(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
転がり接触または転がり滑り接触系に用いられ、
鉱油或いは合成油である基油（Ａ）、水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）、およびアルキルナフタレン（Ｃ）を含むことを特徴とするセラミックス用潤滑油組成物。
【請求項２】
さらにリン含有カルボン酸化合物（Ｄ）を含む請求項１記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【請求項３】
基油（Ａ）は、％ＣＡが１０以下、％ＣＮと％ＣＰとの比率（％ＣＮ／％ＣＰ）が０．４以上である請求項１または２に記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【請求項４】
基油（Ａ）を全量基準で７０〜９９．５質量％含む請求項１ないし３のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【請求項５】
アルキルナフタレン（Ｃ）を全量基準で１０質量％以下含む請求項１ないし４のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【請求項６】
リン含有カルボン酸化合物（Ｄ）を全量基準で１．０質量％以下含む請求項２ないし５のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
高速かつ高負荷の過酷な環境において、接触する機械要素どうしを機能させるための潤滑油について、様々な研究がなされている。例えば、特許文献１（特開２００８−１３３４４０）には、小型化による高速、高荷重運転条件となるトランスミッションにおいて使用可能な潤滑油組成物が提案されている。この潤滑油組成物は、鉱油及び／または合成油の基油に、ジチオリン酸金属塩と、水酸基を含有するポリ（メタ）アクリレートとを含有させたものであり、耐焼き付き性能が良好で、硫黄−リン系極圧剤と同等以上の極圧性を有し、疲労特性が低く、酸化安定性が高くて、長寿命化が図れる潤滑油組成物を得ることができ、トランスミッションが小型化され、また高速、高荷重運転の条件下においても充分な潤滑性能を得ることができる。
【０００３】
しかしながら、負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系における潤滑のメカニズムは、トランスミッションにおけるものと異なる面があり、そのメカニズムについての研究がなされている。例えば、非特許文献１（トライボロジスト５３巻１０号６５３頁）には、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油として、ＥＨＬ（Elasto-hydrodynamic Lubrication: 弾性流体潤滑）油膜を形成し、しゅう動する表面同士の突起間干渉を防ぐ潤滑油が用いられることが示されている。
【０００４】
そして、この非特許文献１によれば、ＥＨＬ油膜を形成する潤滑油では、線接触の最小油膜厚さおよび圧力粘性係数が重要な要素となる。最小油膜厚さは、線接触間隙の最小油膜厚さであって、線接触間隙間に存在する油膜の最小厚さであり、潤滑を維持するための最低条件を意味する。また圧力粘性係数は、接触系に掛かる圧力と潤滑油の粘性との関係を示す係数で、Hamrock-Dowson式において、αで示される数値であり、数値が大きいほど、圧力が高くなるに従って粘度が高くなり、弾性流体潤滑条件下において高い油膜厚さを維持する傾向を示す。
【０００５】
また、非特許文献２（Journal of Lubrication Technology, Transaction of ASME, 99（Apr.）264（1977））には、潤滑油は転がり軸受で、ＥＨＬ（弾性流体潤滑）油膜を形成し、しゅう動する表面同士の突起間干渉を防ぐ役割を果たすことが記載され、点接触の最小油膜厚さ（Hmin: Dimensionless minimum oil film thickness）、ならびに中心油膜厚さ（Hc: Dimensionless central oil film thickness）に関するHamrock-Dowson式が示されている。
【０００６】
なお、航空機部品、特にチタン合金等を加工する高速マシニングセンターにおいて、高速且つ高荷重の過酷な環境下で運転されるセラミックス球転がり軸受を有する高速主軸の軸受などに使用可能な潤滑油組成物の具体例としては、例えば、特許文献２（特開２００８−１７９６６９）で提案されているセラミックス潤滑用の潤滑油組成物がある。この潤滑油組成物は、鉱油及び／または合成油から選ばれる少なくとも１種の基油が、アミンと炭素数１２〜３０の飽和モノカルボン酸または炭素数１８〜２４の不飽和モノカルボン酸とを反応させて得た酸アミド、ザルコシン酸、アスパラギン酸誘導体、またはコハク酸誘導体の群から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有する。そして、高速且つ高荷重の過酷な環境下で運転されるセラミックス球転がり軸受を有する工作機械の高速主軸などに使用した場合であっても、十分な冷却性を示し、高い錆止め性、高水準の熱酸化安定性、並びに高い極圧性を有するものとなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−１３３４４０
【特許文献２】特開２００８−１７９６６９
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】トライボロジスト５３巻１０号６５３頁
【非特許文献２】Journal of Lubrication Technology, Transaction of ASME, 99（Apr.）264（1977）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
使用状況の変化に応じて優れた潤滑性能を得るためには、添加剤の組合せを変える必要があり、特定の添加剤の組合せで異なる使用状況に対応することになる。そこで、本発明は、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油として、従来とは異なる添加剤を使用し、最小油膜厚さが大で、圧力粘性係数が高く、圧力速度積（ＰＶ値）が大きい潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は次の潤滑油組成物である。
