(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
機械式デバイスを潤滑する方法であって、該方法は、該機械式デバイスに、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む、潤滑組成物を供給する工程を包含し、ここで該耐摩耗パッケージは、
（ａ）Ｃ１１〜Ｃ１８酒石酸である、ヒドロキシカルボン酸の誘導体および
（ｂ）リン化合物のアミン塩であるリン化合物であって、該アミン塩は、
（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または
（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステル
のいずれかである、リン化合物
を含み、該機械式デバイスは、マニュアルトランスミッションもしくはギア、ギアボックス、車軸ギア、またはオートマチックトランスミッションである、方法。
【請求項２】
前記リン化合物は、（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記リン化合物のアミン塩は、（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記耐摩耗パッケージは、前記潤滑組成物のうちの０．０５重量％〜５重量％で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、前記潤滑組成物のうちの０．０２５重量％〜２．５重量％で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記リン化合物は、前記潤滑組成物のうちの０．０５重量％〜２．５重量％で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記潤滑組成物は、有機スルフィド、もしくはその混合物をさらに含み、該有機スルフィ
ドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記潤滑組成物は、ポリイソブテン、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、およびこれらの混合物からなる群より選択される粘性改変剤をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記潤滑組成物は、該潤滑組成物のうち０．４重量％〜５重量％の硫黄含有量を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
機械式デバイスを潤滑するための、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物であって、該耐摩耗パッケージは、
（ａ）Ｃ１１〜Ｃ１８酒石酸である、ヒドロキシカルボン酸の誘導体および
（ｂ）リン化合物のアミン塩であるリン化合物であって、該アミン塩は、
（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または
（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステル
のいずれかである、リン化合物
を含み、該機械式デバイスは、マニュアルトランスミッションもしくはギア、ギアボックス、車軸ギア、またはオートマチックトランスミッションである、組成物。
【請求項１１】
前記リン化合物は、（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルである、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
前記リン化合物のアミン塩は、（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルである、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１３】
前記耐摩耗パッケージは、前記潤滑組成物のうちの０．０５重量％〜５重量％で存在する、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１４】
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、前記潤滑組成物のうちの０．０２５重量％〜２．５重量％で存在する、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１５】
前記リン化合物は、前記潤滑組成物のうちの０．０５重量％〜２．５重量％で存在する、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１６】
前記潤滑組成物は、有機スルフィド、もしくはその混合物をさらに含み、該有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１７】
前記潤滑組成物は、ポリイソブテン、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、およびこれらの混合物からなる群より選択される粘性改変剤をさらに含む、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１８】
前記潤滑組成物は、該潤滑組成物のうち０．４重量％〜５重量％の硫黄含有量を有する、請求項１０に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供する。本発明は、機械式デバイスを、上記デバイスを上記潤滑組成物で潤滑することによって、潤滑する方法にさらに関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
動力伝達系路動力伝達デバイス（例えば、ギアもしくはトランスミッション）、特に、車軸フルイド（ａｘｌｅ  ｆｌｕｉｄ）、オートマチックトランスミッションフルイド（ＡＴＦ）、およびマニュアルトランスミッションフルイド（ＭＴＦ））のための潤滑剤は、非常に困難な技術的課題、ならびに耐久性および清潔さを提供すると同時に、複数の、およびしばしば矛盾する潤滑要件を満たすための解決策を示す。耐久性に影響を及ぼす重要なパラメーターのうちの１つは、負荷および速度の種々の条件下での適切な保護をデバイスに提供することにおける、リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の有効性である。しかし、上記リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の多くは、硫黄を含む。環境的懸念が増大しつつあることに起因して、耐摩耗剤もしくは極圧添加剤中の硫黄の存在は、望ましくないものになりつつある。さらに、耐摩耗剤もしくは極圧添加剤を含む多くの潤滑組成物は、臭い、ならびに健康および環境にとって有害である可能性を生じる揮発性硫黄種を進化させる。
【０００３】
リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の妥当なバランスを有する潤滑組成物は、動力伝達系路動力伝達デバイスに、長期の寿命および効率と、制御された沈着物形成および酸化安定性を提供する。しかし、使用される上記耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の多くは、酸化安定性、発泡性沈着物、もしくは腐食増大を制限した。さらに、多くのリン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤は、代表的には、硫黄を含み、これは、上記リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤を含む、臭いのある潤滑組成物を生じる。耐摩耗性化合物を開示する多くの参考文献は、以下で議論される。
【０００４】
特許文献１は、クエン酸とアルキルアルコールもしくはアミンとの反応生成物として得られたアルキル化クエン酸誘導体を開示する。上記アルキル化クエン酸誘導体は、耐摩耗剤および摩擦改変剤として有効である。
【０００５】
特許文献２は、燃費における改善と同程度によい軋み（ｓｑｕｅａｌ）および摩擦の有効な低減のために、潤滑剤および燃料中の添加剤として有用な酒石酸イミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅ）を開示する。
【０００６】
特許文献３は、内燃機関のための潤滑油組成物を開示し、上記組成物は、（Ａ）潤滑粘性の油、（Ｂ）スクシンアシル化剤と特定のアミンとを反応させることによって生成されるカルボン酸誘導体、および（Ｃ）スルホン酸もしくはカルボン酸の塩基性アルカリ金属塩を含む。
【０００７】
特許文献４は、内燃機関の燃費を改善するための潤滑組成物を開示する。上記組成物は、特定の硫化組成物（カルボン酸のエステルに基づく）および塩基性アルカリ金属スルホネートを含む。
【０００８】
米国仮特許出願第６０／８６２５３４号（ＰＣＴ／ＵＳ０７／０８２０５７）は、耐摩耗剤として適切なマロン酸エステルを開示する。
【０００９】
特許文献５は、ヒドロキシカルボン酸およびヒドロキシポリカルボン酸エステルを、リン含有添加剤と組み合わせて含む潤滑剤を開示する。上記リン含有添加剤は、亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェートおよび／もしくは中性リン化合物（例えば、トリラウリルホスフェートもしくはトリフェニルホスホロチオネート）を含む。上記潤滑剤は、エンジン潤滑剤において有用である。
【００１０】
特許文献６は、エステル基もしくはアミド基１つあたり、１〜１５０個の炭素原子を有する酒石酸エステルもしくはアミドを含む、低硫黄、低リン、低灰分の潤滑剤組成物を開示する。上記潤滑剤組成物は、内燃機関を潤滑するのに適している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】米国特許第５，３３８，４７０号明細書
【特許文献２】米国特許第４，２３７，０２２号明細書
【特許文献３】米国特許第４，９５２，３２８号明細書
【特許文献４】米国特許第４，３２６，９７２号明細書
【特許文献５】国際公開第２００５／０８７９０４号
【特許文献６】国際公開第２００６／０４４４１１号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１２】
（発明の要旨）
本発明者らは、本明細書で開示される潤滑組成物および方法が、（ｉ）硫黄（代表的には、廃油からの排出物を低下もしくは防止する）、（ｉｉ）燃費／効率（代表的には、燃費／効率を改善する）、（ｉｉｉ）酸化制御（代表的には、酸化を低下もしくは防止する）、（ｉｖ）摩擦性能、（ｖ）摩耗および／もしくは極圧性能（代表的には、低下もしくは防止する）、ならびに（ｖｉ）沈着物制御のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供し得ることを発見した。
【００１３】
一実施形態において、本発明は、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体；および
（ｂ）リン化合物のアミンもしくは金属塩であって、ここで上記金属塩は、１価金属（例えば、ナトリウム、リチウムもしくはカリウム）を含む、リン化合物のアミンもしくは金属塩
を含む。
【００１４】
一実施形態において、本発明は、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体；および
（ｂ）リン化合物のアミン塩（リン化合物の無灰分塩ともいわれ得る）
を含む。
【００１５】
一実施形態において、本発明は、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体；および
（ｂ）（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかである、リン化合物のアミンもしくは金属塩
を含む。
【００１６】
一実施形態において、本発明は、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物によって表され得る耐摩耗剤：
【００１７】
【化１】
0005480259.tif 000002
ならびに
（ｂ）（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかであり得る、リン化合物のアミンもしくは金属塩、
を含み、ここで
ｎ’は、式（１ｂ）については０〜１０であり、式（１ａ）については１〜１０であり；
ｐは、１〜５であり；
ＹおよびＹ’は、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、＞ＮＲ３、または（１ｂ）におけるＹ基およびＹ’基の両方を一緒にするか、もしくは（１ａ）における２つのＹ基を一緒にしてかつ２つの＞Ｃ＝Ｏ基の間にＲ１−Ｎ＜基を形成することによって形成される、イミド基であり；
Ｘは、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の結合価を満たすために、独立して、−ＣＨ２−、＞ＣＨＲ４もしくは＞ＣＲ４Ｒ５、＞ＣＨＯＲ６、もしくは＞Ｃ（ＣＯ２Ｒ６）２、−ＣＨ３、−ＣＨ２Ｒ４もしくはＣＨＲ４Ｒ５、−ＣＨ２ＯＲ６、もしくは−ＣＨ（ＣＯ２Ｒ６）２、≡Ｃ−Ｒ６（ここで≡は、３価の結合価に等しく、式（１ａ）にのみ適用される）またはこれらの混合物であり（代表的には、上記式（１ａ）もしくは式（１ｂ）の化合物は、ヒドロキシ含有（すなわち、＞ＣＨＯＲ６（ここでＲ６は水素））である）少なくとも１つのＸを有する）；
Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヒドロカルビル基（代表的には、１〜１５０個の炭素原子を含む）であり；
