、ジ−ｉ−プロピルエチルアミン等が挙げられる。
また、Ｒ3Ｎとして、ピロール等のピロール類、ピリジン等のピリジン類、キノリン等のキノリン類、トリアジン等のトリアジン類などを用いて得られる、ピロールボラン、ピリジンボラン、キノリンボラン、トリアジンボラン錯体を用いることもできる。
【００２２】
特に、立体選択性および反応収率の点から、第一級で、比較的かさ高い置換基を有するアミンを用いて得られたアミンボランを用いることが好ましく、具体的には、ｔ−ブチルアミン−ボラン錯体や２−メチル−ｃ−ヘキシルアミン−ボラン錯体等の環状構造または分岐構造を含むＣ1-10アルキルアミンボラン錯体、１−フェニルエタンアミン−ボラン錯体等のα−フェニルＣ1-4アルキルアミンボラン錯体等を用いることがより好ましい。なお、α−フェニルＣ1-4アルキルアミンボラン錯体のフェニル基は、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロゲン原子等の置換基で置換されていてもよい。
還元剤の使用量は、化合物（３）１モル当量に対して０．５〜１．４モル当量が好ましく、０．５〜１．２モル当量がより好ましく、０．７〜１．２モル当量がより一層好ましい。
【００２３】
反応溶媒は、当該反応条件下において安定であり、かつ不活性で反応を妨げないものであれば、特に限定されるものではない。
使用可能な溶媒としては、アルコール類（メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、オクタノール等）、セロソルブ類（メトキシエタノール、エトキシエタノール等）、非プロトン性極性有機溶媒類（ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルアセトアミド、テトラメチルウレア、スルホラン、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルイミダゾリジノン等）、エーテル類（ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等）、脂肪族炭化水素類（ペンタン、ヘキサン、ｃ−ヘキサン、ヘプタン、オクタン、デカン、デカリン、石油エーテル等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等）、ハロゲン化炭化水素類（クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素等）、アルコキシアルカン類（ジメトキシエタン、ジエトキシエタン等）、ニトリル類（アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの溶媒は反応の起こり易さに従って適宜選択すればよく、それぞれ単独で用いても、２種以上混合して用いてもよい。本発明においては、中でも、塩化メチレンが好ましい。
反応温度は、０〜３０℃程度が好ましく、０〜１０℃がより好ましい。
【００２４】
本反応に用いる化合物（３）は、精製したものを用いても、第１工程で得られたものを単離せずに用いてもよい。さらに、特許文献１記載の方法で合成した化合物（１）を精製せずに第１工程の原料として用いて得られた化合物（３）を精製せずに用いることもできる。
【００２５】
［３］第３工程
第３工程は、化合物（４）をオゾンと反応させた後、還元剤と反応させて化合物（５）（ジヒドロピラン誘導体）を製造する工程である。
反応に用いるオゾンの供給方法としては、特に限定されるものではなく、例えば、オゾン発生器から発生したオゾンガスを反応液中にバブリングさせる方法が挙げられる。
反応溶媒は、当該反応条件下において安定であり、かつ不活性で反応を妨げないものであれば特に種類に制限はない。
