(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動力の伝達される車輪を備えた水陸両用車両であって、
前記車輪の側面にて車軸と離間した位置に配設され、当該車輪の回転とともに車軸周りに回転する取付軸と、
前記車輪よりも側方にて前記取付軸に回転可能に支持されており、前記車両の前後方向に延びた形状で、前記車輪の回転とともに車軸回りに回転したときも下面が前記車輪の下端よりも上方に位置する支持体と、
前記車輪の回転方向と同方向に回動可能に前記支持体に枢支され、水中で前記車輪が回転し当該支持体が前記車軸回りに回転したとき、当該支持体が車両の進行方向と同方向に移動する際には伏せた状態となり、当該支持体が車両の進行方向と逆方向に移動する際には伏せた状態よりも水の抵抗が大きい起立状態となる水掻き部材とを、
備えることを特徴とする水陸両用車両。
【請求項２】
前記水陸両用車両は前後に複数の前記車輪を備え、
前記取付軸は、前記複数の車輪うち少なくとも２以上の車輪に設けられ、
前記支持体は、前記２以上の車輪に亘って水平に架け渡されており、当該各車輪の前記取付軸に支持されていることを特徴とする請求項１記載の水陸両用車両。
【請求項３】
前記支持体は、１つの前記車輪に対して１つ設けられており、
さらに、前記支持体における前記取付軸周りの回転を制限する回転制限手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の水陸両用車両。
【請求項４】
前記回転制限手段は、
棒状をなし、一端が前記支持体における前記取付軸周りの回転を制限するよう前記支持体に連結された支持棒部材と、
車体側面に前記車輪の回転と同方向に回転可能に設けられ、前記支持棒部材を摺動可能に支持する棒支持部材と、から構成されることを特徴とする請求項３記載の水陸両用車両。
【請求項５】
前記支持体はグレーチング材であることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の水陸両用車両。
【請求項６】
前記車輪に、前記支持体に対応したカウンターバランスを備えたことを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の水陸両用車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水上航行及び陸上走行が可能な水陸両用車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、陸上走行だけでなく水上航行も可能な水陸両用車両が開発されている。
一般の水陸両用車両では、陸上では車輪や履帯（クローラ）による走行を行い、水上では航行用のスクリューを用いて航行を行っている。つまり、陸上走行用及び水上航行用それぞれの駆動系統を備えた構成をなしている。
例えば、エンジンの一側に設けられた変速機から、差動装置を介して陸上走行用の各車輪を駆動可能であるとともに、当該エンジンの他側に航走推進ユニットを備えた水陸両用車両が従来技術として知られている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００４−５０７３９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に開示された技術では、陸上走行用の駆動系統に加えて水上航行用の駆動系統を備え、陸上走行時と水上航行時との間で駆動系統の切り換えを行う必要もあり、一般の陸上専用の車両よりも駆動系統等が複雑化するという問題がある。
本発明はこのような問題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、簡単な構成としつつ、水上航行を効率よく行うことのできる水陸両用車両を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記した目的を達成するために、請求項１の水陸両用車両では、駆動力の伝達される車輪を備えた水陸両用車両であって、前記車輪の側面にて車軸と離間した位置に配設され、当該車輪の回転とともに車軸周りに回転する取付軸と、前記車輪よりも側方にて前記取付軸に回転可能に支持されており、前記車両の前後方向に延びた形状で、前記車輪の回転とともに車軸回りに回転したときも下面が前記車輪の下端よりも上方に位置する支持体と、前記車輪の回転方向と同方向に回動可能に前記支持体に枢支され、水中で前記車輪が回転し当該支持体が前記車軸回りに回転したとき、当該支持体が車両の進行方向と同方向に移動する際には伏せた状態となり、当該支持体が車両の進行方向と逆方向に移動する際には伏せた状態よりも水の抵抗が大きい起立状態となる水掻き部材とを、備えることを特徴としている。
