(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体に複数のユニットを着脱可能な電子機器であって、
前記筐体の一主面に配され、前記複数のユニットのうち主ユニットを係止可能な主スライドレバーと、
前記一主面に配され、前記複数のユニットのうち副ユニットを係止可能な副スライドレバーとを備え、
前記主スライドレバーのスライド可能方向と前記副スライドレバーのスライド可能方向とは、互いに異なり、
前記主スライドレバーおよび前記副スライドレバーによる係止が解除されると、前記主ユニットおよび前記副ユニットは、前記筐体の前記一主面に隣接する一つの面から同じ方向に離脱する、電子機器。
【請求項２】
前記主スライドレバーのスライド可能方向は、前記主ユニットの着脱方向に直交する方向であり、
前記副スライドレバーのスライド可能方向は、前記副ユニットの着脱方向と同一方向である、請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記主ユニットは、バッテリーユニットであり、
前記副ユニットは、情報媒体を備えたユニットである、請求項１記載の電子機器。
【請求項４】
前記電子機器は、
ディスプレイを備え、前記筐体と回転自在に配置されたディスプレイ筐体と、前記筐体と前記ディスプレイ筐体とを回転自在に支持するヒンジ部とをさらに有し、
前記ディスプレイ筐体を前記筐体に対して開き、前記ディスプレイが使用者に正対するようにした使用状態で使用されるノートパソコンであり、
前記一主面は前記電子機器の下面であり、
前記副スライドレバーのスライド可能方向は、前記ヒンジ部の存在する側から前記使用状態における手前側へ向かう方向である、請求項３に記載の電子機器。
【請求項５】
前記主スライドレバーと前記副スライドレバーのうち少なくともいずれか一方のスライド動作を規制可能な規制部材を備えた、請求項１記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ノートパソコンなどの携帯型電子機器は、バッテリーの他、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの情報媒体を着脱可能な構成を備えているものがある。
【０００３】
特許文献１は、ＨＤＤと電池パックとを収納する収納部を備え、ＨＤＤと電池パックとを重ねて収納部に収納可能な電子機器の開閉装置を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１８２７８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら特許文献１が開示している構成では、ＨＤＤを電子機器から取り外す場合は必ず電池パックを先に取り外さなければならず、ＨＤＤの着脱操作が煩雑である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願に開示する電子機器は、筐体に複数のユニットを着脱可能な電子機器であって、前記筐体の一主面に配され、前記複数のユニットのうち主ユニットを係止可能な主スライドレバーと、前記一主面に配され、前記複数のユニットのうち副ユニットを係止可能な副スライドレバーとを備え、前記主スライドレバーのスライド可能方向と前記副スライドレバーのスライド可能方向とは、互いに異なり、前記主スライドレバーおよび前記副スライドレバーによる係止が解除されると、前記主ユニットおよび前記副ユニットは、前記筐体の前記一主面に隣接する一つの面から同じ方向に離脱する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、簡単かつ安全にユニットの着脱を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態にかかるノートパソコンの斜視図
【図２】ノートパソコンの下面側の斜視図
【図３】ノートパソコンの下面側の平面図
【図４Ａ】バッテリーの着脱構成を示す模式図
