(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
二つの回路接続部材同士を接続する接点を両端縁部に有する差動伝送用の差動ペア線路が絶縁板に形成され、該差動ペア線路が、互いに交差することのない二つの線路で形成されるストレートペアと、線路中間位置で互いに非接触で交差する交差点を含む交差域をもつクロスペアとが並設されている接続ブレードにおいて、
クロスペアは交差域以外で該クロスペアの線路同士が互いに平行である平行域を有し、ストレートペアは、絶縁板の板面に直角な方向から見たとき、上記クロスペアの交差域と同一形状の擬似交差域を有し、該擬似交差域以外では該ストレートペアの線路同士が平行である平行域となっており、上記ストレートペアとクロスペアが同一線路長をなしていることを特徴とする接続ブレード。
【請求項２】
ストレートペアとクロスペアは、それぞれの平行域での二つの線路のそれぞれが一つの直線もしくは接続された複数の直線で、ストレートペアは、擬似交差域で、該ストレートペアの二つの線路が互いに近接方向に屈曲された屈曲域を有していることとする請求項１に記載の接続ブレード。
【請求項３】
ストレートペアは、その屈曲域で、該ストレートペアの二つの線路が非接触で、かつ絶縁板の面に直角な方向から見たとき、屈曲頂点が同位置にあることとする請求項２に記載の接続ブレード。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のうちの一つに記載の一つの接続ブレードがもしくは複数の接続ブレードが一つのブレード群をなして絶縁保持体で保持されており、該絶縁保持体の二つの開口部のそれぞれで、対応回路接続部材と結合して接続ブレードの接点が対応回路接続部材の接触部と接続可能となっていることを特徴とする中間接続電気コネクタ。
【請求項５】
二つの回路接続部材同士を接続する接点を両端縁部に有する差動伝送用の差動ペア線路が絶縁板に形成され、該差動ペア線路が、互いに交差することのない二つの線路で形成されるストレートペアと、線路中間位置で互いに非接触で交差する交差点を含む交差域をもつクロスペアとが並設されている接続ブレードを一つもしくは複数配された一つの接続ブレード群を有し、
一つの接続ブレードもしくは一つの接続ブレード群が、線路部材を有する一つもしくは複数の回路接続部材と互いの線路同士を直列とするように接続され、
接続ブレードは、接続ブレードのクロスペアは交差域以外で該クロスペアの線路同士が互いに平行である平行域を有し、接続ブレードのストレートペアは、絶縁板の板面に直角な方向から見たとき、上記クロスペアの交差域と同一形状の擬似交差域を有し、該擬似交差域以外では該ストレートペアの線路同士が平行である平行域となっており、接続ブレードが回路接続部材と接続されたとき、接続ブレードと回路接続部材の互いの線路の長さの和が、ストレートペアを含む線路の全長とクロスペアを含む線路の全長とで同一線路長をなしていることを特徴とする接続ブレード組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は二つの電気コネクタ同士を接続する接続ブレード及びこれを有する中間接続電気コネクタさらには、これらを有する接続ブレード組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
二つの電気コネクタ同士を接続する接続ブレード及びこれを有する中間接続電気コネクタは、例えば、特許文献１にて知られている。
【０００３】
信号の高速伝送そしてノイズの低減の目的から二つの伝送路線をペアとしてもつ差動ペア線路が有効であり、また、接続ブレードに複数の差動ペア線路を形成する場合、隣接する差動ペア同士間のクロストークを低減するために差動ペアをストレートペアとクロスペアとを交互に配して形成することも知られており、上述の特許文献１に開示されている。ストレートペアとクロスペアとは、電気的特性を同じにするために、伝送路長すなわち線路長を等しくする必要がある。そこで、特許文献１では、ストレートペアをそのほぼ全長にわたる範囲に分布して波形形状部分を設けることで、クロスペアと線路長を等しくしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開公報  ＵＳ２０１０／０１８４３０７Ａ１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１では、波形のストレートペアと直線状部分を多くもつクロスペアの形状が大きく相違しており、両者のインピーダンスの波形に大きな差がでる。