(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピューターへの命令を含むコンピューター読み取り可能な記憶媒体であって、
全出力モードと１つまたは複数の他のモードとの間の遷移に対して、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数のモデムを監視する工程と、
伝送される信号振幅の変化の少なくとも一部に基づいて、複数のモデムに接続されているＤＳＬシステムの、複数の回線間のクロストーク結合特性を決定する工程であって、前記振幅変化は、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移によって結果として生じる工程と
複数の回線の一つの回線に沿って、送信信号の前置符号化、および、受信信号の処理の少なくとも一つを実施するために、前記決定されたクロストーク結合特性を複数のモデムの１つまたは複数に提供する工程であって、前記前置符号化および前記処理は、決定されたクロストーク結合特性および１つまたは複数の他のモードに関連する一時的な特徴の少なくとも一部に基づいて実施され、送信信号の前記前置符号化処理と受信信号の前記処理によって、変動するクロストークの影響が低減される工程と、を実施するコンピューターの命令を含む記憶媒体。
【請求項２】
請求項１に記載の記憶媒体において、
複数の回線は、ケーブルに関連し、
送信信号の前記前置符号化、および前記受信信号の処理の少なくとも一つを実施するために、ケーブルの複数の回線の一部を選択する工程であって、最も大きいクロストーク結合を有する回線、および最も大きいクロストーク結合を有する周波数の少なくとも一つに基づいて前記選択が実施される工程を実施するコンピューターの命令を含む記憶媒体。
【請求項３】
請求項１に記載の記憶媒体において、
送信信号の前置符号化は、１つまたは複数の他のモードでの送信のためにあり、前記１つまたは複数の他のモードは、低電力モードおよびＳＯＳモードから成るグループから選択される記憶媒体。
【請求項４】
請求項１に記載の記憶媒体において、
ＤＳＬシステムで変動するクロストークの低減を監視する工程と、監視による低減に基づいて、複数のモデムの１つまたは複数のモデムのために、１つまたは複数の他のモードを無効化する工程を実施するコンピューターの命令を含む記憶媒体。
【請求項５】
請求項４に記載の記憶媒体において、
変動するクロストークの低減を監視する工程は、受信信号を受信するモデムに関連する、コーディングエラーおよび信号対ノイズ比の少なくとも一つに基づく記憶媒体。
【請求項６】
コントローラを含む装置であって、
前記装置は、
複数のモデムに接続されている、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数の回線間のクロストーク結合特性を決定し、
複数の回線の一つの回線に沿って、送信信号の前置符号化および受信信号の処理の少なくとも一つを実施するために、前記決定されたクロストーク結合特性を、複数のモデムの１つまたは複数に提供し、前記前置符号化および前記処理は、決定されたクロストーク結合特性に少なくとも部分的に基づいて実施され、送信信号の前置符号化と受信信号の処理によって、変動するクロストークの影響を低減する装置。
【請求項７】
請求項６に記載の装置において、
前記コントローラは、全出力モードと１つまたは複数の他のモードとの間の遷移に対して、ＤＳＬシステムのモデムを監視し、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移に基づいて、モデムに接続されているＤＳＬシステムの複数の回線間のクロストーク結合特性を決定する装置。
【請求項８】
請求項６に記載の装置において、
クロストーク結合特性の決定は、少なくとも部分的には、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移から結果として生じる、送信信号振幅の変化に基づいて実施される装置。
【請求項９】
請求項７に記載の装置において、
前置符号化および処理は、さらに、部分的に、１つまたは複数の他のモードに関連している一時的な特徴に基づいて実施される装置。
【請求項１０】
請求項７に記載の装置において、
複数の回線は、一本のケーブルに関連し、
前記コントローラは、送信信号の前置符号化、および受信信号の処理の少なくとも一つを実施するために、前記ケーブルの中の複数の回線の一部を選択するように構成され、前記コントローラは、最も大きいクロストーク結合を有する回線、および最も大きいクロストーク結合を有する周波数の少なくとも一つに基づいて、前記複数の回線の一部を選択するように構成される装置。
【請求項１１】
請求項７に記載の装置において、
送信信号の前置符号化は、１つまたは複数の他のモードの間で送信するためにあり、前記１つまたは複数の他のモードは、低電力モードおよびＳＯＳモードから成るグループから選択される装置。
【請求項１２】
請求項７に記載の装置において、
前記コントローラは、ＤＳＬシステムで変動するクロストークの低減を監視し、監視による低減に基づいて、複数のモデムの１つまたは複数のモデムのために、１つまたは複数の他のモードを無効化する装置。
【請求項１３】
請求項１１に記載の装置において、
モニタによる、変動するクロストークの低減の監視は、受信信号を受信するモデムに関連する、コーディングエラーおよび信号対ノイズ比の少なくとも一つに基づく装置。
【請求項１４】
請求項７に記載の装置において、
前記装置は、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムのサーバーまたはネットワークデバイスとして実装される装置。
【請求項１５】
デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムのネットワークデバイスであって、前記ネットワークデバイスは、
全出力モードと１つまたは複数の他のモード間を遷移し、
ＤＳＬシステムの複数の回線に関連している、請求項６の装置によって決定される、クロストーク結合特性を受信し、前記ネットワークデバイスは複数の回線の一つの回線に接続されており、
送信されるべき信号の前置符号化と受信信号の処理の少なくとも一つを実施し、前記前置符号化および前記処理は、受信されたクロストーク結合特性の少なくとも一部に基づいて実施され、送信信号の前置符号化と受信信号の処理によって、変動するクロストークの影響を低減するコントローラを含むネットワークデバイス。
【請求項１６】
請求項１５に記載のネットワークデバイスにおいて、
前記クロストーク結合特性は、少なくとも部分的には、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移から結果として生じる送信信号振幅の変化に基づいて決定されるネットワークデバイス。
【請求項１７】
請求項１５に記載のネットワークデバイスにおいて、
前記前置符号化および前記処理は、さらに、部分的に、１つまたは複数の他のモードに関連している一時的な特徴に基づいて実施されるネットワークデバイス。
【請求項１８】
請求項１５に記載のネットワークデバイスにおいて、
複数の回線は、一本のケーブルに関連し、ケーブルの複数の回線の一部は、送信信号の前置符号化、および受信信号の処理の少なくとも一つの実施のために選択されるネットワークデバイス。
【請求項１９】
請求項１８に記載のネットワークデバイスにおいて、
複数の回線の一部は、最も大きいクロストーク結合を有する回線、および最も大きいクロストーク結合を有する周波数の少なくとも一つに基づいて選択されるネットワークデバイス。
【請求項２０】
請求項１５に記載のネットワークデバイスにおいて、
送信信号の前置符号化は、１つまたは複数の他のモードの間の送信のためにあり、前記１つまたは複数の他のモードは、低電力モードおよびＳＯＳモードから成るグループから選択されるネットワークデバイス。
【請求項２１】
方法であって、
デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数の回線を提供する工程であって、複数の回線はモデムに接続され、全出力モードと１つまたは複数の他のモードとの間で遷移する複数の回線の少なくとも一部に基づいて、複数の回線で、変動するクロストークが発生する工程と、
前記複数の回線に関連する、請求項６の装置によって決定される、クロストーク結合特性を受信する工程と、
前記複数の回線の１つまたは複数の回線にベクトル化を適用して、前記クロストーク結合特性に基づいて、前記複数の回線で起こる変動するクロストークの影響を低減する工程を含む方法。
【請求項２２】
請求項２１に記載の方法において、
１つまたは複数のモデムで、１つまたは複数の回線に沿って、送信信号の前置符号化および受信信号の処理の少なくとも一つを実施することで、ベクトル化を適用する工程であって、決定されたクロストーク結合特性および１つまたは複数の他のモードに関連している一時的な特徴に、少なくとも部分的に基づいて、前置符号化および前記処理は実施される工程を含む方法。
