(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
様々なアクセス端末が、分散しているマルチキャリア通信システムにおいて、前記アクセス端末はそれぞれ、１または複数のチャネルを経由して、アクセスネットワークと通信しうるマルチキャリア通信システムにおけるトラフィックチャネル割当のための方法であって、
アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルの各々の逆方向リンク関連情報をそれぞれが伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すトラフィックチャネル割当メッセージを受信することと、ここで、前記トラフィックチャネル割当メッセージは、前記順方向リンクチャネルを前記逆方向リンクチャネルのうちの１つに多重化することに関連した情報を備える、
前記順方向リンクチャネルのうちの少なくとも２つに関連付けられた順方向リンク関連情報を伝送するために、前記逆方向リンクチャネルのうちの１つを割り当てることと
を備える方法。
【請求項２】
前記順方向リンク関連情報は、セル選択、セクタ選択、自動反復要求（ＡＲＱ）アクノレッジメント（ＡＣＫ）、および信号対雑音及び干渉（Ｃ／Ｉ）フィードバックのうちの少なくとも１つを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記逆方向リンク関連情報は、逆方向電力制御（ＲＰＣ）ビットストリームを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記順方向リンクチャネルのうちの１つによって伝送される制御チャネルをモニターすることを更に備える請求項１に記載の方法。
【請求項５】
様々なアクセス端末が、分散しているマルチキャリア通信において、前記アクセス端末はそれぞれ、１または複数のチャネルを経由して、アクセスネットワークと通信しうるマルチキャリア通信のために適応された、トラフィックチャネル割当のための装置であって、
アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルの各々の逆方向リンク関連情報をそれぞれが伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すトラフィックチャネル割当メッセージを受信する手段と、ここで、前記トラフィックチャネル割当メッセージは、前記順方向リンクチャネルを前記逆方向リンクチャネルのうちの１つに多重化することに関連した情報を備える、
前記順方向リンクチャネルのうちの少なくとも２つに関連付けられた順方向リンク関連情報を伝送するために、前記逆方向リンクチャネルのうちの１つを割り当てる手段と
を備える装置。
【請求項６】
前記順方向リンク関連情報は、セル選択、セクタ選択、自動反復要求（ＡＲＱ）アクノレッジメント（ＡＣＫ）、および信号対雑音及び干渉（Ｃ／Ｉ）フィードバックのうちの少なくとも１つを含む請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記逆方向リンク関連情報は、逆方向電力制御（ＲＰＣ）ビットストリームを含む請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記順方向リンクチャネルのうちの１つによって伝送される制御チャネルをモニターする手段を更に備える請求項５に記載の装置。
【請求項９】
機械によって実行されるとき、前記機械に、様々なアクセス端末が、分散しているマルチキャリア通信において、前記アクセス端末はそれぞれ、１または複数のチャネルを経由して、アクセスネットワークと通信しうるマルチキャリア通信におけるトラフィックチャネル割当のための動作を実行させるコードを備えているコンピュータ可読記憶媒体であって、前記コンピュータ可読記憶媒体は、
アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルの各々の逆方向リンク関連情報をそれぞれが伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すトラフィックチャネル割当メッセージを受信するためのコードと、ここで、前記トラフィックチャネル割当メッセージは、前記順方向リンクチャネルを前記逆方向リンクチャネルのうちの１つに多重化することに関連した情報を備える、
前記順方向リンクチャネルのうちの少なくとも２つに関連付けられた順方向リンク関連情報を伝送するために、前記逆方向リンクチャネルのうちの１つを割り当てるためのコードと、
を備えるコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１０】
前記順方向リンク関連情報は、セル選択、セクタ選択、自動反復要求（ＡＲＱ）アクノレッジメント（ＡＣＫ）、および信号対雑音及び干渉（Ｃ／Ｉ）フィードバックのうちの少なくとも１つを含む、請求項９に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１１】
前記逆方向リンク関連情報は、逆方向電力制御（ＲＰＣ）ビットストリームを含む、請求項９に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記順方向リンクチャネルのうちの１つによって伝送される制御チャネルをモニターするためのコード、を更に備える請求項９に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
様々なアクセス端末が、分散しているマルチキャリア通信において、前記アクセス端末はそれぞれ、１または複数のチャネルを経由して、アクセスネットワークと通信しうるマルチキャリア通信のために適応された、トラフィックチャネル割当のための装置であって、
アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルの各々の逆方向リンク関連情報をそれぞれが伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すトラフィックチャネル割当メッセージを受信するように構成された受信ユニットと、ここで、前記トラフィックチャネル割当メッセージは、前記順方向リンクチャネルを前記逆方向リンクチャネルのうちの１つに多重化することに関連した情報を備える、
前記順方向リンクチャネルのうちの少なくとも２つに関連付けられた順方向リンク関連情報を伝送するために、前記逆方向リンクチャネルのうちの１つを割り当てるように構成されたチャネル割当ユニットと、
を備える装置。
【請求項１４】
前記順方向リンク関連情報は、セル選択、セクタ選択、自動反復要求（ＡＲＱ）アクノレッジメント（ＡＣＫ）、および信号対雑音及び干渉（Ｃ／Ｉ）フィードバックのうちの少なくとも１つを含む、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記逆方向リンク関連情報は、逆方向電力制御（ＲＰＣ）ビットストリームを含む、請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
前記順方向リンクチャネルのうちの１つによって伝送される制御チャネルをモニターするように構成されたモニタリングユニット、を更に備える請求項１３に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【米国特許法第１１９条に基づく優先権の主張】
【０００１】
本願は、本明細書の譲受人に譲渡され、本明細書で参照によって明確に組み込まれている２００５年９月２２日出願の「Pilot Grouping and Route Protocols in Multi-carrier Communication Systems」と題された米国仮出願６０／７１９，７６０号の優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、一般に、無線通信に関する。更に詳しくは、本明細書で開示の実施形態は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロットグループ化とレポーティング、ルートプロトコル、およびスケジューリングに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、多くのユーザに、様々なタイプの通信（例えば音声、データなど）を提供するために広く展開している。そのようなシステムは、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）あるいはその他の多元接続技術に基づきうる。通信システムは、例えばＩＳ−９５規格、ｃｄｍａ２０００規格、ＩＳ−８５６規格、Ｗ−ＣＤＭＡ規格、ＴＤ−ＳＣＤＭＡ規格、およびその他の規格のような１または複数の規格を実施するように設計されうる。
【０００４】
マルチメディアおよび高レートデータサービスの需要が急速に増大すると、マルチキャリア変調は、無線通信システムにおいて注目が高まってきた。そこには、効率的かつロバストなマルチキャリア通信システムを提供するチャレンジが存在する。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】図１は、マルチキャリア通信システムの実施形態を例示する。
【図２】図２は、マルチキャリア通信システムにおいて多数のセクタを有するセルの実施形態を例示する。
【図３】図３は、マルチキャリア通信システムにおける幾つかのセクタおよび関連するパイロット信号の実施形態を例示する。
【図４】図４は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロットグループ化の実施形態を例示する。
【図５】図５は、図４の実施形態のセクションを例示する。
【図６Ａ】図６Ａは、マルチキャリア通信システムにおける設定管理の実施形態を例示する。
【図６Ｂ】図６Ｂは、マルチキャリア通信システムにおける設定管理の実施形態を例示する。
【図６Ｃ】図６Ｃは、マルチキャリア通信システムにおける設定管理の実施形態を例示する。
【図７】図７は、マルチキャリア通信システムにおけるトラフィックチャネル割当の実施形態を例示する。
【図８】図８は、マルチキャリア通信システムにおけるスケジューリングの実施形態を例示する。
【図９】図９は、マルチキャリア通信システムにおいて、パイロットグループ化およびレポーティングを実施するために実施形態において使用される処理のフローチャートを例示する。
【図１０】図１０は、マルチキャリア通信システムにおいて、トラフィックチャネル割当と関連して使用される処理のフローチャートを例示する。
【図１１】図１１は、マルチキャリア通信システムにおけるスケジューリングと関連して使用される処理のフローチャートを例示する。
【図１２】図１２は、幾つかの開示された実施形態が実施される装置のブロック図を例示する。
【図１３】図１３は、幾つかの開示された実施形態が実施される装置のブロック図を例示する。
【図１４】図１４は、幾つかの開示された実施形態が実施される装置のブロック図を例示する。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本明細書で開示された実施形態は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロットグループ化とレポーティング、ルートプロトコル、およびスケジューリングのための方法およびシステムに関する。
【０００７】