Ｒ３は、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ４およびＲ５は、独立して、ケト含有基（例えば、アシル基）、エステル基もしくはヒドロカルビル基であり；そして
Ｒ６は、独立して、水素もしくはヒドロカルビル基（代表的には、１〜１５０個の炭素原子を含む）である。
【００１８】
Ｘがヒドロキシル含有である場合、上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物は、ヒドロキシカルボン酸（例えば、酒石酸、クエン酸、もしくはこれらの混合物）由来であり得る。
【００１９】
Ｘがヒドロキシル含有でない場合、上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物は、マロン酸、シュウ酸、クロロフェニルマロン酸、もしくはこれらの混合物由来であり得る。
【００２０】
一実施形態において、本発明は、動力伝達系路デバイスを潤滑する方法を提供し、上記方法は、上記動力伝達系路デバイスに、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を供給する工程を包含し、ここで上記耐摩耗パッケージは、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物（上記で定義されるとおり）、ならびにリン化合物（例えば、リンの酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）もしくはそのエステルもしくはその塩もしくはそのエステルの塩）を含む。代表的には、上記リン化合物は、油溶性である。
【００２１】
一実施形態において、本発明は、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を提供し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体であって、ここで上記ヒドロキシカルボン酸は酒石酸である、ヒドロキシカルボン酸の誘導体；および
（ｂ）（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかである、リン化合物のアミンもしくは金属塩
を含む。
【００２２】
一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸の誘導体としては、酒石酸のイミド、ジエステル、ジアミド、エステル−アミドの誘導体が挙げられる。
【００２３】
異なる実施形態において、本明細書で開示される潤滑組成物は、０ｐｐｍ〜５００ｐｐｍ、もしくは５ｐｐｍ〜３００ｐｐｍ、もしくは２０ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍのモリブデンを含む。
【００２４】
一実施形態において、本発明は、機械式デバイス（代表的には、動力伝達系路デバイス）を潤滑する方法を提供し、上記方法は、上記機械式デバイスに、本明細書で開示される潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【００２５】
一実施形態において、本発明は、動力伝達系路デバイスを潤滑する方法を提供し、上記方法は、上記機械式デバイスに、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を供給する工程を包含し、ここで上記耐摩耗パッケージは、
（ａ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体（代表的には、上記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸である）；および
（ｂ）リン化合物（代表的には、（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかであり得る、リン化合物のアミンもしくは金属塩）
を含む。
【００２６】
本明細書で開示される潤滑組成物は、上記潤滑組成物のうちの０．３重量％より高いか、または０．４重量％〜５重量％、もしくは０．５重量％〜３重量％、０．８重量％〜２．５重量％、もしくは１重量％〜２重量％の硫黄含有量を有し得る。
【００２７】
一実施形態において、本発明は、（ｉ）リン排出物、（ｉｉ）硫黄排出物、（ｉｉｉ）燃費／効率、（ｉｖ）酸化制御、（ｖ）摩擦性能、（ｖｉ）摩耗および／もしくは極圧性能（代表的には、低減もしくは防止）、ならびに（ｖｉｉ）沈着物制御のうちの少なくとも１つの受容可能なレベルを提供するために、本明細書で開示される潤滑組成物の使用を提供する。
本発明は、例えば以下の項目を提供する。
（項目１）
動力伝達系路デバイスを潤滑する方法であって、該方法は、該動力伝達系路デバイスに、潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む潤滑組成物を供給する工程を包含し、ここで該耐摩耗パッケージは、
（ａ）式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物によって表され得る耐摩耗剤：
【化４】
0005480259.tif 000003
ならびに
（ｂ）リン化合物
を含み、
ここで
ｎ’は、式（１ｂ）については０〜１０であり、式（１ａ）については１〜１０であり；ｐは、１〜５であり；
ＹおよびＹ’は、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、＞ＮＲ３、または（１ｂ）においてはＹ基およびＹ’基の両方を一緒にするか、もしくは（１ａ）においては２つのＹ基を一緒にし、かつ２つの＞Ｃ＝Ｏ基の間にＲ１−Ｎ＜基を形成することによって形成されるイミド基であり；
Ｘは、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の結合価を満たすために、独立して、−ＣＨ２−、＞ＣＨＲ４もしくは＞ＣＲ４Ｒ５、＞ＣＨＯＲ６もしくは＞Ｃ（ＣＯ２Ｒ６）２、−ＣＨ３、−ＣＨ２Ｒ４もしくはＣＨＲ４Ｒ５、−ＣＨ２ＯＲ６もしくは−ＣＨ（ＣＯ２Ｒ６）２、≡Ｃ−Ｒ６、またはこれらの混合物であるが、ただし≡Ｃ−Ｒ６は、式（１ａ）にのみ適用され；
Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ３は、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ４およびＲ５は、独立して、ケト含有基（例えば、アシル基）、エステル基もしくはヒドロカルビル基であり；そして
Ｒ６は、独立して、水素、もしくは代表的には、１〜１５０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である、
方法。
（項目２）
前記リン化合物は、リン化合物のアミンもしくは金属塩であり、該リン化合物のアミンもしくは金属塩は、
（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または
（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかである、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記リン化合物のアミンもしくは金属塩は、（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目４）
前記リン化合物のアミンもしくは金属塩は、（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目５）
前記リン化合物は、
（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または
（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステル
のいずれかである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目６）
式（１ａ）および（１ｂ）は、ヒドロキシ含有である少なくとも１つのＸを有する、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目７）
前記式（１ａ）および式（１ｂ）の化合物は、イミド、ジエステル、ジアミド、ジイミド、エステル−アミド、エステル−イミド、イミド−アミドからなる群より選択されるヒドロキシカルボン酸の誘導体である、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目８）
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、イミド、ジエステル、ジアミド、およびエステル−アミドからなる群より選択される、項目７に記載の方法。
（項目９）
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、酒石酸由来である、項目７に記載の方法。
（項目１０）
前記耐摩耗パッケージは、前記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜１０重量％、もしくは０．０５重量％〜５重量％で存在する、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１１）
前記式（１ａ）もしくは式（１ｂ）の化合物は、前記潤滑組成物のうちの０．００５重量％〜１０重量％、もしくは０．０２５重量％〜２．５重量％で存在する、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１２）
前記リン化合物は、前記潤滑組成物のうちの０．００５重量％〜１０重量％、もしくは０．０５重量％〜２．５重量％で存在する、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１３）
前記潤滑組成物は、該潤滑組成物のうちの０．３重量％より高い、もしくは０．４重量％〜５重量％の硫黄含有量を有する、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１４）
前記動力伝達系路デバイスは、マニュアルトランスミッションもしくはギア、ギアボックス、車軸ギア、またはオートマチックトランスミッションである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１５）
前記動力伝達系路デバイスは、マニュアルトランスミッション、ギア、もしくはギアボックスである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１６）
前記動力伝達系路デバイスは、オートマチックトランスミッションもしくは車軸ギアである、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１７）
前記潤滑組成物は、有機スルフィド、もしくはその混合物をさらに含む、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目１８）
前記有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む、項目１７に記載の方法。
（項目１９）
前記潤滑組成物は、ポリイソブテン、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、およびこれらの混合物からなる群より選択される粘性改変剤をさらに含む、前述の項目のいずれかに記載の方法。
（項目２０）
前記粘性改変剤は、ポリメタクリレートである、項目１９に記載の方法。
（項目２１）
前記粘性改変剤は、前記潤滑組成物のうちの５重量％〜６０重量％、もしくは１２重量％より多く５５重量％までで存在する、項目１９〜２０のいずれか１項に記載の方法。
（項目２２）
潤滑粘性の油および耐摩耗パッケージを含む、潤滑組成物であって、ここで該耐摩耗パッケージは、
（ａ）式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物によって表され得る耐摩耗剤：
【化５】
0005480259.tif 000004
および
（ｂ）
（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または
（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステル
のうちのいずれかである、リン化合物のアミンもしくは金属塩：
を含み、
ここで
ｎ’は、式（１ｂ）については０〜１０であり、式（１ａ）については１〜１０であり；ｐは、１〜５であり；
ＹおよびＹ’は、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、＞ＮＲ３、もしくはＹ基およびＹ’基の両方を一緒にし、かつ２つの＞Ｃ＝Ｏ基の間にＲ１−Ｎ＜基を形成することによって形成されるイミド基であり；
Ｘは、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の結合価を満たすために、独立して、−ＣＨ２−、＞ＣＨＲ４もしくは＞ＣＲ４Ｒ５、＞ＣＨＯＲ６、もしくは＞Ｃ（ＣＯ２Ｒ６）２、−ＣＨ３、−ＣＨ２Ｒ４もしくはＣＨＲ４Ｒ５、−ＣＨ２ＯＲ６、もしくは−ＣＨ（ＣＯ２Ｒ６）２、≡Ｃ−Ｒ６、またはこれらの混合物であり、ただし、≡Ｃ−Ｒ６は、式（１ａ）にのみ適用され；
Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ３は、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ４およびＲ５は、独立して、ケト含有基、エステル基もしくはヒドロカルビル基であり；そして
Ｒ６は、独立して、水素もしくはヒドロカルビル基である、
潤滑組成物。
（項目２３）
前記式（１ａ）および式（１ｂ）の化合物は、ヒドロキシカルボン酸の誘導体である、項目２２に記載の潤滑組成物。
（項目２４）
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、イミド、ジエステル、ジアミド、およびエステル−アミドからなる群より選択される、項目２３に記載の潤滑組成物。