【請求項２３】
請求項２１に記載の方法において、
クロストーク結合特性は、少なくとも部分的には、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移から結果として生じる送信信号振幅の変化に基づいて決定される方法。
【請求項２４】
請求項２１に記載の方法において、
送信信号の前置符号化は、１つまたは複数の他のモードの間の送信のためにあり、前記１つまたは複数の他のモードは、低電力モードおよびＳＯＳモードから成るグループから選択される方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に通信システムに関し、さらに詳しくは、通信システムのノイズを低減する方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信システムは大量の電力を消費し、しばしば電力節約方法を使用する。該方法の一つは、動作電力低減モードであって、データトラヒックが中断されている間、または比較的少ない間に、信号振幅を低減させて、送信信号を変更するモードである。電力低減モードでは、接続を超えて提供される情報は、２つの通信モデム間の接続と同期を維持するために要求される情報などに制限されるが、モデムは低電力モードから出る、および通常伝送モードに戻るために必要なメッセージを交換できる。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図２】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図３】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図４】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図５】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図６】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図７】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図８】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図９】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図１０】ネットワーク通信を提供する通信システムの例示的実施形態を示す。
【図１１】図１〜１０の通信システム部分の動作方法の例示的実施形態を示す。
【図１２】図１〜１０の通信システム部分の動作方法の例示的実施形態を示す。
【図１３】コンピューターシステムの形態で記載された装置のブロック図であり、コンピューターシステム内の一組の命令が実行されると、装置は明細書に記載された１つまたは複数の方法のいずれかを実施することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
本発明の一実施形態は、コンピューターの命令を有するコンピューター読み取り可能な記憶媒体を含み、コンピューターの命令は、全出力モードと１つまたは複数の他のモードとの間の遷移を監視するために、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数のモデムを監視する工程と；少なくとも部分的には、送信信号振幅の変化に基づいて、複数のモデムに接続されている、ＤＳＬシステムの複数の回線間のクロストーク結合特性を決定する工程であって、振幅変化は、全出力モードと１つまたは複数の他のモード間の遷移によって起こる工程と；決定されたクロストーク結合特性を複数のモデムの１つまたは複数のモデムに提供する工程であって、複数の回線の一つの回線に沿って送信信号の前置符号化および受信信号の処理の少なくとも一つを実施する工程であり、前置符号化および処理は、少なくとも部分的に、決定されたクロストーク結合特性および１つまたは複数の他のモードに関連している一時的な特徴に基づいて実施され、送信信号の前置符号化と受信信号の処理とによって、変動するクロストークの影響を低減する工程を実施する命令を含む。
【０００５】
本発明の別の実施形態はコントローラを備える装置を含み、コントローラは、複数のモデムに接続されている、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数の回線間のクロストーク結合特性を決定し；および複数の回線の一つの回線に沿って、送信信号の前置符号化および受信信号の処理の少なくとも一つを実施するために、決定されたクロストーク結合特性を、複数のモデムの１つまたは複数のモデムに提供し、前置符号化および処理は、少なくとも部分的に、決定されたクロストーク結合特性に基づいて実施され、送信信号の前置符号化と受信信号の処理によって、変動するクロストークの影響を低減する。
【０００６】
本発明のさらに別の実施形態の方法は、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムのモデムに、全出力モードおよび他のモード動作を提供する工程と；ケーブルの第２の回線に伝送された信号振幅の変化によって、影響を受けるケーブルの１つまたは複数の第１の回線を決定する工程であって、第１の回線および第２の回線は、ＤＳＬシステムのモデムに接続されている工程と；第１の回線に接続されている１つまたは複数の第１のモデムに遷移時間を提供する工程であって、遷移時間は、第２の回線に接続されている第２のモデムが、全出力モードから第２のモードと第２のモードから全出力モードの間の少なくとも一つを遷移する時間である工程と；変動するクロストークの影響を補償するように、遷移時間の近傍で、１つまたは複数の第１のモデムの動作モードを調節する工程を含む。
【０００７】
本発明のさらに別の実施形態では、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムのネットワークデバイスを備え、ネットワークデバイスはコントローラを含み、コントローラは全出力モードと１つまたは複数の他のモード間を遷移し；ＤＳＬシステムの複数の回線に関連するクロストーク結合特性を受信し、該ネットワークデバイスは、複数の回線の一つの回線に接続されており；送信されるべき信号の前置符号化と受信信号の処理の少なくとも一つを実施し、受信されたクロストーク結合特性の少なくとも一部に基づいて、前置符号化と処理が実施され、送信信号の前置符号化と受信信号の処理によって、変動するクロストークの影響を低減する。
【０００８】
本発明のさらに別の実施形態では、デジタル加入者回線システムの複数の回線の１つまたは複数の回線にベクトル化を適用し、複数の回線で起こる、変動するクロストークの影響を低減する工程を含む方法を実施でき、少なくとも一部の複数の回線は、全出力モードと低電力モードとの間で遷移する。
【０００９】
本発明のさらに別の実施形態では、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの複数の回線を提供でき、複数の回線は、モデムに接続され、および、全出力モードと１つまたは複数の他のモードとの間の遷移する複数の回線の少なくとも一部に基づいて、変動するクロストークが複数の回線で発生し；並びに、複数の回線の１つまたは複数の回線にベクトル化を適用し、複数の回線で起こる変動するクロストークの効果を低減する。
【００１０】
図１は、ネットワーク通信を提供する、第１の通信システム１００の例示的実施形態を示し、メディアコンテンツ、データなどを送受信することを含む。さまざまな他のタイプのネットワーク通信システムがシステムによって実現できるが、通信システム１００は、インターネットプロトコルテレビ（ＩＰＴＶ）放送メディアシステムを示す。アクセスネットワークは、ＤＳＬ接続（ＡＤＳＬ、ＡＤＳＬ２プラス、ＶＤＳＬ２、ＳＨＤＳＬ、などのさまざまなタイプを含む）を利用して、商用および／または住居用の建物１０２で、１つまたは複数のコンピューター関係のデバイス１０８とインターネットなどのネットワーク通信を提供できる。アクセスネットワークは、銅製のツイストペアを介して広帯域サービスを建物１０２に提供する、本社またはサービス領域インターフェースに配置されるデジタル加入者回線アクセスマルチプレクサ（ＤＳＬＡＭｓ）の束を含む、データ配信を支援するためのさまざまなネットワーク構成要素を備える。
【００１１】