また、両ペアの伝送路長が短い接続ブレードの場合、すなわち接続ブレードの上記伝送路長方向寸法が小さい場合には、ストレートペアを波形にするだけでは、クロスペアと伝送路長を同じにできないこともある。無理に同じにしようとすると、波形の波高さを大きくせねばならずストレートペアの配置に要する接続ブレードの面上の面積が大きくなり、ストレートペアとクロスペアが多数配列されている場合、配列方向での接続ブレードの幅が著しく大きくなってしまう。さらには、ストレートペアとクロスペアを形成するエレメント（線路）を金属シートの打抜きで得る場合、全く異なる形状の打抜き金型をストレートペアとクロスペアのそれぞれに専用に用意しなくてはならないし、波形のストレートペアのために複雑な波形の刃をもつ打抜き金型を製作しなくてはならない。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑み、ストレートペアとクロスペアを共通打抜き金型を使用できるような形状のものとし、インピーダンスの波形の差を少なくすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上述の課題のために、接続ブレード、中間接続電気コネクタ、そして接続ブレード組立体が次のように構成される。
【０００８】
＜接続ブレード＞
本発明に係る接続ブレードは、二つの回路接続部材同士を接続する接点を両端縁部に有する差動伝送用の差動ペア線路が絶縁板に形成され、該差動ペア線路が、互いに交差することのない二つの線路で形成されるストレートペアと、線路中間位置で互いに非接触で交差する交差点を含む交差域をもつクロスペアとが並設されている。
【０００９】
かかる接続ブレードにおいて、本発明では、クロスペアは交差域以外で該クロスペアの線路同士が互いに平行である平行域を有し、ストレートペアは、絶縁板の板面に直角な方向から見たとき、上記クロスペアの交差域と同一形状の擬似交差域を有し、該擬似交差域以外では該ストレートペアの線路同士が平行である平行域となっており、上記ストレートペアとクロスペアが同一線路長をなしていることを特徴としている。
【００１０】
本発明では、クロスペアが該クロスペアを形成する二つの線路が線路中間位置で交差しているのに対し、ストレートペアとは交差していない二つの線路を意味し、全長にわたって一直線状であるという意味ではない。
【００１１】
また、クロスペアの交差点が形成されている線路中間位置とは、線路の長手方向において、中央位置のみならず、両端の間の任意の位置をも含む意味である。
【００１２】
さらには、クロスペアにおける交差域は、クロスペアを形成する二つの線路が互いに平行な平行域以外で、交差のために平行でなくなっている域をいう。ストレートペアにおける擬似交差域とは、平行域以外で上記クロスペアの交差域に対応する域であり、平行域に比し、絶縁板の面に対して直角な方向から見たときに二つの線路が交差するほどに近接しあるいは交差してはいないが、交差しているように見える域である。
【００１３】
本発明において、ストレートペアとクロスペアは、それぞれの平行域での二つの線路のそれぞれが一つの直線もしくは接続された複数の直線で、ストレートペアは、擬似交差域で、該ストレートペアの二つの線路が互いに近接方向に屈曲された屈曲域を有しているように形成できる。例えば、ストレートペアは、その屈曲域で、該ストレートペアの二つの線路が非接触で、かつ絶縁板の面に直角な方向から見たとき、屈曲頂点が同位置にあるようにすることができる。
【００１４】
＜中間接続電気コネクタ＞
本発明では、絶縁保持体で上述の接続ブレードを一つもしくは複数保持して中間接続電気コネクタを形成することができる。かかる本発明の中間接続電気コネクタは、上述の一つの接続ブレードがもしくは複数の接続ブレードが一つのブレード群をなして絶縁保持体で保持されており、該絶縁保持体の二つの開口部のそれぞれで、対応回路接続部材と結合して接続ブレードの接点が対応回路接続部材の接触部と接続可能となっていることを特徴としている。
【００１５】
ここで、回路接続部材とは、絶縁ハウジングに端子を保持している通常の電気コネクタ、あるいは、接続用の回路部が形成されている回路基板等、回路同士を接続するための部材を意味する。