【０００６】
請求項２の水陸両用車両では、請求項１において、前記水陸両用車両は前後に複数の前記車輪を備え、前記取付軸は、前記複数の車輪うち少なくとも２以上の車輪に設けられ、前記支持体は、前記２以上の車輪に亘って水平に架け渡されており、当該各車輪の前記取付軸に支持されていることを特徴としている。
請求項３の水陸両用車両では、請求項１において、前記支持体は、１つの前記車輪に対して１つ設けられており、さらに、前記支持体における前記取付軸周りの回転を制限する回転制限手段を備えていることを特徴としている。
【０００７】
請求項４の水陸両用車両では、前記請求項３において、前記回転制限手段は、棒状をなし、一端が前記支持体における前記取付軸周りの回転を制限するよう前記支持体に連結された支持棒部材と、車体側面に前記車輪の回転と同方向に回転可能に固定され、前記支持棒部材を摺動可能に支持する棒支持部材とから構成されることを特徴としている。
請求項５の水陸両用車両では、前記請求項１から４のいずれかにおいて、前記支持体はグレーチング材であることを特徴としている。
【０００８】
請求項６の水陸両用車両では、前記請求項１から５のいずれかにおいて、前記車輪に、前記支持体に対応したカウンターバランスを備えたことを特徴としている。
【発明の効果】
【０００９】
上記手段を用いる本発明の水陸両用車両によれば、車輪の側面に取付軸を介して、当該車軸回りに回転する支持体を設け、当該支持体に水掻き部材を設ける。そして、当該水掻き部材は水中で支持体が回転し、当該支持体が車両の進行方向と同方向に移動する際には伏せた状態となり、支持体が車両の進行方向とは逆方向に移動する際に起立状態となる。つまり、水掻き部材が伏せた状態のときには水の抵抗小さく支持体は円滑に回転し、水掻き部材が起立した状態のときには水の抵抗が大きくなり、この水掻き部材を進行方向と逆方向に移動させることで推進力を生じることとなる。
【００１０】
このような構成により、車輪を回転駆動させることで水上航行を行うことができ、スクリュー等の水上航行用の駆動系統を新たに設ける必要なく、車輪走行の駆動系統をそのまま利用して水上航行を行うことができる。これにより、車両における駆動系統の複雑化を招くことはない。
また、当該支持体の下面は車輪の下端よりも常に上方に位置する構成であることから、当該支持体及び水掻き部材を取り外さずに平地を車輪走行することができ、切換操作等なしで効率的に陸上走行及び水上航行を行うことができる。
【００１１】
このようにして第１実施形態における水陸両用車両は、簡単な構成としつつ、水上航行を効率よく行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る水陸両用車両の全体構成図である。
【図２】図１の中輪、後輪部分の（ａ）側面図、（ｂ）上面視図、（ｃ）正面図である。
【図３】図１の水上航行機構の動作を（ａ）〜（ｄ）の時系列で示した作動図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る水陸両用車両において水上航行機構の（ａ）使用時及び（ｂ）収納時を示す全体構成図である。
【図５】図４の後輪の（ａ）側面図、（ｂ）上面視図、（ｃ）正面図である。
【図６】図４の水上航行機構の動作を（ａ）〜（ｄ）の時系列で示した作動図である。
【図７】水上航行機構の変形例(ａ)、（ｂ）である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。
まず、第１実施形態について説明する。
図１を参照すると、本発明の第１実施形態に係る水陸両用車両の全体構成図が示されている。
図１に示すように、車両１（水陸両用車両）は左右一対の駆動輪を前中後の３箇所に備えた６輪駆動車である。なお、図１では車両左側面のみを示しているが、右側面もほぼ同様の構成をなしており、以下車両左側側面の構成に基づき説明する。
【００１４】
車両１の前輪２Ｆは操舵輪であり、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒは車両後側にて近接して並設されている。そして、当該中輪２Ｍ及び後輪２Ｒには、水上航行のための水上航行機構４が取り付けられている。
以下、当該実施形態の車両における水上航行機構４について詳しく説明する。
図２には、図１の中輪、後輪部分の（ａ）側面図、（ｂ）上面視図、（ｃ）正面図が示されている。
【００１５】