一実施形態では、システム１００は、ＩＰＴＶインフラを含み、そこには少なくとも１つのスーパーヘッドエンドオフィスサーバー（ＳＨＳ）を備えるスーパーヘッドエンドオフィス（ＳＨＯ）があり、マルチメディアブロードキャストチャンネルのサービスプロバイダーのサテライトおよび／またはメディアサーバーから全国メディアプログラムを受信する。現在の状況では、メディアプログラムは、音声コンテント、ビデオなどの動画コンテント、静止画コンテント、および／またはこれらの組み合わせであり得る。一般的なマルチキャスト通信方法によるビデオヘッドエンドオフィス（ＶＨＯ）などのネットワーク集約ポイントを介して、ＳＨＳサーバーは、メディアコンテンツに関連するＩＰパケットを、ビデオヘッドエンドサーバー（ＶＨＳ）に転送できる。
【００１２】
ＶＨＳは、アクセスネットワークを介して、マルチメディア放送プログラムを、商用および／または住居用の建物１０２にあるゲートウェイ１０４（住宅のゲートウェイまたはＲＧなど）に配信できる。ゲートウェイ１０４は、放送信号を、セットトップボックス（ＳＴＢｓ）などのメディアプロセッサー１０６に配信し、セットトップボックスは放送選択情報を、場合によっては、メディアコントローラ１０７（赤外線またはＲＦ遠隔制御など）によって管理される、コンピューターまたはテレビ受像機などのメディアデバイス１０８に示す。ユニキャストトラヒックも、ビデオオンデマンド（ＶｏＤ）などのサービスのために、メディアプロセッサー１０６とＩＰＴＶメディアシステムのサブシステムとの間で通信される。当然のことながら当業者であれば、図１に図示されるメディアデバイス１０８および／または携帯通信デバイス１１６は、メディアプロセッサー１０６の不可欠な部分であり、ゲートウェイ１０４と通信可能に結合される。この特定の実施形態では、記載された全体のデバイスは、マルチキャストまたはユニキャストメディアコンテンツを受信し、応答し、処理しおよび表示する。
【００１３】
システム１００は、１つまたは複数のコンピューターデバイス１３０に結合でき、その一部はウェブサーバーとして動作でき、ポータルサービスをインターネットサービスプロバイダー（ＩＳＰ）ネットワーク１３２を超えて、固定回線および／または無線コンピューターデバイスまたはメディアデバイス１０８に提供する。図示されていないが、通信システム１００のさまざまな構成要素は、ケーブルＴＶシステム構成要素などの、アナログまたはデジタル放送分配システム構成要素と組み合わされ、または置き代えられることもできる。
【００１４】
図２は、通信システム２００で、電力モード変化が発生する例示的実施形態を示す。一実施形態では、システム２００は、さまざまな形態のネットワーク通信が想定されるが、データおよび音声を含むメディアコンテンツを配信できる。通信システム２００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム２００は、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．３（ＡＤＳＬ２）および勧告Ｇ．９９２．５（ＡＤＳＬ２プラス）などによる、回線上のトラヒックが非常に少ないか、または無い期間に、モデムで消費される電力を低減させる、Ｌ２電力管理モードである低電力モードを含む。本発明では、システム２００に接続される、他のＤＳＬ技術（ＶＤＳＬ２のためのＧ．９９３．２など）を含む他の電力低減技術、プロトコルまたは標準も考慮される。通常の電力モードは、Ｌ０モードであり、ＤＳＬ接続が確立されていないアイドルモードは、Ｌ３モードである。システム２００は、前置符号器２２０、ベクトル化コントローラ２３０、およびＬ２モードコントローラ２４０を備える。システム２００は、再び後に記載されるように、それぞれの回線にベクトル化を適用することによって、Ｌ２とＬ０モードとの間の行き来によって生じる変動するクロストークの有害な影響を、低減または除去できる。
【００１５】
システム２００が電力低減モードである間で、ＤＳＬ接続を超えてアプリケーションによって送信されたデータトラヒックが十分に小さい期間に、送信信号は、ＤＳＬ信号振幅を低減することによって、修正されるので、モデムで消費される電力は低減される。たとえば、ＤＭＴトーンのそれぞれの振幅は、１トーン毎に転送されるデータビット数を含めて低減される。一実施形態では、電力モードを引き下げることによって、回線に転送される電力、従ってモデムで使用される全体の電力を低減する。
【００１６】
一実施形態では、システム２００のネットワークを超えて送信されるアプリケーションデータは、送受信ペアのモデムがＬ２モードである場合には、ＤＳＬ接続を超えて伝送されない。代わりに、ＤＳＬ接続を超えて符号化された情報は、確立されて同期がとれた２つのモデム間の接続を維持するように要求されるだけであるが、アプリケーションデータを再び伝送することが可能になった場合に、モデムは、Ｌ２モードを去って通常伝送ができるように戻るための要求メッセージを交換できる。別の実施形態では、ＶｏＩＰアプリケーションデータなどの低ビットレートアプリケーションデータは、Ｌ２モード中に転送できる。
【００１７】
図３は、別の通信システム３００のモデムがＬ２モードに入った場合に、ショウタイム（ｓｈｏｗｔｉｍｅ）状態中に実施される、電力低減の例示的実施形態を示す。通信システム３００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜２００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。
【００１８】
データトラヒックがＤＳＬ接続を超えて伝送されていない場合には、ＤＳＬ低電力モードによって、ＤＳＬ接続を支援する送受信ペアのモデムが、該モードへの入出力を迅速に実施できる。該モードで送信信号によって、確立されて同期がとれた２つのモデム間の接続を維持でき，および該信号によって、高ビットレートアプリケーションで該要求がされた場合にすぐに、全出力データ伝送に戻ることができる。電力低減モードに入り、および該モードから出ることが迅速に実施されるので、伝送データを取り扱う接続両端のアプリケーションプロセスは、Ｌ２モードからＬ０通常伝送モードに戻る遷移によって影響を受けない。
【００１９】
カスタマーに入出力する、データパケットの間欠的特性の結果、ＤＳＬは、全出力（Ｌ０）と低電力（Ｌ２）モードとの間をしばしば遷移する。これらのＬ０モードとＬ２モード間の遷移は、１、２秒毎に一度の頻度で発生することによって、ユーザデータストリームに、比較的短いギャップをしばしば発生させる。さらにこれらのＬ２モードへの入出力による遷移は、ＤＳＬ接続を超えて伝送される通信の特定の性質だけに基づいて、予測できない変化する間隔で発生する。該遷移の発生は、特性化または予測することが困難である。Ｌ２／Ｌ０遷移のこれらの特徴の両方によって、Ｌ０モードとＬ２モード間を遷移するモデムによって、送信スペクトルおよび信号レベルに、しばしば変動が生じる。これらの変化は、さまざまな、予期できない時間に発生する。
【００２０】
クロストークは、ケーブル中の他の回線に結合する信号によって生じ、Ｌ０モードとＬ２モード間の遷移に対応して変動する。ケーブルの他のＤＳＬ回線の受信機は、クロストークをノイズとして参照できる。受信機が、変化するノイズレベルに適応するのは困難であるので、非静止クロストークとして知られる、変動するクロストークは、ＤＳＬモデムが受信する信号を符号化する場合に、一定クロストークよりも、破壊的であり得る。
【００２１】
図４は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム４００の例示的実施形態を示す。通信システム４００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜３００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム４００は、複数の受信機４１０、受信機と通信する前置符号器４２０、ベクトルコントローラ４３０、Ｌ２モードコントローラ４４０、および管理団体４５０を含むことができる。システム４００は、それぞれの回線にベクトル化を適用することによって。Ｌ２とＬ０モードとの間の行き来によって生じる変動するクロストークの有害な影響を、低減または除去できる。たとえば、省電力Ｌ２モードによって生じる非静止クロストークは、ケーブル中の回線に接続されている、ＡＤＳＬ、ＡＤＳＬ２プラス、ＶＤＳＬ２、ＳＨＤＳＬモデムにベクトル化を適用することによって最小化できる。
【００２２】
一実施形態では、Ｌ２モードを機能させるために、ＤＳＬＡＭまたはＣＰＥのいずれかにおける、送信ＤＳＬモデムと受信ＤＳＬモデムの両方は、Ｌ２モードに入る時間および対応する電力カットバック（ＰＣＢ）が増加する時間；Ｌ２モード中で、対応するＰＣＢが調節する「電力調節（ｐｏｗｅｒ−ｔｒｉｍ）」の可能性があるアプリケーション時間；およびＬ２モードから出る時間および対応するＰＣＢが減少する時間を知ることができる。
【００２３】