（１）転がり接触または転がり滑り接触系に用いられ、鉱油或いは合成油である基油（Ａ）、水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）、およびアルキルナフタレン（Ｃ）を含むことを特徴とするセラミックス用潤滑油組成物。
（２）さらにリン含有カルボン酸化合物（Ｄ）を含む上記（１）記載のセラミックス用潤滑油組成物。
（３）基油（Ａ）は、％ＣＡが１０以下、％ＣＮと％ＣＰとの比率（％ＣＮ／％ＣＰ）が０．４以上である上記（１）または（２）に記載のセラミックス用潤滑油組成物。
（４）基油（Ａ）を全量基準で７０〜９９．５質量％含む上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
（５）アルキルナフタレン（Ｂ）を全量基準で１０質量％以下含む上記（１）ないし（４）のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
（６）リン含有カルボン酸化合物（Ｄ）を潤滑油の全量基準で１．０質量％以下含む上記（２）ないし（５）のいずれかに記載のセラミックス用潤滑油組成物。
【００１１】
本発明で対象とする潤滑油組成物は、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油組成物、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油組成物である。転がり接触または転がり滑り接触系を構成する軸、ベアリング材、受部材等の潤滑対象部材としては、鉄鋼材、セラミック材など、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる一般的な材質からなる潤滑対象部材が対象となるが、特にセラミック材を含む接触系の高速回転用軸受油に適している。
【００１２】
本発明で用いる基油（Ａ）の％ＣＡは、１０以下であり、好ましくは５以下、より好ましくは１以下である。潤滑油基油の％ＣＡが上記上限値を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性及び摩擦特性が低下する。また、本発明にかかる潤滑油基油の％ＣＡを１以上とすることにより、添加剤の溶解性を高めることができるが、％ＣＡは０であってもよい。
【００１３】
また、基油（Ａ）の％ＣＮ／％ＣＰは、上述の通り０．４以上であり、０．５以上であることがより好ましい。％ＣN／％ＣPが上記下限値未満であると、耐摩耗性及び油膜形成性に関係する圧力粘性係数が低下する。
【００１４】
更に、基油（Ａ）の％ＣNは、好ましくは３０〜６０、より好ましくは３０〜５０、更に好ましくは３０〜４０である。潤滑油基油の％ＣNが上記上限値６０以上あるいは上記下限値３０以下の場合は、耐摩耗性及び油膜形成性に関係する圧力粘性係数が低下する傾向にある。
【００１５】
なお、本発明でいう％ＣＰ、％ＣＮ及び％ＣＡとは、それぞれＡＳＴＭ Ｄ ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率、ナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率、及び芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率を意味する。つまり、上述した％ＣＰ、％ＣＮ及び％ＣＡの好ましい範囲は上記方法により求められる値に基づくものであり、例えばナフテン分を含まない潤滑油基油であっても、上記方法により求められる％ＣＮが０を超える値を示すことがある。
【００１６】
本発明で用いる基油（Ａ）としては、潤滑油組成物の基油として用いられている基油のうち上記組成のものが使用でき、その起源、精製方法等は制限されない。使用可能な基油としては、高度精製基油と呼ばれる鉱油、合成油を使用することができる。ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ１、グループ２、などに属する基油でも、上記組成範囲に入るものと、入らないものがあるので、これらに属する基油から１種単独で、または複数種の混合物として、上記組成に入るものを選択し、本発明の基油として使用することができる。
【００１７】
また、本発明で用いる基油（Ａ）としては、１５℃の密度は０．７５〜０．９５ｇ／ｃｍ３、好ましくは０．８０〜０．９０ｇ／ｃｍ３のものがよい。４０℃動粘度は１．７〜１００ｍｍ２／ｓ、好ましくは２〜６８ｍｍ２／ｓ、数平均分子量は１４０〜５９０、好ましくは１７０〜５００、１００℃動粘度は０．７５〜２０ｍｍ２／ｓ、好ましくは１〜８ｍｍ２／ｓ、粘度指数は目的によって任意に選択できるが、２０〜１６０、好ましくは４０〜１３０のものが良い。
【００１８】
特に本発明で用いる基油（Ａ）としては、光学式ＥＨＬ油膜厚さ測定器により測定される８０℃の中心油膜厚さが１５０ｎｍ以上、好ましくは１６０ｎｍ以上のものが基油（Ａ）として適している。中心油膜厚さの測定方法は、後述の方法による。
【００１９】
本発明で用いる基油（Ａ）は、光学式ＥＨＬ油膜厚さ測定器により測定される中心油膜厚さから算出される８０℃の圧力粘性係数（平均）が１３ＧＰａ−１以上、好ましくは１４ＧＰａ−１以上のものが、中心油膜厚さが大で、圧力粘性係数が高く、圧力速度積（ＰＶ値）を大きくすることができ、高速主軸用潤滑油用の基油（Ａ）として適している。圧力粘性係数の算出方法は、後述の方法による。
【００２０】
潤滑性に影響する因子は、潤滑面に形成される「最小油膜厚さ（Ｈmin）」である。油膜厚さ測定法にはいくつかの方法があり、測定できる測定値は、「最小油膜厚さ（Ｈmin）」、「中心油膜厚さ（Ｈc）」などがある。このうち「最小油膜厚さ（Ｈmin）」は、潤滑部分に形成される油膜が最小厚さである部分の油膜厚さであり、測定により得られるデータから最小厚さ部分を探す操作が必要になる。これに対して「中心油膜厚さ（Ｈc）」は、ボールの接触部分の中心部分のデータがそのまま求める油膜厚さになり、操作が簡素化され、短時間で測定できる。そして非特許文献２（第274頁）に記載されているように、ＨminとＨcは近似の式で表され、ほぼ比例関係にあるので、ＨminとＨcのどちらの値で特性を決めるかにより本質的な差はない。このため本発明では「最小油膜厚さ（Ｈmin）」の指標として、測定が容易な「中心油膜厚さ（Ｈc）」を測定し、「中心油膜厚さ（Ｈc）」で基油および潤滑油の特性を表す。
【００２１】
本発明で採用する油膜厚さ測定法は、光干渉式法によるＥＨＬ油膜厚さ計測法である。その測定原理は以下の通りである。