使用可能な溶媒としては、アルコール類（メタノール、エタノール、プロパノール、オクタノール等）、脂肪族炭化水素類（ペンタン、ヘキサン、ｃ−ヘキサン、オクタン、デカン、デカリン、石油エーテル等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等）、ハロゲン化炭化水素類（クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン等）、低級脂肪族酸エステル（酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等）、ニトリル類（アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの溶媒は反応の起こり易さに従って適宜選択すればよく、それぞれ単独で用いても、２種以上混合して用いてもよい。本発明においては、中でも、低級アルコールが好ましく、特にメタノールが好適である。
反応温度は、−７８℃〜室温付近とすることができるが、−５０〜−４０℃が好ましい。
【００２６】
還元剤としては、例えば、低級アルキルスルフィド（ジメチルスルフィド等）、ホスフィン類（トリフェニルホスフィン、トリ−ｎ−ブチルホスフィン等）、亜リン酸エステル（亜リン酸トリメチル、亜リン酸トリエチル等）、亜硫酸ナトリウム、亜鉛粉末などを用いることができるが、好ましくは低級アルキルスルフィドであり、より好ましくはジメチルスルフィドである。
還元時の反応温度は−５０〜３０℃程度とすることができるが、−５〜１０℃が好ましい。
【００２７】
本反応に用いる化合物（４）は精製したものを用いても、第２工程で得られた化合物（４）を精製せずに用いてもよい。さらに、特許文献１記載の方法で合成した化合物（１）を精製せずに第１工程の原料として得られた化合物（３）を精製せずに第２工程を実施し、得られた化合物（４）を精製せずに第３工程に用いることもできる。
また、本反応を行う際に、化合物（４）に対して１当量または当量以下の塩基を添加することにより、第２工程の後処理におけるアルカリ水溶液による洗浄を省略することができる。
その際の塩基としては、強アルカリ（水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等）、弱アルカリ（炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等）、カルボン酸塩（酢酸ナトリウム、シュウ酸ナトリウム、プロピオン酸ナトリウム等）などが挙げられるが、好ましくはカルボン酸塩であり、より好ましくは酢酸ナトリウムである。
塩基の使用量は、基質（化合物（４））に対して０．０１〜１当量が好ましく、０．０１〜０．５当量がより好ましい。
【実施例】
【００２８】
以下、実施例および比較例を挙げて、本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。なお、核磁気共鳴スペクトル（1Ｈ−ＮＭＲ）、液体クロマトグラフィー分析（ＬＣ）は、以下の機器および条件で測定した。
［１］1Ｈ−ＮＭＲ
機種：ＪＮＭ−ＥＣＰ３００  （ＪＥＯＬ製、３００ＭＨｚ）
測定溶媒：ＣＤＣｌ3，ＤＭＳＯ−ｄ6
［２］ＬＣ
（１）ＬＣ条件例１：ケタール保護反応の分析
ＬＣ：Ａｇｉｌｅｎｔ１１００
Ｃｏｌｕｍｎ：ＹＭＣ  Ｐａｃｋ−Ｐｒｏ  Ｃ１８  ＲＳ  ６×２５０ｍｍ  ５μｍ
Ｏｖｅｎ  Ｔｅｍｐ：５０℃
Ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ3ＣＮ，Ｈ2Ｏ
ＣＨ3ＣＮ＝４０％（０ｍｉｎ．）→４０％（２ｍｉｎ．）→６０％（５０ｍｉｎ．）→９０％（７０ｍｉｎ．）→９０％（８０ｍｉｎ．）→５０％（８３ｍｉｎ．）→４０％（９０ｍｉｎ．）かっこ内のタイムプログラムは分析開始からの総時間を表す。
Ｆｌｏｗ  ｒａｔｅ：１．２ｍＬ／ｍｉｎ．
Ｄｅｔｅｃｔｏｒ：ＵＶ１９５ｎｍ
（２）ＬＣ条件例２：Ｇｒｉｇｎａｒｄ反応の分析
ＬＣ：Ａｇｉｌｅｎｔ１１００
Ｃｏｌｕｍｎ：ＹＭＣ  Ｐａｃｋ−Ｐｒｏ  Ｃ１８  ＲＳ  ４．６×２５０ｍｍ  ５μｍ
Ｏｖｅｎ  Ｔｅｍｐ：５０℃
Ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ3ＣＮ，Ｈ2Ｏ
ＣＨ3ＣＮ＝５０％（０ｍｉｎ．）→５０％（２ｍｉｎ．）→６９％（３０ｍｉｎ．）→９０％（３５ｍｉｎ．）→９０％（４０ｍｉｎ．）→５０％（４３ｍｉｎ．）→５０％（５０ｍｉｎ．）かっこ内のタイムプログラムは分析開始からの総時間を表す。