（項目２５）
前記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、酒石酸由来である、項目２３〜２４のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上記で開示されるように、機械式デバイスを潤滑するための潤滑組成物および方法を提供する。代表的には、上記機械式デバイスは、動力伝達系路デバイス（ギアもしくはトランスミッションが挙げられる）である。
【００２９】
（耐摩耗パッケージ）
上記耐摩耗パッケージは、上記で開示されるように、２種の耐摩耗剤を含む。
【００３０】
上記耐摩耗パッケージは、代表的には、（ｉ）ヒドロキシカルボン酸の誘導体、および（ｉｉ）リン化合物（代表的には、無灰分リン化合物）を含む。上記リン化合物は、（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかであり得る、リン化合物のアミンもしくは金属塩を含み得る。
【００３１】
上記耐摩耗パッケージは、上記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜１０重量％、もしくは０．０５重量％〜１０重量％、もしくは０．０５重量％〜５重量％で存在し得る。
【００３２】
上記ヒドロキシカルボン酸の誘導体（または式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物によって表される耐摩耗剤）は、上記潤滑組成物のうちの０．００５重量％〜１０重量％、もしくは０．０２５重量％〜５重量％、もしくは０．２５重量％〜２．５重量％で存在し得る。
【００３３】
上記リン化合物は、上記潤滑組成物のうちの０．００５重量％〜１０重量％、もしくは０．０２５重量％〜５重量％、もしくは０．０５重量％〜２．５重量％で存在し得る。
【００３４】
（ヒドロキシカルボン酸の誘導体）
一実施形態において、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）由来の１つの耐摩耗剤は、ヒドロキシカルボン酸の誘導体を含む。上記ヒドロキシカルボン酸（代表的には、酒石酸）の誘導体はまた、防錆剤および腐食防止剤、摩擦改変剤、耐摩耗剤および解乳化剤として機能し得る。一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸の誘導体はまた、摩擦改変特性を有し得る。
【００３５】
一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸の誘導体は、無灰分（すなわち、夾雑する量と関連するものより大きな量で金属を含まない）であり得る。
【００３６】
上記ヒドロキシカルボン酸の誘導体としては、イミド、ジエステル、ジアミド、ジイミド（テトラ酸（ｔｅｔｒａ−ａｃｉｄ）以上に適用可能）、エステル−アミド、エステル−イミド（トリ酸（ｔｒｉ−ａｃｉｄ）以上（例えば、クエン酸）に適用可能）、イミド−アミド（トリ酸（ｔｒｉ−ａｃｉｄ）以上（例えば、クエン酸）に適用可能）が挙げられる。一実施形態において、上記耐摩耗剤としては、イミド、ジエステル、ジアミド、もしくはエステル−アミドが挙げられる。
【００３７】
一実施形態において、上記耐摩耗剤は、ヒドロキシカルボン酸ジエステル、ヒドロキシカルボン酸ジアミド、ヒドロキシカルボン酸ジイミド、ヒドロキシカルボン酸エステル−アミド、ヒドロキシカルボン酸エステル−イミド、およびヒドロキシカルボン酸イミド−アミドのうちの少なくとも１つに由来し得る。一実施形態において、上記耐摩耗剤は、ヒドロキシカルボン酸ジエステル、ヒドロキシカルボン酸ジアミド、およびヒドロキシカルボン酸エステル−アミドからなる群のうちの少なくとも１つに由来し得る。
【００３８】
適切なヒドロキシカルボン酸の例としては、クエン酸、酒石酸、リンゴ酸（もしくはヒドロキシ−コハク酸）、乳酸、シュウ酸、グリコール酸、ヒドロキシ−プロピオン酸、ヒドロキシグルタル酸、もしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記耐摩耗剤は、酒石酸、クエン酸、ヒドロキシ−コハク酸、ジヒドロキシモノ酸、モノヒドロキシ二酸、もしくはこれらの混合物に由来し得る。一実施形態において、上記耐摩耗剤は、酒石酸に由来する化合物を含む。
【００３９】
米国特許出願第２００５／１９８８９４号は、適切なヒドロキシカルボン酸化合物。およびこれらを調製する方法を開示する。
【００４０】
カナダ国特許第１１８３１２５号；米国特許出願公開第２００６／０１８３６４７号およびＵＳ−２００６−００７９４１３号；米国仮特許出願第６０／８６７４０２号；ならびに英国特許第２  １０５  ７４３  Ａは、全て、適切な酒石酸誘導体の例を開示する。
【００４１】
適切な酒石酸イミドを（酒石酸と一級アミンとを反応させることによって）調製する方法の詳細な説明は、米国特許第４，２３７，０２２号に開示される。
【００４２】
一実施形態において、上記耐摩耗剤としては、酒石酸のイミド、ジエステル、ジアミド、エステル−アミドの誘導体が挙げられる。
【００４３】
一実施形態において、上記耐摩耗剤は、上記で定義されるように、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物によって表され得、
ここで
ｎ’は、式（１ｂ）については０〜１０、０〜６、もしくは０〜４であり、式（１ａ）については１〜４、もしくは１〜２であり；
ｐは、１〜５、もしくは１〜２、または１であり；
ＹおよびＹ’は、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、＞ＮＲ３、またはＹ基およびＹ’基の両方を一緒にし、かつ２つの＞Ｃ＝Ｏ基の間にＲ１−Ｎ＜基を形成することによって生成されるイミド基であり；
Ｘは、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の結合価を満たすために、独立して、−ＣＨ２−、＞ＣＨＲ４もしくは＞ＣＲ４Ｒ５、＞ＣＨＯＲ６、もしくは＞Ｃ（ＣＯ２Ｒ６）２、−ＣＨ３、−ＣＨ２Ｒ４もしくはＣＨＲ４Ｒ５、−ＣＨ２ＯＲ６、もしくは−ＣＨ（ＣＯ２Ｒ６）２、≡Ｃ−Ｒ６（ここで≡は、３価の結合価に等しく、式（１ａ）にのみ適用され得る）またはこれらの混合物であり（代表的には、上記式（１ａ）もしくは式（１ｂ）の化合物は、ヒドロキシル含有（すなわち、＞ＣＨＯＲ６（ここでＲ６は水素である））である少なくとも１つのＸを有する）；
Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヒドロカルビル基（代表的には、１〜１５０個、４〜３０個、もしくは６〜２０個、もしくは１０〜２０個、もしくは１１〜１８個の炭素原子を含む）であり；
Ｒ３は、ヒドロカルビル基であり；
Ｒ４およびＲ５は、独立して、ケト含有基（例えば、アシル基）、エステル基もしくはヒドロカルビル基であり；そして
Ｒ６は、独立して、水素もしくはヒドロカルビル基（代表的には、１〜１５０個、もしくは４〜３０個の炭素原子を含む）である。
【００４４】
一実施形態において、上記ジエステル、ジアミド、ジイミド（テトラ酸以上に適用可能）、エステル−アミド、エステル−イミド（トリ酸以上（例えば、クエン酸）に適用可能）、イミド−アミド（トリ酸以上（例えば、クエン酸）に適用可能）の化合物は、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物に由来し得る。一実施形態において、上記ジエステル、ジアミド、エステル−アミドの化合物は、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物に由来し得る。
【００４５】
一実施形態において、上記式（１ｂ）の化合物は、イミド基を含む。上記イミド基は、代表的には、上記Ｙ基およびＹ’基の両方を一緒にし、かつ２つの＞Ｃ＝Ｏ基の間にＲ１−Ｎ＜基を形成することによって形成される。
【００４６】
一実施形態において、上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物は、以下のように定義される、ｎ、Ｘ、ならびにＲ１、Ｒ２およびＲ６を有する：ｎは、１〜２であり、Ｘは、＞ＣＨＯＲ６であり；そしてＲ１、およびＲ２は、独立して、４〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり、そしてＲ６は、独立して、水素もしくは４〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。
【００４７】
一実施形態において、ＹおよびＹ’は、ともに−Ｏ−である。
【００４８】
一実施形態において、上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物は、以下のように定義される、ｎ、Ｘ、Ｙ、Ｙ’ならびにＲ１、Ｒ２およびＲ６を有する：ｎは、１〜２であり、Ｘは、＞ＣＨＯＲ６であり；ＹおよびＹ’は、ともに−Ｏ−であり、そしてＲ１、およびＲ２は、独立して、４〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり、そしてＲ６は、独立して、水素もしくは４〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。
【００４９】
上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物のジエステル、ジアミド、ジイミド（テトラ酸以上に適用可能）、エステル−アミド、エステル−イミド（トリ酸以上（例えば、クエン酸）に適用可能）、イミド−アミド（トリ酸以上（例えば、クエン酸）に適用可能）は、ジカルボン酸（例えば、酒石酸）と、アミンもしくはアルコールとを、必用に応じて、既知のエステル化触媒の存在下で反応させることによって、調製され得る。上記アミンもしくはアルコールは、代表的には、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）において定義されるように、Ｒ１および／もしくはＲ２の要件を満たすために十分な炭素原子を有する。
【００５０】
一実施形態において、Ｒ１およびＲ２は、独立して、直線状もしくは分枝状のヒドロカルビル基であり得る。一実施形態において、上記ヒドロカルビル基は分枝状であり得る。一実施形態において、上記ヒドロカルビル基は、直線状であり得る。上記Ｒ１およびＲ２は、アミンもしくはアルコールのいずれかによって、式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）に組み込まれ得る。上記アルコールは、一価アルコールおよび多価アルコールの両方を含む。
【００５１】
一実施形態において、上記耐摩耗剤は、式（１ｂ）の化合物に由来し得る。
【００５２】
適切な分枝状アルコールの例としては、２−エチルヘキサノール、イソトリデカノール、Ｇｕｅｒｂｅｔアルコール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００５３】
一価アルコールの例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、ノナデカノール、エイコサノール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記一価アルコールは、５〜２０個の炭素原子を含む。
【００５４】
上記アルコールは、一価アルコールもしくは多価アルコールのいずれかを含む。適切な多価アルコールの例としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、２，３−ブチレングリコール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、グリセロール、ソルビトール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン、デンプン、グルコース、スクロース、メチルグルコシド、もしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記多価アルコールは、一価アルコールとともに、混合物中で使用され得る。代表的には、このような組み合わせにおいて、上記一価アルコールは、上記混合物のうちの少なくとも６０モル％、もしくは少なくとも９０モル％を構成する。
【００５５】
一実施形態において、上記耐摩耗剤は、酒石酸由来であり得る。本発明の酒石酸エステルを調製するために使用される上記酒石酸は、市販されている場合があり（例えば、Ｓａｒｇｅｎｔ  Ｗｅｌｃｈから得られる）、しばしば、供給源（天然）もしくは合成方法（例えば、マレイン酸から）に依存して、１種以上の異性体形態（例えば、ｄ−酒石酸、ｌ−酒石酸、ｄ，ｌ−酒石酸（ラセミ混合物）もしくはメソ酒石酸）で存在する可能性がある。これら誘導体はまた、当業者に容易に明らかになる二酸に機能的に等価なもの（例えば、エステル、酸クロリド、もしくは無水物）から調製され得る。
【００５６】
上記式（１ａ）および／もしくは式（１ｂ）の化合物が酒石酸に由来する場合、得られる酒石酸エステルは、上記酒石酸エステルを調製するにおいて使用される特定のアルコールに依存して、固体、半固体、もしくは油状物であり得る。潤滑組成物および燃料組成物を含む油性組成物における添加剤として使用するために、上記酒石酸エステルは、このような油性組成物中に有利には溶解性であり、そして／もしくは安定に分散可能である。例えば、油中での使用が意図された組成物は、代表的には、これらが使用されるべき油中で、油溶性および／もしくは安定に分散可能である。用語「油溶性」とは、本明細書および添付の特許請求の範囲で使用される場合、全ての問題の組成物が、全ての油中で全ての部分が混和性もしくは溶解であることを、必ずしも意味するわけではない。むしろ、上記組成物が、その溶液が望ましい特性のうちの１つ以上を示すことを可能にする程度に機能するように意図される油（例えば、ミネラルオイル、もしくは合成油）中で溶解性であることを意味することが意図される。同様に、このような「溶液」が、厳密な物理的意味もしくは化学的意味において真の溶液である必要は必ずしもない。それらは、代わりに、本発明の目的で、真の溶液のものに十分に近い特性を示し、実施目的では、本発明の状況内でそれらと交換可能であるマイクロエマルジョンもしくはコロイド性分散物であり得る。