回転するガラスディスクの下方から、点接触で接する鋼球の先端部（中心）に、上部から白色光を照射する。この白色光の一部は、ガラスディスクにコーティングしたクロム層に反射され、残りの光はシリカ層内、油膜内を通過し、鋼球に反射して戻る。こうして生じた干渉縞を、スペクトルメータ、高解像度ＣＣＤカメラを介してコンピュータに取り込み、油膜厚さを計測する。
この測定法で求められる膜厚は、接触部中心の厚さ（中心油膜厚さ）であり、従って、後述の式（I）から「圧力粘性係数」を算出する。
【００２２】
本発明で用いる基油（Ａ）は、セラミックス球使用シェル４球極圧試験で求めた、最大荷重（Ｐ）と最大回転数（Ｖ）から下記の式（Ｉ）、
【数１】
0005455480.tif 000002
から算出されるＰＶ値が５０×１０４以上、好ましくは５５×１０４以上のものが高速主軸用潤滑油用の基油として適している。ＰＶ値の算出方法は、後述の方法による。
【００２３】
本発明で用いる基油（Ａ）として好ましいものは、高度精製ナフテン系基油があげられる。一般的には、ナフテン成分（％ＣＮ）が３０〜５０のものがナフテン系基油と呼ばれるが、本発明で基油として用いられる高度精製ナフテン系基油は、ナフテン系基油をさらに精製して、ナフテン成分（％ＣＮ）および芳香族成分（％ＣＡ）を前記範囲に調整したものが使用できる。精製方法は、イオウ分その他の不純物の除去の他、芳香族分の分解、除去を目的とするものであり、溶剤精製などでもよい場合があるが、水素化精製が好ましい。水素化精製は、水素化分解、減圧蒸留、溶剤脱ろう、水素化仕上げ工程を経るものが好ましい。
【００２４】
水素化精製ナフテン系基油は、ナフテン系基油を水素化精製することにより、％ＣＡを低くしたものであり、このような水素化精製ナフテン系基油は、％ＣＮ、％ＣＡ、％ＣＰが上記の範囲に入るものが得られるので、このような組成の基油を本発明の基油として用いることが好ましい。
【００２５】
上記水素化精製ナフテン系基油などの％ＣＮ、％ＣＡ、％ＣＰが上記の範囲に入る本発明の基油（Ａ）は、本発明の潤滑油の基材として、主要成分となる量で用いられる。本発明の潤滑油における上記基油（Ａ）の配合割合は特に制限されず、以下に述べる各添加剤成分の配合量の残余の配合割合で用いられるが、潤滑油全量基準で７０〜９９．５質量％、好ましくは７５〜９２質量％の配合割合である。一般的なナフテン系基油に含まれる％ＣＡ値に反映される芳香族成分は、一環、二環、三環芳香族などが多種含まれ、広い分子量分布を有する傾向にある。従って、これらの成分をできるだけ排除し、新たに物性値の特定できるアルキルナフタレンを別途加える事で、安定した性能の潤滑油が確保できる。
【００２６】
本発明の潤滑油組成物に配合するアルキルナフタレン（Ｃ）は、合成基油として用いられているものである。アルキルナフタレンは芳香族成分であるが、芳香族成分（％ＣＡ）が０〜１０の基油に対して、添加剤として少量配合することにより、潤滑油組成物としての性能や特性を上げることができる。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物に配合するアルキルナフタレン（Ｃ）としては、例えば、１５℃密度：０．９０８ｇ／ｃｍ３、４０℃動粘度：２９ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度：４７ｍｍ２／ｓ、粘度指数：７４のものを好ましく使用できる。上記のアルキルナフタレン（Ｃ）は、潤滑油組成物の全量基準で、０〜１０質量％、好ましくは０〜５質量％の範囲で配合される。
【００２８】
本発明の潤滑油組成物に配合する水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）としては、例えばポリメタクリレート類やエチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、ポリイソブチレン、ポリスチレンなどのオレフィンポリマー類等の非分散型粘度指数向上剤や、これらに含窒素モノマーを共重合させた分散型粘度指数向上剤等が挙げられる。平均分子量は、１０，０００〜１，５００，０００と非常に幅広く、分子構造として、非分散型と分散型の２種類があり、分散型は、極性基を持たせ、油膜形成性、清浄分散性を付与したものなどがある。
【００２９】
そして、本発明の潤滑油組成物に配合する水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｃ）は、共重合体であって、炭素数１〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートと水酸基含有ビニル単量体を必須の構成単量体とする共重合体である。
【００３０】
上記炭素数１〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレート（ａ）としては、具体的には、
（ａ１） 炭素数１〜４のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレート：
例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−またはｉｓｏ−プロピル（メタ）アクリレート、ｎ−，ｉｓｏ−またはｓｅｃ−ブチル（メタ）アクリレート
（ａ２） 炭素数８〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレート：
例えば、ｎ−オクチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｎ−デシル（メタ）アクリレート、ｎ−イソデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ウンデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルウンデシル（メタ）アクリレート、ｎ−トリデシル（メタ）アクリレート、２−メチルドデシル（メタ）アクリレート、ｎ−テトラデシル（メタ）アクリレート、２−メチルトリデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ペンタデシル（メタ）アクリレート、２−メチルテトラデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ヘキサデシル（メタ）アクリレート、およびｎ−オクタデシル（メタ）アクリレート、ｎ−エイコシル（メタ）アクリレート、ｎ−ドコシル（メタ）アクリレート、ドバノール２３［三菱化学（株）製の炭素数１２／炭素数１３のオキソアルコール混合物］のメタクリレート、ドバノール４５［三菱化学株式会社製の炭素数１３／炭素数１４のオキソアルコール混合物］のメタクリレートなど、
