(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潜像担持体とその表面に接触する帯電部材と前記帯電部材によって帯電された潜像担持体表面に画像光を露光する露光手段と、その露光によって形成された潜像を可視像にする現像手段と、形成された可視像を中間転写体を介して転写材に可視像を転写する転写手段と、前記転写手段による転写終了後に中間転写体表面をクリーニングするクリーニングブレードとを備えた画像形成装置であって、
画像間にブレード捲れ防止パターンとしてのトナー像を形成し、前記ブレード捲れ防止パターンのトナー像を前記クリーニングブレードにクリーニングさせ、
前記ブレード捲れ防止パターンとして、直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に、直前の出力画像の面積率に基づいて決定したトナー量のものを作成することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記ブレード捲れ防止パターンの作成色はトナー残量に基づいて決定することを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記ブレード捲れ防止パターンの作成色は、トナー残量が最も多いトナー色であることを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に作成される前記ブレード捲れ防止パターンのトナー量は、直前の出力画像の面積率に基づいて決定することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項５】
直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に作成される前記ブレード捲れ防止パターンのトナー量を変更する場合は、単位面積あたりの付着量を変えて行うことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項６】
直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に作成される前記ブレード捲れ防止パターンのトナー量を変更する場合は、パターン面積の大きさを変えて行うことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記ブレード捲れ防止パターンの作成間隔は、印刷枚数に基づいて決定することを特徴とする請求項１から６のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記クリーニングブレードの近傍に温湿度検知手段を備え、
前記ブレード捲れ防止パターンの作成間隔は、前記温湿度検知手段による検知結果に基づいて決定することを特徴とする請求項１から７のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記ブレード捲れ防止パターンの幅は、前記クリーニングブレードの幅とほぼ同じであることを特徴とする請求項１から８のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記中間転写体が前記像担持体に圧接し複数本のローラに架設された無端状の中間転写ベルトであり、
前記クリーニングブレードは、前記中間転写ベルトに残留したトナーを除去するものであることを特徴とする請求項１から９のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記潜像担持体が前記中間転写体に対向して複数個並設されたタンデム型であることを特徴とする請求項１から１０のいずれか１項記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記ブレード捲れ防止パターンの作成タイミングと、前記画質調整用のパターン形状の作成タイミングとが同じであった場合に、前記ブレード捲れ防止パターンを次のタイミングで作成するという情報を記憶しておき、当該タイミングには前記画質調整用のパターン形状のみを作成することを特徴とする請求項１から１１のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
潜像担持体とその表面に接触する帯電部材と前記帯電部材によって帯電された潜像担持体表面に画像光を露光する露光手段と、その露光によって形成された潜像を可視像にする現像手段と、形成された可視像を中間転写体を介して転写材に可視像を転写する転写手段と、前記転写手段による転写終了後に中間転写体表面をクリーニングするクリーニングブレードとを備えた画像形成装置の制御方法であって、
画像間にブレード捲れ防止パターンとしてのトナー像を形成し、