図２に示すように、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒはそれぞれホイール部２ａとタイヤ部２ｂからなり、水上航行機構４は、支持部材６、カウンターバランス８、及びシュー１０（支持体）、水掻きブレード１２（水掻き部材）から構成されている。なお、ホイール部２ａの側面はタイヤ部２ｂの側面よりも内側に位置しており、水上航行機構４の支持部材６、カウンターバランス８はホイール部２ａの側面であってタイヤ部２ｂより内側に設けられている。
【００１６】
詳しくは、支持部材６は、固定部６ａが、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒのホイール部２ａの側面中央部、即ち車軸３部分において、例えばボルト等で締結されている。そして、この固定部６ａからは、車輪の径方向に向かって一対の支持腕部６ｂ、６ｃが延びている。当該一対の支持腕部６ｂ、６ｃは、固定部６ａを中心に対称的に延びており、一方の支持腕部６ｂの先端にはカウンターバランス８が、他方の支持腕部６ｃの先端にはシュー１０を取り付ける取付軸１４がそれぞれ設けられている。
【００１７】
カウンターバランス８は、図２（ａ）に示すように側面視三日月状をなしており、これはシュー１０との重量バランスを整え、走行時における中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの振動を打ち消すものである。
一方、取付軸１４は、支持腕部６ｃの先端からタイヤ部２ｂの側面よりも外側に突出している。当該取付軸１４は、シュー１０を当該取付軸１４周りに回転可能に支持するものである。
【００１８】
シュー１０は、シュー本体１６が中輪２Ｍ及び後輪２Ｒに亘って水平方向に延びており、当該シュー本体１６の前部及び後部の上面に取付部１８ａ、１８ｂが立設されている。このシュー本体１６は、図２（ｂ）に示すように、枠部の内側が網目状に組まれたグレーチング材である。そして、前部の取付部１８ａに中輪２Ｍ側の取付軸１４が、後部の取付部１８ｂに後輪２Ｒ側の取付軸１４がそれぞれ回転可能に嵌入されている。
【００１９】
このように前後２箇所の取付部１６ａ、１６ｂが取付軸１４及び支持部材６を介して中輪２Ｍ及び後輪２Ｒに連結されていることで、シュー本体１６は、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの回転に伴い、水平方向の姿勢を維持しつつ車軸周りに回転する。また、取付軸１４はホイール部２ａの周縁部分に位置しており、シュー本体１６の厚さはタイヤ部２ｂの厚さよりも薄く、シュー本体１６が下端位置にある場合でも、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの下端、すなわち各タイヤ部２ｂの接地面よりも常に上方に位置することとなり、当該シュー本体１６は平地における車輪走行の際に地面に接触する等の干渉を生じることはない。つまり、当該水上航行機構４を取り付けた状態でも陸上走行可能である。
【００２０】
また、水上航行機構４は、固定部６ａにおける固定を解除することで、当該水上航行機構４を一体に取り外すことも可能である。したがって、長距離を高速走行する際等には、当該水上航行機構４を取り外し、水上航行する際に水上航行機構４を取り付けるというように使い分けることも可能である。
また、当該シュー本体１６の上面には、前部の取付部１８ａと後部の取付部１８ｂとの間に３つの水掻きブレード１２、１２、１２が前後に並んで設けられている。
【００２１】
当該水掻きブレード１２は、ブレード本体１２ａが、図２（ａ）に示すように、伏した状態で上側に凸の側面視三日月状をなした湾曲板部材をなしている。また、当該水掻きブレード１２の前端部には幅方向に延びた軸材１２ｂが設けられており、当該軸材１２ｂの両端がシュー本体１６の枠部に回動自在に枢支されている。さらに当該水掻きブレード１２の前部の湾曲外側面には、当該水掻きブレード１２が直立した状態で回動を停止させるための三角板状のストッパ１２ｃが形成されている。このように構成された水掻きブレード１２は、図２（ａ）に示すような伏せた状態と、軸材１２ｂを支点に回動しストッパ１２ｃがシュー本体１６の面と接する直立状態との間で回動可能である。
【００２２】
次にこのように構成された本発明の第１実施形態に係る車両の作用について説明する。
図３には、第１実施形態における水上航行機構の動作を（ａ）〜（ｄ）の時系列で示した作動図が示されており、同図に基づき水上航行時の水上航行機構４の作動について説明する。図３では、上記水上航行機構４を備えた車両１の水上航行時の状態を示しており、運転席等の車体の上部は水上に浮かび、車輪部分が水中にある。なお、当該図３では、図面左側を車両１の進行方向としている。
【００２３】