（ａ３） 炭素数５〜７のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレート：
例えば、ｎ−ペンチル（メタ）アクリレートおよびｎ−ヘキシル（メタ）アクリレートなど、が挙げられる。
【００３１】
上記（ａ１）〜（ａ３）のうちで、好ましいのは（ａ１）および（ａ２）に属する物質であり、さらに好ましくは（ａ２）の物質である。また、上記（ａ１）のうちで好ましいのは、粘度指数の観点から、アルキル基の炭素数１〜２のものである。また、上記（ａ２）のうち好ましいのは、基油への溶解性と低温特性の観点から、アルキル基の炭素数１０〜２０、さらに好ましくは炭素数１２〜１４のものである。
【００３２】
上記した炭素数１〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートと共重合体を構成する水酸基含有ビニル単量体（ｂ）は分子中に１個またはそれ以上（好ましくは１または２個）の水酸基を含有するビニル単量体である。具体例としては、
（ｂ１） ヒドロキシアルキル（炭素数２〜６）（メタ）アクリレート：
例えば、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２または３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、１−メチル−２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレートなど、
（ｂ２） モノ−またはジ−ヒドロキシアルキル（炭素数１〜４）置換（メタ）アクリルアミド：
例えば、Ｎ，Ｎ−ジヒドロキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジヒドロキシプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジ−２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリルアミドなど
（ｂ３） ビニルアルコール（酢酸ビニル単位の加水分解により形成される）、
（ｂ４） 炭素数３〜１２のアルケノール：
例えば、（メタ）アリルアルコール、クロチルアルコール、イソクロチルアルコール、１−オクテノール、１−ウンデセノールなど、
（ｂ５） 炭素数４〜１２のアルケンジオール：
例えば、１−ブテン−３−オール、２−ブテン−１−オール、２−ブテン−１，４−ジオールなど、
（ｂ６） ヒドロキシアルキル（炭素数１〜６）アルケニル（炭素数３〜１０）エーテル： 例えば、２−ヒドロキシエチルプロペニルエーテルなど、
（ｂ７） 水酸基含有芳香族単量体： 例えば、ｏ−，ｍ−またはｐ−ヒドロキシスチレンなど、
（ｂ８） 多価（３〜８価）アルコール：
例えば、アルカンポリオール、その分子内もしくは分子間脱水物、糖類（例えば、グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ソルビタン、ジグリセリン、蔗糖）のアルケニル（炭素数３〜１０）エーテルもしくは（メタ）アクリレート（例えば、蔗糖（メタ）アリルエーテル）など、
（ｂ９） ポリオキシアルキレン鎖と水酸基を含有するビニル単量体：
例えば、ポリオキシアルキレングリコール（アルキレン基の炭素数２〜４、重合度２〜５０）もしくはポリオキシアルキレンポリオール｛上記３〜８価のアルコールのポリオキシアルキレンエーテル（アルキル基の炭素数２〜４、重合度２〜１００）｝のモノ（メタ）アクリレートまたはモノ（メタ）アリルエーテル｛例えば、ポリエチレングリコール（重合度２〜９）モノ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコール（重合度２〜１２）モノ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（重合度２〜３０）モノ（メタ）アリルエーテル｝などが挙げられる。
【００３３】
上記（ｂ１）〜（ｂ９）のうち、粘度指数向上効果の観点から、好ましいのは（ｂ１）、特に２−ヒドロキシエチルメタクリレートである。
【００３４】
上記水酸基を含有するポリ（メタ）アクリレートの共重合体を構成する単量体におけるそれぞれの割合は、粘度指数の観点から以下のようになることが好ましい。
上記（ａ）成分の下限は、好ましくは５０質量％、さらに好ましくは７５質量％であり、上限は好ましくは９５質量％、さらに好ましくは８５質量％である。
【００３５】
上記（ａ１）の下限は、好ましくは０質量％、さらに好ましくは１質量％であり、上限は好ましくは２０質量％、さらに好ましくは１０質量％である。
上記（ａ２）の下限は、好ましくは５０質量％、さらに好ましくは７０質量％であり、上限は９５質量％、さらに好ましくは９０質量％である。
【００３６】
上記（ｂ）の下限は、好ましくは５質量％、さらに好ましくは７質量％、特に好ましくは１１質量％であり、上限は好ましくは５０質量％、さらに好ましくは３０質量％、特に好ましくは１５質量％である。
【００３７】
上記（ａ）＋（ｂ）の合計の下限は、好ましくは５５質量％、さらに好ましくは８２質量％であり、上限は好ましくは１００質量％である。
【００３８】
また、本発明の潤滑油組成物に配合する水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）の水酸基価（ヒドロキシル価）は１０〜１００、好ましくは２０〜５０、より好ましくは２５〜３５である。水酸基価（ヒドロキシル価）の測定はＪＩＳ Ｋ３３４２（１９６１）に準拠して測定をして得られる数値で、添加剤中の水酸基の量を示す値である。
【００３９】
本発明の潤滑油組成物に配合する水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）としては、例えば、分子量：約１７０００、水酸基価：約２８のものを好ましく使用できる。
【００４０】
本発明の潤滑油組成物に配合するリン含有カルボン酸化合物（Ｄ）は、
ジチオリン酸のエステル或いはその誘導体としては以下のものが挙げられる。