前記ブレード捲れ防止パターンのトナー像を前記クリーニングブレードにクリーニングさせ、
前記ブレード捲れ防止パターンとして、直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に、直前の出力画像の面積率に基づいて決定したトナー量のものを作成することを特徴とする画像形成装置の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置及びその制御方法に関し、特に、トナー像を中間転写体に形成後、そのトナー像をクリーニングするクリーニングブレードのブレード捲れ防止技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真方式を用いた複写機、レーザービームプリンタ等の画像形成装置において、中間転写体を使用するものが知られている。これは、トナー像を中間転写体に一次転写した後、転写紙などの記録材に中間転写体からトナー像を転写ローラ等により、二次転写させる。このような画像形成装置における像坦持体（以下感光体とも称す）や中間転写体の転写残トナーのクリーニングには、感光体の場合は１次転写位置より感光体回転方向下流側に、中間転写体であれば、２次転写位置より中間転写体回動方向下流側に、ウレタンゴムなどから成る弾性ブレードを当接させるものが知られている。
【０００３】
このようなブレードクリーニング装置を有する画像形成装置においては、小サイズでの連続通紙や、低画像比率の連続通紙によって、ブレードと感光体、中間転写体表面の潤滑剤である残トナーが枯渇し、これが原因で、クリーニングブレードがめくれてしまう現象が発生する。この現象は特に高温高湿環境で顕著であり、クリーニングブレード端部からブレードめくれの発生する場合が多い。
【０００４】
この現象を解決するため、特許文献１のように像坦持体や中間転写体の非画像領域にブレード長手方向に帯状のトナー画像を作成し（以下、ブレード捲れ防止パターンと称す）、この画像がブレードエッジに到達してブレードと像坦持体や中間転写体などの摩擦係数を下げる動作を時々実施するものが提案されている。
【０００５】
一方、画像形成装置では、画像の安定性を向上させるため、濃度調整パターンや位置ずれ調整パターンを画像間（以下紙間とも称す）に形成し、そのパターンを検知してトナーの補給量、その他の画像形成条件にフィードバックする方法は一般的に知られている。また、このような調整パターンの一つに特許文献２のように、現像装置内のトナー状態を安定させるため、画像面積率に応じてトナーを消費するためのパターンを形成する方式も提案されている。
【０００６】
ブレード捲れ防止パターンや各種調整用のパターンは、その目的のためだけに新たにベタパッチやベタ帯等のパターン像を形成しているものであり、画像形成以外の目的として、無駄にトナーを消費していることとなる。
【０００７】
そこで、特許文献３では補正用のパターンの一部を長手方向に伸ばし、補正用パターンとブレード捲れ防止パターンを兼用とすることで、無駄なトナー消費を抑える方法が提案されている。
【０００８】
また、特許文献４では中間転写体の走行距離に応じてブレード捲れ防止パターンの形成を行いブレードの破損を抑制し、無駄なトナー消費を抑える方式が提案されている。
【０００９】
さらに、特許文献５、６では、画像密度に応じてブレード捲れ防止パターンの形状や濃度を変え、を変えることで無駄なトナー消費を抑える方式が提案されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、特許文献３の方式では、パッチ部に流れる電流がブレード捲れ防止用に長手方向に伸ばした場合と、パッチのみの場合で異なることから画質補正用のパッチに濃度差が現れてしまい、検知結果がずれてしまう問題が発生する。
【００１１】
また特許文献４の方式では、印刷画像の画像面積率が考慮されていないため、低画像面積率で印刷されている場合には、転写残トナーが少ないことから効果的であるが、高画像面積率の場合、転写残トナーは多いためクリーニングブレードには十分にトナーが入力されていることとなり、無駄なトナー消費を行っていることとなる。
【００１２】
さらに特許文献５、６の方式では、印刷される画像密度は検知しているが紙間に作成される補正用のパッチは検知していない。そのため転写材に転写されない、これら補正用のパッチ部分にも画像密度に基づいたブレード捲れ防止パターンが作成されることとなり、補正用パッチ部に相当するクリーニングブレードには過剰なトナーが入力されることになる。これより、無駄なトナー消費を行っている。また、低温環境下で過剰なトナーが入力された場合は、その部分のトナーがクリーニングブレードで除去できずにトナーがすり抜ける、所謂クリーニング不良が発生する場合もある。
【００１３】