Ｆｌｏｗ  ｒａｔｅ：１．２ｍＬ／ｍｉｎ．
Ｄｅｔｅｃｔｏｒ：ＵＶ１９５ｎｍ
（３）ＬＣ条件例３：還元反応の分析
ＬＣ：島津２０Ａ
Ｃｏｌｕｍｎ：ＹＭＣ  Ｐａｃｋ−Ｐｒｏ  Ｃ１８  ＲＳ  ４．６×２５０ｍｍ  ５μｍ
Ｏｖｅｎ  Ｔｅｍｐ：４０℃
Ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ3ＣＮ，Ｈ2Ｏ
ＣＨ3ＣＮ＝３５％（０ｍｉｎ．）→３５％（２ｍｉｎ．）→７０％（３６ｍｉｎ．）→９０％（０．０１ｍｉｎ．）→９０％（６ｍｉｎ．）→３５％（０．０１ｍｉｎ．）→３５％（１０ｍｉｎ．）かっこ内のタイムプログラムは変化（または固定）にかかる時間を表す。
Ｆｌｏｗ  ｒａｔｅ：１．２ｍＬ／ｍｉｎ．
Ｄｅｔｅｃｔｏｒ：ＵＶ１９５ｎｍ
（４）ＬＣ条件例４：オゾン酸化反応の分析
ＬＣ：島津１０Ａ
Ｃｏｌｕｍｎ：Ｌ−ｃｏｌｕｍｎ２  ＯＤＳ  ４．６×２５０ｍｍ  ３μｍ
Ｏｖｅｎ  Ｔｅｍｐ：４５℃
Ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ3ＣＮ，Ｈ2Ｏ
ＣＨ3ＣＮ＝３５％（０ｍｉｎ．）→３５％（３５ｍｉｎ．）→９５％（１ｍｉｎ．）→９５％（１４ｍｉｎ．）→３５％（１ｍｉｎ．）→３５％（１９ｍｉｎ．）かっこ内のタイムプログラムは変化（または固定）にかかる時間を表す。
Ｆｌｏｗ  ｒａｔｅ：１．２ｍＬ／ｍｉｎ．
Ｄｅｔｅｃｔｏｒ：ＵＶ１９５ｎｍ【００２９】
［参考例］（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン−ボラン錯体の製造
ガラス製反応容器内を窒素置換したところに室温で（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン１０．５ｇを加え、ｎ−ヘキサン２１．０ｇに溶解させた。その後、０℃でジメチルスルフィド−ボラン６．５８ｇを加え、室温で２時間撹拌した。その後、吸引ろ過、減圧乾燥により（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン−ボラン錯体を白色固体として１０．６０ｇ、収率９０．７％で得た。【００３０】
［参考例１］化合物（６）の合成
【化２２】
0005556811.tif 000011
【００３１】
Ｄ−グロニック  γ−ラクトン（Ｄ−Ｇｕｌｏｎｉｃ  γ−Ｌａｃｔｏｎｅ）１０ｇ、およびシクロヘキサノン１２．１２ｇにトルエン１００ｇを加えた。そこへ、室温でｐ−トルエンスルホン酸一水和物５３ｍｇを加えた。
Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置を取り付け、脱水条件下で８時間還流撹拌した。その後、４０℃に冷却し、トルエン２０ｇ、および１．５質量％の炭酸水素ナトリウム水溶液６０ｇを滴下し、１０分間撹拌した後、分液した。分液して得られた有機層を水５０ｇで洗浄後、この有機層から減圧下にてトルエン７０ｇを留去し、テトラヒドロフラン５０ｇを加えて化合物（９）のトルエン−テトラヒドロフラン溶液とした。この溶液中の化合物（９）の含量をＬＣ分析にて求めたところ、得量１７．４ｇ、収率９２％であった。【００３２】
次に、化合物（９）６．０ｇを含有するトルエン−テトラヒドロフラン溶液３６．７５ｇに、テトラヒドロフラン１５ｍＬを加えて−２０℃に冷却し、濃度１．０Ｍのビニルマグネシウムブロマイド−テトラヒドロフラン溶液（Ａｌｄｒｉｃｈ社製）２１ｍＬおよびジメトキシエタン２．１ｍＬの混合溶液を滴下し、そのままの温度で３時間反応させた。
この反応液を、ヘプタン６０ｍＬおよび塩化アンモニウム水溶液６０ｍＬの混合液の中に滴下し、分液後、有機層を水３０ｇで２回洗浄した。有機層を減圧濃縮して化合物（６）を得た。化合物（６）の得量は５．１ｇであり、化合物（９）からの収率は７８％であった。得られた化合物（６）のＮＭＲデータを以下に示す。【００３３】
1Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ｐｐｍ，ｉｎ  ＣＤＣｌ3）δ：１．２５−１．７５（ｍ，２０Ｈ），２．３８（ｓ，１Ｈ），３．７１−３．７６（ｄｄ，１Ｈ），４．１１−４．１５（ｄｄ，１Ｈ），４．２２−４．２７（ｄｄ，１Ｈ），４．３５−４．２１（ｍ，１Ｈ），４．４８−４．５０（ｄ，１Ｈ），４．７３−４．７６（ｄｄ，１Ｈ），５．３４−５．３８（ｄｄ，１Ｈ），５．５４−５．６０（ｄｄ，１Ｈ），６．０８−６．１７（ｄｄ，１Ｈ）．
13Ｃ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ｐｐｍ，ｉｎ  ＣＤＣｌ3）δ：２３．７，２３．８，２３．９，２４．０，２５．０，２５．１，３４．６，３５．０，３５．８，３６．２，６５．８，７５．５，８０．３，８２．３，８６．４，１０４．９，１１０．４，１１３．８，１１７．５，１３６．５．【００３４】
［実施例２］化合物（７）の合成
【化２３】
0005556811.tif 000012
【００３５】
ターシャリーブチルアミン−ボラン錯体７．１２ｇおよび塩化メチレン１５０ｇの溶液中に、上記で得られた化合物（６）３０ｇおよび塩化メチレン６０ｇの溶液を滴下し、室温で２０時間撹拌した。
この反応液中に、５質量％塩酸水溶液６２．６ｇを滴下し、室温で２時間撹拌した後、分液した。分液して得られた有機層に、５質量％炭酸水素ナトリウム水溶液１３０ｇを加えて撹拌後、これを分液し、さらに有機層に水９０ｇを加えて撹拌後、これを分液した。分液して得られた有機層を減圧濃縮して化合物（７）を得た。化合物（７）の得量は２３．２ｇで、収率は７７％であり、化合物（７）と立体異性体（７’）との生成比は７．９：１であった。得られた化合物（７）のＮＭＲデータを以下に示す。【００３６】
1Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ｐｐｍ，ｉｎ  ＣＤＣｌ3）δ：１．３５−１．７５（ｍ，２０Ｈ），３．０２−３．０４（ｄ，１Ｈ），３．１５−３．１７（ｄ，１Ｈ），３．８１−３．８６（ｄｄ，１Ｈ），３．９８−４．０９（ｍ，４Ｈ），４．３０−４．３８（ｑ，１Ｈ），４．４７−４．５３（ｍ，１Ｈ），５．２３−５．２８（ｄｔ，１Ｈ），５．３７−５．４４（ｄｔ，１Ｈ），５．９８−６．０９（ｄｄｄ，１Ｈ）．【００３７】
［実施例３］化合物（６）の還元反応
（１）（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン−ボラン錯体を用いた還元反応
参考例で得られた（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン−ボラン錯体０．４５ｇおよび塩化メチレン５．９５ｇの溶液中に、化合物（６）のトルエン溶液２．０２０４ｇ（化合物（６）含量：１．００ｇ）を滴下し、４℃で２０時間撹拌した。反応液を一部取り逆相ＨＰＬＣにより分析し、内部標準定量法により収率９０．０％で対応する化合物（７）が生成していることを確認した。反応液中に化合物（７）の含量は０．９０ｇで、化合物（７）と立体異性体（７’）との生成比は１９．４：１であった。【００３８】
（２）系内アミンボラン発生法による還元反応
ガラス製反応容器内を窒素置換したところに室温で（Ｒ）−（＋）−（１）−フェニルエタンアミン０．２１ｇを加え、トルエン１．００ｇに溶解させた。その後０℃でジメチルスルフィド−ボラン０．１６ｇを加え、室温で２時間撹拌した。その後、４℃に冷却し、塩化メチレン２．９６ｇ加え、化合物（６）のトルエン溶液１．０２ｇ（化合物（６）含量：０．５１ｇ）を滴下し、４℃で２０時間撹拌した。反応液を一部取り逆相ＨＰＬＣにより分析し、内部標準定量法により収率．８６．４％で対応する化合物（７）が生成していることを確認した。反応液中に化合物（７）の含量は０．４４ｇで、化合物（７）と立体異性体（７’）との生成比は１５．７：１であった。【００３９】
上記（１）と同様に種々の還元剤にて化合物（６）の還元を実施した際の結果を下記表１，２にまとめて示す。但し、表中に示す略語ｔはターシャリー、Ｂｕはブチル、９−ＢＢＮは９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン、Ｃｙはシクロヘキシル、Ｍｅはメチル、Ｅｔはエチル、Ｐｈはフェニル、２−ＭｅＣｙは２−メチルシクロヘキシル基、１−ＣｙＥｔは１−シクロヘキシルエチル基、１−ＰｈＥｔは１−フェニルエチル基を意味する。【００４０】