モノプロピルジチオホスフェート、モノブチルジチオホスフェート、モノペンチルジチオホスフェート、モノヘキシルジチオホスフェート、モノペプチルジチオホスフェート、モノオクチルジチオホスフェート、モノラウリルジチオホスフェート等のジチオリン酸 モノアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；モノフェニルジチオホスフェート、モノクレジルジチオホスフェート等のジチオリン酸 モノ（（アルキル）アリール）エステル；ジプロピルジチオホスフェート、ジブチルジチオホスフェート、ジペンチルジチオホスフェート、ジヘキシルジチオホスフェート、ジペプチルジチオホスフェート、ジオクチルジチオホスフェート、ジラウリルジチオホスフェート等のジチオリン酸 ジアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ジフェニルジチオホスフェート、ジクレジルジチオホスフェート等のジチオリン酸 ジ（（アルキル）アリール）エステル；トリプロピルジチオホスフェート、トリブチルジチオホスフェート、トリペンチルジチオホスフェート、トリヘキシルジチオホスフェート、トリペプチルジチオホスフェート、トリオクチルジチオホスフェート、トリラウリルジチオホスフェート等のジチオリン酸 トリアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；トリフェニルジチオホスフェート、トリクレジルジチオホスフェート等のジチオリン酸 トリ（（アルキル）アリール）エステルなどが例示できる。
【００４１】
また、リン含有カルボン酸化合物としては、同一分子中にカルボキシル基とリン原子の双方を含んでいればよく、その構造は特に制限されない。しかし、極圧性及び熱・酸化安定性の点から、ホスホリル化カルボン酸、若しくは、ホスホリル化カルボン酸エステルが好ましい。
【００４２】
ホスホリル化カルボン酸及びホスホリル化カルボン酸エステルとしては、例えば下記の化学式１で表される化合物が挙げられる。
【００４３】
【化１】
0005455480.tif 000003
（化学式１中、Ｒ4及びＲ5は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ6は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ7は水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、炭素数Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を示す。）
【００４４】
上記化学式１中の、Ｒ４及びＲ５はそれぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表しているが、炭素数１〜３０の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。
【００４５】
上記ホスホリル化カルボン酸の中でも有用なβ−ジチオホスホリル化プロピオン酸としては、下記の化学式２の構造を有するものである。
【００４６】
【化２】
0005455480.tif 000004
【００４７】
このβ−ジチオホスホリル化プロピオン酸としては、具体的に、３−（ジ−イソブトキシ−チオホスホリルスルファニル）−２−メチル−プロピオン酸などが挙げられる。
【００４８】
本潤滑油組成物におけるリン含有カルボン酸化合物の含有量は、特に制限されるものではないが、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．００１〜１質量％、より好ましくは０．００２〜０．５質量％である。
リン含有カルボン酸化合物の含有量が前記下限値未満では十分な潤滑性が得られない傾向にある。一方、前記上限値を超えても含有量に見合う潤滑性向上効果が得られない傾向にあり、更には熱・酸化安定性や加水分解安定性が低下するおそれがあるので好ましくない。
【００４９】
上記したリン含有カルボン酸以外のリン化合物も、極圧性等の諸性能により優れることから用いることができ、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル及びホスフォロチオネートが好ましく、リン酸エステルがより好ましく、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、モノクレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルモノフェニルホスフェート等のトリアリールホスフェートが更に好ましい。
【００５０】
上記リン化合物の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０１〜５質量％、より好ましくは０．０１〜１質量％、更に好ましくは０．０１〜０．５質量％、より好ましくは０．０１〜０．３質量％である。リン化合物の含有量が０．３質量％を超えると熱・酸化安定性が低下するおそれがある。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物は、上記（Ａ）〜（Ｄ）成分の他に、潤滑油用の添加剤として一般的に用いられている潤滑油添加剤をさらに配合することができ、例えば一般的な酸化防止剤、金属不活性剤、油性向上剤、消泡剤、防錆剤、抗乳化剤、ならびにその他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００５２】
本発明において使用できる酸化防止剤としては、例えばアミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤を挙げることができる。これらの酸化防止剤は、通常潤滑油に実用的に使用されるものがそのまま使用できる。これらの酸化防止剤は、潤滑油組成物の全量基準で、０．０１〜５質量％の範囲で単独で、または複数組合わせて使用できる。
【００５３】
本発明において使用できる金属不活性剤としては、例えばベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体などが挙げられる。これらの金属不活性剤は、潤滑油組成物の全量基準で、０．０１〜０．５質量％の範囲で単独で、または複数組合わせて使用できる。
【００５４】
本発明において使用できる油性向上剤としては、例えば多価アルコールの脂肪酸エステルを配合することができる。例えば、グリセロール、ソルビトール、アルキレングリコール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、キシリトール等の多価アルコールの炭素数１〜２４の飽和または不飽和脂肪酸の部分または完全エステルを用いることができる。これらの油性向上剤は、潤滑油組成物の全量基準で、０．０１〜５質量％の範囲で単独で、または複数組合わせて使用できる。