【図４Ｂ】バッテリーの着脱構成を示す模式図
【図４Ｃ】バッテリーの着脱構成を示す模式図
【図５Ａ】ＨＤＤの着脱構成を示す模式図
【図５Ｂ】ＨＤＤの着脱構成を示す模式図
【図５Ｃ】ＨＤＤの着脱構成を示す模式図
【図６Ａ】ＨＤＤの着脱構成の変形例を示す模式図
【図６Ｂ】ＨＤＤの着脱構成の変形例を示す模式図
【図６Ｃ】ＨＤＤの着脱構成の変形例を示す模式図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本実施の形態にかかる電子機器は、筐体に複数のユニットを着脱可能な電子機器であって、前記筐体の一主面に配され、前記複数のユニットのうち主ユニットを係止可能な主スライドレバーと、前記一主面に配され、前記複数のユニットのうち副ユニットを係止可能な副スライドレバーとを備え、前記主スライドレバーのスライド可能方向と前記副スライドレバーのスライド可能方向とは、互いに異なる。
【００１０】
本実施の形態にかかる電子機器において、前記主スライドレバーのスライド可能方向は、前記主ユニットの着脱方向と同一方向であり、前記副スライドレバーのスライド可能方向は、前記副ユニットの着脱方向に直交する方向である構成とすることができる。
【００１１】
本実施の形態にかかる電子機器において、前記主ユニットは、バッテリーユニットであり、前記副ユニットは、情報媒体を備えたユニットである構成とすることができる。
【００１２】
本実施の形態にかかる電子機器において、前記主スライドレバーと前記副スライドレバーとは、互いに形状が異なる構成とすることができる。
【００１３】
本実施の形態にかかる電子機器において、前記主スライドレバーと前記副スライドレバーのうち少なくともいずれか一方のスライド動作を規制可能な規制部材を備えた構成とすることができる。
【００１４】
（実施の形態１）
〔１．電子機器の構成〕
図１は、本実施の形態にかかる電子機器の一例であるノートパソコンの外観を示す斜視図である。なお、本実施の形態では、電子機器の一例としてノートパソコンを挙げたが、少なくともバッテリーやハードディスクドライブなどを着脱可能な機器であればよい。
【００１５】
図１に示すように、ノートパソコンは、第１の筐体１と第２の筐体２とを備えている。第１の筐体１は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第２の筐体２は、液晶ディスプレイ４を備えている。第１の筐体１と第２の筐体２とは、ヒンジ部３によって互いに回転自在に支持されている。ヒンジ部３は、第１の筐体１と第２の筐体２とを回転自在に支持する回転軸を備えている。
【００１６】
第１の筐体１の上面１ａには、キーボード５とポインティングデバイス６とが配されている。キーボード５は、ユーザーによる各種文字の入力操作を受け付ける。ポインティングデバイス６は、その操作面においてユーザーによる接触操作を受け付け、液晶ディスプレイ２ａに表示されるカーソルを所望の位置へ移動する操作が可能なデバイスである。
【００１７】
図２は、ノートパソコンの下面１ｂ及び背面１ｃ側の斜視図である。なお、下面１ｂは、第１の筐体１の上面１ａの裏側の面である。背面１ｃは、第１の筐体１における上面１ａ及び下面１ｂに隣接する４つの面のうち、ヒンジ部３の開閉軸Ａ１（図１参照）に最も近い面のことである。背面１ｃは、第１のスロット１１、第２のスロット１２、および第３のスロット１３を備えている。第１のスロット１１は、第１のバッテリーユニット２１を挿脱可能である。第２のスロット１２は、第２のバッテリーユニット２２を挿脱可能である。第３のスロット１３は、ＨＤＤユニット２３を挿脱可能である。
【００１８】