【表１】
0005556811.tif 000013
【００４１】
【表２】
0005556811.tif 000014
【００４２】
［参考例２］化合物（８）の合成
【化２４】
0005556811.tif 000015
【００４３】
上記で得られた化合物（７）１．５９ｇおよびメタノール１５．９ｇの溶液を、０℃に冷却した後、オゾンガスを３０分間吹き込んだ。その３０分後に、ジメチルスルフィド０．８０ｇを滴下して３時間撹拌した。その後、５５〜５８℃に昇温し、析出していた固体が溶解したことを確認した後、０℃まで冷却して固体を析出させた。得られた化合物（８）の結晶の得量は１．２５ｇ、収率は７９％であった。【００４４】
［実施例５−１］Ｄ−グロニック  γ−ラクトンから化合物（８）の合成
Ｄ−グロニック  γ−ラクトン５０ｇおよびシクロヘキサノン５６．５０ｇにトルエン３００ｇを加えた。そこへ、室温でｐ−トルエンスルホン酸ピリジン錯体２．１２ｇを加えた。Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置を取り付け、脱水条件下で１５時間還流撹拌した。５０℃に冷却し、テトラヒドロフラン２００ｇを加えた。溶液中の化合物（９）の含量をＬＣ分析にて求めたところ、得量８３．４１ｇであり、収率８８％であった。
得られた化合物（９）のトルエン−テトラヒドロフラン溶液に、テトラヒドロフランを４０８ｇ加え、その内の２２２．５３ｇ（化合物（９）含量：１８．６０ｇ）を採取し、−３０℃に冷却した。この溶液に、ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液（関東化学社製）４６．８７ｇを滴下し、ＬＣ分析にて反応転化率を確認した後、さらに同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液８．７９ｇを滴下した。さらに反応転化率を確認した後、同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液１．７８ｇを滴下した。反応転化率を確認した後、酢酸６．４４ｇおよびテトラヒドロフラン６．４４ｇの混合液を反応液に滴下し、０℃まで昇温した。ここに、水４２．８ｇを加えて分液し、化合物（６）を含有する有機層を得た。ＬＣ分析による、化合物（６）の含量は１９．６０ｇであり、化合物（９）からの収率は９７％であった。【００４５】
続いて、得られた化合物（６）の溶液２５３．７ｇを採取し、水３１．２８ｇで洗浄した。その溶液をエバポレーターで濃縮して溶液３１．１８ｇを得（化合物（６）含量１４．３３ｇ、ＬＣ分析）、この溶液に塩化メチレン２８．５ｇを添加した。
ターシャリーブチルアミン−ボラン錯体３．４１ｇおよび塩化メチレン７１．６ｇの溶液中に、上記の化合物（６）の塩化メチレン溶液を滴下し、２０℃で１６時間撹拌した。その後、ターシャリーブチルアミン−ボラン錯体０．３４ｇを反応液に添加し、１時間撹拌した。反応液中に５質量％塩酸水溶液２８．２ｇを滴下し、２０℃で２時間撹拌した後、分液した。得られた有機層に５質量％炭酸水素ナトリウム水溶液６５．７ｇを加えて撹拌し、これを分液した後、さらに有機層に水４３．０ｇを加えて撹拌し、これを分液し、化合物（７）を含有する有機層を得た。ＬＣ分析による、化合物（７）の含量は８．５６ｇで、収率は５９％であり、化合物（７）と立体異性体（７’）との生成比は６．２：１であった。【００４６】
得られた有機層を濃縮し、メタノール６３．３６ｇを添加した。このメタノール溶液を０℃に冷却し、オゾンガスを２時間１５分間吹き込んだ（この際、原料消失および中間体オゾニド生成をＬＣ分析により確認した。）。その１時間３０分後にジメチルスルフィド４．４５ｇを滴下し、１．５日間撹拌した（この際、オゾニドの消失をＬＣ分析により確認した。）。その後、５５〜６０℃に昇温し、析出していた固体が溶解したことを確認した後、０℃まで冷却し、固体を析出させた。得られた化合物（８）の結晶の得量は６．４１ｇであり、収率は８５％であった。【００４７】