図３（ａ）は、シュー１０が車輪上部に位置しているときを示しており、このとき水掻きブレード１２は伏せた状態にある。そして、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒを回転駆動することでシュー本体１６は進行方向と同方向に移動する。このとき、水掻きブレード１２の外形が三日月状に湾曲していることで、水は湾曲外側面に沿って抵抗少なく通過し、シュー１０は円滑に回転軸回りに回転する。
【００２４】
続いて、図３（ｂ）は、図３（ａ）の状態から中輪２Ｍ及び後輪２Ｒが９０°回転した状態を示している。このとき、シュー本体１６が下方に移動するが、シュー本体１６はグレーチング材であることで網目の隙間を水が通過し、シュー１０は抵抗少なく下方へと移動する。また、水掻きブレード１２は、湾曲内側面においてシュー本体１６を通り抜けた水の抵抗を受けることで、軸体１２ｃを支点に起立する方向に回動する。
【００２５】
次に図３（ｃ）は、図３（ｂ）の状態からさらに中輪２Ｍ及び後輪２Ｒが９０°回転した状態を示している。このとき、シュー本体１６は車輪下部において進行方向と逆方向に移動し、水掻きブレード１２は湾曲内側面で受ける水の抵抗により、ストッパ１２ｂがシュー本体１６に接するまで回動し、直立状態で固定される。このような直立状態に固定された水掻きブレード１６は、シュー本体１６が後方に移動するのに応じて、湾曲内側面にて水の抵抗を受ける。これにより、当該水掻きブレード１２が水を掻くこととなり、車体を進行方向へと移動させる推進力が生じる（白抜き矢印）。なお、当該水掻きブレード本体１２ａは、水を掻く面が湾曲していることで、十分に水の抵抗を受け、安定的に推進力を確保することができる。
【００２６】
図３（ｄ）は、図３（ｃ）の状態からさらに中輪及び後輪が９０°回転した状態を示している。このときには、シュー本体１６は上方へと移動し、水掻きブレード１２は湾曲外面にて水の抵抗を受けることで、軸体１２ｃを支点に伏せる方向に回動する。
【００２７】
このように、水上航行機構４は、シュー１０が下部に移動して水掻きブレード１２が直立状態にあるときに推進力を生じさせるものであり、少なくとも車輪の下半分が水中にあるときは水掻きブレード１２による推進力を得ることができる。
そして、水上航行機構４は、車輪が接地して陸上走行が可能になるまで、図３（ａ）〜（ｄ）の動作を繰り返して水上航行を行う。
【００２８】
以上のように、第１実施形態における車両１は中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの側面に水上航行機構４を設けることで、中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの回転を利用して水掻きブレード１２により水を掻いて水上航行を行うことができる。つまり、水上航行用の駆動系統を新たに設ける必要なく、車輪走行の駆動系統をそのまま利用して水上航行を行うことができ、車両における駆動系統の複雑化を招くことはない。
【００２９】
また、当該水上航行機構４は、シュー本体１６の下面はタイヤ部２ｂの接地位置よりも常に上方に位置することから、当該水上航行機構４を取り外さずに、平地を車輪走行することができ、切換操作等なしで効率的に陸上走行及び水上航行を行うことができる。
一方で、シュー１０や水掻きブレード１２以外の部分が車輪に収まるコンパクトな構成であり、水上航行機構４の取り付け及び取り外しの作業もジャッキアップ等することなく、固定部６ａを固定または解除するだけの容易な作業で行うことができる。これにより、長距離の高速陸上走行を行うような場合には、当該水上航行機構４を取り外してより安定した陸上走行を実現することもできる。
【００３０】
また、当該水上航行機構４には、カウンターバランス８が設けられていることで、水上航行機構４を取り付けた状態でも中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの振動を軽減することができ、安定した走行を行うことができる。
また、水掻きブレード１２は側面視三日月状に湾曲していることで伏せた状態では進行方向に対する水の抵抗が少なく、直立した状態では水の進行方向と逆側の移動に対して十分な水の抵抗を受けることができ、効率よく水を掻くことができる。
【００３１】
このようにして第１実施形態における水陸両用車両は、簡単な構成としつつ、水上航行を効率よく行うことができる。
また、上記実施形態における水上航行機構４のシュー本体１６は、グレーチング材であることで、軽量化を図るとともに水上航行時におけるシュー本体１６の回転で生じる水の抵抗を減らしつつ、強度を保持することができる。