図３は、第１の筐体１の下面１ｂ側の平面図である。図３に示すように、下面１ｂには、第１のスライドレバー３１，第２のスライドレバー３２、および第３のスライドレバー４１が備わる。第１のスライドレバー３１は、第１のスロット１１に挿入された第１のバッテリーユニット２１を係止可能である。第１のスライドレバー３１は、矢印ＣまたはＤに示す方向へスライド可能である。第２のスライドレバー３２は、第２のスロット１２に挿入された第２のバッテリーユニット２２を係止可能である。第２のスライドレバー３２は、矢印ＣまたはＤに示す方向へスライド可能である。第３のスライドレバー４１は、第３のスロット１３に挿入されたＨＤＤユニット２３を係止可能である。第３のスライドレバー４１は、矢印ＥまたはＦに示す方向へスライド可能である。
【００１９】
図３に示すように、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向（矢印Ｃ及びＤ）と、第３のスライドレバー４１のスライド方向（矢印Ｅ及びＦ）とは、互いに異なる方向となるように、各々のスライドレバーを配している。本実施の形態では、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向（矢印Ｃ及びＤ）と、第３のスライドレバー４１のスライド方向（矢印Ｅ及びＦ）とは、直交するように各々のスライドレバーを配しているが、必ずしも直交している必要はなく、少なくとも互いに異なる方向にスライド可能であればよい。また、本実施の形態では、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２と第３のスライドレバー４１の形状は同一形状としたが、異なる形状としてもよい。
【００２０】
また、第１のバッテリーユニット２１は、一つの側面に凹部２１ａを備えている。第２のバッテリーユニット２２は、一つの側面に凹部２２ａを備えている。ＨＤＤユニット２２３は、一つの側面に凹部２３ａを備えている。
【００２１】
図４Ａ〜図４Ｃは、第１のスロット１１への第１のバッテリーユニット２１の着脱動作を示す模式図である。第１のスライドレバー３１は、バネなどの付勢手段（不図示）によって矢印Ｋに示す方向へ付勢され、図４Ａに示す位置に保持されている。第１のスロット１１へ第１のバッテリーユニット２１を装着する場合は、まず図４Ａに示すように、第１のバッテリーユニット２１を第１のスロット１１内に矢印Ｇに示す方向へ挿入する。第１のバッテリーユニット２１を矢印Ｇに示す方向へ挿入していくと、やがて第１のバッテリーユニット２１の先端が、第１のスロット１１内へ突出している第１のスライドレバー３１の係止部３１ａに当接する。係止部３１ａに当接した第１のバッテリーユニット２１をさらに矢印Ｇに示す方向へ変位させることにより、図４Ｂに示すように第１のスライドレバー３１は、付勢手段（不図示）の付勢力に抗して、矢印Ｄに示す方向へ変位する。第１のバッテリーユニット２１を図４Ｃに示す位置まで変位させることにより、第１のスライドレバー３１が付勢手段（不図示）の付勢力によって矢印Ｃに示す方向へ変位され、係止部３１ａが第１のバッテリーユニット２１の凹部２１ａに係合する。これにより、第１のバッテリーユニット２１は、矢印Ｐに示す方向（離脱方向）への変位が規制された状態となる。
【００２２】
図４Ｃに示す状態において、第１のバッテリーユニット２１を取り外す場合は、第１のスライドレバー３１を矢印Ｄに示す方向へスライドさせることにより、係止部３１ａが凹部２１ａから離脱する。この状態から、第１のバッテリーユニット２１を矢印Ｐに示す方向へ引き抜くことにより、図４Ｂに示す状態を経て、図４Ａに示すように第１のバッテリーユニット２１を第１のスロット１１から離脱させることができる。図４Ａに示す状態では、第１のスライドレバー３１は、付勢手段（不図示）により矢印Ｃに示す方向へ変位される。
【００２３】
なお、図示及び説明は省略するが、第２のスロット１２への第２のバッテリーユニット２２の着脱動作は、図４Ａ〜図４Ｃに示すものと同じ動作により着脱が可能である。
【００２４】
図５Ａ〜図５Ｃは、第３のスロット１３へのＨＤＤユニット２３の着脱動作を示す模式図である。
【００２５】