【００５７】
（リン化合物のアミンもしくは金属塩）
本明細書で使用される場合、用語「（チオ）リン」とは、硫黄含有リン酸もしくは硫黄非含有リン酸のいずれかを意味する。
【００５８】
一実施形態において、リン化合物のアミンもしくは金属塩は、（ｉ）（チオ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）（チオ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかであり得る。
【００５９】
一実施形態において、上記リン化合物のアミンもしくは金属塩は、硫黄非含有である。
【００６０】
上記硫黄非含有リン化合物のアミンもしくは金属塩は、式（２）によって表され：
【００６１】
【化２】
0005480259.tif 000005
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは１〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各Ｒ基およびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基（例えば、ＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−）であり；
ｘ’は、０〜１の範囲であり（一実施形態において、ｘ’＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基である）；そして
ｍおよびｎはともに、ゼロでない正数であるが、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、４に等しく；
Ｍは、金属イオンであり；
ｔは、１から４まで（もしくは１から２まで）変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために完全な結合価を提供するが、ただしｑは、０．１〜１．５（もしくは０．１〜１）の範囲内であり、そしてｅは、０〜０．９の範囲内である。
【００６２】
上記硫黄非含有リン化合物のアミン塩は、式（２ａ）によって表され得：
【００６３】
【化３】
0005480259.tif 000006
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは１〜３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各Ｒ基およびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基（例えば、ＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−）であり；
ｘ’は、０〜１の範囲であり（一実施形態において、ｘ’＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基である）；
ｍおよびｎはともに、ゼロでない正数であるが、ただし（ｍ＋ｎ）の和は、４に等しい。
【００６４】
一実施形態において、上記式（２）もしくは式（２ａ）によって表される化合物は、１に等しいｘ’を有する。
【００６５】
一実施形態において、上記式（２）もしくは式（２ａ）によって表される化合物は、０に等しいｘ’を有する。
【００６６】
一実施形態において、上記式（２）もしくは式（２ａ）によって表される化合物は、２に等しいｍ；および２に等しいｎを有する。
【００６７】
一実施形態において、上記式（２）もしくは式（２ａ）によって表される化合物は、３に等しいｍ；および１に等しいｎを有する。
【００６８】
一実施形態において、ＡおよびＡ’は、独立して、１〜１０個、もしくは２〜６個、もしくは２〜４個の炭素原子を含む。
【００６９】
一実施形態において、Ｒ、Ｒ’およびＲ”は全て独立して、１〜３０個、もしくは１〜２０個、もしくは４〜２０個の炭素原子を含む。一実施形態において、上記Ｒ’基の最大で半分は、水素であり得る。
【００７０】
一実施形態において、Ｒ”は、８〜２６個、もしくは１０〜２０個、もしくは１３〜１９個の炭素原子を含む。
【００７１】
上記式（２）もしくは式（２ａ）の化合物は、一級アミン、二級アミン、三級アミン、もしくはこれらの混合物のアミン塩を含む。一実施形態において、上記一級アミンは、三級脂肪族一級アミンを含む。
【００７２】
適切な一級アミンの例としては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン（ｏｌｅｙａｍｉｎｅ）のような脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン（例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓから市販される製品）（例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ）が挙げられ、ここで文字の意味は、脂肪基（例えば、ココ基、オレイル基、タロウ基、もしくはステアリル基）に関連する。
【００７３】
適切な二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、時プロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、ビス−２−エチルヘキシルアミン、Ｎ−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）  ２Ｃおよびエチルアミルアミンが挙げられる。上記二級アミンは、環式アミン（例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリン）であってもよい。
【００７４】
三級アミンの例としては、トリ−ｎ−ブチルアミン、トリ−ｎ−オクチルアミン、トリ−デシルアミン、トリ−ラウリルアミン、トリ−ヘキサデシルアミン、およびジメチルオレイルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）  ＤＭＯＤ）が挙げられる。
【００７５】
一実施形態において、上記アミンは、混合物の形態であり得る。適切なアミン混合物の例としては、以下が挙げられる：（ｉ）三級アルキル一級基上に１１〜１４個の炭素原子を有するアミン、（ｉｉ）三級アルキル一級基上に１４〜１８個の炭素原子を有するアミン、もしくは（ｉｉｉ）３級アルキル一級基上に１８〜２２個の炭素原子を有するアミン。三級アルキル一級アミンの他の例としては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン（例えば、１，１−ジメチルヘキシルアミン）、ｔｅｒｔ−デシルアミン（例えば、１，１−ジメチルオクチルアミン）、ｔｅｒｔドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【００７６】
一実施形態において、有用なアミン混合物としては、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ」もしくは「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ」が挙げられる。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ（ともに、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓが製造および販売）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４の三級アルキル一級アミンの混合物、およびＣ１８〜Ｃ２２の三級アルキル一級アミンの混合物であり得る。
【００７７】
一実施形態において、式（２）の金属イオンは、一価金属、二価金属、もしくはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記金属イオンは、二価であり得る。
【００７８】
一実施形態において、上記金属イオンの金属としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、銅、ニッケル、スズもしくは亜鉛が挙げられる。
【００７９】
一実施形態において、上記金属イオンの金属としては、リチウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、もしくは亜鉛が挙げられる。一実施形態において、上記金属イオンの金属は、亜鉛であり得る。
【００８０】
一実施形態において、上記式（２）の化合物が、一価金属のアミン塩もしくは金属塩である場合に、ｔは、１に等しい。
【００８１】
一実施形態において、上記式（２）の化合物が、二価金属の金属塩である場合、ｔは、２に等しい。
【００８２】
一実施形態において、ｑは、０．５〜１の範囲内であり；ｅは、０〜０．５の範囲内である。
【００８３】
一実施形態において、式（２）の化合物は、金属イオンを含まない（ｅは、ゼロに等しく；ｑは、１に等しい）。
【００８４】
一実施形態において、ｔは、１に等しく、ｅは、０に等しく、ｑは、１に等しい。
【００８５】
（式（２）および式（２ａ）の化合物を調製するためのプロセス）
一実施形態において、上記硫黄非含有のリン化合物のアミン塩は、以下のプロセスによって得られる／得られ得、上記プロセスは、アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかとを反応させる工程を包含する。
【００８６】
一実施形態において、上記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの塩は、以下のプロセスによって調製され得、上記プロセスは、
（ｉ）リン酸処理剤（ｐｈｏｓｐｈａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）（例えば、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、もしくはこれらの等価物）と、アルコールとを反応させて、モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルを形成する工程；
（ｉｉ）上記リン酸エステルと、アルキレンオキシドとを反応させて、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを形成する工程；および
（ｉｉｉ）上記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを、アミンおよび／もしくは金属と反応させて、塩形成する工程を包含する。
【００８７】
一実施形態において、上記（ｉｉ）のリン酸のヒドロキシ置換されたジエステルは、上記工程（ｉ）を反復することによって、アミンおよび／もしくは金属と塩形成する前に（上記工程（ｉｉｉ）におけるように）、リン酸処理剤（代表的には、リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルを形成する）と少なくとももう１回さらに反応させられ得る。
【００８８】
異なる実施形態において、工程（ｉ）および工程（ｉｉ）は、少なくとももう１回反復させられ得、必要に応じて、続いて、アミンおよび／もしくは金属と塩形成する前に（上記工程（ｉｉｉ）におけるように）、工程（ｉ）が行われる。例えば、上記塩は、上記で定義されるように、上記工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、および工程（ｉｉｉ）；もしくは工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、および工程（ｉｉｉ）；もしくは工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、および工程（ｉｉｉ）；工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、および工程（ｉｉｉ）、または工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、および工程（ｉｉｉ）、もしくは工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）および工程（ｉｉｉ）、もしくは（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）、工程（ｉ）、工程（ｉｉ）および工程（ｉｉｉ）を行う工程を包含するプロセスによって、調製され得る。
【００８９】
異なる実施形態において、上記反応生成物は、本発明のリン化合物の硫黄非含有アミン塩のうちの１重量％〜９９重量％、もしくは２０重量％〜８０重量％、もしくは３５重量％〜７５重量％を生じる。
【００９０】
異なる実施形態において、モノホスフェート  対  ジホスフェートの工程（ｉ）におけるモル比は、１：１０〜１０：１、もしくは１：５〜５：１、もしくは１：２〜２：１、もしくは１：１の範囲を包含する。
【００９１】
異なる実施形態において、工程（ｉ）のアルキレンオキシド  対  モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルに対する、工程（ｉ）における上記モル比（リンの量に基づく）は、０．６：１〜１．５：１、もしくは０．８：１〜１．２：１の範囲を包含する。
【００９２】