別の実施形態では、低電力モードと全出力モードの間で、ＤＳＬモデムは、全送信電力、パワー・スペクトル密度（ＰＳＤ）、伝送スペクトルスケーリング係数、トーン毎の精密利得、１トーン当たりのビット数など他のパラメータを知ることができる。一実施形態では、適切な動作チャンネルを介した、および／または特定のシンボル（Ｇ．９９２．３の同期フラグｓなど）の使用を介した、送受信モデム間の情報交換によって、情報が得られる。別の実施形態では、電力変化タイミングおよび対応する変化量に関する情報が、ベクトル化に関するＤＳＬモデムモジュールに提供され、予測される変化が起こる適切な時間でそれらの設定が調節される。
【００２４】
システム４００は、クロストークを制御するために、ダウンストリームベクトル化を適用できる。たとえば、送信機上のダウンストリーム方向で使用される、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）前置符号器４２０は、非静止クロストークが受信機で大きくキャンセルされるように、信号を変更できる。たとえば、Ｌ２に関連する電力変化が、回線で発生する場合には、前置符号器４２０は、遷移が予測される時間および予測される電力変化量に関して、対応する回線のＬ２モードコントローラから、情報を受信することができる。
【００２５】
Ｌ２コントローラ４４０、ベクトル化コントローラ４３０，および管理団体４５０間の通信によって、２つのタイプのコントローラと管理団体間の調節を決定できる。Ｌ２コントローラ４４０からベクトル化コントローラ４３０への通信には、遷移イベントに関連する電力変化と電力変化の時間が含まれる。ベクトル化コントローラ４３０からＬ２コントローラ４４０への通信によって、Ｌ２モードからの遷移をベクトル化処理と一致させることができ、たとえば、それらは、「準備ができていない」、「変化を調節できない」，などのＮＡＣＫ、ＡＣＫ、および／または他のメッセージなどでできる。Ｌ２コントローラ４４０から管理団体４５０への通信は、Ｇ．９９７．１プラス制御ですでに定義されているパラメータなどの、Ｌ２に関連するパラメータ、および、それぞれの回線に対してベクトル化を許可／不許可にするパラメータ、Ｌ２遷移イベントのイベント回数、成功／不成功コードなどのＬ２ベクトル化に関連して報告されているパラメータであり得る。
【００２６】
図５は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム５００の例示的実施形態を示し、特に、特定の回線でのアプリケーションデータの入手可能性、該回線上でのＬ２モードへの進入、およびダウンストリーム方向でベクトル化を利用する、２つの回線間の通信フローとの関係を示す。通信システム５００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜４００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。システム５００は、図５で機能的に示されるＬ２モードからおよびＬ２モードへの遷移を含む。簡潔にするために、図５は、２つの回線５１０、５２０と、それらに対応するモデム５１５、５２５との間の状態を示す、しかしながらこれは、追加の回線がベクトル化された場合にも拡張可能である。
【００２７】
システム５００は、ネットワークを超えて通信するアプリケーションから、伝送のためにデータを定期的に入手できないので、Ｌ２モードに入りおよび出る、犠牲に成り得る回線５１０と、第２の回線５２０を有する。回線５１０がＬ２モードに入ると、アプリケーションから入手可能なデータが無いので、インターフェース５５０を超えて、犠牲に成り得る回線５１０に、Ｌ２モードに入ったことが示される。犠牲（ｖｉｃｔｉｍ）回線５１０上の前置符号器の機能によって、Ｌ２モードのＰＳＤおよび符号化を検知して、自身の回線の前置符号化を調節できるので、Ｌ２モードへの変化に対応できる。Ｌ２モードに入りおよび出る回線５２０のための前置符号化機能によって、自身の回線の前置符号化を調節できるので、回線がＬ２モードであるという事実を考慮することができる。
【００２８】
システム５００では、データが入手可能な場合には、モデム５２５は、Ｌ２モードを出て、Ｌ０通常伝送モードに遷移できる。犠牲回線５１０にはこの変化が通知され、インターフェース５５０を超えて、その新しい状態の回線のＰＳＤおよび信号の特徴が通知されるので、犠牲回線５１０は、新しい状態を取り扱えるように前置符号を調節できる。図５の例示的な実施形態は、２つの回線５１０、５２０に対する、ダウンストリームのベクトル化を示すが、本開示は、Ｌ２モードに入りおよびＬ２から出る複数の犠牲回線および複数の回線を備える、ベクトル化グループに追加の回線が存在する状態にも拡張できる。
【００２９】
図６は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム６００の例示的実施形態を示す。通信システム６００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜５００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム６００は、複数の受信機６１０、受信機と通信する前置符号器６２０、ベクトルコントローラ６３０、Ｌ２モードコントローラ６４０、および管理団体６５０を含むことができる。システム６００では、Ｌ２とＬ０モードとの間の行き来によって生じる変動するクロストークの有害な影響を低減または除去できるように、アップストリーム方向にベクトル化する。
【００３０】
アップストリーム方向では、Ｌ２コントローラ６４０、ベクトル化コントローラ６３０、および管理団体６５０間の通信は、２つのタイプのコントローラと管理団体との間で調整できる。Ｌ２コントローラ６４０からベクトル化コントローラ６３０への通信には、遷移イベントに関連する電力変化と電力変化の時間が含まれる。ベクトル化コントローラ６３０からＬ２コントローラ６４０への、ＡＣＫ、ＮＡＣＫ、および「準備ができていない」、「変化を調節できない」などの他のメッセージの使用を含む通信によって、Ｌ２モードからの遷移は、ベクトル化処理によって調整できる。Ｌ２コントローラ６４０から管理団体６５０への通信は、それぞれの回線に対するベクトル化の許可／不許可、Ｌ２遷移イベントのイベント回数、および成功／不成功コードなどの、Ｌ２−ベクトル化に関連して報告されているパラメータばかりではなく、Ｇ．９９７．１プラス制御によって定義されるパラメータなどのＬ２に関連するパラメータなども提供できる。
【００３１】
図７は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム７００の例示的実施形態を示し、特に、アップストリーム方向の受信機での、特定の回線でのアプリケーションデータの入手可能性、該回線上でのＬ２モードへの進入、および、アップストリーム方向でベクトル化を使用する２つの回線間の通信の流れの関係を示す。通信システム７００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜６００と、オーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。システム７００は、図７で機能的に示されるＬ２モードからおよびＬ２モードへの遷移を含む。簡潔にするために、図７は、２つの回線７１０、７２０の状態を示す、しかしながらこれは、追加の回線がベクトル化された場合にも拡張可能である。
【００３２】
一実施形態では、システム７００はアップストリーム方向でベクトル化を使用できるので、受信機のキャンセル機能によって、Ｌ２モードに入りおよびＬ２モードから出ることによって生成される非静止クロストークをキャンセルできる。リンクを越えた、高ビットレートアプリケーションが無い場合には、回線は、Ｌ２モードに入り（および後に出る）ことができる。回線がＬ２モードである場合には、インターフェース７５０を超えて、犠牲回線にＬ２モードであることが通知される。第１の回線の複数回線複合機能によって、それ自身がＬ２モードであるという事実を使用することができる。アプリケーションデータが入手可能である場合には、第１のモデムは、回線がもはやＬ２モードを受信しないことを検知することができ、Ｌ０通常伝送モードに遷移できる。犠牲回線７１０にこの変化が通知され、その新しい状態の回線のＰＳＤおよび信号の特徴が、インターフェース７５０を超えて犠牲回線に通信される。犠牲回線７１０と第１の回線７２０は、新しい状態を取り扱えるように、その複数回線復号機能を調節できる。図７の例示的な実施形態は、２つの回線に対する、アップストリームのベクトル化を示すが、これは、Ｌ２モードに入り、およびＬ２モードから出る、ベクトル化グループの追加の回線、複数犠牲回線、および／または複数回線が存在する状態にも拡張できる。
【００３３】
伝送電力が予期される変化をする間に、アップストリームベクトル化のための前置符号器は以下の数式１に基づいて更新する。
Ｙ＝Ｈ＊Ｘ＋Ｎ――――――――――――［数式１］