図５Ａ〜図５Ｃに示すように、第３のスライドレバー４１は、矢印ＥまたはＦに示す方向へ直線的にスライド可能に、第１の筐体１に支持されている。第３のスライドレバー４１は、バネなどの付勢手段（不図示）により矢印Ｍに示す方向へ付勢されている。なお、図５Ａ及び図５Ｃは、第３のスライドレバー４１が突出位置にある状態を示し、図５Ｂは、第３のスライドレバー４１が退避位置にある状態を示している。第３のスライドレバー４１は、第１の筐体１の下面１ｂ側に露出する部分を表面としたとき、その表面の裏面に略円筒状の突起部４１ａが一体的に設けられている。第３のスライドレバー４１は、ガイド部４２により矢印ＭまたはＮに示す方向へスライドする際に案内される。第３のスライドレバー４１の裏面側には、規制部材４３が配されている。
【００２６】
規制部材４３は、矢印ＭまたはＮに示す方向へ変位可能である。規制部材４３は、突起部４１ａに当接可能な傾斜面４３ａを備えている。規制部材４３が矢印ＭまたはＮに示す方向へ変位する際、傾斜面４３ａが突起部４１ａを押圧することによって、第３のスライドレバー４１を矢印ＥまたはＦに示す方向へ変位させることができる。また、第３のスライドレバー４１を矢印ＥまたはＦに示す方向へ変位させることによって、規制部材４３を矢印ＭまたはＮに示す方向へ変位させることができる。規制部材４３は、ＨＤＤユニット２３の凹部２３ａに係合可能な係止部４３ｂが備わる。なお、規制部材４３は、摺動時の円滑性、耐摩耗性、コストを考慮すると、アセタール樹脂やポリテトラフルオロエチレンなどで形成することが好ましい。
【００２７】
ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３に装着する場合は、まず図５Ａに示すように、ＨＤＤユニット２３を矢印Ｆに示す方向へ変位させ、スロット内へ挿入する。ＨＤＤユニット２３を第３のスライドレバー４１の係止部４３ｂに当接する位置まで挿入し、さらにＨＤＤユニット２３を矢印Ｆに示す方向へ変位させると、図５Ｂに示すように規制部材４３は、ＨＤＤユニット２３に押圧されて矢印Ｎに示す方向へ変位し、ＨＤＤユニット２３の側面に乗り上げる。
【００２８】
図５Ｂに示す状態からさらにＨＤＤユニット２３を矢印Ｆに示す方向へ変位させ、規制部材４３が凹部２３ａに対向する状態になると、図５Ｃに示すように規制部材４３は、付勢手段（不図示）によって矢印Ｍに示す方向へ変位され、係止部４１ｂが凹部２３ａに係合する。係止部４１ｂが凹部２３ａに係合することにより、ＨＤＤユニット２３の矢印Ｅに示す方向（離脱方向）への変位が規制された状態となる。
【００２９】
図５Ｃに示す状態において、ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３から離脱させる場合は、第３のスライドレバー４１を矢印Ｆに示す方向へ変位させる。第３のスライドレバー４１の変位に追従して突起部４１ａも矢印Ｆに示す方向へ変位する。突起部４１ａが矢印Ｆに示す方向へ変位することにより、突起部４１ａに当接するように付勢されている規制部材４３は、矢印Ｎに示す方向へ変位する。規制部材４３が矢印Ｎに示す方向へ変位し、係止部４３ｂが凹部２３ａから離脱すると、ＨＤＤユニット２３を矢印Ｅに示す方向へ変位可能な状態となる。次に、ＨＤＤユニット２３を誤って床等に落下させないように注意しながら、ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３から矢印Ｅに示す方向へ引き抜く。
【００３０】
なお、第３のスライドレバー４１は、図５Ｃに示す状態から図５Ｂに示す状態、すなわち係止部４３ｂが凹部２３ａから離脱し、係止部４３ｂと凹部２３ａとが対向しない状態になるまで、矢印Ｆに示す方向へ変位させた位置を保持させておく必要がある。
【００３１】
〔２．実施の形態の効果、他〕