一実施形態において、アルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシドもしくはブチレンオキシドを含み；工程（ｉｉ）におけるアルキレンオキシド  対  リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルのモル比は、１：１を含む。
【００９３】
一実施形態において、アルキレンオキシドは、Ｃ５以上のアルキレンオキシドを含み；工程（ｉｉ）におけるアルキレンオキシド  対  上記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルのモル比は、より広い範囲を含む。なぜなら、上記アルキレンオキシドは、反応条件下で揮発性が低いからである。
【００９４】
工程（ｉ）〜（ｉｉｉ）において上記に記載されるプロセスは、異なる実施形態において、３０℃〜１４０℃、もしくは４０℃〜１１０℃、もしくは４５℃〜９０℃の範囲における反応温度で行われ得る。
【００９５】
上記プロセスは、減圧下で、大気圧で、もしくは大気圧を上回る圧力で行われ得る。一実施形態において、上記プロセスは、大気圧でもしくは大気圧を上回る圧力で行われ得る。
【００９６】
一実施形態において、上記プロセスは、不活性雰囲気中で行われ得る。適切な不活性雰囲気の例としては、窒素、アルゴン、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００９７】
異なる実施形態において、上記アルキレンオキシドは、１〜１０個、もしくは２〜６個、もしくは２〜４個の炭素原子を含む。一実施形態において、上記アルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、もしくはこれらの混合物を含む。一実施形態において、上記アルキレンオキシドは、プロピレンオキシドを含む。
【００９８】
異なる実施形態において、上記アルコールは、１〜３０個、もしくは４〜２４個、もしくは８〜１８個の炭素原子を含む。
【００９９】
上記アルコールは、直線状であってもよいし、分枝状であってもよい。
【０１００】
上記アルコールは、飽和でもよいし、不飽和でもよい。
【０１０１】
適切なアルコールの例としては、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、ドデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、オクタデカノール（オレイルアルコール）、ノナデカノール、エイコシル−アルコール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。適切なアルコールの例としては、例えば、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチルヘキサノール、イソオクタノール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１０２】
市販のアルコールの例としては、ＭｏｎｓａｎｔｏのＡｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  ７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  ７９００およびＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  １１００；ＩＣＩのＡｌｐｈａｎｏｌ（登録商標）  ７９；Ｃｏｎｄｅａ（現Ｓａｓｏｌ）のＮａｆｏｌ（登録商標）  １６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）  ６１０およびＡｌｆｏｌ（登録商標）  ８１０；Ｅｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｐａｌ（登録商標）  ６１０およびＥｐａｌ（登録商標）  ８１０；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＬｉｎｅｖｏｌ（登録商標）  ７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）  ９１１およびＤｏｂａｎｏｌ（登録商標）  ２５  Ｌ；Ｃｏｎｄｅａ  Ａｕｇｕｓｔａ，ＭｉｌａｎのＬｉａｌ（登録商標）  １２５；Ｈｅｎｋｅｌ  ＫＧａＡ（現Ｃｏｇｎｉｓ）のＤｅｈｙｄａｄ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）、ならびにＵｇｉｎｅ  ＫｕｈｌｍａｎｎのＬｉｎｏｐｏｌ（登録商標）  ７−１１およびＡｃｒｏｐｏｌ（登録商標）  ９１が挙げられる。
【０１０３】
有用なアミンとしては、一級アミン、二級アミン、三級アミン、もしくはこれらの混合物のアミン塩が挙げられる。有用なアミンのより詳細な記載は、以下で定義される。
【０１０４】
（リン酸のアミン塩：調製実施例）
（調製実施例１）
工程Ａ：リンペントキシド（２１９ｇ，約１．５４ｍｏｌ）を、窒素雰囲気中、約６０℃〜約７０℃において撹拌しながら、約１．５時間にわたってゆっくりと、イソオクチルアルコール（約６０２ｇ，約４．６３ｍｏｌ）を含むフラスコに添加する。次いで、上記混合物を、約９０℃へと加熱し、約５時間にわたって保持する。上記生成物を冷却する。上記生成物の分析から、リン含有量が約１１．６重量％であることが示される。
【０１０５】
工程Ｂ：約５０℃の温度で、（１５〜４０℃）において攪拌している工程Ａの生成物（２８０ｇ／ｍｏｌの等重量に基づいて約７６０ｇ，約２．７１ｍｏｌ）を含むフラスコを、化学量論的量のプロピレンオキシド（約１５７．７ｇ，約２．７１ｍｏｌ）と、添加用漏斗とを介して滴下して混合する。上記プロピレンオキシドを、約１．５時間にわたって添加して、混合物を形成する。次いで、上記混合物を７０℃へと加熱し、約２時間にわたって保持する。上記生成物を冷却する。工程Ｂの生成物は、約９．６重量％のリン含有量を有する。
【０１０６】
工程Ｃ：工程Ｂの生成物（約８８１．５ｇ，％Ｐ＝９．６に基づいて２．７３ｍｏｌ  Ｐ）を、窒素下で５０℃へと加熱し、リンペントキシド（１２９ｇ，０．９１ｍｏｌ）を四等分して、約１時間にわたって添加する。上記添加の間に、その温度を、均質な固体である生成物を提供するように激しく攪拌しながら、約５５℃〜約７０℃の範囲の間で維持する。上記温度を約８０℃に上昇させ；約３時間にわたって保持して、生成物を形成する。冷却すると、上記生成物は、１３．７重量％のリンを含む。
【０１０７】
工程Ｄ：工程Ｃの生成物（約７０６．７ｇ，約２．２４ｍｏｌ）を、フラスコにおいて窒素雰囲気中、約４５℃へと加熱する。ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約５９６ｇ，約２．４７ｍｏｌ）を、その温度が約５５℃〜約６０℃であるように制御しながら、約２時間にわたって添加漏斗を介して、滴下する。次いで、上記フラスコを約７５℃へと加熱し、約２時間にわたって保持する。冷却すると、工程Ｄの生成物は、淡橙色であり、７．７重量％のリン含有量を有する。
【０１０８】
（調製実施例２）
調製実施例２は、調製実施例１の工程Ａおよび工程Ｂと類似の手順を使用して、調製される。しかし、工程Ａに関しては、化学量論的量のプロピレンオキシド（２０９ｇ，３．６０ｍｏｌ）を、イソオクチルリン酸（約９５２ｇ，約３．４３ｍｏｌ）に添加する。次いで、上記混合物を約７５℃へと４時間にわたって加熱する。工程Ａの得られた生成物は、約９．６５重量％のリン含有量を有する。工程Ｂに関しては、工程Ａの生成物（約２０８ｇ，約０．３７４ｍｏｌ）を、上記フラスコ中で加熱し、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約９７．５ｇ，約０．４０４ｍｏｌ）を、約４０分間にわたって滴下漏斗を介して滴下する。次いで、上記反応温度を約７５℃へと上昇させ、約５時間にわたって保持する。得られた生成物は、約６．６重量％のリン含有量を有する。
【０１０９】
（調製実施例３）
調製実施例３は、調製実施例１と類似の手順において調製される。しかし、調製実施例３の工程Ａは、リンペントキシド（約１８９ｇ，約１．３３ｍｏｌ）、メチルアミルアルコール（約４０８ｇ，約４ｍｏｌ）を反応させる。上記リンペントキシドを、約７５分にわたって約６０℃の温度で添加する。次いで、上記生成物を約７０℃へと加熱し、約１．５時間にわたって保持する。得られた生成物は、約１３．７重量％のリン含有量を有する。工程Ｂを、工程Ａの生成物（２４０ｇ／ｍｏｌの等重量に基づいて１７１．７ｇ，０．７１９ｍｏｌ）と、約１．１当量のプロピレンオキシド（約４６．０ｇ，約０．７９１ｍｏｌ）とを反応させることによって行う。得られた生成物は、約１０．９６重量％のリン含有量を有する。工程Ｃは、工程Ｂの生成物（約２００ｇ，約０．７１ｍｏｌ）を約６０℃において窒素雰囲気下で加熱し、リンペントキシド（約３３ｇ，約０．２３ｍｏｌ）と反応させることによって行う。上記反応発熱は、約８７℃に達する。約６５℃へと冷却して、上記フラスコを、この温度で約１．５時間にわたって保持する。次いで、上記フラスコを、約４０℃へと冷却し、続いて、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約２００ｇ，約０．８３ｍｏｌ）を約１．５時間にわたって滴下する。次いで、上記フラスコを約７５℃へと加熱し、約２時間にわたって保持する。上記生成物は、約８．６重量％のリン含有量および約２．８重量％の窒素含有量を有する。
【０１１０】
（調製実施例４）
調製実施例４を調製するプロセスは、調製実施例２のものに類似である。しかし、工程Ａに関しては、上記フラスコは、メチルアミルリン酸（約１５４．４ｇ，約０．６４７ｍｏｌ）を含み、約２５℃において、窒素雰囲気下で、１，２−エポキシヘキサデカン（約１６３．０ｇ，約０．６７９ｍｏｌ）を、約１．５時間にわたって添加漏斗を介して滴下する。次いで、上記混合物を約７５℃へと加熱し、約４時間にわたって保持する。上記生成物は、約６．７重量％のリン含有量を有する。次いで、工程Ａの生成物を、窒素雰囲気下で約６０℃へと加熱し、リンペントキシド（約３３ｇ，約０．２３ｍｏｌ）を２等分して、約１．５時間にわたって添加する。上記温度を、約７５℃において約１．５時間にわたって保持した。次いで、上記生成物を窒素下で約４０℃へと加熱し、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約１４４．８ｇ，約０．５９６ｍｏｌ）を、１．５時間にわたって添加漏斗を介して滴下した。次いで、上記温度を約７０℃へと上昇させ、約２時間にわたって保持する。上記生成物は、約６．６重量％のリン含有量および約２．１重量％の窒素含有量を有する。
【０１１１】
チオリン酸での調製実施例５：リンペントキシド（１４４ｇ）を２等分して、１時間間隔をあけて１１７６ｇのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオエート（ジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸と、約１．１モルのプロピレンオキシドとを、５４℃において反応させ、過剰なプロピレンオキシドを真空ストリッピングで除去することにより調製）に添加する。上記混合物を、７１℃において６時間にわたって加熱して、酸性中間体を得る（１３２０ｇ）。この中間体を、５５５ｇのＣ１２−１４−アルキルアミンを４９℃において２時間にわたって添加することによって、中和する。７７℃へと加熱した後、上記物質を、真空ストリッピングして、生成物を得る。
【０１１２】
調製実施例６〜８は、上記ビス−（２−エチルヘキシル）アミンを、Ｃ１２−１４三級アルキル一級アミン（Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ）に置き換えることを除いて、調製実施例２〜４に類似の様式で調製する。
【０１１３】
一実施形態において、上記リン化合物のアミンもしくは金属塩は、米国特許第３，１９７，４０５号（例えば、実施例１〜２５のうちのいずれか１つ）に記載される硫黄含有リン酸のアミン塩である。
【０１１４】
一実施形態において、リン化合物のアミンもしくは金属塩は、硫黄含有化合物である。
【０１１５】
一実施形態において、リン化合物のアミンもしくは金属塩は、硫黄含有化合物以外のものである。
【０１１６】
硫黄非含有リン化合物の上記アミン塩は、エポキシドもしくはグリコールと反応するジチオリン酸から調製される反応生成物であり得る。この反応生成物は、リンの酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）、無水物、もしくは低級エステル（ここで「低級」とは、上記エステルのアルコール由来部分における１〜８個、もしくは１〜６個、もしくは１〜４個、もしくは１〜２個の炭素原子を意味する）とさらに反応させられ得る。上記エポキシドは、脂肪族エポキシドもしくはスチレンオキシドを含む。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態において、上記エポキシドは、プロピレンオキシドであり得る。上記グリコールは、１〜１２個、もしくは２〜６個、もしくは２〜３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールを含む。次いで、得られた酸を、アミンと塩形成させる。
【０１１７】
上記リン化合物のアミンもしくは金属塩は、上記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜１０重量％、もしくは０．１重量％〜５重量％、もしくは０．２重量％〜３重量％で存在し得る。
【０１１８】
一実施形態において、上記耐摩耗パッケージは、上記で開示されるもの以外の耐摩耗剤をさらに含む。
【０１１９】
一実施形態において、上記耐摩耗パッケージは、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートを含まない。
【０１２０】
一実施形態において、上記耐摩耗パッケージは、上記で開示されるもの以外の耐摩耗剤を含まない。
【０１２１】