本発明は上記課題を鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、クリーニングブレード捲れやクリーニング不良を防止するとともに、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することで無駄なトナー消費を抑えることを目的とし、生産性の高い画像形成装置及びその制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために、本発明は、第１の態様として、潜像担持体とその表面に接触する帯電部材と前記帯電部材によって帯電された潜像担持体表面に画像光を露光する露光手段と、その露光によって形成された潜像を可視像にする現像手段と、形成された可視像を中間転写体を介して転写材に可視像を転写する転写手段と、前記転写手段による転写終了後に中間転写体表面をクリーニングするクリーニングブレードとを備えた画像形成装置であって、画像間にブレード捲れ防止パターンとしてのトナー像を形成し、前記ブレード捲れ防止パターンのトナー像を前記クリーニングブレードにクリーニングさせ、前記ブレード捲れ防止パターンとして、直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に、直前の出力画像の面積率に基づいて決定したトナー量のものを作成することを特徴とする画像形成装置を提供するものである。
【００１５】
また、上記目的を達成するために、本発明は、第２の態様として、潜像担持体とその表面に接触する帯電部材と前記帯電部材によって帯電された潜像担持体表面に画像光を露光する露光手段と、その露光によって形成された潜像を可視像にする現像手段と、形成された可視像を中間転写体を介して転写材に可視像を転写する転写手段と、前記転写手段による転写終了後に中間転写体表面をクリーニングするクリーニングブレードとを備えた画像形成装置の制御方法であって、画像間にブレード捲れ防止パターンとしてのトナー像を形成し、前記ブレード捲れ防止パターンのトナー像を前記クリーニングブレードにクリーニングさせ、前記ブレード捲れ防止パターンとして、直前の画像間に形成した画質調整用のパターン形状に対応する部分を除く部分に、直前の出力画像の面積率に基づいて決定したトナー量のものを作成することを特徴とする画像形成装置の制御方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、クリーニングブレード捲れやクリーニング不良を防止するとともに、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することで無駄なトナー消費を抑えることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施例１の画像形成装置の構成を例示する図である。
【図２】本発明の実施例１のクリーニングブレード捲れ防止パターンを説明するための模式図である。
【図３】本発明の実施例１のブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
【図４】本発明の実施例２のブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
【図５】比較例１のクリーニングブレード捲れ防止パターンを説明するための模式図である。
【図６】比較例１のブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
【図７】比較例２のクリーニングブレード捲れ防止パターンを説明するための模式図である。
【図８】比較例２のブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（実施例１）
図１は実施例１による画像形成装置の一例を示す模式的な配置図であり、同図に示されている画像形成装置は、画像情報に対応した光書き込みが可能な複写機である。なお、本発明は、画像形成装置として、上述した複写機のみでなくプリンタやファクシミリ装置あるいは印刷機を対象とすることも可能である。
【００１９】
複写機１はドラムが用いられる潜像担持体としての感光体２を複数備えており、感光体２の周囲には、時計方向の回転過程において画像形成処理を実行するための帯電装置３，書き込み装置４，現像装置５，転写装置６およびクリーニング装置７がそれぞれ配置されている。本実施例１では感光体２をタンデムに配置している。
【００２０】
複写機１では、感光体２の回転過程において、帯電装置３による一様帯電処理後、画像情報に応じた光書き込みによって感光体２に静電潜像が形成され、静電潜像が現像装置５から供給される像形成物質（以下、トナーと言う）により可視像処理されてトナー像が形成される。本実施例１では帯電装置３に−極性の電圧を印加して感光体２を−帯電させている。