本実施の形態によれば、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向と第３のスライドレバー４１のスライド方向とを、互いに異なる方向としたことにより、バッテリーユニット２１及び２２とＨＤＤユニット２３とを誤って離脱してしまうことを防ぐことができる。すなわち、着脱すべきユニットの種類毎にスライドスイッチのスライド方向を異ならせることで、ユーザーは、スライドスイッチのスライド方向のみを手の感触で識別することで、着脱するユニットを識別することができる。したがって、第１の筐体１の下面１ｂを目視せずにユニットを離脱しようとしても、誤って所望のユニット以外のユニットを離脱してしまうという誤操作が生じる可能性を低くすることができる。
【００３２】
通常、ノートパソコンは、第１の筐体１の上面１ａが目視可能なように把持または設置して使用する。したがって、下面１ｂは、目視が困難な状態になることが多い。このようなノートパソコンにおいて、バッテリーユニットやＨＤＤユニットを着脱する際は、片手または両手で第１の筐体１を把持しながら、下面１ｂに配されたスライドレバーを操作することになる。つまり、スライドレバーを目視せずに操作することになる。仮に、バッテリーユニット着脱用のスライドレバーとＨＤＤユニット着脱用のスライドレバーとが同一方向へスライドする構造である場合、スライドレバーを目視した上で、操作したいスライドレバーを特定しなければならず、非常に煩雑である。また、スライドレバーを目視しなかった場合は、離脱したいユニット以外のユニットを誤って離脱してしまう場合がある。特に、ＨＤＤユニットは、ノートパソコンのオペレーティングシステムが起動している状態でノートパソコンから離脱すると、ＨＤＤに記録されているデータが破損する可能性があるため、上記のような誤った離脱は避けるべきである。本実施の形態では、バッテリーユニット着脱用のスライドレバー３１及び３２とＨＤＤユニット着脱用のスライドレバー４１とを、スライド方向が異なるようにした。これにより、ユーザーは、下面１ｂを目視しなくても、手触りのみで操作したいスライドレバーを特定することができるため、離脱操作が容易になる。また、離脱したいユニット以外のユニットを誤って離脱してしまう可能性を低くできるため、ＨＤＤの破損などの問題もほとんど生じない。
【００３３】
なお、本実施の形態では、第１のバッテリーユニット２１と第２のバッテリーユニット２２とを備えたが、バッテリーユニットは１つであってもよいし、３つ以上であってもよい。
【００３４】
また、本実施の形態では、ＨＤＤユニット２３を備えたが、少なくともバッテリーユニットとは機能や特徴が異なるユニットであればよい。また、ＨＤＤユニット２３に限らず、半導体メモリーを備えたメモリーユニットや、ディスク状情報媒体を着脱可能なディスクドライブなどであってもよい。
【００３５】
また、本実施の形態では、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向をバッテリーユニット２１及び２２の着脱方向に対して直交する方向とし、第３のスライドレバー４１のスライド方向をＨＤＤユニット２３の着脱方向と同一方向としたが、これは一例である。少なくとも、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向と、第３のスライドレバー４１のスライド方向とは、互いに異なる方向であればよい。例えば、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向をバッテリーユニット２１及び２２の着脱方向と同一方向とし、第３のスライドレバー４１のスライド方向とＨＤＤユニット２３のスライド方向に対して直交する方向としてもよい。
【００３６】
また、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２のスライド方向と、第３のスライドレバー４１のスライド方向とは、必ずしも直交している必要はない。
【００３７】
また、本実施の形態では、第１のスライドレバー３１のスライド方向と第２のスライドレバー３２のスライド方向とは同一方向としたが、互いに異ならせてもよい。また、第１のスライドレバー３１のスライド方向と第２のスライドレバー３２のスライド方向と第３のスライドレバー４１のスライド方向とを、互いに異ならせてもよい。