他の耐摩耗剤としては、＋３の酸化状態を有するリン原子を有する非イオン性リン化合物である、金属ジアルキルジチオホスフェート、金属ジアルキルホスフェート（代表的には、亜鉛ジジアルキルホスフェート（ｚｉｎｃ  ｄｉ  ｄｉａｌｋｙｌｐｈｏｓｐｈａｔｅ））、金属ジアルキルジチオホスフェート（代表的には、亜鉛ジジアルキルジチオホスフェート（ｚｉｎｃ  ｄｉ  ｄｉａｌｋｙｌｄｉｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ））、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１２２】
適切な亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（しばしばＺＤＤＰ、ＺＤＰもしくはＺＤＴＰといわれる）の例としては、亜鉛ジ−（２−メチルプロピル）ジチオホスフェート／ジ−（アミル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（１，３−ジメチルブチル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（ヘプチル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（オクチル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（２−エチルヘキシル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（ノニル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（デシル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（ドデシル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（ドデシルフェニル）ジチオホスフェート、亜鉛ジ−（ヘプチルフェニル）ジチオホスフェート、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１２３】
亜鉛ジアルキルホスフェートの例としては、亜鉛ジ−（２−メチルプロピル）ホスフェート、亜鉛ジ−（アミル）ホスフェート、亜鉛ジ−（１，３−ジメチルブチル）ホスフェート、亜鉛ジ−（ヘプチル）ホスフェート、亜鉛ジ−（オクチル）ホスフェート、亜鉛ジ−（２−エチルヘキシル）ホスフェート、亜鉛ジ−（ノニル）ホスフェート、亜鉛ジ−（デシル）ホスフェート、亜鉛ジ−（ドデシル）ホスフェート、亜鉛ジ−（ドデシルフェニル）ホスフェート、亜鉛ジ−（ヘプチルフェニル）ホスフェート、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１２４】
＋３の酸化状態を有するリン原子を有する非イオン性リン化合物の例としては、亜リン酸エステル、もしくはこれらの混合物が挙げられる。上記非イオン性リン化合物のより詳細な記載は、米国特許第６，１０３，６７３号の第９欄４８行目〜第１１欄８行目を含む。
【０１２５】
（有機スルフィド）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、有機スルフィド、もしくはその混合物をさらに含む。一実施形態において、上記有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾ−ル化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む。
【０１２６】
異なる実施形態において、上記有機スルフィドは、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１０重量％、もしくは０．０１重量％〜１０重量％、もしくは０．１重量％〜８重量％、もしくは０．２５重量％〜６重量％の範囲において存在し得る。
【０１２７】
（チアジアゾ−ル化合物）
チアジアゾ−ルの例としては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾ−ル、もしくはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾ−ル、ヒドロカルビルチオ置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾ−ル、もしくはそのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾ−ルのオリゴマーは、代表的には、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾ−ルユニット間で硫黄−硫黄結合を形成して、上記チアジアゾ−ルユニットの２つ以上のオリゴマーを形成することによって、形成する。
【０１２８】
適切なチアジアゾ−ル化合物の例としては、ジメルカプトチアジアゾ−ル、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾ−ル、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾ−ル、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾ−ル、もしくは４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾ−ル（ｔｈｉａｄａｉｚｏｌｅ）のうちの少なくとも１つが挙げられる。代表的には、容易に入手可能な物質（例えば、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾ−ルもしくはヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾ−ルもしくはヒドロカルビルチオ置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾ−ル）は、利用しやすさに起因して最も一般に利用されている２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾ−ルとともに、一般に利用され得る。異なる実施形態において、ヒドロカルビル置換基の炭素原子の数としては、１〜３０個、２〜２５個、４〜２０個、６〜１６個、もしくは８〜１０個が挙げられる。
【０１２９】
一実施形態において、上記チアジアゾ−ル化合物は、フェノールと、アルデヒドおよびジメルカプトチアジアゾ−ルとの反応生成物であり得る。上記フェノールは、アルキルフェノール（ここで上記アルキル基は、少なくとも６個（例えば、６〜２４個、もしくは６（もしくは７）〜１２個）の炭素原子を含む。上記アルデヒドは、１〜７個の炭素原子を含むアルデヒド、もしくはアルデヒドシントン（例えば、ホルムアルデヒド）を含む。有用なチアジアゾ−ル化合物としては、２−アルキルジチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（アルキルジチオ）−［１，３，４］−チアジアゾ−ル、２−アルキルヒドロキシフェニルメチルチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾ−ル（例えば、２−［５−ヘプチル−２−ヒドロキシフェニルメチルチオ］−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾ−ル）、およびこれらの混合物が挙げられる。
【０１３０】
一実施形態において、上記チアジアゾ−ル化合物としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、もしくは２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ルのうちの少なくとも１つが挙げられる。
【０１３１】
（ポリスルフィド）
一実施形態において、上記ポリスルフィド分子のうちの少なくとも５０重量％は、トリスルフィドもしくはテトラスルフィドの混合物であり得る。他の実施形態において、上記ポリスルフィド分子のうちの少なくとも５５重量％、もしくは少なくとも６０重量％は、トリスルフィドもしくはテトラスルフィドの混合物であり得る。
【０１３２】
上記ポリスルフィドとしては、油、脂肪酸、またはエステル、オレフィンもしくはポリオレフィンに由来する硫化有機ポリスルフィドが挙げられる。
【０１３３】
硫化され得る油としては、天然油もしくは合成油（例えば、ミネラルオイル、豚脂、脂肪族アルコールと脂肪酸もしくは脂肪族カルボン酸に由来するカルボキシレートエステル（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）、および合成不飽和エステルもしくはグリセリド）が挙げられる。
【０１３４】
脂肪酸としては、８〜３０個、もしくは１２〜２４個の炭素原子を含むものが挙げられる。脂肪酸の例としては、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸およびトールオイルが挙げられる。硫化脂肪酸エステルは、混合不飽和脂肪酸エステル（例えば、動物の脂肪および植物性油（トールオイル、亜麻仁油、大豆油、菜種油、および魚油が挙げられる）から得られる）から調製される。
【０１３５】
上記ポリスルフィドは、広い範囲のアルケンに由来するオレフィンを含む。上記アルケンは、代表的には、１つ以上の二重結合を有する。上記オレフィンは、一実施形態において、３〜３０個の炭素原子を含む。他の実施形態において、オレフィンは、３〜１６個、もしくは３〜９個の炭素原子を含む。一実施形態において、上記硫化オレフィンは、プロピレン、イソブチレン、ペンテンもしくはこれらの混合物に由来するオレフィンを含む。
【０１３６】
一実施形態において、上記ポリスルフィドは、公地の技術による、上記のようなオレフィンの重合から得られるポリオレフィンを含む。
【０１３７】
一実施形態において、上記ポリスルフィドは、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物；ホスホ硫化炭化水素が挙げられる。
【０１３８】
（摩擦改変剤）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、摩擦改変剤をさらに含む。異なる実施形態において、上記摩擦改変剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜５重量％、もしくは０．１重量％〜４重量％、もしくは０．２５重量％〜３．５重量％、もしくは０．５重量％〜２．５重量％、もしくは１重量％〜２．５重量％、もしくは０．０５重量％〜０．５重量％で存在し得る。
【０１３９】
上記摩擦改変剤としては、脂肪アミン、ホウ酸化グリセロールエステル、脂肪酸アミド、非ホウ酸化脂肪エポキシド、ホウ酸化脂肪エポキシド、アルコキシル化脂肪アミン、ホウ酸化アルコキシルカ脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪イミダゾリン、アルキルサリチレートの金属塩（界面活性剤としても言及され得る）、スルホネートの金属塩（界面活性剤としても言及され得る）、カルボン酸もしくはポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物、またはヒドロキシアルキル化合物のアミドが挙げられる。
【０１４０】
一実施形態において、上記摩擦系遍在は、別のタイプに脂肪酸誘導体である。一実施形態において、上記摩擦改変剤は、脂肪酸エステルもしくはグリセロールの部分エステルを含む。このような摩擦改変剤は、金属塩、アミド、イミダゾリン、もしくはこれらの混合物の形態であり得る。上記脂肪酸は、６〜２４個、もしくは８〜１８個の炭素原子を含み得る。上記脂肪酸は、分枝状であってもよいし、直鎖状であってもよく、飽和であっても不飽和であってもよい。適切な酸としては、２−エチルヘキサン酸、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトレイン酸、リノール酸、ラウリン酸、およびリノレン酸、ならびに天然産物である獣脂、椰子油、オリーブ油、ラッカセイ油、コーン油、およびウシの足の油（Ｎｅａｔ’ｓ  ｆｏｏｔ  ｏｉｌ）に由来する酸が挙げられる。一実施形態において、上記脂肪酸は、オレイン酸であり得る。金属塩の形態にある場合、代表的には、上記金属は、亜鉛もしくはカルシウムを含み；上記生成物は、過塩基化生成物および非過塩基化生成物を含む。例は、過塩基化カルシウム塩および塩基性オレイン酸−亜鉛塩錯体であり得る。アミドの形態にある場合、上記縮合生成物は、アンモニアで、または一級アミンもしくは二級アミン（例えば、ジエチルアミンおよびジエタノールアミン）で、調製されるものを含む。イミダゾリンの形態にある場合は、酸とジアミンもしくはポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）との縮合生成物。一実施形態において、上記摩擦改変剤は、Ｃ８〜Ｃ２４原子を有する脂肪酸、およびポリアルキレンポリアミンの縮合生成物、特に、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタアミンの生成物であり得る。
【０１４１】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、式ＲａＲｂＮＲｃ（ここでＲａおよびＲｂは、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒｃは、水素、ヒドロカルビル基、ヒドロキシル含有アルキル基、もしくはアミン含有アルキル基である）によって表される二級アミンもしくは三級アミンを含む。上記摩擦改変剤のより詳細な記載は、米国特許出願第２００５／０３７８９７号の第８段落および第１９〜２２段落にに記載される。