【００２１】
各感光体２に担持されているトナー像は１次転写ニップ８Ｃで中間転写ベルト８Ａに転写される。その構成として、本実施例１では、転写バイアス手段である１次転写ローラ８Ｂが用いられ、＋極性の電圧を印加している。なお、本実施例１では転写手段をローラとしているが、他の接触型転写手段、あるいは転写チャージャなどの非接触型転写手段を用いることもできる。
【００２２】
ベルト８Ａは、本実施例１ではＰＩ（ポリイミド）を単層に構成した膜厚６０μｍのベルトを使用している。ベルト８Ａとしては、ＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＩ（ポリイミド）、ＰＣ（ポリカーボネート）等を単層または複数層に構成したものを使用することも可能である。なお、必要に応じてベルト６Ａの表面に離型層をコートしても良い。
【００２３】
コートに用いる材料としては、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＴＦＥ（ポリ四フッ化エチレン）、ＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＰＥＡ（パ−フルオロアルコキシフッ素樹脂）、ＦＥＰ（四フッ化エチレン−六フッ化プロピレン共重合体）、ＰＶＦ（フッ化ビニル）等のフッ素樹脂が使用できるが、これに限定されるものではない。ベルト６Ａの製造方法は注型法、遠心成形法等があり、必要に応じてその表面を研磨しても良い。
【００２４】
また、ベース層、弾性層及びコート層の３層構造となっているベルト材（無端ベルト）を用いても良い。３層構造のベルトの場合、ベース層は、例えば伸びの少ないフッ素系樹脂や、伸びの大きなゴム材料に帆布などの伸びにくい材料を組み合わせた材料で構成されている。また、弾性層は、例えばフッ素系ゴムやアクリロニトリル−ブタジエン共重合ゴムなどで構成され、ベース層の上に形成される。また、コート層は、弾性層の表面に、例えばフッ素系樹脂がコーティングされることで形成される。
【００２５】
ベルト８Ａはカーボンブラック等の導電性材料を分散させて抵抗率を調整しており、その体積抵抗率：１０８〜１０１２Ωｃｍ、かつ表面抵抗率：１０９〜１０１３Ωｃｍの範囲となるよう調整されていることが望ましい。
【００２６】
ベルト８Ａの体積抵抗率、表面抵抗率は上記範囲に限定されるものではないが、ベルト８Ａの体積抵抗率が上記範囲を超えると、転写に必要なバイアスが高くなるため、電源コストの増大を招く可能性がある。また、転写工程、転写紙剥離工程などでベルト８Ａの帯電電位が高くなり、かつ自己放電が困難になるため除電手段を設ける必要が生じる可能性もある。体積抵抗率および表面抵抗率が上記範囲を下回ると、帯電電位の減衰が早くなるため自己放電による除電には有利となるが、転写時の電流が面方向に流れるためトナー飛び散りが発生する可能性がある。
【００２７】
なお、体積抵抗率および表面抵抗率の測定は高抵抗抵抗率計（三菱化学社製：ハイレスタＩＰ）にＨＲＳプローブ（内側電極直径５．９ｍｍ、リング電極内径１１ｍｍ）を接続し、ベルト８Ａの表裏に１００Ｖ（表面抵抗率は５００Ｖ）の電圧を印加して１０秒後の測定値を用いた。
【００２８】
中間転写ベルト８Ａの転写されたトナー像は２次転写部８Ｂへ搬送され、図示しない給紙装置より搬送された転写材Ｐとタイミングを合わせて転写される。２次転写手段としては２次転写ローラ９及び斥力ローラ１０を用いており、斥力ローラに−のバイアスを印加することで斥力を用いた静電転写を行っている。２次転写手段としては転写ローラ以外の他の接触型転写手段、あるいは転写チャージャなどの非接触型転写手段を用いることもできる。
【００２９】
２次転写後に中間転写ベルト上に残留した転写残トナーはクリーニングブレード１１によって掻きとられ、次の画像形成へと移行する。
【００３０】
クリーニングブレード１１は金属、樹脂、ゴム等の材質からなるが、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、ウレタンゴム等のゴムが好ましく用いられる。本実施例では、この中でも特に好適であるウレタンゴムを使用し、カウンタ方式で中間転写ベルト８Ａに当接させた。クリーニングブレードの枚数は１枚に限定されるものではなく、複数枚のブレードを配置しても良い。また当接方式もカウンタ方式に限らず、トレーリング方式、複数枚のブレードを配置した際は、両方式を織り交ぜた配置を行っても良い。
【００３１】
次に本実施例１におけるクリーニングブレード捲れ防止パターンについて説明する。
【００３２】
図２は画像を５枚印刷したときの模式図である。
図２ではブレード捲れ防止パターン作成間隔を２枚とした。また、出力画像の面積率が５％以上の場合はブレード捲れパターン濃度が薄くなるように変更する設定とした。