【００５５】
本発明において消泡性を付与するために、使用できる消泡剤としては、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。これらの消泡剤は、潤滑油組成物の全量基準で、０．０００１〜０．１質量％の範囲で単独で、または複数組合わせて使用できる。
【００５６】
本発明において使用できる防錆剤としては、例えば、主として防錆効果を有する酸アミド、ザルコシン酸、アスパラギン酸誘導体、コハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種の添加剤が使用できる。また、これらの防錆剤は、潤滑油組成物の全量基準で０．０１〜０．１質量％の範囲で単独でまたは複数組合わせて使用できる。
【００５７】
上記酸アミドは、炭素数１２〜３０の飽和モノカルボン酸または炭素数１８〜２４の不飽和モノカルボン酸とアミンを反応させた酸アミド化合物が好適で、例えば、ラウリン酸アミド、ミリスチン酸アミド、パルミチン酸アミド、ステアリン酸アミド、イソステアリン酸アミド、オレイン酸アミド等が挙げられる。また、ポリアルキルアミンと反応させて得たポリアルキレンポリアミド、例えばイソステアリン酸トリエチレンテトラミド、イソステアリン酸テトラエチレンペンタミド、イソステアリン酸ペンタエチレンヘキサミド、オレイン酸ジエチレントリアミド、オレイン酸ジエタノールアミド、などのカルボン酸アミドも好適に用いることができる。
【００５８】
上記ザルコシン酸は、下記の化学式（３）に示すグリシンの誘導体である。
【化３】
0005455480.tif 000005
（上記化学式３中、Ｒは炭素数１〜３０の直鎖状若しくは分枝状のアルキル基、アルケニル基を示す。）
【００５９】
上記ザルコシン酸としては、具体的には、例えば、下記の化学式（４）の（Ｚ）−Ｎ−メチル−Ｎ−（１−オキソ−９−オクタデセニル）グリシンなどが、挙げられる。
【化４】
0005455480.tif 000006
【００６０】
上記したアスパラギン酸誘導体は、下記の化学式（５）に示すものである。
【化５】
0005455480.tif 000007
【００６１】
上記化学式（５）中、Ｘ５及びＸ６は各々水素又は炭素数３〜６の同一または異なったアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、より好ましくはそれぞれが２−メチルプロピル基やターシャリーブチル基がよい。
Ｘ７は１〜３０個の炭素原子からなるアルキル基、若しくはエーテル結合を有するアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基である。例えば、オクタデシル基、アルコキシプロピル基、ヒドロカーボンの炭素数が６〜１８でありかつアルキル基が炭素数３〜６である３−ヒドロカーボンオキシアルキル基、更に好ましくは、シクロヘキシルオキシプロピル基、３−オクチルオキシプロピル基、３−イソオクチルオキシプロピル基、３−デシルオキシプロピル基、３−イソデシルオキシプロピル基、３−ドデシルオキシプロピル基、３−テトラデシルオキシプロピル基、３−ヘキサデシルオキシプロピル基がよい。
Ｘ８は１〜３０個の炭素原子からなる飽和、若しくは不飽和カルボン酸基、若しくは１〜３０個の炭素原子からなるアルキル基、若しくはアルケニル基、若しくはヒドロキシアルキル基である。例えばプロピオン酸基やプロピオニル酸基がよい。
【００６２】
上記アスパラギン酸誘導体は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１で定める酸価が１０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇのもの、より好ましくは５０〜１５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものがよい。アスパラギン酸誘導体は、潤滑油組成物の全量基準で約０．００１〜５質量％程度、好ましくは約０．０１〜２質量％程度で用いられる。
【００６３】
また、上記したコハク酸誘導体は、化学式６に示すものである。
【化６】
0005455480.tif 000008
【００６４】
上記一般式６中、Ｘ９及びＸ１０は各々水素又は炭素数３〜６の同一または異なったアルキル基、アルケニル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、好ましくは、水素原子、１−ヒドロキシプロピル基、２−ヒドロキシプロピル基、２−メチルプロピル基、ターシャリーブチル基が良い。Ｘ11は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基、エーテル結合を有するアルキル基、またはヒドロキシアルキル基である。例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、ドデシレン基、トリデシル基、テトラデシル基、テトラデシレン基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、オクタデシレン基、エイコシル基、ドコシル基、アルコキシプロピル基、３−（Ｃ６〜Ｃ１８）ヒドロカーボンオキシ（Ｃ３〜Ｃ６）アルキル基、アルコキシプロピル基、３−（Ｃ６〜Ｃ１８）ヒドロカーボンオキシ（Ｃ３〜Ｃ６）アルキル基、更に好ましくは、テトライソプロピル基、オレイル基、シクロヘキシルオキシプロピル基、３−オクチルオキシプロピル基、３−イソオクチルオキシプロピル基、３−デシルオキシプロピル基、３−イソデシルオキシプロピル基、３−（Ｃ１２〜Ｃ１６）アルコキシプロピル基が良い。またこれらの化合物のアミン化物でも良い。
【００６５】
上記コハク酸誘導体は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１で定める酸価が１０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇのもの、好ましくは３０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇのものが良い。コハク酸誘導体は、潤滑油組成物中に０．００１〜５質量％程度、好ましくは０．００１〜４．５質量％程度、より好ましくは０．００５〜４質量％程度で用いられる。このコハク酸誘導体は、１種で又は数種を混ぜて使用することができる。
【００６６】
