(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の鎖編と、
前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地と、
前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸とを備え、
前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップされ、
前記複数の鎖編は伸縮性を有する地糸を伸張させて編成され、
前記パイルループは編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成されている
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地。
【請求項２】
複数の鎖編と、
前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地と、
前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸と、
前記鎖編に対してジグザグに挿入された伸縮性を有する補助糸を備え、
前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップされ、
前記パイルループは編成後の前記補助糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成されている
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地。
【請求項３】
前記地糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含むことを特徴とする請求項１又は２に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項４】
前記補助糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含むことを特徴とする請求項２又は３に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項５】
前記パイルループが跨ぐ鎖編のウェール数は、緯方向における隣接したパイルループ間のウェール数よりも大きいことを特徴とする請求項１乃至４の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項６】
前記パイル糸はフィラメント糸からなることを特徴とする請求項１乃至５の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地。
【請求項７】
請求項１乃至６の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地を有する包帯。
【請求項８】
請求項１乃至６の何れか一項に記載の伸縮性パイル経編地を有するメス型面ファスナ。
【請求項９】
ラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、
複数の鎖編を編成し、
前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地を編成し、
前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、
前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップし、
前記複数の鎖編は伸縮性を有する地糸を伸張させて編成され、
前記パイルループを、編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成する
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地の製造方法。
【請求項１０】
ラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、
複数の鎖編を編成し、
前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地を編成し、
前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、
前記鎖編に対して伸縮性を有する補助糸を伸張させた状態でジグザグに挿入し、
前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップし、
前記パイルループを、編成後の前記補助糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成する
ことを特徴とする伸縮性パイル経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイル面を有する伸縮性経編地、及び当該伸縮性経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナに関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように包帯は患部や関節を保護するための医療器具であり、近年では伸縮性をもたせて装着後のズレや緩みを抑える性能を高めたものがある。特許文献１は、その一例として伸縮性経編地を開示している。同文献の伸縮性経編地は、全ての編目を閉じ目で編成した複数の鎖編（カラビナニードル）の夫々に対して、弾性経糸をジグザグに挿入すると共に、これら鎖編のうちの数ウェールを弾性緯糸で連結することで形成されている。また、編地（又は織地）にエンボス加工等を施すことで局所的な折り目を点在させたものもある。この場合、糸自体に伸縮性が無くても、折り目の開き具合の変化により編地を伸縮させることが出来る。
【０００３】