【００１６】
＜接続ブレード組立体＞
本発明では、一つもしくは複数の接続ブレードそして接続ブレード群を一つもしくは複数の回路接続部材を用いて線路方向に直列に接続する接続ブレード組立体を形成することができる。
【００１７】
かかる本発明の接続ブレード組立体は、二つの回路接続部材同士を接続する接点を両端縁部に有する差動伝送用の差動ペア線路が絶縁板に形成され、該差動ペア線路が、互いに交差することのない二つの線路で形成されるストレートペアと、線路中間位置で互いに非接触で交差する交差点を含む交差域をもつクロスペアとが並設されている接続ブレードを一つもしくは複数配された一つの接続ブレード群を有し、一つの接続ブレードもしくは一つの接続ブレード群が、線路部材を有する一つもしくは複数の回路接続部材と互いの線路同士を直列とするように接続され、接続ブレードは、接続ブレードのクロスペアは交差域以外で該クロスペアの線路同士が互いに平行である平行域を有し、接続ブレードのストレートペアは、絶縁板の板面に直角な方向から見たとき、上記クロスペアの交差域と同一形状の擬似交差域を有し、該擬似交差域以外では該ストレートペアの線路同士が平行である平行域となっており、接続ブレードが回路接続部材と接続されたとき、接続ブレードと回路接続部材の互いの線路の長さの和が、ストレートペアを含む線路の全長とクロスペアを含む線路の全長とで同一線路長をなしていることを特徴としている。
【００１８】
このような本発明の接続ブレード、中間接続電気コネクタそして接続ブレード組立体では、絶縁板の板面に直角な方向から見たときの形状（平面形状）が、ストレートペアとクロスペアとで同一になるので、これらの線路をシートメタルの打抜きで形成する際、交差点の位置で金型を分割することで、ストレートペアとクロスペアに対して共通の刃を有する金型を使用でき、また、使用に際しては、ストレートペアとクロスペアとの間でのインピーダンスの差が極小となる。
【００１９】
また、ストレートペアとクロスペアの平行域が直線で形成されるようにすると、ストレートペアとクロスペアは形状がきわめて単純となり、その結果、金型の刃部も単純な形状となって金型の製作費用が低減し、線路同士、そしてペア同士の間隔を狭くでき、接続ブレードの幅方向寸法を小さくでき、さらには線路についての設計に自由度を増す。
【００２０】
ストレートペアの屈曲域における屈曲頂点が同位置にある形態では、ストレートペアとクロスペアとが絶縁板の面に直角な方向から見たとき、完全に同じ形状とすることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明は、以上のように、二つの回路接続部材を接続する接続ブレードの絶縁板上に形成されたストレートペアとクロスペアとを、クロスペアが交差域以外で該クロスペアの線路同士が互いに平行である平行域を有し、ストレートペアが、絶縁板の板面に直角な方向から見たとき、上記クロスペアの交差域と同一形状の擬似交差域を有し、該擬似交差域以外では該ストレートペアの線路同士が平行である平行域となっており、上記ストレートペアとクロスペアが同一線路長をなしているように形成したので、両ペア間のインピーダンスの差異を最小にしつつ、両ペアのエレメント作成のための打抜き金型を部分的に共通化することができ、量産性の向上をもちながら金型費の削減を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態としての接続ブレードを有する中間接続電気コネクタと、これに接続される相手コネクタとを、接続前の状態で示す斜視図である。
【図２】図１の接続ブレードを示す斜視図である。
【図３】図２の接続ブレードの平面図である。
【図４】図２，３の接続ブレードの部分拡大斜視図である。
【図５】他の実施形態の中間接続電気コネクタの破断斜視図である。
【図６】図５の中間接続電気コネクタを用いた接続ブレード組立体の概要構成で、（Ａ）は一例、（Ｂ）は他の例を示す。
【図７】ストレートペアとクロスペア間のインピーダンスの差の測定結果を示す図であり、（Ａ）は実施例、（Ｂ）は比較例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、添付図面にもとづき、本発明の実施の形態を説明する。
【００２４】