【００３８】
また、本実施の形態では、第１のスライドレバー３１、第２のスライドレバー３２、および第３のスライドレバー４１の形状を長方形状としたが、互いに形状を異ならせてもよい。各スライドレバーの形状を異ならせることで、スライドレバーを目視しなくても、手触りで任意のスライドレバーを特定することができる。よって、下面１ｂ側を目視しなくても、任意のスライドレバーを操作することができる。
【００３９】
また、本実施の形態では、第３のスライドレバー４１は、直線的にスライド可能な構成としたが、曲線的にスライド可能な構成としてもよい。曲線的にスライド可能なスライドレバーの構成について図６Ａ〜図６Ｃを参照して説明する。
【００４０】
図６Ａ〜図６Ｃは、第３のスロット１３へのＨＤＤユニット２３の着脱動作を示す模式図である。図６Ａ〜図６Ｃに示すように、第３のスライドレバー３３は、孔部３３ａを備えている。孔部３３ａは、第１の筐体１に固定されたネジ（不図示）が挿通されている。これにより、第３のスライドレバー３３は、矢印ＪまたはＫに示す方向へ回転可能に第１の筐体１に支持されている。なお、図６Ａは、第３のスライドレバー３３が待避位置にある状態を示し、図６Ｂ及び図６Ｃは、第３のスライドレバー３３が突出位置にある状態を示している。また、第３のスライドレバー３３は、爪状の係止部３３ｂを備えている。係止部３３ｂは、ＨＤＤユニット２３に形成された凹部２３ａに係合可能である。また、第３のスライドレバー３３は、回転規制部３３ｃ及び３３ｄを備えている。回転規制部３３ｃ及び３３ｄは、第３のスライドレバー３３から突出形成されている。回転規制部３３ｃ及び３３ｄの間隔は、少なくともネジ孔３５（図６Ｂ参照）に螺合されたネジ３４を挟んで互いに対向する間隔である。
【００４１】
ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３に装着する場合は、まず図６Ａに示すように、ＨＤＤユニット２３を矢印Ｉに示す方向へ変位させ、スロット内へ挿入する。次に、第３のスライドレバー３３を図６Ａに示す待避位置から矢印Ｊに示す方向へ回転させることにより、図６Ｂに示すように、係止部３３ｂが凹部２３ａに係合する。係止部３３ｂが凹部２３ａに係合することにより、ＨＤＤユニット２３の矢印Ｒに示す方向（離脱方向）への変位が規制された状態となる。
【００４２】
図６Ｂに示す状態では、第３のスライドレバー３３は、容易に矢印Ｋに示す方向へ回転可能である。第３のスライドレバー３３が不意に矢印Ｋに示す方向へ回転されると、係止部３３ｂが凹部２３ａから離脱し、ＨＤＤユニット２３が第３のスロット１３から抜け落ちてしまう可能性がある。ＨＤＤユニット２３が第３のスロット１３から抜け落ち、床等に落下させてしまうと、落下時の衝撃によってＨＤＤユニット２３が破損してしまう可能性がある。そこで本実施の形態では、第３のスライドレバー３３を図６Ｂに示す突出位置に変位させた状態で、第１の筐体１に設けられたネジ孔３５にネジ３４を螺合可能な構成としている。
【００４３】
図６Ｃに示すように、ネジ孔３５（図６Ｂ参照）にネジ３４を螺合させることによって、ネジ３４は、回転規制部３３ｃと回転規制部３３ｄとの間に位置する状態となる。これにより、第３のスライドレバー３３を矢印ＪまたはＫに示す方向へ回転させようとしても、回転規制部３３ｃまたは３３ｄがネジ３４に当接し、第３のスライドレバー３３の回転が規制される。したがって、ネジ孔３５にネジ３４を螺合させることによって、係止部３３ｂが凹部２３ａから離脱することがないため、ＨＤＤユニット２３が第３のスロット１３から抜け落ちることを防ぐことができる。
【００４４】
図６Ｃに示す状態において、ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３から離脱させる場合は、ネジ３４をネジ孔３５から抜き去り（図６Ｂ参照）、第３のスライドレバー３３を矢印Ｋに示す方向へ回転させる。これにより、図６Ａに示すように、係止部３３ｂが凹部２３ａから離脱し、ＨＤＤユニット２３を矢印Ｒに示す方向へ変位可能な状態となる。次に、ＨＤＤユニット２３を誤って床等に落下させないように注意しながら、ＨＤＤユニット２３を第３のスロット１３から引き抜く。