上記した酸アミド、ザルコシン酸、アスパラギン酸誘導体、コハク酸誘導体等の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準でで、０．００１〜５質量％、好ましくは０．００１〜４．５質量％、より好ましくは０．０１〜４質量％、更に好ましくは０．０２〜３．５質量％、一層好ましくは０．０５〜３質量％である。これらの含有量が０．００１質量％未満の場合には防錆性が不十分となるおそれがあり、一方、５質量％を超えると抗乳化性及び泡立ち性が低下するおそれがある。
【００６７】
本発明において使用できる抗乳化剤としては、通常潤滑油添加剤として使用される公知のもの、例えば，ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレン縮合物、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマーのリバース型、エチレンジアミンのポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマーなどが使用でき、その添加量は、潤滑油組成物の全量基準で、０．０００５〜０．５質量％の範囲で使用できる。
【００６８】
本発明の潤滑油組成物は上記本発明の基油（Ａ）と水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）を含むことにより、あるいはさらにアルキルナフタレン（Ｃ）、リン含有カルボン酸化合物（Ｄ）のいずれか、又は両方を含むことにより、最小油膜厚さが大で、圧力粘性係数が高く、圧力速度積（ＰＶ値）が大きい特性の潤滑油組成物が得られる。
【００６９】
ここで最小油膜厚さが大であるということは、負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系における最小油膜厚さが大であることを意味する。また圧力粘性係数が高いということは、負荷（荷重）が掛かる系において、負荷（荷重）としての圧力が高くなると、粘度が高くなることを意味し、これにより上記最小油膜厚さが大の状態を維持することができる。
【００７０】
また圧力速度積は、負荷としての圧力（荷重）と、滑りに対応する速度との積であり、前述のＰＶ値で表される。そして圧力速度積（ＰＶ値）が大きいということは、これらの圧力および／または速度が大きい境界潤滑領域の滑り接触系において、極圧性（ＥＰ性）が高く、高い耐焼付き荷重性能を有していることを意味する。
【００７１】
このため本発明の潤滑油組成物を、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油として用いると、ＥＨＬ（弾性流体潤滑）油膜を形成し、しゅう動する表面同士の突起間干渉を防ぐことができる。特に本発明の潤滑油組成物を、負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いると、負荷（荷重）が掛かる場合でも、ＥＨＬ油膜を形成し、しゅう動する表面同士の突起間干渉を防ぐことができる。
【発明の効果】
【００７２】
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）と水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）、およびアルキルナフタレン（Ｃ）を含むことにより、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油として、最小油膜厚さが大で、圧力粘性係数が高く、圧力速度積（ＰＶ値）が大きい潤滑油を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００７３】
以下本発明について、実施例および比較例を挙げて具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。
【００７４】
実施例１〜４および比較例１〜４で用いた基油及び添加剤は以下の通りである。
基油（Ａ）：水素化精製ナフテン系基油
％ＣＮ；４０、％ＣＡ；０、％ＣＰ；６０
平均分子量；４０８
密度＠２０℃：０．８６５ｇ／ｃｍ３
動粘度＠４０℃：３４．０ｍｍ２／ｓ
動粘度＠１００℃：５．５６ｍｍ２／ｓ
粘度指数：１００
水酸基付加ポリ（メタ）アクリレート（Ｂ）：
商品名：アクルーブＶ−１０７０（三洋化成工業社製）
分子量：約１７０００
水酸基価：約２８．５
アルキルナフタレン（Ｃ）：
商品名：ＳＹＮＥＳＳＴＩＣ  ５（エクソンモービル社製、商標）
密度＠１５℃：０．９０８ｇ／ｃｍ３
動粘度＠４０℃：２９ｍｍ２／ｓ
動粘度＠１００℃：４７ｍｍ２／ｓ
粘度指数：７４
リン含有カルボン酸化合物（Ｄ）：β−ジチオホスホリル化カルボン酸
密度＠２０℃：１．１０４ｇ／ｃｍ３
酸価：１６７ｍｇＫＯＨ／ｇ
硫黄分：１９．８質量％
リン分：９．３質量％
比較例５は市販品（Ｍｏｂｉｌ  ＤＴＥ  Ｌｉｇｈｔ、エクソンモービル社製、商標）を用いた。
【００７５】
実施例および比較例における組成の測定項目および測定法は以下の通りである。
（１）  ％ＣＮ：ＡＳＴＭ−Ｄ−３２３８によるナフテン系構成炭素比率（％）
（２）  ％ＣＡ：ＡＳＴＭ−Ｄ−３２３８による芳香族系構成炭素比率（％）
（３）  ％ＣＰ：ＡＳＴＭ−Ｄ−３２３８によるパラフィン系構成炭素比率（％）
【００７６】
実施例および比較例における物性の測定項目および測定法は以下の通りである。
（１）密度：ＪＩＳ−Ｋ−２２４９による１５℃の密度（ｇ／ｃｍ３）
（２）動粘度（Ｖｋ４０）：ＪＩＳ−Ｋ−２２８３による４０℃の動粘度（ｍｍ２／ｓ）
（３）動粘度（Ｖｋ１００）：ＪＩＳ−Ｋ−２２８３による１００℃の動粘度（ｍｍ２／ｓ）
（４）粘度指数：ＪＩＳ−Ｋ−２２８３による粘度指数
（５）数平均分子量：ＡＳＴＭ−Ｄ−３２３８による数平均分子量
【００７７】
セラミックスと鋼球の潤滑性の評価として、シェル４球極圧試験とシェル４球摩耗試験を以下の通り実施した。
【００７８】
＜シェル４球極圧試験（ＥＰ試験）＞
試験球： 回転球をセラミックス（Ｓｉ３Ｎ４）とし、固定球を軸受鋼（ＳＵＪ−２）とした。
荷重（Ｐ）： ４０〜７５ｋｇｆ（３９２〜７３５Ｎ）
回転数（Ｖ）：１０，０００ｍｉｎ−１
試験時間： ３０秒
温度： 室温
測定：試験荷重を５ｋｇｆ刻みで上昇させ、３０秒間焼き付きが発生しない最大荷重（Ｐ）と最大回転数（Ｖ）を求める。この値から下記の式（Ｉ）でＰＶ値を算出する。ＰＶ値の高い油ほど耐極圧性に優れていると判断できる。
【数２】