数式１はＤＭＴトーンのそれぞれに適用され、ここでＹは受信データのベクトルであり、ＨはＭＩＭＯチャンネル伝達関数マトリックスであり、Ｘはチャンネル入力のベクトルであり、Ｎはチャンネルノイズベクトルである。アップストリーム方向に対して、復号プロセスは以下の式を含む。
Ｙ’＝Ｈ−１＊Ｙ＝Ｘ＋Ｈ−１＊Ｎ―――［数式２］
Ｌ２モードに入り、または、Ｌ２モードから出る場合には、Ｘの電力はＡの係数によって変化する（ここでＡは対角行列である）。この予期される電力変化の影響はないか、または、受信機で次の式によって表される。
Ｙ’＝Ｈ−１＊Ｙ＝Ａ−１＊Ｈ−１＊（Ｈ＊Ａ＊Ｘ＋Ｎ）＝Ｘ＋Ｈ−１＊Ｎ――［数式３］
Ｙ’＝Ａ−１＊Ｈ−１＊Ｙ＝Ａ−１＊Ｈ−１＊（Ｈ＊Ａ＊Ｘ＋Ｎ）＝Ｘ＋Ａ−１＊Ｈ−１＊Ｎ―――［数式４］
【００３４】
ダウンストリームのベクトル化を使用する場合には、Ｌ２モードに入ることによって誘起される電力変化を緩和する前置符号器の更新は、Ｌ２モードの電力を低減するスケーリングが、ベクトル化前置符号動作の前または後に実施されるかによって異なる。ベクトル化前置符号の前に、Ｌ２モードのスケーリングが実施される場合には、次式に記載されるようになる。
Ｘ’＝Ａ＊Ｘ’’ ―――――［数式５］
ここで、Ｘ’’は、マッパー出力（ＱＡＭ配置点）であり、ＡはＬ２モードに入り、またはＬ２モードから出る時の電力変化を示す対角行列を示す。前置符号化は以下の式で示される。
Ｘ＝Ｈ−１＊Ｘ’ ―――――［数式６］
および受信機では、以下の式で示される。
Ｙ＝Ｈ＊Ｘ＋Ｎ＝Ｈ−１＊Ａ＊Ｘ’’＋Ｎ＝Ａ＊Ｘ’’＋Ｎ―――［数式７］
【００３５】
この例示的な実施形態では、受信機は、Ａによってスケーリングされたサンプルを得ることができる。たとえば、ベクトル化前置符号器は、Ｌ２スケーリングアプリケーションと同時に調節される必要はない。しかしながら、ベクトル化前置符号化の後に、Ｌ２モードスケーリングが実施される場合には、ベクトル化前置符号器は、Ｌ２スケーリングアプリケーションと同時に更新できる。たとえば、Ｌ２スケーリングが以下のように記載される場合には、
Ｘ＝Ａ＊Ｘ’ ―――――――［数式８］
ベクトル化前置符号化は以下の式で表され、
Ｘ’＝Ｂ＊Ｘ’’ ―――――［数式９］
従って、受信機では以下の式を得る。
Ｙ＝Ｈ＊Ｘ＋Ｎ＝Ｈ＊Ａ＊Ｘ’＋Ｎ＝Ｈ＊Ａ＊Ｂ＊Ｘ’’＋Ｎ―――［数式１０］
Ｂが以下の式で選ばれる場合には、
Ｂ＝Ａ−１＊Ｈ−１＊Ａ―――［数式１１］
次の結果が得られる。
Ｙ＝Ａ＊Ｘ’’＋Ｎ―――――［数式１２］
これは、Ｌ２モードで、受信機は対角行列Ａによってスケーリングされたクロストークの無いサンプルを得ることを意味する。
【００３６】
図８は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム８００の例示的実施形態を示す。特に、図８は、回線がＬ２モードに入った場合の、ベクトル化グループの優先順位の再配置の例である。通信システム８００は、前記通信システムの別の代表実施形態である、通信システム１００〜７００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム８００は、クロストークに遭遇する回線８１０、ユーザ設備でのＤＳＬモデム８１５、ベクトル化コントローラ８３０およびＬ２モードコントローラ８４０を含む。
【００３７】
一実施形態では、小さいベクトル化グループは、ケーブル／バインダーの回線のサブセットから成り、キャンセルは完了しない。信号処理速度の制限により、最も悪い侵害者を優先的にキャンセルするために、クロストークを生じる回線のサブセットにキャンセルが限定される場合がある。システム８００は、Ｌ０（通常伝送モード）クロストークと、他のＤＳＬ回線でＬ２モードに入ることによる影響の両方に関する情報を使用して、ノイズキャンセルが実施されるべき回線のサブセット（ベクトル化グループ）を選択する。選択によって、Ｌ２モードに、たびたび出入りすることによる影響のキャンセルを最適化できる。
【００３８】
別の実施形態では、信号処理量を低減するために、ベクトル化システムは、最も大きいクロストーク結合を有するワイア間だけ、および／または最も大きいクロストーク結合が発生する周波数だけのクロストークをキャンセルするように選択できる。たとえば、システム８００は、Ｌ０モードの回線、Ｌ２モードの回線、およびそられの電力レベルの情報に基づいて、ベクトル化が実施される回線グループおよび周波数を選択できる。
【００３９】
第１の回線がＬ２モードに入る場合には、ベクトル化コントローラ８３０には、遷移時間と電力の変化時間が通知される。ベクトル化コントローラ８３０は、第１の回線がＬ２モードに進入後に、主要なクロストーク源であり続けるか否かを演算できる。Ｌ２モードに進入後に、第２の回線のクロストークが、第１の回線のクロストークよりも大きいことが推定される場合には、ベクトル化前置符号器または復号器は、第１の回線からのクロストークに代わって、第２の回線からのクロストークをキャンセルするように更新できる。のちに、第１の回線がＬ２モードから出る場合には、逆の動作が起こる。
【００４０】
図９は、メディアコンテンツを配信する、別の通信システム９００の例示的実施形態を示す。特に、図９は、相互にクロストークする回線の一グループ内で、クロストーク結合を決定するための、Ｌ２モードプローブの使用を示す。通信システム９００は、前記通信システムの別の代表実施形態である、通信システム１００〜８００とオーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム９００は、クロストークに遭遇する回線９１０、ＤＳＬモデム９１５ユーザ設備での、ベクトル化コントローラ９３０およびＬ２モードコントローラ９４０を含む。
【００４１】
一実施形態では、通常伝送中に送信された信号とは異なり、送信機と受信機との両方に分かる時間で送信されるので、Ｌ２信号はうまく特徴付けられる。別の実施形態では、Ｌ２信号は、プローブ信号として使用でき、バインダー内のループ間のクロストーク係数の決定を支援する。一実施形態では、システム９００は、ケーブルのすべてのワイアペア間のクロストーク結合特性を知る、ベクトルＤＳＬシステムを備える。たとえば、送信信号に摂動を挿入することによって、他の回線の信号対ノイズ比（ＳＮＲ）に結果として影響が生じることが観察できる。クロストーク結合特性を知る、またはクロストーク結合特性を監視する他の技術を利用できる。一実施形態では、受信されたクロストーク源であるケーブルの、特定のＤＳＬサービスを識別でき、特定の方法で符号化されるべき、ＤＭＴ同期シンボルを特定するために、プローブ信号を利用できる。
【００４２】
一実施形態では、全出力モードと低電力モード間の頻繁な遷移から結果として生じる、伝送された信号振幅の大きな変化は、ケーブルのワイアペア間のクロストーク結合特性を決定する、プロ−ビング信号として機能できる。別の実施形態では、Ｌ２モードの間に伝送された信号は、特に、特徴的なＰＳＤなどのクロストークプローブ信号としての使用を改良する特徴を有する。低電力モードに出入りするモデムの遷移によって、ＳＮＲ対周波数に結果として生じる影響はケーブルの他のワイアペアに接続されているモデムで観察できる。
【００４３】
システム９００は、相互にクロストークする回線間のクロストーク結合を決定するためのプローブ信号を供給するために利用される、次のフローを示す。アクセスノード上のそれぞれの回線のＬ２コントローラ９４０は、回線１がＬ０モードのままである期間に、同時にＬ２モードである、回線２から回線Ｎのそれぞれに位置できる。特定の回線がＬ２である場合には、Ｌ２モードのＰＳＤ特性を有し、およびＬ２モードのそれぞれの回線は、低減された電力で動作できる。回線１がＬ０モードのままである場合には、Ｌ２モードである他の回線へクロストークを発生させる。Ｌ２モードである、回線２から回線ＮのＣＰＥモデム９１５のそれぞれの「ベクトル化コントローラ」、受信された信号を解析して、制御チャンネル（「バックチャンネル」または「エラーチャンネル」など）を介してアクセスノードに報告し、特に、Ｌ０モードである回線１からのクロストークが無かった場合に、受信されることが期待される信号からのずれを含む受信された信号に関する情報を含む。Ｌ０モードである回線１からのクロストークによって影響された回線それぞれに対する差異の報告が、バックチャンネルを超えて、アクセスノード上のベクトル化コントローラ９３０にされる。ベクトル化コントローラは、Ｌ２モードの回線およびＬ０モードの回線１の両方の特定のＰＳＤおよび他の特徴を知っているので、それぞれの回線から受信された信号によって報告された、ズレに関する情報を使用して、回線１によって影響された回線に結合したクロストークを決定できる。および／またはＬ２モードの回線２から回線ＮはＬ２モードから出て、通常の伝送であるＬ０モードになれる。
【００４４】