【００４５】
図６Ａ〜図６Ｃに示す構成は、第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２を長方形状とし、第３のスライドレバー３３を扇形状とした。このように、着脱すべきユニットの種類毎にスライドレバーの形状を異ならせることで、ユーザーは、スライドレバーの形状を目視または手で触ることで、所望のユニットを識別することができ、誤って所望のユニット以外のユニットを離脱してしまうという誤操作が発生する可能性を低くすることができる。
【００４６】
また、図６Ａ〜図６Ｃに示すように、第３のスライドレバー３３に回転規制部３３ｃ及び３３ｄを備え、回転規制部３３ｃと回転規制部３３ｄとの間にネジ３４を螺合可能な構成としたことにより、第３のスライドレバー３３のスライド動作を規制することができる。したがって、不意に第３のスライドレバー３３がスライド動作して、ＨＤＤユニット２３が容易に抜け落ちてしまうことを防ぐことができる。
【００４７】
なお、図６Ａ〜図６Ｃに示す構成では、第３のスライドレバー３３の回転を規制するためにネジ３４を備えたが、ネジである必要はなく、少なくとも第３のスライドレバー３３の一部に作用し、第３のスライドレバー３３の回転を規制することができる部材であればよい。例えば、回転規制部３３ｃ及び３３ｄの間にピンを装着する構成であってもよい。
【００４８】
また、図６Ａ〜図６Ｃに示す構成では、第３のスライドレバー３３の回転を規制可能な構成を備えたが、第１のスライドレバー３１や第２のスライドレバー３２のスライド動作を規制する構成を備えてもよい。例えば、第１のスライドレバー３１の近傍にネジ３４などの規制部材を備えることで、第１のスライドレバー３１のスライド動作が規制され、第１のバッテリーユニット２１が不意に抜け落ちることを防止することができる。
【００４９】
なお、本実施の形態における第１のスライドレバー３１及び第２のスライドレバー３２は、本発明の主スライドレバーの一例である。本実施の形態における第３のスライドレバー３３、４１は、本発明の副スライドレバーの一例である。本実施の形態における第１のバッテリーユニット２１及び第２のバッテリーユニット２２は、本発明の主ユニットの一例である。本実施の形態におけるＨＤＤユニット２３は、本発明の副ユニットの一例である。本実施の形態における回転規制部３３ｃ及び３３ｄ、ネジ３４は、本発明の規制部材の一例である。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明の電子機器は、各種ユニットを着脱可能な機器に有用である。
【符号の説明】
【００５１】
１  第１の筐体
２  第２の筐体
１１  第１のスロット
１２  第２のスロット
１３  第３のスロット
２１  第１のバッテリーユニット
２２  第２のバッテリーユニット
２３  ＨＤＤユニット
３１  第１のスライドレバー
３２  第２のスライドレバー
３３、４１  第３のスライドレバー
３３ｃ、３３ｄ  回転規制部
３４  ネジ
４２  規制部材
【図１】
0005514581.tif 000002
【図２】
0005514581.tif 000003
【図３】
0005514581.tif 000004
【図４Ａ】
0005514581.tif 000005
【図４Ｂ】
0005514581.tif 000006
【図４Ｃ】
0005514581.tif 000007
【図５Ａ】
0005514581.tif 000008
【図５Ｂ】
0005514581.tif 000009
【図５Ｃ】
0005514581.tif 000010
【図６Ａ】
0005514581.tif 000011
【図６Ｂ】
0005514581.tif 000012
【図６Ｃ】
0005514581.tif 000013