図１は、マルチキャリア通信システム１００の実施形態を例示する。一例として、ＡＴ１１０ａ〜１１０ｃを含む様々なアクセス端末（ＡＴ）１１０が、システムの全体にわたって分散している。両側矢印１３０によって示されているように、ＡＴ１１０はそれぞれ、与えられた瞬間において、順方向リンクおよび／または逆方向リンクで、異なる周波数において、１または複数のチャネルを経由して、アクセスネットワーク（ＡＮ）１２０と通信しうる。例示および明確化のため、２つの両側矢印１３０が各ＡＴ１１０について示される。通信システムにおける順方向リンクまたは逆方向リンクにおいて、任意の数のチャネル（または周波数）が存在しうる。更に、順方向リンク上の周波数（すなわち、「順方向リンク周波数）の数は、逆方向リンク上の周波数（すなわち、「逆方向リンク周波数」）の数と同じになる必要はない。
【０００８】
ＡＮ１２０は更に、例えばパケットデータサービス提供ノード（ＰＤＳＮ）１４０を経由して、パケットデータネットワークのようなコアネットワークと通信しうる。実施形態では、システム１００は、例えばＩＳ−９５規格、ｃｄｍａ２０００規格、ＩＳ−８５６規格、Ｗ−ＣＤＭＡ規格、ＴＤ−ＳＣＤＭＡ規格、その他のマルチキャリア規格、またはこれらの組み合わせのような１または複数の規格をサポートするように構成されうる。
【０００９】
本明細書で記述されたＡＮは、コアネットワーク（例えば、図１におけるＰＤＳＮ１４０を経由したパケットデータネットワーク）とインタフェースして、ＡＴとコアネットワークとの間にデータをルーティングし、様々なラジオアクセス機能およびリンクメンテナンス機能を実行し、ラジオ送信機および受信機を制御する等を行うように構成された通信システムの一部を称する。ＡＮは、（例えば、第２、第３、第４世代無線ネットワークで見られるような）基地局コントローラ（ＢＳＣ）、基地局トランシーバシステム（ＢＴＳ）、アクセスポイント（ＡＰ）、モデムプールトランシーバ（ＭＰＴ）、（例えばＷ−ＣＤＭＡタイプシステムにおける）ノードＢ等の機能を含んでいるかおよび／または実装しうる。
【００１０】
本明細書で記述されたＡＴは、（限定される訳ではないが）無線電話、セルラ電話、ラップトップコンピュータ、無線通信パーソナルコンピュータ（ＰＣ）カード、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、外部または内部モデム等を含む様々なタイプのデバイスを称する。ＡＴは、無線チャネルを介して、および／または、（例えば、光ファイバや同軸ケーブルによる）有線チャネルを介して通信する任意のデータデバイスでありうる。ＡＴは、例えば、アクセスユニット、加入者ユニット、移動局、モバイルデバイス、モバイルユニット、モバイル電話、モバイル、遠隔局、遠隔端末、遠隔ユニット、ユーザデバイス、ユーザ機器、ハンドヘルドデバイス等のような様々な名称を有しうる。システムには、異なるＡＴが組み入れられうる。ＡＴは、移動式かもしれないし固定式かもしれない。また、通信システムの全体にわたって分散しうる。ＡＴは、与えられた瞬間において、順方向リンクおよび／または逆方向リンク上で、１または複数のＡＮと通信しうる。順方向リンク（または、ダウンリンク）は、ＡＮからＡＴまでの送信を指す。逆方向リンク（または、アップリンク）は、ＡＴからＡＮまでの送信を指す。
【００１１】
本明細書で記述されたマルチキャリア通信システムは、周波数分割多重化システム、直交周波数分割多重化システム、あるいは、各キャリアが周波数範囲に対応するその他のマルチキャリア変調システムを含みうる。
【００１２】
セルは、ＡＮによってサービス提供される有効範囲領域を称しうる。セルは、１または複数のセクタに分割されうる。１または複数の周波数は、セルをカバーするように割り当てられうる。図２は、マルチキャリア通信システムにおけるセル２００の実施形態を例示する。一例として、セル２００は、３つのセクタ２１０、２２０、２３０に分割されるように示されている。３つの周波数ｆ１，ｆ２，ｆ３は、セル２００をカバーするように割り当てられる。例示および明確化のために、セル２００は円柱として示されており、その断面積領域は、セル２００の有効範囲領域と一致し、その軸２４０に沿った高さは、セル２００の周波数ディメンションに一致する。このように、円柱の（全周波数を横切った）各ウェッジが、セクタを構成する。他の実施形態では、セルは、異なる形状を有するかもしれないし、任意の数のセクタを有するかもしれない。また、任意の数の周波数が、セルに割り当てられうる。例えば、幾つかの状況では、図２に示すように、大きな有効範囲領域をカバーするセルに、多数の周波数が割り当てられる。他の状況では、（例えば「ホットスポット」）のような高密度狭領域をカバーするセルに、１つの周波数が割り当てられうる。
【００１３】
本明細書に記載されたパイロット信号（または、「パイロット」）は、例えば＜ＰＮ  ｏｆｆｓｅｔ，ｃｈａｎｎｅｌ＞（または＜ｃｈａｎｎｅｌ，ＰＮ  ｏｆｆｓｅｔ＞）のように示されるパラメータのセットによって特徴付けられる（または指定される）。ここで、「チャネル」は、パイロット信号の周波数を称する。用語「チャネル」は、本明細書において、用語「周波数」と置換可能に使用することができる。更に、パイロット信号の「有効範囲領域」は、パイロット信号の「強度対距離」プロファイルを指すことができる。
【００１４】
単一キャリア通信システムでは、パイロット信号の強度が強くも弱くもなるので、ＡＴは、受信した全てのパイロット信号の強度をレポートすることが要求される。マルチキャリア通信システムでは、図２に示すように、セクタに関連付けられた多くのパイロット信号が存在しうる。（単一キャリアシステムにおけるように）受信したパイロット信号それぞれの強度をＡＴがレポートすることになっているのであれば、そのようなことは、（例えば、ＩＳ−８５６タイプのシステムにおけるルート更新メッセージのような）パイロット強度レポートに対して、極めて多くのトリガを引き起こすだろう。なぜなら、もっと多くのパイロット信号が存在するし、それらの各々が、短期間のフェージングによって、レポーティングしきい値を独立して超えることができるからである。更に、レポートすべきパイロット信号がより多く存在するので、各レポートもより大きくなるだろう。更に、これらパイロット信号の多くは、比較可能な有効範囲領域を有し、それらのうちの１つをレポートすることによって、ＡＴが受信しているパイロット信号のセットに関して、ＡＮに十分な情報を提供することができる。したがって、マルチキャリア通信システムにおいて、パイロット信号の効率的な管理に関するニーズが存在する。