一方、経編の編組織を有するメス型面ファスナの一例として、特許文献２は面ファスナ用経編基布を開示している。同文献の面ファスナ用経編基布は、地糸とパイル編成糸とによって編成された経編の地組織に対して、マーキゼット組織による挿入糸を網状に編成することで形成されている。この地組織は、地糸により編成された複数の鎖編を有し、パイル編成糸はこれらのウェール間を跨ぐように編み込まれている。その結果、パイル編成糸のパイルループが得られる。なお、基布自体の形状を維持し且つパイルループの抜け止めを図るため、この基布の裏側は合成樹脂等によってコーティングされている。
【０００４】
なお、特許文献３にはオス型面ファスナの一例として、茸形の樹脂製フックが配列したフックストリップが開示されている。このフックは、支持面から突出した棒状のステムと、このステムの先端に当該ステムと一体的に形成された円板状のヘッドとから構成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１０７８２０号公報
【特許文献２】実開平６−２９４０９号公報
【特許文献３】特表平８−５０８９１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
巻き付け後の包帯の末端を固定するためには、包帯止め、サージカルテープ又はネット包帯が用いられている。ところが、包帯止めは鋭利な爪部で包帯に食いつくものの、関節等の動きのある患部に包帯を巻きつけた場合は、当該包帯から外れやすい。サージカルテープは十分な長さのものを貼り付けることで包帯を強固に保持できるが、その一方で、粘着部が包帯の組織を崩しやすいという問題がある。ネット包帯は、上記の問題を排除できるものの、実質的に包帯を二重に巻いたことになり、患者側に対しては全体的な厚みの増加による運動性の低下が懸念され、医療者側に対してはコストの増加が懸念される。
【０００７】
このような問題を解消するための他の固定器具として、表面に多数の小型フック（鉤部）を有するオス型面ファスナが考えられる。即ち、包帯はこのオス型面ファスナに係止するメス型面ファスナとして機能させるのである。オス型面ファスナは、一般的な包帯止めと比較して、包帯に係止する複数のフックを広範囲に確保することが可能である。また、包帯に対面する方向に沿って鋭利な爪部を形成する必要が無い。また、ネット包帯のように包帯の全体を包む必要もない。ところが、伸縮性をもつ一般的なメス型面ファスナは厚いため、その編成組織を包帯に適用させると装着性が悪くなり、包帯の巻き数を十分に確保することが困難になる。また、関節部の動きも困難になりやすい。
【０００８】
このような事情を鑑み、本発明は薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地、及び当該伸縮性パイル経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様は伸縮性パイル経編地であって、複数の鎖編と、前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地と、前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸とを備え、前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップされ、前記複数の鎖編は伸縮性を有する地糸を伸張させて編成され、前記パイルループは編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成されていることを要旨とする。
【００１０】
本発明の第２の態様は伸縮性パイル経編地であって、複数の鎖編と、前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地と、前記鎖編及び前記パイル編地に挿入される挿入糸と、前記鎖編に対してジグザグに挿入された伸縮性を有する補助糸を備え、前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップされ、前記パイルループは編成後の前記補助糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成されていることを要旨とする。
【００１１】
前記地糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含んでもよい。
【００１２】
前記パイル糸はフィラメント糸からなってもよい。
【００１４】
前記補助糸は、少なくとも、ポリウレタン系、ポリエーテルエステル系、ポリエステル系の何れかの伸縮糸を含んでもよい。
【００１５】
前記パイルループが跨ぐ鎖編のウェール数は、緯方向における隣接したパイルループ間のウェール数よりも大きくてもよい。
【００１６】
本発明の第３の態様は包帯であって、上記第１の態様に係る伸縮性パイル経編地を有することを要旨とする。
【００１７】
本発明の第４の態様はメス型面ファスナであって、上記第１の態様に係る伸縮性パイル経編地を有することを要旨とする。
【００１８】
本発明の第５の態様はラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、複数の鎖編を編成し、前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの間隔を置いて跨ぐパイルループを含むパイル編地を編成し、前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップし、前記複数の鎖編は伸縮性を有する地糸を伸張させて編成され、前記パイルループを、編成後の前記地糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成することを要旨とする。
【００１９】