【００３２】
次に第２実施形態について説明する。
図４及び図５を参照すると、図４には本発明の第２実施形態に係る車両において水上航行機構の（ａ）使用時及び（ｂ）収納時を示す全体構成図、図５には図４の後輪の（ａ）側面図、（ｂ）上面視図、（ｃ）正面図がそれぞれ示されている。
図４に示すように、車両２０は左右一対の車輪を前後の２箇所に備えた４輪駆動車である。
【００３３】
車両２０の前輪２２Ｆは操舵輪であり、後輪２２Ｒに当該第２実施形態における水上航行機構２４が取り付けられている。
当該第２実施形態の車両２０における水上航行機構２４は、上記第１実施形態の車両１に取り付けられた水上航行機構４のように前後２輪に亘って架け渡されるものではなく、１輪ごとに取り付けることが可能な水上航行機構である。
【００３４】
詳しくは、図５に示すように、後輪２２Ｒはホイール部２２ａ及びタイヤ部２２ｂからなり、水上航行機構２４は、支持部材２６、カウンターバランス２８、シュー３０、支持棒３２（回転制限手段）、棒支持部３４（回転制限手段）、水掻きブレード３６から構成されている。
支持部材２６及びカウンターバランス２８の構成は、上記第１実施形態における支持部材６及びカウンターバランス８と同様であることから詳しい説明は省略する。
【００３５】
シュー３０は、シュー本体３８が車輪の径と同程度の長さで前後方向に延びたグレーチング材であり、中央部上面には取付部４０が立設している。そして、当該取付部４０に、支持部材２６の支持腕部先端から側方に突出した取付軸４２が嵌入されて、シュー３０は回転可能に支持されている。
また、取付部４０には支持棒３２の一端部が連結されている。
【００３６】
支持棒３２の一端部は、取付部４０に対しシュー本体３８が取付軸４２周りに回転するのを所定の角度以内に制限するよう構成されている。そして、支持棒３２は、当該一端部からシュー本体３８と略逆Ｔ字状をなすように上方に延び、他端側が棒支持部３４において摺動可能に支持されている。棒支持部３４は車軸２３の直上に位置して、車体の側面に車輪の回転方向と同方向に回転可能に設けられている。
【００３７】
さらに、シュー本体３８の前部及び後部には水掻きブレード３６が設けられており、当該水掻きブレード３６の形状や機能等は上記第１実施形態と同様である。つまり、水掻きブレード３６は、ブレード本体３６ａの前端部が軸体３６ｂを介して回動可能にシュー本体３８の枠部に枢支されおり、直立状態で回動を停止させるストッパ３６ｃが設けられた構成をなしている。
【００３８】
このように第２実施形態の水上航行機構２４は、支持棒３２によりシュー本体３６の取付軸周りの回転が制限されていることで、当該シュー本体３８の姿勢が略水平方向に維持される。そして、上記第１実施形態同様、シュー本体３８の厚さはタイヤ部２２ｂの厚さよりも薄く、シュー本体３８の下面はタイヤ部２２ｂの接地位置よりも常に上方に位置することとなり、当該シュー本体３８が平地における車輪走行に干渉することはない。
【００３９】
また、第１実施形態と同様に、当該水上航行機構２４は、支持部材２６の固定部におけるホイール部２２ａへの固定を解除することで、容易に取り外しも可能である。
さらに、支持部材２６から外した取付軸４０、シュー３０、支持棒３４、及び水掻きブレード３６については、図４（ｂ）に示すようにシュー３０を支持棒３４の長手方向に沿って棒支持部３４の近くまで移動させ、この位置で車体に固定することで収納することも可能である。これより水上航行機構２４の取り付け、取り外し作業をより簡略化することができる。
【００４０】
次にこのように構成された本発明の第２実施形態に係る車両の作用について説明する。
図６には、第２実施形態における水上航行機構の動作を（ａ）〜（ｄ）の時系列で示した作動図が示されており、同図に基づき水上航行時の水上航行機構２４の作動について説明する。図６では、図３と同様に、上記水上航行機構２４を備えた車両２０の水上航行時の状態を示しており、運転席等の車体の上部は水上に浮かび、車輪部分が水中にあり、図面左側を車両２０の進行方向としている。また、当該図６（ａ）〜（ｄ）は図３（ａ）〜（ｄ）と同様に、車輪を９０°ごとに回転させた状態を順に示している。
【００４１】
詳しくは、図６（ａ）は、シュー３０が車輪上部に位置しているときを示しており、このとき水掻きブレード３６は伏せた状態にある。したがって、上述した図３（ａ）の状態と同様に、水掻きブレード３６の外形形状に沿って水の抵抗少なく、シュー３０は円滑に回転軸回りに回転する。
続いて、図６（ｂ）のときには、シュー本体３８は支持棒３２により取付軸回りの回転が規制されているため若干傾いた略水平姿勢をなして下方に移動する。そして、水掻きブレード３６は、シュー本体３８を通り抜けた水の抵抗を受けて、起立する方向に回動する。