図１は、本発明の接続ブレード２０を複数有し、絶縁保持体１１で保持している中間接続電気コネクタ１０と、これと接続される二つの相手コネクタ３０，４０とを接続前の状態で示す斜視図である。
【００２５】
中間接続電気コネクタ１０は、後述の複数の接続ブレード２０から成る接続ブレード群をそれらの板面が平行となるようにして、図１に見られるように、四角筒状のハウジングとして絶縁保持体１１をなす上保持体１１Ａと下保持体１１Ｂとにより上下から位置決めされ保持されている。上保持体１１Ａと下保持体１１Ｂとで成る絶縁保持体１１は、上下に開口していて、それぞれで相手コネクタ３０と相手コネクタ４０の嵌合部分を嵌合受入れして結合し、両コネクタ３０，４０の端子（接触部）と上記接続ブレード２０の接点と接触接続するようになっている。相手コネクタ３０と相手コネクタ４０とは、ほぼ同じ形態に作られており、図１では上下が互いに逆向きに位置している。一方、相手コネクタ３０，４０は、中間接続電気コネクタ１０に向く側に、接続ブレード群をなす上記接続ブレード２０の数だけ、スリット開口４１（相手コネクタ３０のスリット開口は下方を向いているために見えない）が形成されており、また、逆側の面には端子に付けられた半田ボール３２，４２が設けられている。両相手コネクタ３０，４０は半田ボールにて、それぞれの対応回路基板（図示せず）の対応回路部に半田接続されて使用される。かくして、両相手コネクタ３０，４０は、それぞれ対応回路基板に取り付けられた状態で、図１のごとく対向して、上記中間接続電気コネクタ１０を介して接続される。
【００２６】
接続ブレード２０は、図２そして図３に示されるごとく、電気絶縁材料から作られた絶縁板２１の一方の板面で、信号線路としてのストレートペア２２をなす一対のエレメント２３とクロスペア２４をなす一対のエレメント２５とが保持されている。絶縁板２１の他方の板面には、シールド板が設けられているが、本発明の要旨とするところではないので、説明を省略する。
【００２７】
絶縁板２１は、両側縁が上記保持体１１へ挿入組立されるための被案内縁２１Ａを形成し、該被案内縁２１Ａには挿入位置を定める突部２１Ａ−１が設けられている。絶縁板２１の板面には、両方の被案内縁２１Ａを結ぶ保持突条部２１Ｂ，２１Ｃ，２１Ｄが間隔をおいて設けられている。これら保持突条部２１Ｂ，２１Ｃ，２１Ｄは、上記両方の被案内縁２１Ａの間で該被案内縁２１Ａに平行に延びるストレートペア２２の各線路をなすエレメント２３とクロスペア２４の各線路をなすエレメント２５とを保持している。
【００２８】
上記ストレートペア２２とクロスペア２４は、例えば、シートメタルを帯状に打ち抜き、部分的に屈曲されて作られており、上記絶縁板２１の一方の板面上で、交互に配されており、いずれも、絶縁板２１の被案内縁２１Ａが延びる方向での両端の縁部まで延びていて、両端には、接点２３Ａ，２３Ｂと接点２５Ａ，２５Ｂとをそれぞれ有している。
【００２９】
上記ストレートペア２２のエレメント２３とクロスペア２４のエレメント２５は、これらのエレメントが延びる方向で、上記絶縁板１３の中央部に位置する保持突条部２１Ｃの範囲を除いた該保持突条部２１Ｃの両側の範囲で、直線状にそして平行に延びていて同一形状をなしていて平行域２３Ｃそして平行域２５Ｃをそれぞれ形成している。上記ストレートペア２２のエレメント２３とクロスペア２４のエレメント２５は、絶縁板２１との一体モールド成形によって保持されて、上記保持突条部２１Ｂ，２１Ｃ，２１Ｄ以外の範囲では、エレメント２３そしてエレメント２５の一方の面が露呈しており、上記保持突条部２１Ｂ，２１Ｄの範囲では埋設状態で保持されており、また、中央に位置する保持突条部２１Ｃの範囲では一対のエレメント２３の一方そして一対のエレメント２５の一方のそれぞれの一部が露呈しており他方のエレメントは埋設されている。なお、上記露呈をさせるか、どの程度露呈させるかは、特性インピーダンスの整合を考慮して定められる。
【００３０】
上記保持突条部２１Ｃの範囲では、クロスペア２４の一対のエレメント２５は、図４によく見られるように、絶縁板に対して直角な方向に見たときに、互いに交差するように屈曲されていて交差域２５Ｄを形成し、一方、上記ストレートペア２２の一対のエレメント２３は、互いに近接するようにＶ字状に屈曲されていて、絶縁板に対して直角に見たときには、一対のエレメント２３全体で交差しているように見える擬似交差域２３Ｄを形成している。
【００３１】