【００１５】
本明細書で開示する実施形態は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロットグループ化とレポーティング、ルートプロトコル、およびスケジューリングのための方法およびシステムに関する。
【００１６】
図３は、マルチキャリア通信システム３００における幾つかのセクタおよび関連するパイロット信号の実施形態を例示する。システム３００は、一般に、それぞれが個別の周波数を有する１または複数のパイロット信号に関連付けられた任意の数のセクタを含みうる。例示および明確化のために、３つのセクタ３１０，３２０，３３０が明示的に示されている。一例として、セクタ３１０に関連付けられたパイロット信号３１１，３１２、セクタ３２０に関連付けられたパイロット信号３２１〜３２４、セクタ３３０に関連付けられたパイロット信号３３１，３３２が示される。これらのパイロット信号は、周波数軸３４０に関連して示されており、与えられたセクタに関連付けられたパイロット信号が、異なる周波数を有することを示している。
【００１７】
図３は、パイロット信号３２１または３２２の有効範囲領域を示す強度対距離プロファイル３５０と、パイロット信号３２３または３２４の有効範囲領域を示す強度対距離プロファイル３５５とを更に例示している。
【００１８】
実施形態では、ＡＮ（明示的に示していない）サービス提供セクタ３２０は、実質的に同じ有効範囲領域を持つパイロット信号が、共通のグループＩＤを共有することができるように、それらの有効範囲領域に基づいて、パイロット信号３２１〜３２４の各々に、グループ識別子（すなわちＩＤ）を割り当てる。１つの実施形態では、グループＩＤとして、ＰＮオフセットが使用されうる。例えば、パイロット信号３２１，３２２は、共通のグループＩＤ（またはＰＮオフセット）を共有し、パイロット信号３２３，３２４も、共通のグループＩＤ（またはＰＮオフセット）を共有しうる。そして、ＡＮは、対応するグループＩＤを有するパイロット信号３２１〜３２４を送信しうる。パイロット信号３２１〜３２４を受信すると、ＡＴ３６０は、それらのグループＩＤにしたがって、パイロット信号３２１，３２２を第１のパイロットグループへグループ化し、パイロット３２３，３２４を第２のパイロットグループへグループ化する。ＡＴ３６０は、グループの代表パイロット信号として、各パイロットグループから、１つのパイロット信号を選択する。例えば、第１のパイロット信号の代表パイロット信号としてパイロット信号３２１が選択され、第２のパイロット信号の代表パイロット信号としてパイロット信号３２４が選択される。ＡＴ３６０は、受信した各パイロット信号、または、各パイロットグループからの少なくとも１つのパイロット信号（例えば、代表パイロット信号）の強度を測定する。ＡＴ３６０は、以下に更に示すように、パイロット強度レポートに、（パイロットグループ全体ではなく）代表パイロット信号のみを含める。
【００１９】
図３では、２つのパイロット強度しきい値である"pilot-add"と"pilot-drop"とが、プロファイル３５０，３５５上にマークされている。これらしきい値は、受信した各パイロット信号が属するＡＴ３６０の候補セットおよび近隣セットのうちの一方を判定するために使用される。例えば、ＡＴ３６０によって受信されたパイロット信号の強度が、pilot-addしきい値を超えるのであれば、このパイロット信号は、以下に更に述べるように、ＡＴ３６０の候補セットに追加される。ＡＴ３６０によって受信されたパイロット信号の強度が、pilot-dropしきい値を下回るのであれば、このパイロット信号は、ＡＴ３６０のアクティブセットまたは候補セットから削除される。
【００２０】
１つの実施形態では、ＡＴ３６０がセクタ３６０から離れると、第２のパイロットグループにおけるパイロット信号３２３，３２４の強度が、pilot-dropしきい値よりも下がり、その後、第１のパイロットグループにおけるパイロット信号３２１，３２２の強度もそうなることを検知するであろう（これは、パイロット信号３２１，３２２が近隣セクタ３１０，３３０内に対応物（counterparts）を持たず、もって、少ない干渉しか受けないことによる。）。その結果、ＡＴ３６０は先ず、これら２つのイベントに関連して、第２のパイロットグループに関連付けられた代表パイロット信号のパイロット強度レポートを、その後、第１のパイロットグループに関連付けられた代表パイロット信号のパイロット強度レポートをＡＮに送る。パイロット強度レポートは、例えば、対応する代表パイロット信号の周波数、ＰＮオフセット、および強度を含みうる。他の実施形態では、ＡＴ３６０がセクタ３２０に接近すると（これら２つのグループにおけるパイロット信号の強度の連続的な立ち上がりに関連して）、先ず、第１のパイロットグループに関連付けられた代表パイロット信号のパイロット強度レポートを、その後、第２のパイロットグループに関連付けられた代表パイロット信号のパイロット強度レポートをＡＮへ送る。
【００２１】
さらに、セクタ３１０，３３０におけるパイロット信号も、同様の方法でグループ化されうる。例えば、セクタ３１０におけるパイロット信号３１１，３１２は、パイロットグループを形成しうる。セクタ３３０におけるパイロット信号３３１，３３２もまたパイロットグループを形成しうる。実施形態では、セクタ３２０（またはそれにサービス提供するＡＮ）が、例えばパイロット信号３１１およびパイロット信号３３２のような近隣セクタ３１０，３３０における各パイロットグループから１つのパイロット信号を選択し、近隣セクタから選択されたパイロット信号のみを宣伝する。