またブレード捲れ防止パターンの中間転写ベルト回転方向の長さＬは５ｍｍとした。
【００３３】
作成間隔が２枚であることから、出力画像２枚目と３枚目の紙間、４枚目と５枚目の紙間にブレード捲れ防止パターンが作成されることとなる（Ｂｐ２、Ｂｐ４）。このときのブレード捲れ防止パターンの幅はＷｂであり、クリーニングブレードの幅とほぼ同じである。また、ブレード捲れ防止パターン直前の出力画像の面積率は１０％であったので、出力画像幅Ｗｉの濃度を薄くするようにした。本実施例では単位面積あたりの付着量を変更する方式とした。具体的には、通常のクリーニングブレード捲れ防止パターンの単位面積あたりの付着量が０．５ｍｇ／ｃｍ2であるのに対して、幅Ｗｉ部の単位面積あたりの付着量は０．２５ｍｇ／ｃｍ2とした。
【００３４】
なお、パターンの濃度を薄くする方法としては、単位面積あたりの付着量を変える方法のみならず、パターンの面積を変える方法など、他の方法でも良い。
【００３５】
さらに２枚目と３枚目の紙間に作成されたブレード捲れ防止パターンＢｐ２は、直前の紙間（１枚目と２枚目の間）に濃度調整用のパターンが作成されているため（幅Ｗｐ）ブレード捲れ防止パターンＢｐ２のうち、濃度調整用のパターンの幅Ｗｐに相当する部分はパターンを作成しなかった。
【００３６】
図３はブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
まず、パターン作成間隔であるか判断する（ステップＳ１０１）。パターン作成間隔でない場合は、ブレード捲れ防止パターンを作成せずに終了し、次の画像を作成する。
【００３７】
パターン作成間隔であった場合、次に他の画像調整用パターンが作成されるか否かを判断する（ステップＳ１０２）。他の画像調整用パターンが作成される場合は（ステップＳ１０２／Ｙｅｓ）、次の紙間でブレード捲れ防止パターンを作成する情報をメモリ等の記録媒体（不図示）に保存して終了する（ステップＳ１１０）。他の画像調整用パターンが作成されない場合は（ステップＳ１０２／Ｎｏ）、ブレード捲れ防止パターンが作成できるため、その条件を設定する。
【００３８】
まず、トナー残量を計算する（ステップＳ１０３）。本実施例１はＹ、Ｃ、Ｍ、Ｋの４色を計算することとなる。以下に本実施例１で使用したトナー残量の計算式を記載するが、計算方法については他の計算方式や実際のトナー残量を随時測定する方法などを取っても良い。
【００３９】
トナー残量Ｍは式１により計算する。
式１）トナー残量Ｍ［ｍｇ］＝初期重量Ｍｓ［ｍｇ］−トナー消費量Ｍｗ［ｍｇ］
初期重量Ｍｓはあらかじめメモリ等の記録媒体（不図示）に記録しておく。
【００４０】
トナー消費量Ｍｗは式２により計算する。
式２）トナー消費量Ｍｗ［ｍｇ］＝累積画像面積［ｃｍ2］×目標付着量［ｍｇ／ｃｍ2］
累積画像面積はＣＰＵ等の制御手段で画像形成時に常に算出するものであり、目標付着量もＣＰＵ等の制御手段にあらかじめ設定されるものである。
【００４１】
次にトナー残量の計算結果より、トナー残量が最も多いトナーを選択しパターン作成色とする（ステップＳ１０４）。
【００４２】
次に直前の画像の面積率が５％以上であるか判定する（ステップＳ１０５）。この面積率の閾値は５％とは限らず、任意に設定することが可能である。画像面積率が５％以上であった場合は、画像幅Ｗｉの相当するパターンの濃度を下げる（ステップＳ１０６）。画像面積率が５％未満であった場合は、画像幅Ｗｉの相当するパターン濃度は変更しない。
【００４３】
次に直前の紙間で各種調整パターンが作成されたか否かを判断する（ステップＳ１０７）。
各種調整パターンが作成された場合は、作成された調整パターンの幅Ｗｐに相当する部分を削除したのちにブレード捲れ防止パターンを作成し、次の画像を作成する各種調整パターンが作成されていない場合は、そのままブレード捲れ防止パターンを作成し、次の画像を作成する（ステップＳ１０８，Ｓ１０９）。
【００４４】
（実施例２）
実施例２は実施例１の構成に対し、ブレード捲れ防止パターンの作成間隔を指定枚数と温湿度検知結果に基づいて決定する方式である。ここでは、実施例１との差異であるブレード捲れ防止パターン作成フローのみを説明し、他の部分については実施例１と同様であるため割愛する。
【００４５】
なお、温湿度検知手段はクリーニングブレード１１付近に設置され、検知するのが最も好ましいが、機内の他の部分での検知結果や外気温湿度の検知結果を用いても良い。
【００４６】
図４は実施例２におけるブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
まず、パターン作成間隔であるか判断する（ステップＳ１０１）。パターン作成間隔でない場合は、ブレード捲れ防止パターンを作成せずに終了し、次の画像を作成する。
【００４７】