［実施例５−２］Ｄ−グロニック  γ−ラクトンから化合物（８）の合成
Ｄ−グロニック  γ−ラクトン９０ｇおよびシクロヘキサノン１０１．７０ｇにトルエン５４０ｇを加えた。そこへ、室温でｐ−トルエンスルホン酸ピリジン錯体３．８１ｇを加えた。Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置を取り付け、脱水条件下で２２時間還流撹拌した。４０℃に冷却し、テトラヒドロフラン３６０ｇを加えた。溶液中の化合物（９）の含量を求めたところ、得量１６２．２１ｇであり、収率９５％であった。
得られた化合物（９）のトルエン−テトラヒドロフラン溶液１０５１．１１ｇ（化合物（９）含量：１６４．３６ｇ）を採取し、テトラヒドロフラン８２４ｇを加え、−４０℃に冷却した。この溶液に、ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液（関東化学社製）１７６．３３ｇを滴下し、反応転化率を確認した後、さらに同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液１９８．６８ｇを滴下した。さらに反応転化率を確認した後、同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液２４．８６ｇを滴下した。反応転化率を確認した後、酢酸４６．０８ｇおよびトルエン４６．０８ｇの混合液を反応液に滴下し、２５℃まで昇温した。ここに、水３７９．３１ｇを加えて分液し、化合物（６）を含有する有機層を得た。この有機層に１０質量％酢酸水溶液４６０．７７ｇを加えて分液し、得られた有機層に１０質量％水酸化ナトリウム水溶液３０７．１８ｇを加えて分液した。さらに有機層に水４９４．７６ｇを加えて分液し、化合物（６）を含有する有機層を得た。この有機層をエバポレーターにて濃縮し、さらにトルエン８２４．６０ｇ加えて濃縮して溶液３６３．３０ｇを得た（化合物（６）含量１５６．８２ｇ）。化合物（９）からの収率は９１％であった。【００４８】
ターシャリーブチルアミン−ボラン錯体４１．６２ｇおよび塩化メチレン７３０．６３ｇの溶液中に、化合物（６）のトルエン溶液３５０．００ｇ（化合物（６）含量：１４６．１３ｇ）を滴下し、４℃で２３時間撹拌した。反応液中に３質量％塩酸水溶液５８１．５５ｇを滴下し、３０℃で７０分間撹拌した後、水１４６．１３ｇを添加して撹拌し、分液した。得られた有機層に３質量％炭酸水素ナトリウム水溶液４４６．６６ｇを加えて撹拌し、これを分液した後、さらに有機層に水４３８．３８ｇを加えて撹拌し、これを分液し、化合物（７）を含有する有機層を得た。この有機層をエバポレーターにて濃縮し、さらにメタノール４３８．３８ｇを加えて濃縮、またメタノールを４３８．３８ｇ加えて濃縮し、メタノール４３８．３８ｇを加えて溶液６８７．５１ｇを得た。化合物（７）の含量は１３０．４０ｇで、収率は８２．８０％であり、化合物（７）と立体異性体（７’）との生成比は１０．２：１であった。【００４９】
化合物（７）のメタノール溶液６７４．７５ｇ（化合物（７）含量：１２８．００ｇ）を採取し、メタノール１００１．８０ｇを加え、−４５℃に冷却した。このメタノール溶液にオゾンガスを３時間４０分間吹き込んだ。反応転化を確認後にジメチルスルフィド２８．１０ｇを滴下した後室温まで昇温し、１６時間撹拌した。その後３質量％炭酸水素ナトリウム水溶液４６．１３ｇを加えて５５〜６３℃に昇温し、析出していた固体が溶解したことを確認した後、０℃まで冷却し、固体を析出させた。得られた化合物（８）の結晶の得量は１０３．１２ｇであり、収率は８０％であった。【００５０】
［実施例５−３］Ｄ−グロニック  γ−ラクトンから化合物（８）の合成
Ｄ−グロニック  γ−ラクトン６０．０６ｇおよびシクロヘキサノン６７．８３ｇにトルエン３６０．４２ｇを加えた。そこへ、室温でｐ−トルエンスルホン酸ピリジン錯体２．５７ｇを加えた。Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置を取り付け、脱水条件下で２２時間還流撹拌した。４０℃に冷却し、テトラヒドロフラン２４０．９１ｇを加えた。溶液中の化合物（９）の含量を求めたところ、得量１１０．０８ｇであり、収率９６．４％であった。