【００２２】
したがって、記載したパイロットグループ化およびレポーティングによって、ＡＴは、ネットワークリソースの過度な使用を回避しながら、マルチキャリア通信システムにおいて、ＡＮと効率的に通信できるようになる。また、更に、後述するように、ＡＴは、設定管理を効率的に実施できるようになる。
【００２３】
幾つかの実施形態では、パイロットグループは、例えば、＜ＰＮ  ｏｆｆｓｅｔ，ＧｒｏｕｐＩＤ＞のようなパラメータのセットによって識別される。ここで、ＧｒｏｕｐＩＤはグループＩＤを示し、実質的に同じ有効範囲領域を有するパイロット信号は、同じパイロットグループ内に存在する。ＡＴは更に、各パイロットグループから、グループの代表パイロットとして単一のパイロットを選択し、この代表パイロットについてのみパイロット強度レポート（例えば、ルート更新メッセージ）を送る。このようにしてパイロットをグループ化することによって、ＡＴは、実質的に同じ有効範囲領域を持つパイロットのために多数のレポートを送る必要はない。
【００２４】
図４は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロットグループ化の実施形態を図示する。例示および明確化のために、各パイロットは、＜ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ，ＰＮ  ｏｆｆｓｅｔ＞とラベルされたボックスによって表される。更に、各ボックスの領域は、関連するパイロットの有効範囲領域と関係する（例えば、比例する）ことが示される。例えば、パイロット＜ｆ２，ＰＮ＝ｂ＞は、隣接チャネル干渉が無いことによって、同じセクタに関連付けられたパイロット＜ｆ１，ＰＮ＝ｂ＞よりも大きな有効範囲領域を持つものとして示される。
【００２５】
一例として、ＧｒｏｕｐＩＤ＝ｘおよびＧｒｏｕｐＩＤ＝ｙが、図４に例示されるパイロットと関連付けられて示される。パイロット＜ｆ１，ＰＮ＝ａ＞に関連付けられたセクタは、パイロット＜ｆ１，ＰＮ＝ｂ,ＧｒｏｕｐＩＤ＝ｘ＞とパイロット＜ｆ２，ＰＮ＝ｂ,ＧｒｏｕｐＩＤ＝ｙ＞とを、近隣として宣伝しうる。このように、同一場所に位置するパイロットの有効範囲領域が異なる場合、記載したパイロットグループ化によって、ＡＮは、ＡＴから個別のパイロット強度レポートを取得し、オーバレイした周波数において同一のパイロットＰＮ計画を使用することが可能となる。
【００２６】
実施形態では、パイロット＜ｆ２，ＰＮ＝ｂ＞の追加の有効範囲を利用するために、ＡＴは、例えば図５に例示するＤＳＣ＿ｆ１およびＤＳＣ＿ｆ２のような異なる周波数における（例えば、そのアクティブセット内の）異なるセルに、データソース制御（ＤＳＣ）チャネルを示すことが許可される。例えば、ＡＴが、ＰＮ＝ａであるセルに対してのみそのＤＳＣを示すことが許可されているのであれば、周波数ｆ２には有効範囲が存在しないので、単一キャリアの有効範囲のみを得ることができる。一方、ＡＴが、周波数ｆ１においてＰＮ＝ｂであるセクタのみにそのＤＳＣを示すことが許可されているのであれば、それはパイロット＜ｆ１，ＰＮ＝ａ＞に近いので、パイロット＜ｆ１，ＰＮ＝ｂ＞に関連付けられた劣悪な有効範囲を得るであろう。
【００２７】
図６Ａ乃至図６Ｃは、マルチキャリアシステムにおける設定管理の実施形態を例示する。明確化と例示のために、各パイロット信号は、＜“ＰＮ  ｏｆｆｓｅｔ｜ＧｒｏｕｐＩＤ”，ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＞によって指定される。例として、図６Ａは、ＡＴ（明示されていない）が最初に、第１のパイロットグループおよび第２のパイロットグループを含むアクティブセット６１０を有することを示している。第１のパイロットグループは、＜ｘ，ｆ１＞および＜ｘ，ｆ２＞によって指定された２つのパイロット信号を含み、第２のパイロットグループは、＜ｙ，ｆ１＞および＜ｙ，ｆ２＞によって指定された２つのパイロット信号を含む。ＡＴは更に、候補セット６２０を有する。これは、最初に、＜ｚ，ｆ２＞によって指定された１つのパイロットを有する第３のパイロットグループを含む。
【００２８】
図６Ｂは、＜ｚ，ｆ１＞によって指定されたパイロットがアクティブセット６１０に追加される例を示す。その結果、＜ｚ，ｆ２＞によって指定されたパイロットが、候補セット６２０から削除される。なぜなら、両方とも同じパイロットグループに属することになるからである。
【００２９】
図６Ｃは、＜ｘ，ｆ２＞によって指定されたパイロットがアクティブセット６１０から削除され、候補セット６２０に追加されない別の例を示す。なぜなら、アクティブセット６１０内の第１のパイロットグループに属する＜ｘ，ｆ１＞によって指定された別のパイロットが残っているからである。
【００３０】
本明細書で記載されたパイロットグループ化によって、マルチキャリアシステムにおける効率的な設定管理が可能となる。設定管理のその他の実施形態が存在しうる。
【００３１】
図７は、マルチキャリア通信システムにおけるトラフィックチャネル割当において、情報がどのようにして伝送されるかを示す実施形態を例示する。ＡＮからＡＴへのトラフィックチャネル割当（ＴＣＡ）メッセージは、（限定される訳ではないが）以下を含む様々なタイプの情報を伝送しうる。  
・ＡＴのアクティブセット内のパイロット。  
・ＡＴが送信する周波数。  
・＜ＦｅｅｄｂａｃｋＭｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇＩｎｄｅｘ，ＲＬ  ｆｕｅｑｕｅｎｃｉｅｓ＞。ここで、“ＦｅｅｄｂａｃｋＭｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇＩｎｄｅｘ”は、多数の順方向リンク（ＦＬ）に関連する、例えばセル選択、ハイブリッド自動反復要求（ＡＲＱ）アクノレッジメント（ＡＣＫ）、信号対雑音干渉比率（Ｃ／Ｉ）フィードバック等のような
情報が、どのようにして単一の逆方向リンク（ＲＬ）チャネルに多重化されるかを示す。  
・ＡＴのアクティブセット内の各セクタ／セルに対するデータレート制御（ＤＲＣ）カバーおよびＤＳＣ。
【００３２】
例えば、ＦＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ａにおけるＦＬチャネル７１０、ＦＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｂにおけるＦＬチャネル７２０、ＦＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｃにおけるＦＬチャネル７３０、およびＦＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｄにおけるＦＬチャネル７４０を含む複数（または最初のセット）の周波数に関連付けられた１または複数のＦＬチャネルが、ＡＮからＡＴ（ともに明示的に示されていない）へ送信されることになっている。ＲＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｘにおけるＲＬチャネル７５０、ＲＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｙにおけるＲＬチャネル７６０、およびＲＬ＿ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ＿ｚにおけるＲＬチャネル７７０を含む第２のセットの周波数に関連付けられた１または複数のＲＬチャネルがＡＴに割り当てられる。実施形態では、ＡＮが、ＡＴに割り当てられたＲＬチャネルのおのおののためのＲＬ関連情報（例えば、逆方向電力制御（ＰＲＣ）ビットストリーム）を伝送するために、ＦＬチャネルのサブセットをおのおの割り当てる。例えば、図７に例示するように、ＦＬチャネル７２０は、ＲＬチャネル７５０のためのＲＰＣビットストリームを伝送するために割り当てられ、ＦＬチャネル７３０は、ＲＬチャネル７６０のためのＲＰＣビットストリームを伝送するために割り当てられ、ＦＬチャネル７４０は、ＲＬチャネル７７０のためのＲＰＣビットストリームを伝送するために割り当てられる。この割り当てでは、ＦＬチャネルおよびＲＬチャネルの各ペアは、同じ周波数を持つ必要はないことに注目されたい。
【００３３】
実施形態では、ＡＮは、“プライマリＦＬチャネル”として、例えばＦＬチャネル７２０のようなＦＬチャネルのうちの１つを選択し、このプライマリＦＬチャネルによって伝送される制御チャネルを（例えば、監視またはその他の目的で）モニターするようにＡＴに通知しうる。このように、ＡＴは、制御チャネルをモニターすることに関する限り、ＡＴは、その他のＦＬチャネルを無視しうる。
【００３４】
幾つかの実施形態では、ＲＬチャネルも、１または複数のＦＬチャネルのためのＦＬ関連情報を伝送しうる。例えば、図７の破線に示すように、ＲＬチャネル７５０は、ＦＬチャネル７１０，７２０，７３０の各々のための（限定される訳ではないが）セル選択、セクタ選択、ハイブリッドＡＲＱ  ＡＣＫ、Ｃ／Ｉフィードバック等を含みうるＦＬ関連情報を伝送しうる。
【００３５】
図８は、マルチキャリア通信システムにおけるスケジューラグループの実施形態を図示する。複数のパイロットが同じスケジューラグループに属するのであれば、それらは、例えば、マルチリンクラジオリンクプロトコル（ＲＬＰ）において同じシーケンス番号（例えば、ＡＲＱまたは“ＱｕｉｃｋＮＡＫ”シーケンス番号）を共有する。このシーケンス番号は、単一キャリアを介して受信されたデータパケットにおいて、ギャップを検出することに関連付けられうる。一例として、（影で示す）パイロット８１０，８２０，８３０，８４０は、同じスケジューラグループに属し、図の左側に示すように、同じスケジューリングにおいてＢＴＳキュー８５０を共有しうる。
【００３６】
幾つかの実施形態では、複数のパイロットが、以下の条件のうちの何れかの下で、同じスケジューラグループに属する。  
・（例えば、図８に例示するように）パイロットに関連付けられたスケジューラタグが、同じである。  
・パイロットが、（そのＤＲＣカバーを示す潜在的なセクタを含みうる）ＡＴの同じサブアクティブセットにあり、（例えば、ＴＣＡメッセージにおいて識別されるように）互いにソフタハンドオフしているセクタ（例えば、セクタＢおよびセクタＣ）に属している。
【００３７】
幾つかの事例では、ＴＣＡメッセージが、ＡＴのアクティブセット内のパイロットのためスケジューラタグを指定しないのであれば、そのパイロットに関連付けられたスケジューラタグは、メッセージで指定される他のスケジューラタグとは異なる番号であると仮定される。
【００３８】
図９は、マルチキャリア通信システムにおいてパイロットグループ化およびレポーティングを実施する実施例で用いられる処理９００のフロー図である。ステップ９１０は、複数のパイロット信号を、１または複数のパイロットグループにグループ化する。各パイロットグループは、（上述したような、例えばＰＮオフセットおよびＧｒｏｕｐＩＤのような）複数のパラメータによって識別される。ステップ９２０は、（例えば、上述したような）パイロット強度レポートのために、各パイロットグループから代表パイロット信号を選択する。ステップ９３０で示されるように、処理９００は更に、代表パイロット信号の強度を測定することを含む。
【００３９】