上記クロスペア２４のエレメント２５の交差域２５Ｄは、絶縁板２１の板面に直角に見たときに、図４に見られるように、エレメント２５同士がＸ字状に交差している。この交差域２５Ｄでは、エレメント２５同士はその板厚方向にも屈曲されていて、互いに間隔をもって非接触となっており、この間隔は絶縁板２１の材料が充填されている。この交差域２５Ｄで上方に位置するエレメント２５の部分２５Ｄ−１が図２，３にて露呈している。一方、ストレートペア２２のエレメント２３は、上記保持突条部２１Ｃの範囲で、絶縁板１３の面に直角に見たときに、エレメント２２同士が互いに近接するようにＶ字状に屈曲されていて、交差していないにも拘らず、両エレメント２２全体を見たときに両方の屈曲頂点が同一位置にあるので両エレメント２３が交差して見える擬似交差域２３Ｄを形成している。この擬似交差域２３Ｄでは、両エレメント２３は、板厚方向にも屈曲されていて互いに間隔をもって非接触となっており、この間隔には、クロスペア２４のときと同様に、絶縁板２１の材料が充填されている。この擬似交差域２３Ｄで上方に位置するエレメント２３の部分２３Ｄ−１が図２，３にて露呈している。
【００３２】
かくして、一対のエレメント２５から成るクロスペア２４と、一対のエレメント２３から成るストレートペア２２は、互いにペア全体として絶縁板２１の面に対して直角に見ると、平行域２３Ｃと平行域２５Ｃのみならず、交差域２３Ｄと擬似交差域２５Ｄにおいて、同じ形状をなすこととなる。
【００３３】
したがって、クロスペア２４のエレメント２５とストレートペア２２のエレメント２３とは、形状が同じで、しかも、同一線路長をなすようになる。その結果、クロスペア２４そしてストレートペア２２のいずれもが差動回路線路としての機能を果たすのみならず、互いのペア間のインピーダンスの差異を最小にし、しかも、両ペアのエレメントの間で、少なくとも平行域で、打ち抜きのための金型を共通にして用いることができるだけでなく、一体成形金型も形状の共通化、単純化により安価に製作できる。さらには、ストレートペアにおいても、クロスペアの平行域と同じ形態の平行域とすることができるので、両ペア間の間隔を狭くでき、その間隔方向での接続ブレードの小型化を図れる。
【００３４】
図１ないし図４の形態にあっては、クロスペアもストレートペアもエレメントの延びる方向が、一つの直線に平行となっていたが、本発明は、これに限定されず、図５に示されるように、全体として略直角に屈曲されたL型の経路となっている形態でもよい。
【００３５】
図５において、中間接続電気コネクタ５０、側方と下方に向け開口５１Ａ，５１Ｂをそれぞれ有するハウジングとしての絶縁保持体５１と、複数の接続ブレード６０から成る接続ブレード群とを有し該接続ブレード６０は、上記側方の開口５１Ａと下方の開口５１Ｂで、接点６３Ａ，６３Ｂをそれぞれ有する一対のエレメント６３で、平行域６３Ｃと擬似交差域６３Ｄを有しているスレートペア６２と、接点６５Ａ，６５Ｂをそれぞれ有する一対のエレメント６５で、平行域６５Ｃと交差域６５Ｄを有しているクロスペア６４とが絶縁板６１上に設けられている。本実施形態では、クロスペア６４もストレートペア６２も、全体として略Ｌ字状の線路をなしており、クロスペア６４よりＬ字の内側に位置するストレートペア６２の方が線路長が短くなっている。さらに、クロスペア６４における一対のエレメント６５同士間、そしてストレートペア６２の一対のエレメント６３同士間でも、上記Ｌ字状となっている関係で、線路長が異なっている。
【００３６】
なお、図５の接続ブレード６０では、ストレートペア６２の擬似交差域６３Ｄでは、一対のエレメント６３同士はＶ字状に屈曲されて屈曲頂点が至近しているが、絶縁板６１の面に直角に見た場合に重なってはない。したがって、擬似交差域６３Ｄでは、エレメント６３はその板厚方向に屈曲されていなくとも、互いに非接触である。しかし、両エレメント６３の屈曲頂点は至近しているので、交差はしていないものの、両エレメント６３を全体として見ると、交差しているように見える。本実施形態では、各エレメント６３，６５が平行をなしてＬ字状に屈曲されているので、各エレメントの線路長が互いに異なる、このような中間接続電気コネクタ５０は、単独では使用されない。
【００３７】
かかる中間接続電気コネクタ５０は、図６（Ａ），図６（Ｂ）のように、他の回路接続部材と組み合わされて、接続ブレード組立体として用いられる。図６（Ａ），図６（Ｂ）は、接続ブレード６０のストレートペア６２は破線で、クロスペア６４は一点鎖線でそれらの線路の形態を簡易的に示している。