【０１４２】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、上記ヒドロキシアルキル化合物と、アシル化剤もしくはアミンとの縮合によって形成されるものを含む。上記ヒドロキシアルキル化合物のより詳細な説明は、米国仮特許出願第６０／７２５３６０号（２００５年１０月１１日出願、発明者：Ｂａｒｔｌｅｙ、Ｌａｈｉｒｉ、ＢａｋｅｒおよびＴｉｐｔｏｎ）の第８段落、第１９〜２１段落において記載されている。米国仮特許出願第６０／７２５３６０号で開示される摩擦改変剤は、式ＲｄＲｄＮ−Ｃ（Ｏ）Ｒｆ（ここでＲｄおよびＲｅは、各々独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒｆは、１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基、またはそのヒドロキシル基を介して上記ヒドロキシアルキル基と、アシル化剤との縮合によって形成される基である）によって表されるアミドを含む。代表例は、実施例１および２（米国仮特許出願第６０／７２５３６０号の第６８および６９段落）に梶井されている。一実施形態において、上記ヒドロキシアルキル化合物のアミドは、グリコール酸（すなわち、ヒドロキシ酢酸、ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨ）とアミンとを反応させることによって調製される。
【０１４３】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、ジ−ココアルキルアミン（もしくはジ−ココアミン）と、グリコール酸との反応生成物を含む。上記摩擦改変剤は、米国仮特許出願第６０／８２０５１６号の調製実施例１および２において調製される化合物を含む。
【０１４４】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、カルボン酸もしくはその反応性等価物と、アミノアルコールとの反応生成物から得られるものを包含し、ここで上記摩擦改変剤は、少なくとも２つのヒドロカルビル基（各々は、少なくとも６個の炭素原子を含む）を含む。このような摩擦改変剤の例としては、イソステアリン酸もしくはアルキルコハク酸無水物と、トリス−ヒドロキシメチルアミノメタンとの反応生成物が挙げられる。このような摩擦改変剤のより詳細な説明は、米国特許出願第２００３／２２０００号（もしくは国際公開ＷＯ０４／００７６５２）の第８および第９〜１４段落において開示されている。
【０１４５】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、アルコキシル化アルコールを含む。適切なアルコキシル化アルコールの詳細な説明は、米国特許出願第２００５／０１０１４９７号の第１９および２０段落に記載されている。上記アルコキシル化アミンはまた、米国特許第５，６４１，７３２号の第７欄１５行目〜第９欄２５行目に記載されている。
【０１４６】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、米国特許第５，５３４，１７０号の第３７欄１９行目〜第３９欄３８行目に定義されるように、ヒドロキシルアミン化合物を含む。必用に応じて、上記ヒドロキシルアミンは、このような生成物が米国特許第５，５３４，１７０号の第３９欄３９行目〜第４０欄８行目に記載されるように、ホウ酸化されたものを含む。
【０１４７】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、アルコキシル化アミン（例えば、米国特許第５，７０３，０２３号の第２８欄３０〜４６行目の実施例Ｅに記載されるように、１．８％  Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｔ−１２および０．９０％  Ｔｏｍａｈ  ＰＡ−１から得られるエトキシル化アミン）を含む。他の適切なアルコキシル化アミン化合物としては、商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって公知であり、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから市販される、市販のアルコキシル化脂肪アミンが挙げられる。これらＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ物質の代表例は、ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココ−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／２０（ポリオキシエチレン［１０］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ソイアミン（ｓｏｙａｍｉｎｅ））；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−タロウ−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］タロウアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  ０／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイル−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  １８／１２（ビス［２-ヒドロキシエチル］−オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  １８／２５（ポリオキシエチレン［１５］オクタデシルアミン）である。脂肪アミンおよびエトキシル化脂肪アミンはまた、米国特許第４，７４１，８４８号に記載されている。
【０１４８】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、米国特許第５，７５０，４７６号の第８欄第４０行目〜第９欄第２８目に記載されるポリオールエステルを含む。
【０１４９】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、米国特許第５，８４０，６６２号の第２欄第２８行目〜第３欄第２６行目に記載されるように、低い能力の摩擦改変剤を含む。米国特許第５，８４０，６６２号は、第３欄第４８行目〜第６欄第２５行目において、特定の物質および上記低い能力の摩擦改変剤を調製する方法をさらに開示する。
【０１５０】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、米国特許第５，８４０，６６３号の第２欄第１８〜４３行目に記載されるように、異性化したアルケニル置換されたコハク酸無水物とポリアミンとの反応生成物を含む。米国特許第５，８４０，６６３号に記載される上記摩擦改変剤の特定の実施形態は、第３欄第２３行目〜第４欄第３５行目においてさらに開示されている。調製実施例は、米国特許第５，８４０，６６３号の第４欄第４５行目〜第５欄第３７行目にさらに開示されている。
【０１５１】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、商標Ｄｕｒａｐｈｏｓ（登録商標）  ＤＭＯＤＰの下でＲｈｏｄｉａによって市販されているアルキルホスホネートモノエステルもしくはアルキルホスホネートジエステルを含む。
【０１５２】
一実施形態において、上記摩擦改変剤は、カナダ国特許第１，１８８，７０４号から公知のホウ酸化脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドを含む。これら油溶性ホウ素含有組成物は、８０℃〜２５０℃の温度において、ホウ酸もしくは三酸化ホウ素と、少なくとも１つの脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドとを反応させることによって調製され得る。上記脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドは、代表的には、上記エポキシドの脂肪基（もしくは上記アルキレンオキシドのアルキレン基）において少なくとも８個の炭素原子を含む。
【０１５３】
上記ホウ酸化脂肪エポキシドは、２つの物質の反応を包含する上記ホウ酸化脂肪エポキシドを調製する方法によって特徴付けられるものを含む。試薬Ａは、三酸化ホウ素またはメタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、もしくはオルトホウ酸を含む、種々の形態のホウ酸のうちのいずれかを含む。試薬Ｂは、少なくとも１つの脂肪エポキシドを含む。試薬Ａ  対  試薬Ｂのモル比は、一般に、１：０．２５〜１：４、もしくは１：１〜１：３、もしくは１：２であり得る。上記ホウ酸化脂肪エポキシドは、上記２つの試薬をブレンドし、それらを８０℃〜２５０℃、もしくは１００℃〜２００℃の温度において、反応が生じるに十分な時間にわたって加熱することによって調製される化合物を含む。望ましい場合、上記反応は、実質的に不活性の、通常は液体の有機希釈液の存在下で行われ得る。上記反応の間に、水が放出され、蒸留によって除去され得る。
【０１５４】
（潤滑粘性の油）
上記潤滑油組成物は、潤滑粘性の天然油もしくは合成油、水素化分解、水素化、水素化仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）、および未精製の、精製のおよび再精製の油およびこれらの混合物から得られる油を含む。
【０１５５】
天然油としては、動物性油、植物性油、ミネラルオイルおよびこれらの混合物が挙げられる。合成油としては、炭化水素油、シリコンベースの油、およびリン含有酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ−ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ａｃｉｄ）の液体エステルが挙げられる。合成油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成手順および他のＧＴＬ油によって生成され得る。一実施形態において、本発明の組成物は、ＧＴＬ油中で使用される場合に有用である。しばしば、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素もしくはワックスは、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅｄ）され得る。
【０１５６】
一実施形態において、ベースオイルは、ポリαオレフィン（ＰＡＯ−２、ＰＡＯ−４、ＰＡＯ−５、ＰＡＯ−６、ＰＡＯ−７もしくはＰＡＯ−８を含む）を含む。上記ポリαオレフィンは、一実施形態において、ドデセンから調製され、別の実施形態においては、デセンから調製される。
【０１５７】
一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、アジペートのようなエステルである。
【０１５８】
一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、少なくとも一部は、ポリマー（粘性改変剤ともいわれ得る）であり、これらとしては、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール結合体化ジエンコポリマー、ポリオレフィン、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、およびこれらの混合物が挙げられる。異なる実施形態において、上記ポリマーとしては、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、およびマレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、ポリイソブテンもしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１５９】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、粘性改変剤およびＡＰＩグループＩＩＩもしくはＩＶのベースオイルの混合物を含む潤滑粘性の油を含む。一実施形態において、上記潤滑組成物は、合成の潤滑粘性の油を含む。
【０１６０】
潤滑粘性の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  （ＡＰＩ）ベースオイル互換ガイドラインにおいて特定されるように、定義され得る。一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩのベースオイル、もしくはこれらの混合物、および別の実施形態において、ＡＰＩグループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶのベースオイルもしくはこれらの混合物を含む。別の実施形態において、上記潤滑粘性の油は、グループＩＩＩもしくはＩＶのベースオイル、および別の実施形態において、グループＩＶのベースオイルである。
【０１６１】
存在する上記潤滑粘性の油の量は、代表的には、１００重量％から、本発明の化合物、上記摩擦改変剤、従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤、上記有機スルフィド、および他の性能添加剤（以下で記載される）の量の合計を差し引いた後に残る差である。
【０１６２】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、濃縮物および／もしくは完全に処方された潤滑剤の形態で存在し得る。上記耐摩耗パッケージ、および他の性能添加剤（これは、さらなる油と合わされて、全体としてもしくは一部として、完成した潤滑剤を形成し得る）が濃縮物の形態であり得る場合、上記潤滑組成物  対  上記潤滑粘性の油および／もしくは  対希釈油の成分比は、１：９９〜９９：１（重量）、もしくは８０：２０〜１０：９０（重量）の範囲を含む。
【０１６３】
（他の性能添加剤）