パターン作成間隔であった場合、次に温湿度検知結果を参照し、閾値温湿度以上であるか判断する（ステップＳ１１１）。本実施例２では閾値として温度のみを使用しその値を４０度と設定した。温湿度検知結果が閾値未満であった場合はブレード捲れ防止パターンを作成せずに終了し、次の画像を作成する。温湿度検知結果が閾値以上であった場合は、次に他の画像調整用パターンが作成されるか否かを判断する（ステップＳ１０２）。
以降のフローは実施例１と同様であるため割愛する。
【００４８】
（比較例１）
比較例１は実施例１の構成に対し、ブレード捲れ防止パターンの作成間隔を指定枚数のみに基づいて決定する方式であり、従来技術である特許文献１記載の方式に類似したものである。
【００４９】
比較例１で作成されるブレード捲れ防止パターンの作成色は黒、単位面積あたりの付着量は０．５ｍｇ／ｃｍ2、幅はクリーニングブレードとほぼ同じ、中間転写ベルト回転方向の長さは５ｍｍとした。
【００５０】
図５は比較例１において画像を５枚印刷し、ブレード捲れ防止パターン作成間隔を２枚としたときの模式図である。
【００５１】
図６は比較例１におけるブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
まず、パターン作成間隔であるか判断する（ステップＳ１０１）。パターン作成間隔でない場合は、ブレード捲れ防止パターンを作成せずに終了し、次の画像を作成する。
パターン作成間隔であった場合はブレード捲れ防止パターンを作成し、次の画像を作成する（ステップＳ１０９）。
【００５２】
（比較例２）
比較例２は実施例１の構成に対しブレード捲れ防止パターンを他の画像調整用パターンとを兼用した方式であり、従来技術である特許文献３記載の方式に類似したものである。
【００５３】
比較例２で作成されるブレード捲れ防止パターンの作成色は黒、単位面積あたりの付着量は０．５ｍｇ／ｃｍ2、幅はクリーニングブレードとほぼ同じ、中間転写ベルト回転方向の長さは５ｍｍとした。
【００５４】
図７は比較例２において画像を５枚印刷し、ブレード捲れ防止パターン作成間隔を２枚としたときの模式図である。また、画像調整用のパターン作成間隔を４枚としている。そのため、２枚に１回はブレード捲れ防止パターンと画像調整用パターンが同一紙間に作成されることとなる。
【００５５】
図８は比較例２におけるブレード捲れ防止パターン作成時のフローチャートである。
まず、パターン作成間隔であるか判断する（ステップＳ１０１）。パターン作成間隔でない場合は、ブレード捲れ防止パターンを作成せずに終了し、次の画像を作成する。
【００５６】
パターン作成間隔であった場合は、次に他の画像調整用パターンが作成されるか否かを判断する（ステップＳ１０２）。他の画像調整用パターンが作成さない場合は通常のブレード捲れ防止パターンを作成し、次の画像を作成する（ステップＳ１１２）。他の画像調整用パターンが作成される場合は、ブレード捲れ防止パターンと画像調整用パターンの両方を作成し、次の画像を作成する（ステップＳ１１３）。ただし、両パターンが交差する部分については、画像調整用のパターンのみが作成されている。図７では画像調整用のパターン濃度を便宜的に薄く表示しているが、画像調整用のパターンは調整制御に従った濃度となる。
【００５７】
実施例１、実施例２、比較例１、比較例２、比較例３（ブレード捲れ防止パターンを作成しない）の各構成を用いて以下の条件で通紙実験を行った。
【００５８】
条件１
印刷画像の面積率：２０％（各色５％）
ブレード捲れ防止パターン作成間隔：１回／１０枚
濃度調整用パターン作成間隔：１回／３枚
環境：１０℃１５％、２３℃５０％、２７℃８０％の３環境
通紙枚数：各環境２０Ｋ枚
【００５９】
条件２
印刷画像の面積率：２％（各色０．５％）
ブレード捲れ防止パターン作成間隔：１回／１０枚
濃度調整用パターン作成間隔：１回／３枚
環境：１０℃１５％、２３℃５０％、２７℃８０％の３環境
通紙枚数：各環境２０Ｋ枚
【００６０】
評価項目
ブレード捲れ・・・発生無し：○、発生あり・・・×
クリーニング不良・・・発生無し：○、発生あり・・・×
濃度調整エラー・・・発生無し：○、発生あり・・・×
【００６１】
条件１の評価結果を表１、条件２の評価結果を表２に示す。
【００６２】
【表１】
0005402438.tif 000002
【００６３】
【表２】
0005402438.tif 000003
【００６４】
実施例１、実施例２はクリーニングブレード捲れ及びクリーニング不良の発生、濃度調整エラーの発生はなかった。
比較例１は１０℃１５％環境下でクリーニング不良が発生した。
比較例２は１０℃１５％環境下でクリーニング不良が発生するとともに、各環境において濃度調整エラーが発生した。
比較例３は１０℃１５％環境下でクリーニング不良が発生し、２７℃８０％環境下でブレード捲れが発生した。
【００６５】