図１０は、マルチキャリア通信システムにおいて、トラフィックチャネル割当に関連して使用される処理１０００のフロー図を例示する。ステップ１０１０は、それぞれが、アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルのそれぞれのＲＬ関連情報を伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すメッセージ（例えば、上述したようなＴＣＡメッセージ）を受信する。ステップ１０２０は、（例えば上述したような）順方向リンクチャネルのうちの少なくとも１つに関連付けられたＦＬ関連情報を伝送するため、逆方向リンクチャネルの１つを割り当てる。
【００４０】
図１１は、マルチキャリア通信システムにおけるスケジューリングに関連して使用される処理１１００のフロー図を例示する。ステップ１１１０は、複数のパイロット信号を、パイロット信号のシーケンス番号に従って１または複数のスケジューラグループにグループ化する。ここで、パイロット信号は、複数の周波数によって特徴付けられる。ステップ１１２０は、（上述したように）各スケジューラグループを、送信キューに関連付ける。
【００４１】
図１２は、（上述したような）幾つかの開示された実施形態を実施するために使用される装置１２００のブロック図を示す。一例として、装置１２００は、複数の周波数によって特徴付けられる複数のパイロット信号を受信するように構成された受信ユニット（またはモジュール）１２１０と、それぞれが（例えば上述したＰＮ  ｏｆｆｓｅｔやＧｒｏｕｐＩＤのような）複数のパラメータによって識別される１または複数のパイロットグループへパイロット信号をグループ化するように構成されたグループ化ユニット１２２０と、パイロット強度レポーティングのために各パイロットグループから代表パイロット信号を選択するように構成された選択ユニット１２３０とを含みうる。装置１２００は更に、パイロット信号の強度（例えば、各パイロットグループに関連付けられた代表パイロット信号の強度）を測定するように構成された測定ユニット１２４０と、各パイロットグループの代表パイロット信号の強度（例えば上述したように、ｐｉｌｏｔ−ａｄｄしきい値を超えるか、または、ｐｉｌｏｔ−ｄｒｏｐしきい値を下回るパイロットグループにおけるパイロット信号の強度）をＡＮへレポートするように構成されたレポーティングユニット１２５０とを含む。装置１２００は更に（上述したように）、ＡＴに関連付けられたＤＳＣを決定し、異なる周波数で複数のセルの各々に示すように構成されたＤＳＣユニット１２６０を含む。
【００４２】
装置１２００では、受信ユニット１２１０、グループ化ユニット１２２０、選択ユニット１２３０、測定ユニット１２４０、レポーティングユニット１２５０、およびＤＳＣ１２６０が、通信バス１２７０に接続されている。処理ユニット１２８０とメモリユニット１２９０も、通信バス１２７０に接続されうる。処理ユニット１２８０は、様々なユニットの動作の制御および／または調整するように構成されうる。メモリユニット１２９０は、処理ユニット１２８０によって実行される命令を組み込むことができる。幾つかの実施形態では、メモリユニット１２９０は更に、（上述したように）ＡＴのアクティブセット、候補セット、および近隣セットを格納することができる。
【００４３】
図１３は、（上述したような）開示された幾つかの実施形態を実施するために使用される装置１３００のブロック図を例示する。一例として、装置１３００は、アクセス端末に関連付けられた逆方向リンクチャネルの各々のＲＬ関連情報をそれぞれ伝送する複数の順方向リンクチャネルを示すメッセージ（例えば上述したＴＣＡメッセージ）を受信するように構成された受信ユニット（またはモジュール）１３１０と、（例えば上述したように）順方向リンクチャネルのうちの少なくとも１つに関連付けられたＦＬ関連情報を伝送するために、逆方向リンクチャネルのうちの１つを割り当てるように構成されたチャネル割当ユニット１３２０とを含む。装置１３００は更に、（例えば上述したプライマリＦＬチャネルのような）順方向リンクチャネルのうちの１つによって伝送される制御チャネルをモニターするように構成されたモニタリングユニット１３３０を含む。
【００４４】
装置１３００では、受信ユニット１３１０、チャネル割当ユニット１３２０、およびモニタリングユニット１３３０が、通信バス１３４０に接続されうる。処理ユニット１３５０およびメモリユニット１３６０も通信バス１３４０に接続されうる。処理ユニット１３５０は、様々なユニットの動作の制御および／または調整をするように構成されうる。メモリユニット１３６０は、処理ユニット１３５０によって実行される命令を組み込むことができる。装置１３００は、例えば、ＡＴまたはその他の通信デバイス内に実装されうる。
【００４５】
図１４は、（例えば上述したような）開示された幾つかの実施形態を実現するために使用される装置１４００のブロック図を例示する。一例として、装置１４００は、複数のパイロット信号を（例えばパイロット信号のシーケンス番号に従って）１または複数のスケジューラグループにグループ化するように構成されたグループ化ユニット１４１０と、（例えば上述したように）各スケジューラグループを送信キューに関連付けるように構成されたスケジューリングユニット１４２０とを含む。
【００４６】
装置１４００では、グループ化ユニット１４１０およびスケジューリングユニット１４２０が、通信バス１４３０に接続されうる。処理ユニット１４４０およびメモリユニット１４５０も、通信バス１４３０に接続されうる。処理ユニット１４４０は、様々なユニットの動作の制御および／または調整を行うように構成されうる。メモリユニット１４５０は、処理ユニット１４４０によって実行される命令を組み込むことができる。装置１４００は、例えば、ＡＮまたはその他のネットワーク要素内に実装されうる。
【００４７】
本明細書で開示された実施形態は、マルチキャリア通信システムにおけるパイロット信号グループ化およびレポーティング、設定管理、ルートプロトコル、およびスケジューリングの幾つかの実施形態を提供する。その他の実施形態および実装も存在する。