得られた化合物（９）のトルエン−テトラヒドロフラン溶液２３０．３９ｇ（化合物（９）含量：３６．２４ｇ）を採取し、テトラヒドロフラン１８１．４１ｇを加え、−４０℃に冷却した。この溶液に、ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液（Ｃｈｅｍｅｔａｌｌ社製）５０．４９ｇを滴下し、反応転化率を確認した後、さらに同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液１９．２５ｇを滴下した。さらに反応転化率を確認した後、同ビニルマグネシウムクロライド−テトラヒドロフラン溶液２．２１ｇを滴下した。反応転化率を確認した後、酢酸１１．４７ｇおよびトルエン１１．４７ｇの混合液を反応液に滴下し、２５℃まで昇温した。ここに、水８３．１１ｇを加えて分液し、化合物（６）を含有する有機層を得た。この有機層に１０質量％酢酸水溶液１１０．０１ｇを加えて分液し、得られた有機層に１０質量％水酸化ナトリウム水溶液７３．３５ｇを加えて分液した。さらに有機層に水１１０．０８ｇを加えて分液し、化合物（６）を含有する有機層を得た。この有機層にトルエン１８１．２０ｇを加えて濃縮して溶液４８８．７０ｇを得た（化合物（６）含量３７．２１ｇ）。化合物（９）からの収率は９４．８％であった。【００５１】
ターシャリーブチルアミン−ボラン錯体２４．６１ｇおよび塩化メチレン４３２．１４ｇの溶液中に、化合物（６）のトルエン溶液１７０．００ｇ（化合物（６）含量：８６．４３ｇ）を滴下し、４℃で２３時間撹拌した。反応液中に５質量％塩酸水溶液２０６．３８ｇを滴下し、３０℃で２時間撹拌した後、水２１０．０７ｇを添加して撹拌し、分液した。この有機層をエバポレーターにて濃縮し、さらにメタノール２５９．２９ｇを加えて濃縮し、メタノール２５９．２９ｇを加えて溶液４３２．１５ｇを得た。化合物（７）の含量は７４．６７ｇで、収率は７６．５％であり、化合物（７）と立体異性体（７’）のと生成比は１０．２：１であった。【００５２】
化合物（７）のメタノール溶液１２．７６ｇ（化合物（７）含量：２．００ｇ）を採取し、メタノール９．４５ｇと酢酸ナトリウム０．１１ｇを加え、−４５℃に冷却した。このメタノール溶液にオゾンガスを４０分間吹き込んだ。反応転化を確認後にジメチルスルフィド０．３７ｇを滴下した後室温まで昇温し、１６時間撹拌した。その後中間体の消失を確認した後、メタノール４ｇを添加した。その後５５〜６３℃に昇温し、析出していた固体が溶解したことを確認した後、０℃まで冷却し、固体を析出させた。得られた化合物（８）の結晶の得量は１．７８ｇであり、収率は７８％であった。【００５３】
［比較例１］化合物（９）から化合物（７）の合成（非特許文献１の方法）
【化２５】
0005556811.tif 000016
【００５４】
まず、国際公開第２００５／１１８５６５号パンフレット記載の方法で化合物（９）を還元して化合物（１０）を得た。
次に、ジシクロヘキシルアミン０．４８ｇおよびヘプタン３ｍＬの溶液に、６５℃にて濃度１．０Ｍのジ−ｎ−ブチルマグネシウム−ヘプタン溶液（Ａｌｄｒｉｃｈ社製）１．３２ｍＬを滴下し、その温度にて３０分間撹拌した。白色固体の析出を確認し、室温まで冷却した後、白色の固体を残して溶媒のヘプタンを抜き出した。残った固体にテトラヒドロフラン６．０ｍＬを加えて−６０℃まで冷却した。ここに、化合物（１０）３００ｍｇおよびテトラヒドロフラン３ｍＬの溶液を−６０℃で滴下して１時間撹拌した。さらに、ビニルマグネシウムブロマイド−テトラヒドロフラン溶液（Ａｌｄｒｉｃｈ社製）４．４ｍＬを−６０℃で滴下し、１７℃まで昇温させながら２４時間撹拌した。
反応液を、ヘキサン１５ｍＬおよび塩化アンモニウム水溶液１５ｍＬにてクエンチした。分液操作後、有機層を減圧濃縮して化合物（７）を得た。化合物（７）の得量は１４８ｍｇで、収率は４４％であり、立体異性体（７’）の収率は１６％であった。