順番にまたは順番とは関係なく、Ｎ回線のそれぞれに対して、このプロセスを繰り返すことができ、それぞれの回線は他のすべての回線がＬ２モードである期間にＬ０モードになることができ、およびＬ０モードのままである回線からのクロストークを決定できる。この繰り返しプロセスを介して、相互にクロストークする回線のすべてのグループに対して、完全なクロストーク結合マトリックスを決定できる。
【００４５】
図１０は、メディアコンテンツを配信する別の通信システム１０００の例示的実施形態を示す。特に、図１０は、他の回線へのクロストークを低減するための最適化Ｌ２モード信号を示す。通信システム１０００は、前記通信システムの別の代表実施形態としての通信システム１００〜９００と、オーバーレイドまたは操作可能に結合することができる。図示されるように、システム１０００は、複数の受信機１０１０、受信機と通信する前置符号器１０２０、ベクトルコントローラ１０３０、Ｌ２モードコントローラ１０４０、および管理団体１０５０を含むことができる。
【００４６】
Ｌ２モードの回線にベクトル化技術が使用される場合には、Ｌ０ＰＳＤに関するダウンストリーム方向の前置符号化またはアップストリームのノイズキャンセルなどのベクトル化技術によって、Ｌ２状態のＰＳＤおよび他の特定の属性を変更することができ、特に犠牲回線への非静止クロストークの影響を低減することができる。たとえば、ベクトル化コントローラは、ベクトル化グループを小さくして計算の複雑性を最適化することを目標にして、Ｌ２ＰＳＤの詳細を選択できるようにする。
【００４７】
たとえば、全出力モードに対してベクトル化を使用することで、全出力モードの間に送信される信号の特徴は、クロストークの影響を最小化すように変更できる。信号に対する特定の変更は、最も大きいクロストーク結合を有する、他のワイアペアに対して決定された特定のクロストーク結合に基づいて実施できる。一実施形態では、低電力モードの間に伝送された信号の特徴も、全出力モード期間のベクトル化に適用された方法と、類似している方法で変更できる。別の実施形態では、低電力モードの間に送信された信号の特徴は、決定されたクロストーク結合に基づいて変更でき、クロストークの影響を最も受けやすいケーブル中の他の回線へのクロストークによる明らかな変化を最小化する。これによって、低電力モードで伝送される信号を、他の最も影響を受けやすいワイアに対して、より大きいまたはより小さい見かけ上のクロストークを有するように変更できる。伝送された振幅対周波数特性および伝送された位相対周波数特性は、この目的のために変更できる。
【００４８】
システム１０００では、回線１のＬ２モードコントローラ１０４０によって、回線１をＬ２モードにする場合には、回線がＬ２モードに入ることを、ベクトル化システムコントローラ１０３０に知らせることができる。ベクトル化システムコントローラ１０３０は、回線１から他のＤＳＬ回線へのクロストークを低減する、回線１上のＬ２信号の適切な特性を決定できる。回線１の前置符号器１０２０および他の伝達関数は、この最適化された伝達信号が効果を有するように構成することができる。一実施形態では、ベクトル化システムコントローラ１０３０は、ベクトル化システムコントローラの制御下にある回線だけではなく、ベクトル化システムコントローラの制御下に無い他の回線でも、クロストーク効果が低減されるように、Ｌ２モードの回線１に対する伝達信号を構成できる。これらの他の回線は、クロストークを低減するために、ベクトル化されていなくともよく、回線１からのクロストークを受けていてもよい。
【００４９】
一実施形態では、全出力モードと低電力モードの間で回線が変化する場合に、システム１０００は、他の回線上でのＳＮＲ対周波数特性の効果を連続的に監視できる。クロストーク効果をキャンセルする方法によって、他の回線上の変動するクロストーク効果を十分に除去することができない場合には、システム１０００は、選択された回線に対して低電力モードを選択できないようにして、他の回線の性能を最高にすることを確実にする。
【００５０】
別の実施形態では、バックチャンネルは、他の回線から特定のＤＳＬ回線に誘導された、クロストークについて継続的監視をできる。この情報は、ＳＮＲ対周波数などの情報、および、コード違反すなわちＣＶ’として知られる、受信された間違ったＤＭＴシンボルの数などの、ＤＳＬ接続に関連する他の情報と組み合わせでき、Ｌ２モードによって生成された非静止クロストーク効果をキャンセルする方法が、ＤＳＬサービスの品質を満たすことを保証するのに十分かを決定する。一実施形態では、Ｌ２−モードによって誘導された非静止クロストークによって、訂正不可能な劣化が検出される場合には、特定のＤＳＬ回線のＬ２モードコントローラは、Ｌ２モードへの遷移を抑制するように指示されることができる。この実施例では、アプリケーションレベルのデータが伝送に利用できない場合であっても、モデムはＬ０モードに留まることができる。消費電力を節約するＬ２モードの効果が失われても、ベクトル化技術によって影響を改善できない場合には、非静止クロストークの影響を回避できる。
【００５１】
図１１は、通信システム１００〜１０００の一部で動作する、例示的方法１１００を示す。特に、方法１１００では、Ｌ２モード遷移が発生する場合の、ダウンストリームのベクトル化を記載する。方法１１００は、特定の回線でのアプリケーションデータの利用可能性の変化が発生する、ステップ１１０２で始まる。ステップ１１０４では、回線のＬ２モードコントローラは、Ｌ２モードへ遷移する要求を受信できる。たとえば、要求情報には、進入情報、電力調節情報および／または退出情報を含む。一実施形態では、要求には、遷移時間および／または予測される電力変化を含む。
【００５２】
ステップ１１０６では、回線のＬ２モードコントローラは、ベクトル化コントローラに、予測される遷移、予測される時間、および／または予測される電力変化に関する情報を送信する。ステップ１１０８では、ベクトル化コントローラは、電力変化に関連する、受信された情報に基づいて、新しい前置符号器の設定を演算できる。ベクトル化コントローラは、ステップ１１１０で、予測された時間で、新しい前置符号器の設定を適用できる。一実施形態ではステップ１１１２で、ベクトル化コントローラは、Ｌ２モードコントローラに確認情報を送信できる。Ｌ２モードコントローラは、ステップ１１１４で、予測された時間にＬ２モードに遷移できる。
【００５３】
図１２は、通信システム１００〜１０００の一部で動作する例示的方法１２００を示す。特に、方法１２００は、Ｌ２モード遷移が発生する場合の、アップストリームベクトル化を示す。方法１２００は、特定の回線でのアプリケーションデータの利用可能性の変化が発生するステップ１２０２で始まる。遠端モデムから、および／またはＵ−Ｃインターフェースで受信される信号によって、変化を観察できる。ステップ１２０４では、回線のＬ２モードコントローラは、Ｌ２モードへ遷移する要求を受信できる。たとえば、要求情報は、進入情報、電力調節情報および／または退出情報を含む。一実施形態では、要求には、遷移時間および／または予測される電力変化を含む。
【００５４】
ステップ１２０６では、回線のＬ２モードコントローラは、ベクトル化コントローラに、予測される遷移、予測される時間、および／または予測される電力変化に関する情報を送信する。ステップ１２０８では、ベクトル化コントローラは、電力変化に関連する、受信された情報に基づいて、新しいノイズキャンセルの設定を演算できる。ベクトル化コントローラは、ステップ１２１０で、予測された時間で、新しいノイズキャンセルの設定を適用できる。一実施形態ではステップ１２１２で、ベクトル化コントローラは、Ｌ２モードコントローラに確認情報を送信できる。Ｌ２モードコントローラは、ステップ１２１４で、予測された時間にＬ２モードに遷移できる。
【００５５】
例示的な実施形態では、ダウンストリーム方向のベクトル化技術の使用を提供でき、ここで、送信モデムは、Ｌ２信号の特徴について入手可能な情報を使用し、伝送された信号を前置符号化する場合に、Ｌ２状態に進入およびＬ２状態から退出した時間によって、クロストークのキャンセルが可能になり、およびＬ２とＬ０モード間の往復によって生じる非静止クロストークの有害な影響を最小化する。本明細書に記載の例示的な実施形態では、アップストリーム方向のベクトル化技術の使用を提供し、ここで、受信モデムは、Ｌ２信号の特徴について入手可能な情報を使用し、伝送された信号を処理する場合に、Ｌ２状態に進入およびＬ２状態から退出した時間によって、受信された信号のクロストークのキャンセルが可能になり、Ｌ２とＬ０モード間の往復によって生じる非静止クロストークの有害な影響を最小化する。
【００５６】
例示的な実施形態では、Ｌ２モード、さらにＬ０モード中に伝送された信号の特徴に関する情報の使用を提供し、ＤＳＬモデムがベクトル化技術を実施することによって、ベクトル化グループに含まれる回線の選択を最適化し、ここでベクトル化グループは、ケーブルに支持されるＤＳＬ回線のすべてよりも少ない数から構成される。本明細書に記載の例示的な実施形態では、Ｌ２モードの間に送信されたＤＳＬ信号をプローブ信号として使用し、ケーブルの回線間のクロストーク結合を判定でき、ベクトル化技術を支援する。しかしながら、本開示は、クロストーク結合特性を決定するために、多様な技術および／または構成要素の使用を想定している。これらの技術は、モデムの電力モード遷移の監視と組み合わせて実施でき、または、電力モード遷移の監視とは別個に実施することもできる。