【００３８】
図６（Ａ）においては、上記接続ブレード６０を有する中間接続電気コネクタ５０は、第一の実施基板７１に取り付けられた回路接続部材としての第一コネクタ７２と、第二の実装基板８１に取り付けられた回路接続部材としての第二コネクタ８２との間を、中継基板９１に設けられた回路接続部材としての中継コネクタ９２及び中継接続ブレード９３を介して、接続している。
【００３９】
第一コネクタ７２、第二コネクタ８２、中継コネクタ９２そして中継接続ブレード９３においては、中間接続電気コネクタ５０の接続ブレード６０におけるストレートペア６２そしてクロスペア６４のエレメント６３，６５をそのまま直列に接続して延長する線路を形成しているだけで線路同士が交差することはない。特に、中継接続ブレード９３では、上記接続ブレード６０のストレートペア６２のエレメント６３とクロスペア６４のエレメント６５に接続されるエレメント９３Ａ，９３Ｂ，９３Ｃ，９３ＤがいずれもL字状に屈曲されているが、互いに平行であって交差はしていない。かくして、接続ブレード６０の短い線路長のストレートペア６２のエレメント６３，６３は中継接続ブレード９３の長い線路長のエレメント９３Ａ，９３Ｂと接続され、接続ブレード６０の長い線路長のクロスペア６４のエレメント６５，６５は中継接続ブレード９３の短いエレメント９３Ｃ，９３Ｄと接続され、中継接続ブレード９３の介在によって、第一の実装基板７１と第二の実装基板８１の間の四つの線路の線路長はすべて調整されて等しくなっている。かくして、中間接続電気コネクタ５０の差動ペアとしての特性が機能する。
【００４０】
図６（Ｂ）では、第一の実装基板７１に取り付けられた第一コネクタ７２と、バックプレーンと称される他の基板８３に取り付けられた第二コネクタ８２とを、上記中間接続電気コネクタ５０で接続している。図６（Ｂ）において、中間接続電気コネクタ５０に加え、第一の実装基板７１、第一コネクタ７２、そして第二コネクタ８２は、同符号をそれぞれ付した図６（Ａ）のものと同じである。
【００４１】
図６（Ｂ）では、第一の実装基板７１と他の基板８３とを結ぶ四つの線路の線路長の調整は、上記他の基板８３自体で行われている。この図６（Ｂ）の形態において、基板８３に内層をなすように形成された四つの線路８３Ａ，８３Ｂ，８３Ｃ，８３Ｄはその線路長が異なっていて、図６（Ａ）における中継接続ブレード９３におけるエレメント９３Ａ，９３Ｂ，９３Ｃ，９３Ｄと同様にして、上記第一の実装基板７１から上記基板８３に及ぶ全長範囲で各線路長を等しくしている。
【００４２】
本発明において、クロスペアの交差域とストレートペアの擬似交差域とは、図示の形態のように、線路が延びる方向にて同一位置にある必要はなく、上記方向で互いにずれた位置にあってもよい。
【実施例】
【００４３】
次に、本発明についての実施例について説明する。実施例としては、図１ないし図３に示されるクロスペアとストレートペアを有する接続ブレードを用い、また、比較例としては特許文献１に示されているクロスペアと波形のストレートペアを有する接続ブレードを用いて、両ペア間のインピーダンスの差を測定した。図７は、横軸を両ペアの線路方向の位置、縦軸を両ペアのそれぞれのインピーダンス（Ω）としていて、図中実線で示されているのがストレートペアで、破線で示されているのがクロスペアである。図７（Ａ）が本実施例、図７（Ｂ）が比較例を示している。両図を比較すると、明らかに本実施例の方が両ペア間のインピーダンスの差が小さくなっている。
【符号の説明】
【００４４】
２０；６０  接続ブレード
２１；６１  絶縁板
２２；６２  ストレートペア
２３Ｃ；６３Ｃ  平行域
２３Ｄ；６３Ｄ  擬似交差域
２４；６４  クロスペア
２５Ｃ；６５Ｃ  平行域
２５Ｄ；６５Ｄ  擬似交差域
３０  回路接続部材（コネクタ）
４０  回路接続部材（コネクタ）
５０  中間接続電気コネクタ
７１  回路接続部材（基板）
７２  回路接続部材（コネクタ）
８１  回路接続部材（基板）
８２  回路接続部材（コネクタ）
８３  回路接続部材（基板）
９１  回路接続部材（基板）
９２  回路接続部材（コネクタ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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