また、各実験で２０Ｋ枚通紙時点でのトナー残量を測定した結果が表３、表４になる。
なお、初期トナー重量は各環境でスタート時に５００ｇとなるよう調整した。
【００６６】
【表３】
0005402438.tif 000004
【００６７】
【表４】
0005402438.tif 000005
【００６８】
実施例１および２は比較例１、２に対しトナー残量が多い。つまり無駄なトナー消費をしていないこととなり、本発明の効果が確認できた。
比較例３に対してはトナー消費量が多くなっている。しかし比較例３ではクリーニング不良やブレード捲れが発生しているのに対し、実施例１、２では不具合が発生していない。これより、本発明は無駄なトナー消費を抑えるとともに、ブレード捲れやクリーニング不良などの不具合も防止できていることとなる。
【００６９】
上述した本発明の実施例によると、クリーニングブレード捲れやクリーニング不良を防止するとともに、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成し、生産性の高い画像形成装置を提供することができる。
【００７０】
また、ブレード捲れ防止パターンの作成色はトナー残量が最も多いトナー色とすることで、無駄なトナー消費を抑えることができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７１】
また、ブレード捲れ防止パターンのトナー量の変更が、単位面積あたりの付着量を変えて行うことで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７２】
また、ブレード捲れ防止パターンのトナー量の変更が、パターン面積の大きさを変えて行うことで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７３】
また、ブレード捲れ防止パターンのトナー量は直前の出力画像の白紙領域を演算し、演算結果に基づいて決定することで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７４】
また、ブレード捲れ防止パターンの作成間隔は印刷枚数に基づいて決定することで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７５】
また、画像形成装置は温湿度検知手段を備え、ブレード捲れ防止パターンの作成間隔は温湿度検知結果に基づいて決定することで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７６】
また、ブレード捲れ防止パターンの幅はクリーニングブレードの幅とほぼ同じであることを特徴とすることで、ブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７７】
また、中間転写体が像担持体に圧接し複数本のローラに架設された無端状の中間転写ベルトであり、中間転写ベルトに残留したトナーを除去するためのクリーニングブレードを有することで、中間転写ベルト方式においてもブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７８】
また、潜像担持体が中間転写体に対向して複数個並設されたタンデム型であることで、フルカラー画像形成装置においてもブレード捲れ防止パターンを効率よく形成することができ、生産性の高い画像形成装置を提供できる。
【００７９】
なお、本実施の形態は単なる例示に過ぎず、本発明をなんら限定するものではない。したがって、本発明は、その要旨を逸脱しない範囲で種々の改良、変形が可能である。たとえば、本実施形態はタンデム型の複写機で提供しているが、これに限るものではなく、４サイクル型の複写機、または像担持体を１つしか持たない複写機などにも適用できる。
【符号の説明】
【００８０】
１    複写機
２    感光体
７    クリーニング装置
８    中間転写ベルト
１１    クリーニングブレード
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８１】
【特許文献１】特開平１１−２１９０４０号公報
【特許文献２】特開２００６−１７１５２１号公報
【特許文献３】特開２００５−１８１４０８号公報
【特許文献４】特第４１０６９３２号公報
【特許文献５】特開２００５−１０６９２０号公報
【特許文献６】特開２００６−２５１１３８号公報
【図１】
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【図２】
0005402438.tif 000007
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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