【００５７】
例示的な実施形態は、ケーブルのＤＳＬループ間のクロストーク結合に関する情報を使用して、Ｌ２モードのモデムによって伝送された信号の特性を調節し、Ｌ２モードへ入ることによって生成されるいずれの非静止クロストーク効果をも低減することができる。これらの例示的な実施形態は、回線上のモデムによるベクトル化ノイズキャンセル技術の使用とともに、および／または、それらのモデムによるベクトル化技術の実施とは独立して使用できる。
【００５８】
例示的な実施形態では、単にＤＳＬモデムが伝送状態になって犠牲回線に非静止クロストークを生成するという事実によって、モデムに通知された特徴的なＰＳＤおよび信号を使用する、伝送状態に入ったＤＳＬモデムのどのような状態にもこれらの技術を使用できる。本明細書に記載の例示的な実施形態は、ＡＤＳＬ、ＡＤＳＬ２、ＶＤＳＬ２、ＳＨＤＳＬ、または非静止クロストークによって影響を受けるその他のＤＳＬに適用できる。本明細書に記載の例示的な実施形態は、ＤＳＬモデムがＬ２状態または類似状態に入り、または退出して、これらの技術の使用の引き金となった場合に、２つのＤＳＬモデム間の信号を使用する。
【００５９】
例示的な実施形態では、本発明は、犠牲回線への該クロストークの影響を相殺できないので、他の回線に非静止クロストークの影響を与えている特定の回線でＬ２モードが無効にされるべきことを決定できる。たとえば、本明細書に記載の例示的な実施形態では、Ｌ２モードに入る特定の回線からの非静止クロストークによって被害を受けるモデムの中の、受信モデム上のコーディングエラーおよびＳＮＲマージンを検査することによって、ＤＳＬ接続の安定性を監視できる。
【００６０】
例示的な実施形態では、本社またはカスタマー方向への遠隔端末からなどのダウンストリーム方向で、ベクトル化を実施することができ、送信機は前置符号化を適用して伝送されたシンボルを調節し、他の回線へのクロストーク効果を最小化する。送信機の前置符号化によって、振幅対周波数特性および位相対周波数特性を含む、信号の多様な特徴を調節でき、他の回線へのクロストーク効果を最小化する。例示的な実施形態は、カスタマー設備から本社または遠隔端末方向などへの、アップストリーム方向でも、ベクトル化を実施することができ、回線間のクロストーク結合情報、および、相互に干渉するＤＳＬ回線の、振幅対周波数特性および位相対周波数特性などの情報を使用して、ＤＳＬ受信機の犠牲回線からクロストークの影響が相殺される。
【００６１】
前述の実施形態を検討すれば、当該技術分野において通常の知識を有する者であれば、以下に記載された特許請求の範囲および精神から逸脱することなく、前記実施形態を変更し、低減し、または強化することがきることは明白である。たとえば、例示的な実施形態の技術は、ＤＳＬ接続によるケーブルの他のＤＳＬ回線に、非静止クロストークが誘導される他の状態で使用できる。たとえば、例示的な実施形態は、特徴的な状態である、特定のＰＳＤを有する状態に入るＤＳＬモデムペアに使用でき、ここで、特定の状態にあるモデムはお互いに信号を発信できるので、特定の状態の送信モデムのＰＳＤは、接続状態にある両方のモデムに知られた特徴によって特徴付けられる。別の実施例のように、例示的な実施形態は、ある状態への進入および退出が比較的頻繁に発生し、および、送信信号のＰＳＤ変化によって、ケーブルの他のＤＳＬ回線に非静止クロストークが誘起されるので、周波数によって特徴付けられることが困難な該状態に入るＤＳＬモデムペアに適用できる。これらの状態は、標準および独自のＤＳＬ仕様の両方の多くの状態で発生する。たとえば、例示的な実施形態は、ＩＴＵ−ＴＳＧ１５／Ｑ４規格に記載された、およびＩＴＵ−ＴＧ．９９３．２の補正３に規定されている、総ビットレートの「ＳＯＳ」の急激な変化にも適用できる。「ＳＯＳ」モードは、一対のＤＳＬモデムが、回線上のノイズ環境の変化に速やかに対応できるように設計されている。ＳＯＳモードを利用するために、ＤＳＬ接続を形成する該一対のモデムは、通常動作用に設定された該ペアの構成に迅速に置き換わることができる、１つまたは複数の構成のロードビット、正確な利得、およびＴＳＳ値を事前に交渉する。カスタマー設備で始動された電気モーターなどによって生成される、通常の構成のＤＳＬフレームを妨害する、電気ノイズなどの一連のノイズが回線上で発生すると、劣化した状況で接続を維持するために使用されるべきものとして、事前交渉された代替ＳＯＳ構成によって、モデムは丈夫な内部通信チャンネルを通して互いに通信する。モデムは選択された事前交渉構成を直ちに使用する。ＳＯＳモードが呼び出される場合には、ＤＳＬ回線の同期速度は遅いが、事前交渉されたＳＯＳ構成は、伝送特性が回線上の現在のノイズ状況に最も合致しているので、動作を継続する。ノイズが増加する期間が終了すると、モデムは丈夫な内部通信チャンネルを超えて情報を共有し、ＤＳＬ接続での元の高レート構成に戻ることができる。回線上のＳＯＳ構成は、接続される通常の動作構成とは異なるＤＭＴトーン構成を有するので、さまざまな周波数における回線上のＰＳＤは、通常の構成とＳＯＳ構成との間で異なる。この変化によって、ＳＯＳモードが開始されたおよび終了された場合の両方で、ケーブルまたはケーブル／バインダー中の他の回線に放射される変動するクロストークを生じる。できるだけ多くのＤＳＬ接続データ容量を保持するために、ＳＯＳモードの開始と終了が非常に急激に発生すると、他の回線へのクロストーク中の変動も急激に発生する。ＤＳＬ接続を超えて送信するべきアプリケーションデータが無い期間によって、トリガされたＬ２電力節約モードとは異なり、ＳＯＳモードはアプリケーションデータの通常の伝送中に発生し、ノイズがＤＳＬ接続の物理層に影響を及ぼして、物理層を一時的に最初に構成された物理層同期速度でアプリケーションデータを伝送することに適さなくさせる。しかしながらＳＯＳモードに入りまたは退出することは、次の２点に従って、Ｌ２モードに入りまたは退出することと共有される。第１に、ＳＯＳ構成に入りまたは退出することによって、ケーブル／バインダー中の他の回線へのクロストークによる影響を急激に変化させる。第２に、新しい構成の特徴、ケーブル／バインダー中の他の回線へのＰＳＤおよび影響は、送信モデムと受信モデムにあらかじめ通知される。これらの２つの特徴によって、本発明に記載された技術、すなわちＬ２モードと共に使用される技術を、当業者であればＳＯＳモードに迅速に適用して、ＳＯＳモードに入るＤＳＬ回線によって生じる、変化するクロストークの影響を改善できる。
【００６２】
本明細書では、信号対ノイズ比マージン、伝送パワー・スペクトル密度（ＰＳＤ）、および／またはＤＳＬ信号を構成するＤＭＴトーン中での電力およびビットの配分の設定を含む、本明細書に記載のベクトル化技術と組み合わせて、他の技術を適用することも想定しているので、受信機はノイズが潜在的に増大しても対応することができる。例示的な実施形態では、ノイズを監視し、およびノイズ変化に応答するための、ビットスワッピングを含むオンライン再構成動作などの適応機構を受信機に備えることも想定される。
【００６３】
以下に記載の特許請求の範囲から逸脱しない範囲で、他の適切な変更が本発明に適用できる。したがって、本発明の開示の範囲および概要を完全に理解するためには、読者は特許請求の範囲部分に注意を向けるべきである。
【００６４】
図１３は、コンピューターシステム１３００の形態の装置の例示的な図表示を示し、この中で一組の命令が実行されると、いずれかの１つまたは複数の上記で論じた方法を実施するように装置を動作させる。いくつかの実施形態では、装置はスタンドアローンデバイスとして動作する。いくつかの実施形態では、装置は（ネットワークを使用して）他の装置に接続されてもよい。ネットワークで配置される場合には、装置は、サーバークライアントユーザネットワーク環境の中のサーバーまたはクライアントユーザ装置、またはピアツーピア（すなわち分散型）ネットワーク環境のピア装置として動作してもよい。
【００６５】
装置は、サーバーコンピューター、クライアントユーザコンピューター、パーソナルコンピューター（ＰＣ）、タブレットＰＣ、ラップトップコンピューター、デスクトップコンピューター、制御システム、ネットワークルータ、スイッチまたはブリッジ、または、その装置で取られるべき動作を特定する一組の命令を（順次に、または他の方法で）実行できるいずれかの装置を含んでもよい。理解されるであろう本発明のデバイスは、音声、映像またはデータ通信を提供する、広くすべての電子デバイスを含む。さらに、単一の装置が示される場合には、用語「装置」は、一組（あるいは複数の組）の命令を個々にまたは連帯して実施して、明細書に記載された１つまたは複数の方法のいずれかを実施する、いずれかの装置の集合を含むものと解釈されるべきである。