【００４２】
次に図６（ｃ）のときには、シュー本体３８は車輪下部において進行方向と逆方向に移動し、水掻きブレード３６は直立状態となる。これにより、当該水掻きブレード３６が水を掻き、進行方向への推進力を生じさせる（白抜き矢印）。
そして、図６（ｄ）のときには、シュー本体が略水平姿勢をなして上方に移動し、水掻きブレード３６は、伏せる方向に回動する。
【００４３】
このようにして、水上航行機構２４は、車輪での走行が可能になるまで、これら図６（ａ）〜（ｄ）の動作を繰り返して水上航行を行う。
以上のように、第２実施形態における車両２０は１輪ごとに設けた水上航行機構２４により、水上航行用の駆動系統を新たに設けることなく、水上航行を行うことができ、上記第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００４４】
また、当該第２実施形態における水上航行機構２４は、シュー本体３８は支持棒３２により取付軸周りの回転が制限され、当該シュー本体３８の下面はタイヤ部２ｂの接地位置よりも常に上方に位置することから、当該水上航行機構２４を取り外さずに陸上走行することもでき、切換作業なしで効率的に走行することもできる。
一方で、当該第２実施形態における水上航行機構２４は、上記第１実施形態と同様にコンパクトな構成であり部品点数も多くなく軽量であり、取り付け及び取り外しの作業も容易である。さらに、当該水上航行機構２４は図４（ｂ）で示したように収納することも可能であり、取り付け及び取り外しの作業の効率をより向上させることができる。
【００４５】
以上で本発明に係る水陸両用車両の実施形態についての説明を終えるが、実施形態は上記実施形態に限られるものではない。
例えば図７を参照すると上記実施形態の変形例が示されている。
図７に示す変形例は上記第１実施形態及び第２実施形態における水上航行機構４、２４の支持部材６、３６及びカウンターバランス８、３８を備えていない水上航行機構である。
【００４６】
図７（ａ）は第１実施形態において、図７（ｂ）は第２実施形態において、それぞれ支持部材６、３６、及びカウンターバランス８、３８を排除した水上航行機構４'、２４'であり、当該水上航行機構４'、２４'では、各取付軸１４'、４２'がホイール部２ａ'、２２ａ'の側面から直接突出している。
【００４７】
これにより、水上航行機構のさらなる軽量化及び取り付け取り外し作業の簡略化を図ることができる。
また、上記第１実施形態の水上航行機構４では中輪２Ｍ及び後輪２Ｒの２輪に亘ってシュー１０を設けているが、より多くの車輪を備える車両であれば、例えば前後３輪以上に亘って架け渡しても構わない。
【００４８】
また、上記各実施形態では、水掻きブレード１２、３６は側面視三日月状をなしているが、水掻きブレードは伏せた状態では水の抵抗が少なく、起立した状態では水の抵抗を受けやすい形状であればよく、水掻きブレードの形状はこれに限られるものではない。例えば、側面視Ｌ字状に屈曲した形状や、平板の水掻きブレード等であっても構わない。
また、上記実施形態では、水掻きブレードはグレーチング材からなるシュー本体に取り付けられているが、当該水掻きブレードを取り付ける支持体はこれに限られるものではなく、例えば上記実施形態のシュー本体の枠体のみからなる支持体であっても構わない。
また、上記各実施形態では、カウンターバランス８、２８が側面視三日月状をなしているが、当該カウンターバランスの形状はこれに限られるものではない。
【符号の説明】
【００４９】
１、２０  車両（水陸流用車両）
２Ｆ、２２Ｆ  前輪
２Ｍ  中輪
２Ｒ、２２Ｒ  後輪
２ａ、２２ａ  ホイール部
２ｂ、２２ｂ  タイヤ部
３、２３  車軸
４、２４  水上航行機構
６、２６  支持部材
６ａ  固定部
６ｂ、６ｃ  支持腕部
８、２８  カウンターバランス
１０、３０  シュー（支持体）
１２、３６  水掻きブレード（水掻き部材）
１２ａ  軸体
１２ｂ  ストッパ
１４、４２  取付軸
１６、３０  シュー本体
１８ａ、１８ｂ、４２  取付部
３２  支持棒（回転規制手段）
３４  棒支持部（回転規制手段）
【図１】
0005563924.tif 000002
【図２】
0005563924.tif 000003
【図３】
0005563924.tif 000004
【図４】
0005563924.tif 000005
【図５】
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【図６】
0005563924.tif 000007
【図７】
0005563924.tif 000008