0005455480.tif 000009
【００７９】
本実施例の測定法は、ＡＳＴＭの測定法に準じているが、使用する潤滑油の用途（運転条件等）に合わせ、出来るだけ実機との相関性を高める試験条件に変更して測定するようにされており、ＡＳＴＭの測定法との比較は、以下の表１に示す通りである。
【００８０】
【表１】
0005455480.tif 000010
【００８１】
表１の註：
ＬＮＬ：最大無焼付き荷重（Ｌａｓｔ  Ｎｏｎｓｅｉｚｕｒｅ  Ｌｏａｄ）
ＷＬ:融着荷重（Ｗｅｌｄｉｎｇ Ｌｏａｄ）
ＬＷＩ:荷重摩耗指数（Ｌｏａｄ Ｗｅａｒ Ｉｎｄｅｘ）
最大無焼付きＰＶ値：最大無焼付荷重（Ｐ）と回転数（Ｖ）から上記式（Ｉ）で算出する。
（これらの指標値は全て、高い方が、極圧性（ＥＰ性）に優れる。）
なお表１において、「荷重」は、荷重を段階的に上げてゆき、焼付き限界荷重を求める試験おいて、その焼付き荷重が潤滑油により大きく異なるため、「任意」と表示されている。
【００８２】
実施例および比較例における潤滑油特性は、ＡＳＴＭ Ｄ ４１７２で標準化された試験方法に準じて、シェル４球摩耗試験を行い、各潤滑油組成物の潤滑性を評価した。従来のシェル４球摩耗試験は、試験条件が１２００ｍｉｎ-1ないし１８００ｍｉｎ-1と比較的低回転数（すべり速度）で行なわれているが、実際の使用条件を鑑み、より苛酷な下記の試験条件で実施し、測定した油温の上昇速度、最大トルク、摩擦係数及び固定球の摩耗痕径の値を潤滑性能評価の指標とした。
【００８３】
＜シェル４球摩耗試験（Ｗｅａｒ試験）＞
試験球：回転球をセラミックス（Ｓｉ３Ｎ４）とし、固定球を軸受鋼（ＳＵＪ−２）とした。
荷重（Ｐ）：５０ｋｇｆ（＝４９０Ｎ）一定
但し、比較例２は荷重４５ｋｇｆ（荷重５０ｋｇｆでは焼付き発生）
比較例５は荷重４０ｋｇｆ（荷重４５ｋｇｆでは焼付き発生）
回転数（Ｖ）：１０，０００ｍｉｎ−１
試験時間：３０秒
温度：室温（試験開始時）
測定：試験開始から終了までの間、トルク最大値（ｋｇｆ・ｃｍ）、トルク変動値（ｋｇｆ・ｃｍ）、および試験終了後にＳＵＪ−２球（固定球）の摩耗痕径（ｍｍ）を測定した。
【００８４】
油膜厚さ測定：
ＰＣＳインスツルメント社製の光学式ＥＨＬ油膜厚さ測定装置を使用して、下記の条件で試料油の油膜厚さを測定した。
潤滑油の油膜厚さは、回転するガラスディスクの下方からの鋼球の接触挙動により計測する。回転するガラスディスク上部から鋼球との接触部に照射された光の一部はガラスディスク面にコーティングされたクロム膜に反射され、残りの光はシリカ層内、油膜内を通過し、鋼球に反射して戻る。このとき生じる干渉縞をスペクトロメーターおよび高解像度ＣＣＤカメラを介してコンピュータへ取り込み、油膜厚さを計測した。
＜測定条件＞
速度：０〜４．４ｍ／ｓ
荷重：２０Ｎ
油温：８０℃
【００８５】
８０℃の圧力粘性係数の算出
８０℃の圧力粘性係数は、上記光学式ＥＨＬ油膜厚さ測定器により測定される中心油膜厚さから次式により算出する。
【００８６】
圧力粘性係数は、非特許文献２（Hamrock、B.J. Dowson、D.“Isothermal Elastohydrodynamic Lubrication of Point Contacts、Part III" Jornal of Lubrication Technology、Transaction of ASME、99(Apr)、264(1977)）に示された中心油膜厚さ測定値から計算で求める。
【００８７】
潤滑油は転がり軸受で、ＥＨＬ（弾性流体潤滑）油膜を形成し、しゅう動する表面同士の突起間干渉を防ぐ役割を果たす。Hamrock-Dowsonによる点接触の中心油膜厚さ(Hc:Dimensionless central oil film thickness)は、式（ＩＩＩ）で示される。
【数３】
0005455480.tif 000011
圧力粘性係数は上記式（ＩＩＩ）の材料パラメータの定義式より、以下の式（ＩＶ）で示される。
【数４】
0005455480.tif 000012
【００８８】
式（ＩＩＩ）より、測定した油膜厚さ（Ｈｃ）から材料パラメータ”Ｇ”を算出する。次に、式（ＩＶ）から圧力粘性係数αを計算で求める。
式（ＩＩＩ）において、潤滑油の物性値に注目すると、速度パラメータ、Ｕ中の粘度η0と、材料パタメータＧ中の圧力粘性係数αが中心油膜厚さに影響する因子である事を示している。
粘度η0は速度パラメータに含まれることから粘度の０．６７乗に比例して中心油膜厚さは変化するため、転がり接触部入口の潤滑油温度における大気圧粘度が大きいほど油膜厚さは大きくなり、軸受寿命は増大する。すなわち、温度に対する粘度変化の小さい（粘度指数が大きい）方が望ましい。
【００８９】
材料パラメータに含まれる圧力粘性係数αは、０．５３乗に比例して油膜厚さが変化する。一般的に、粘度と圧力の関係を表すBrausの式（非特許文献１）によれば、高圧下の粘度は、圧力粘性係数αが高いほど高くなるので、αの大きい潤滑油ほど軸受けの疲労寿命は向上する。
【数５】
0005455480.tif 000013
【実施例】
【００９０】
〔実施例１〜２、参考例１〜２、比較例１〜５〕:
実施例１〜２、参考例１〜２、比較例１〜４として、前記基油（Ａ）および添加剤（Ｂ）〜（Ｄ）を配合して潤滑油を製造した。また比較例５として前記市販品を用い、潤滑特性を調べた。各例の組成、物性および潤滑油特性の測定値を表２に示す。
【００９１】
【表２】
0005455480.tif 000014
【００９２】
表２において、ＰＶ値５０(×１０４)以上、中心油膜厚さ(８０°C)１６０ｎｍ以上、中心油膜厚さから算出される８０°Cの圧力粘性係数(平均)が１３ＧＰａ-１以上を合格点とすると、実施例１〜２の潤滑油は合格ラインに達しているが、比較例１〜５は合格ラインに達していないことが示されている。比較例４の基油(Ａ)自体も、シェル４球摩耗試験(Wear試験)には良好な結果を示しているが、これに添加剤(Ｂ)、さらに添加剤(Ｃ)または(Ｄ)或いは双方を配合したものは、ＰＶ値、中心油膜厚さ、圧力粘性係数等の特性においてさらに優れた効果を示すことが分かる。すなわち、中心油膜厚さが大で、圧力粘性係数が高く、圧力速度積(ＰＶ値)が大きく、優れた潤滑油特性が得られことが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明は、転がり軸受け、歯車等の転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油、特に負荷（荷重）が掛かる転がり接触または転がり滑り接触系に用いられる潤滑油として利用できる。