【００６６】
コンピューターシステム１３００は、バス１３０８を介して互いに通信する、プロセッサー１３０２（中央演算処理装置（ＣＰＵ）など）、グラフィックス処理ユニット（ＧＰＵ、または両方）、メインメモリ１３０４およびスタティックメモリ１３０６を備えてもよい。コンピューターシステム１３００は、さらにビデオディスプレー装置１３１０（液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）など）、フラットパネル、半導体ディスプレイ、または陰極線管（ＣＲＴ））を備えてもよい。コンピューターシステム１３００は、入力デバイス１３１２（キ−ボードなど）、カーソル制御デバイス１３１４（マウスなど）、ディスクドライブユニット１３１６、信号発生デバイス１３１８（スピーカまたは遠隔制御など）およびネットワークインターフェースデバイス１３２０を備えてもよい。
【００６７】
ディスクドライブユニット１３１６は、上述の方法を含む、本明細書に記載の１つまたは複数の方法または機能のいずれかを具体化する、１つまたは複数の組み合わせの命令（ソフトウェア１３２４など）を記憶する、コンピューター読み取り可能な記憶媒体１３２２を含んでもよい。命令１３２４は、コンピューターシステム１３００によってそれらの命令が実行されている間に、完全にまたは少なくとも部分的に、メインメモリ１３０４、スタティックメモリ１３０６、および／またはプロセッサー１３０２内にも含まれてもよい。メインメモリ１３０４およびプロセッサー１３０２は、コンピューター読み取り可能な記憶媒体を構成してもよい。
【００６８】
これに限定されるわけではないが、特定用途向け集積回路、プログラム可能なロジックアレイおよび他のハードウェアデバイスを含む専用ハードウェアの実装によって、同様に、本明細書に記載の方法を実施できるように構成できる。アプリケーションには、さまざまな電子システムおよびコンピューターシステムを含む、種々の実施形態の装置およびシステムを広く含まれる。いくつかの実施形態では、モジュール間およびモジュールを介して通信する関連する制御信号およびデータ信号で、２以上の特定の相互接続されたハードウェアモジュールまたはデバイスの機能を実施し、または特定用途向け集積回路の一部として実施する。従って、実施例システムは、ソフトウェア、ファームウェア、およびハードウェア実装に利用できる。
【００６９】
本発明の種々の実施形態によれば、本明細書に記載の方法は、コンピュータープロセッサーで実行される、ソフトウェアプログラムとして動作することが意図される。さらに、ソフトウェア実装は、これに限定されるわけではないが、分散処理またはコンポーネント／オブジェクト分散処理、並列処理、または仮想装置処理を含み、本明細書に記載の方法を実施できるように構成できる。
【００７０】
本発明は、命令１３２４を含む（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）装置読み取り可能な記憶媒体を想定し、伝搬した信号による命令１３２４を受信して実行して、ネットワーク環境１３２６に接続されているデバイスが、音声、映像またはデータを送信または受信し、および命令１３２４を使用して、ネットワーク１３２６を超えて通信するようにする。命令１３２４は、さらに、ネットワークインターフェースデバイス１３２０を介して、ネットワーク１３２６を超えて送信されまたは受信される。
【００７１】
コンピューター読み取り可能な記憶媒体１３２２は、実施例の実施形態では単一記憶媒体として示されているが、用語「コンピューター読み取り可能な記憶媒体」は、単一記憶媒体または複数メディア（集中または分散データベース、および／または関連するキャッシュおよびサーバーなど）を当然含み、１つまたは複数の組み合わせの命令を記憶する。用語「コンピューター読み取り可能な記憶媒体」は、装置で実行される一組の命令を記憶し、符号化しまたは送信し、および装置に本発明の１つまたは複数の方法のいずれかを実施させることができる、いずれかの記憶媒体を含む。
【００７２】
用語「コンピューター読み取り可能な記憶媒体」は、したがって、これに限定されるものではないが：メモリカード、若しくは、１つまたは複数の読み出し専用（不揮発性）メモリ、ランダムアクセスメモリ、または他の書き込み可能な（揮発性）メモリを内蔵する他のパッケージなどの半導体メモリ；ディスクまたはテープなどの光磁気または光メディアが含まれ、および／または電子メールまたは他の内蔵アーカイブ情報または一組のアーカイブ情報に添付されるデジタルファイルなどの有形の記憶メディアと同等の配布メディアも想定される。したがって、本明細書には、明細書に挙げられている、１つまたは複数のコンピューター読み取り可能な記憶媒体または配布メディアのいずれかが含まれることが考慮され、および、当該技術分野において承認されている均等物および後継メディアが含まれ、そこには明細書に記載されるソフトウェアが実装されて記憶されている。
【００７３】
本明細書は、特定の規格およびプロトコルを参照して、実施形態で実施される、構成要素および機能を記載するが、本発明は該規格およびプロトコルに限定されるものではない。インターネットおよび他のパケットスイッチングネットワーク伝送（ＴＣＰ／ＩＰ、ＵＤＰ／ＩＰ、ＨＴＭＬ、ＨＴＴＰなど）の規格のそれぞれは、実施例の技術を示す。該規格は、より早いまたはより効率的な、本質的に同一の機能を有する均等物によって定期的に取って代わられる。したがって、同一の機能を有する規格およびプロトコルに置換することは、均等物と見なされる。
【００７４】
本明細書に記載の実施形態の説明では、種々の実施形態の構造の一般的な理解を提供することが意図され、これらは、すべての構成要素、および本明細書に記載の構造を使用する装置およびシステムのすべての特徴を、完全に記載するように機能することは意図されていない。多くの他の実施形態は、先の記載を検討すれば、当業者には明らかであろう。構造的および論理的な代替および変更が、この発明の範囲から逸脱しない範囲で実施されるように、他の実施形態が利用され、および派生してもよい。図は単に代表的なものであって、一致の縮尺で描かれてものではない。図の特定の比率が誇張され、他の比率が最小化されてもよい。したがって、本明細書および図面は、限定的というよりも例示的に見なされるべきである。
【００７５】
本発明の実施形態は、個々におよび／またはまとめて、明細書で参照されてもよく、用語「発明」は単に便宜上のためであり、複数が実際には開示されている場合には、いかなる単一の発明または発明概念に、本出願の範囲を自発的に制限することを意図していない。従って、特定の実施形態が示され、および本明細書に記載されているとしても、当然のことながら、同一の目的を達成されるために演算されるいかなる配列も、図示される特定の実施形態で代用される。この発明は、あらゆる適応形態または種々の実施形態の変形形態を含むことが意図される。上述の実施形態の組み合わせ、および、特には本明細書に記載されていない他の実施形態も、先の記載を検討した当業者には明らかであろう。
【００７６】
技術的開示の特性及び要点を読者が素早く確認できるようにする要約書を要求している３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１．７２（ｂ）に適合するように要約書が設けられていることを強調しておく。これは、特許請求の範囲又はその意味を解釈し又は限定するのに使用されるものではないという理解で提出される。さらに、本発明の実施形態の以上の詳細な説明において、開示を合理化する目的で種々の特徴を単一の実施形態に一緒にグループ編成した。本発明の方法は、記載された実施形態がそれぞれの請求項に明白に記載されているよりも多くの特徴を必要とすることを意図するとして解釈されるべきではない。むしろ、特許請求の範囲に反映されるように、本発明の要旨は、開示された単一の実施形態の、全部より少数の特徴に存在する。従って、特許請求の範囲は、本発明の実施形態の詳細な説明に組み込まれ、各請求項は、個別の実施形態として自立している。
【図１】
0005615850.tif 000002
【図２】
0005615850.tif 000003
【図３】
0005615850.tif 000004
【図４】
0005615850.tif 000005
【図５】
0005615850.tif 000006
【図６】
0005615850.tif 000007
【図７】
0005615850.tif 000008
【図８】
0005615850.tif 000009
【図９】
0005615850.tif 000010
【図１０】
0005615850.tif 000011
【図１１】
0005615850.tif 000012
【図１２】
0005615850.tif 000013
【図１３】
0005615850.tif 000014