【００４８】
図１２乃至図１４に示す様々なユニット／モジュールや、その他の実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはこれらの組み合わせで実現されうる。ハードウェアによる実現では、様々なユニットは、１または複数の特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、フィールドプログラム可能なゲートアレー（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、マイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、プログラム可能論理回路（ＰＬＤ）、他の電子ユニット、あるいはこれらの任意の組合内に実装されうる。ソフトウェアによる実現では、様々なユニットは、本明細書に記載された機能を実行するモジュール（例えば、手順、機能等）を用いて実現されうる。ソフトウェアコードが、メモリユニット内に格納され、プロセッサ（または処理ユニット）によって実行されうる。メモリユニットは、プロセッサ内部、またはプロセッサ外部に実装されうる。プロセッサ外部に実装される場合、当該技術で周知の様々な手段を経由してプロセッサと通信可能に接続される。
【００４９】
開示された様々な実施形態は、マルチキャリア通信システムにおけるＡＮ、ＡＴ、およびその他の要素内で実現されうる。
【００５０】
当業者であれば、これら情報および信号が、種々異なった技術や技法を用いて表されることを理解するであろう。例えば、上述した記載の全体で引用されているデータ、指示、命令、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場または磁性粒子、光学場または光学微粒子、あるいはこれら何れかの組み合わせによって表現されうる。
【００５１】
当業者であれば、更に、ここで開示された実施形態に関連して記載された様々な説明的論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップが、電子工学ハードウェア、コンピュータソフトウェア、あるいはこれらの組み合わせとして実現されることを理解するであろう。ハードウェアとソフトウェアとの相互互換性を明確に説明するために、様々に例示された部品、ブロック、モジュール、回路、およびステップが、それらの機能に関して一般的に記述された。それら機能がハードウェアとしてまたはソフトウェアとして実現されているかは、特定のアプリケーション及びシステム全体に課せられている設計制約に依存する。当業者であれば、各特定のアプリケーションに応じて変更した方法で上述した機能を実施しうる。しかしながら、この適用判断は、本発明の範囲から逸脱したものと解釈されるべきではない。
【００５２】
ここで開示された実施形態に関連して記述された様々の説明的論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、アプリケーションに固有の集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）あるいはその他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリートゲートあるいはトランジスタロジック、ディスクリートハードウェア部品、または上述された機能を実現するために設計された上記何れかの組み合わせを用いて実現または実行されうる。汎用プロセッサとしてマイクロプロセッサを用いることが可能であるが、代わりに、従来技術によるプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、あるいは状態機器を用いることも可能である。プロセッサは、たとえばＤＳＰとマイクロプロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアに接続された１つ以上のマイクロプロセッサ、またはこのような任意の構成である計算デバイスの組み合わせとして実現することも可能である。
【００５３】
ここで開示された実施形態に関連して記述された方法やアルゴリズムのステップは、ハードウェアによって直接的に、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールによって、これらの組み合わせによって具現化される。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、あるいは当該技術分野で知られているその他の型式の記憶媒体に収納されうる。典型的な記憶媒体は、プロセッサがそこから情報を読み取り、またそこに情報を書き込むことができるようにプロセッサに結合される。または、記憶媒体はプロセッサに統合されうる。このプロセッサと記憶媒体は、ＡＳＩＣ内に存在することができる。ＡＳＩＣは、ＡＴ内に存在することもできる。あるいはこのプロセッサと記憶媒体は、ＡＴ内のディスクリート部品として存在しうる。
【００５４】
開示された実施形態における上述の記載は、当該技術分野におけるいかなる人であっても、本発明の活用または利用を可能とするように提供される。これらの実施形態への様々な変形例もまた、当業者に対しては明らかであって、ここで定義された一般的な原理は、本発明の主旨または範囲を逸脱せずに他の実施形態にも適用されうる。このように、本発明は、ここで示された実施形態に制限されるものではなく、ここで記載された原理と新規の特徴に一致した最も広い範囲に相当するものを意図している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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