本発明の組成物は、必要に応じて、少なくとも１つの他の性能添加剤をさらに含む。上記他の性能添加剤としては、金属不活化剤、界面活性剤、分散剤、粘性改変剤、分散粘性改変剤、抗酸化剤、腐食防止剤、消泡剤、解乳化剤、流動点硬化剤、シール膨潤剤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、およびこれらの混合物が挙げられる。
【０１６４】
異なる実施形態において、上記他の性能添加剤化合物の合わせた合計量は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜２５重量％、もしくは０．１重量％〜１５重量％、もしくは０．５重量％〜１０重量％において存在し得る。上記他の性能添加剤のうちの１つ以上が存在し得るが、上記他の性能添加剤が、互いに対して異なる量で存在し得ることは、通常のことである。
【０１６５】
抗酸化剤としては、モリブデン化合物（例えば、モリブデンジチオカルバメート）、硫化オレフィン、ヒンダードフェノール、アミン化合物（例えば、アルキル化ジフェニルアミン（代表的には、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、もしくはジ−オクチルジフェニルアミン））、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１６６】
界面活性剤としては、中性界面活性剤もしくは過塩基化界面活性剤、ニュートン系もしくは非ニュートン系、アルカリ金属、アルカリ土類金属、もしくは遷移金属と、フェネート、硫化フェネート、スルホネート、カルボン酸、リンの酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）、モノチオリン酸および／もしくはジチオリン酸のうちの１つ以上との塩基性塩、サリゲニン、アルキルサリチレート、ならびにサリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）混合物が挙げられる。
【０１６７】
分散剤としては、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミド、ならびにＭａｎｎｉｃｈ縮合生成物、ならびにこれらの処理後バージョンが挙げられる。処理後分散剤としては、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾ−ル、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換されたコハク酸無水物、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物、混合物との反応によるものが挙げられる。
【０１６８】
一実施形態において、上記分散剤は、ホウ酸化分散剤（代表的には、ホウ酸化ポリイソブチレンスクシンイミド）である。代表的には、上記ポリイソブチレンの数平均分子量は、４５０〜５０００、もしくは５５０〜２５００の範囲である。上記ホウ酸化分散剤はまた、摩擦性能を有し得る。
【０１６９】
異なる実施形態において、上記分散剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１０重量％、もしくは０．０１重量％〜１０重量％、もしくは０．１重量％〜５重量％で存在し得る。
【０１７０】
粘性改変剤としては、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール結合体化ジエンコポリマー、ポリオレフィン、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１７１】
一実施形態において、上記粘性改変剤は、オレフィンコポリマー（代表的には、エチレン−プロピレンコポリマー）以外である。
【０１７２】
一実施形態において、上記粘性改変剤としては、ポリイソブテン、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【０１７３】
一実施形態において、上記粘性改変剤は、ポリメタクリレートを含む。
【０１７４】
異なる実施形態において、上記粘性改変剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜７０重量％、もしくは１重量％〜６５重量％、もしくは５重量％〜６０重量％、もしくは１２重量％より多く５５重量％までで存在し得る。
【０１７５】
低い数平均分子量（すなわち、２０，０００以下）を有する粘性改変剤が使用される場合、より高い処理速度が、代表的には、必要とされる。いくつかの場合において、上記処理速度は、上記粘性改変剤が、ベースオイル（もしくは上記潤滑粘性の油）の重要な置換物になるほどに十分高い可能性がある。よって、上記粘性改変剤は、合成ベースストックとして、もしくは上記ベースオイルの成分として調べられ得る。
【０１７６】
分散粘性改変剤（しばしば、ＤＶＭといわれる）としては、官能化ポリオレフィン（例えば、マレイン酸無水物とアミンとの反応生成物で官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー、アミンで官能化されたポリメタクリレート、もしくはアミンと反応させたスチレン−マレイン酸無水物コポリマーが挙げられ；これらはまた、本発明の組成物において使用され得る。
【０１７７】
腐食防止剤としては、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸もしくはアルデヒドおよび脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物、もしくは上記のチアジアゾ−ル化合物が挙げられる。金属不活化剤としては、ベンゾトリアゾール（代表的には、トリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、もしくはベンゾイミダゾールの誘導体が挙げられる。
【０１７８】
消泡剤としては、エチルアクリレートおよび２−エチルヘキシルアクリレートおよび必用に応じてビニルアセテートのコポリマーが挙げられる。解乳化剤としては、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーが挙げられる。流動点硬化剤としては、マレイン酸無水物−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートもそくはポリアクリルアミドが挙げられる。シール膨潤剤としては、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７ＴＭ（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ（ＦＮ  ３２００）が挙げられる。
【０１７９】
（産業上の利用）
本発明の方法は、種々の動力伝達系路デバイスを潤滑するために有用であり得る。上記動力伝達系路デバイスは、ギア、ギアボックス、車軸ギア、トラクションドライブトランスミッション、オートマチックトランスミッションもしくはマニュアルトランスミッションのうちの少なくとも１つを含む。一実施形態において、上記動力伝達系路デバイスは、マニュアルトランスミッションもしくはギア、ギアボックス、または車軸ギアであり得る。
【０１８０】
上記オートマチックトランスミッションとしては、無段変速機（ＣＶＴ）、無段変速機（ＩＶＴ）、トロイダルトランスミッション（Ｔｏｒｏｉｄａｌ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）、連続摩擦トルク変換クラッチ（ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  ｓｌｉｐｐｉｎｇ  ｔｏｒｑｕｅ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｄ  ｃｌｕｔｃｈｅｓ）（ＣＳＴＣＣ）、多段オートマチックトランスミッションもしくはデュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１８１】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これら実施例は、非網羅的であり、本発明の範囲を限定するとは意図されない。
【実施例】
【０１８２】
ギアオイル潤滑剤（ＣＥ１〜ＣＥ３およびＥＸ１〜ＥＸ２）：一連のギアオイル潤滑剤を調製し、上記潤滑剤は、ベースオイルのブレンド（４０重量％  Ｙｕｂａｓｅ  ４、４０重量％  ポリαオレフィン、１０重量％  ２−エチルヘキシルアジペート）、およびギアオイル濃縮物を含む。上記ギアオイル濃縮物は、いったんブレンドされると、１．２重量％のホウ酸化分散剤（従来の量の希釈剤を含む）、０．１重量％の２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾ−ル、および３重量％の硫化オレフィンを含む。さらに、上記ギアオイル潤滑剤は、以下にまとめられるような成分を含む。
【０１８３】
【表１】
0005480259.tif 000007
脚注：
ＴＨＰは、調製実施例５の生成物である。
【０１８４】
ＨＰは、調製実施例１〜４、もしくは調製実施例６〜８（上記の調製実施例を参照のこと）のうちの１つからのリン酸生成物である。
【０１８５】
上記ギアオイルを、高速、低トルク、続いて、低速、高トルクにおける性能について試験する。その方法論は、ＡＳＴＭと同じである。
Ｄ６１２１．得られた結果は以下である：
【０１８６】
【表２】
0005480259.tif 000008
上記結果全体は、本発明の潤滑組成物が、特に、リングおよびピニオンの両方のためのリッジング保護のために、摩耗性能の受容可能なレベルを有するギアオイルを提供し得ることを示す。さらに、本発明の潤滑組成物は、摩耗保護の受容可能なレベルを有すると同時に、リップリングおよびピッティング／スポーリングに対する保護を維持するギアオイルを提供し得る。
【０１８７】
上記物質のうちのいずれかは、最終処方物中で相互作用し得るので、上記最終生成物の成分は、最初に添加されるものとは異なる可能性があることは公知である。それによって形成される生成物（その意図されたr用途において本発明の潤滑組成物を使用する際に形成される生成物を含む）は、平易な記載には適さない可能性がある。にもかかわらず、全てのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれる；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑組成物を包含する。
【０１８８】
上記で言及される文書の各々は、本明細書に参考として援用される。実施例におけるものもしくは他に明示的に記載されている箇所を除いて、物質の量、反応条件、分子量、炭素原子数などを特定するこの説明における全ての数量は、語句「約」によって修飾されていると理解されるべきである。別段示されなければ、本明細書で言及される各化学物質もしくは組成物は、商業グレードの物質であると解釈されるべきであり、これら物質は、上記商業グレードにおいて存在すると通常理解されている異性体、副生成物、誘導体および他のこのような物質を含み得る。各化学成分の量は、任意の溶媒もしくは希釈油を含めて示され、これらは、別段示されなければ、市販の物質中に慣用的に存在し得る。本明細書で示される上限および下限の量、範囲、および比の限定は、独立して、組み合わされ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素のための範囲および量は、他の要素のうちのいずれについての範囲もしくは量とともに使用されうる。
【０１８９】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」もしくは「ヒドロカルビル基」とは、その通常の意味で使用され、これは、当業者に周知である。具体的には、ヒドロカルビル置換基もしくはヒドロカルビル基とは、その分子の残りに直接結合した炭素原子を有し、かつ主に炭化水素特徴を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：
（ｉ）炭化水素置換基（すなわち、脂肪族（例えば、アルキルもしくはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族置換された、脂肪族置換された、および脂環式で置換された芳香族置換基、ならびに環式置換基）。ここで上記環は、上記分子の別の部分を解して完成している（例えば、２個の置換基が一緒になって環を形成する）；
（ｉｉ）本発明の文脈において、上記置換基の主に炭化水素性質を変化させない置換された炭化水素置換基（すなわち、非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含む置換基）；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基（すなわち、主に炭化水素特徴を有すると同時に、本発明の文脈において、炭素原子から別に構成される、環もしくは鎖中の炭素以外のものを含む置換基）；ならびに
（ｉｖ）ヘテロ原子は、硫黄、酸素、窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとして置換基を含む。一般に、わずか２個、好ましくはわずか１個の、非炭化水素置換基が、上記ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子ごとに存在し；代表的には、上記ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しない。
【０１９０】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、種々のその改変が、本明細書を読めば当業者に明らかになることは理解されるべきである。従って、本明細書で開示される発明は、添付の特許請求の範囲の範囲内に入るような改変を網羅することが意図されることが、理解されるべきである。