本発明の第６の態様はラッセル編機を用いた伸縮性パイル経編地の製造方法であって、  複数の鎖編を編成し、前記複数の鎖編のうちの少なくとも１ウェールの鎖編を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目を跨ぐパイルループを含むパイル編地を編成し、前記地糸及び前記パイル糸の各編目に挿入糸を挿入し、前記鎖編に対して伸縮性を有する補助糸を伸張させた状態でジグザグに挿入し、前記パイルループの両端は、それぞれ１本の鎖編に連続してオーバーラップし、前記パイルループを、編成後の前記補助糸の弛緩に伴う前記鎖編の収縮によって形成することを要旨とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地、及び当該伸縮性パイル経編地を有する包帯並びにメス型面ファスナを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係る経編地（伸縮性パイル経編地）の組織図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る経編地の組織図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る経編地の組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態に係る経編地について添付図面に基づいて説明する。なお、各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。下記の通り、本実施形態の経編地は表面に複数のパイルループを有し、且つ、コース方向（経方向）Ｄｃ及びウェール方向（緯方向）Ｄｗに伸縮性を有する。なお、この経編地は、周知技術を適用して例えば包帯やメス型面ファスナ（又はその基布）として使用可能である。ただし、本発明はこれらの適用形態に限定されないものとする。
【００２４】
図１は、本実施形態に係る経編地（伸縮性パイル経編地）の組織図（編成パターン）である。この図に示すように、本実施形態の経編地は、地糸１４によって編成された複数の鎖編１２と、パイル糸１８によって編成されたパイル編地１７と、地糸１４及びパイル糸１８の各編目１４ａ、１８ａに挿入される挿入糸１６とを備える。鎖編１２と挿入糸１６が経編地の基本的な形状（地組織）を規定しており、パイル編地１７はその表層編組織として形成される。
【００２５】
本実施形態の経編地はラッセル編機等の経編機によって製造される。図１に示すように、経編機の筬（前筬）Ｌ１にパイル糸１８が通糸され、筬（中筬）Ｌ２に地糸１４が通糸され、筬（後筬）Ｌ３に挿入糸１６が通糸される。従って、上述したように、パイルループ１８ｂを形成するパイル糸１８が、経編地の表面に最も多く露出することになる。なお、後述するように、筬Ｌ４に補助糸２２を通糸してもよい。
【００２６】
鎖編１２は例えば鎖編の基本的な組織である０２／２０／／の組織を有する。鎖編１２は、伸縮性を有する地糸１４を伸長させた状態で編成されており、編成後の弛緩状態では収縮している。鎖編１２の編成時における地糸１４の伸長度（即ち、弛緩状態の長さに対する伸長時の長さの比）は、後述のパイルループ１８ｂの形成（即ち、長さや高さ）に必要な程度の収縮が得られる値に設定される。伸張度は、地糸１４の材質および太さ等に依存する。例えば４０デニールのポリウレタン糸を有するＦＴＹ糸を用いた場合、２００％以上であることが望ましい。
【００２７】
本実施形態では全ての鎖編１２の地糸１４を後述の伸縮糸で構成しているが、本発明はこれに限られない。即ち、鎖編１２は、所定のウェール毎に非伸縮糸で編成されてもよい。この場合、非伸縮糸に対して伸縮糸と同様の張力の付与は不要である。
【００２８】
上述の通り、地糸１４は伸縮性を有する糸であり、少なくともポリウレタン系の伸縮糸（所謂スパンデックス）を含む。具体的には、ポリウレタン系のフィラメント撚糸（ＦＴＹ）、ポリウレタン系のフィラメントにその他の材質（例えばナイロン）の糸を巻きつけたカバリング糸、これらのポリウレタン系伸縮糸と非伸縮糸とを引き揃えた糸などである。非伸縮糸は例えば綿やレーヨン等の紡績糸やナイロン、ポリエステル、アクリル等のフィラメント糸である。地糸１４の太さは、例えば地糸１４がポリウレタン系のフィラメント撚糸である場合、１０〜４２０デニールである。なお、ポリウレタン系の伸縮糸と同等の伸縮性が得られる限り、伸縮糸は他の材質の糸でもよい。このような糸として、例えば、ポリエーテルエステル系又はポリエステル系の伸縮糸が挙げられる。
【００２９】
パイル糸１８は、編目１８ａとパイルループ１８ｂとを有するパイル編地１７を編成する。パイル糸１８は、例えば図１に示すように、２０／２０／２２／４４／４６／４６／４４／２２／／の組織を有するように編まれる。本実施形態のパイル糸１８は、例えば、ポリエステルやナイロン等のフィラメント糸であり、その太さは、例えば２０〜２１０デニールである。なお、パイル糸１８として紡績糸を用いることも可能である。
【００３０】
パイルループ１８ｂは、コース方向Ｄｃに沿ってジグザグに編まれ、少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの鎖編１２の編目を跨ぐ。なお、パイルループとしての機能を維持する観点からは、パイルループ１８ｂが跨ぐ鎖編１２のウェール数及びコース数は、それぞれ１〜５ウェール及び２〜１２コースが好適である。ただし、このウェール数及びコース数は鎖編１２の編目の密度（打ち込み密度）に応じて変更可能である。
【００３１】
上述したように、鎖編１２は編成後に収縮する。パイルループ１８ｂは、この収縮に伴って形成される。パイルループ１８ｂは、少なくとも２コースの鎖編１２の編目を跨いでいるので、編成に支障の無い限り十分な長さ（サイズ）を設定することが可能である。つまり、パイルループ１８の長さを適当な値に設定することで、パイルループ１８が鎖編１２の伸張を干渉することを防止できる。別の観点では、パイルループ１８の寸法（長さ）を適当な長さに設定することで、鎖編１２が最も伸張した状態でも、パイルループ１８ｂはその機能を維持することが可能である。
【００３２】
なお、パイルループ１８ｂの突出する度合い（高さ）は、地糸１４の収縮の度合い、即ち、鎖編１２の編成時における地糸１４の張力等に応じて決めることができる。例えば、編目１８ａの位置が同一の条件において、編成時に地糸１４の張力を高めると、鎖編１２から外側（表側）へ突出した高さが高くなる。逆に地糸１４の張力を低くすると、鎖編１２から外側（表側）へ突出した高さが低くなる。
【００３３】
従来のパイルループは、両端が隣接するコースの編目に編まれているため、パイルループは略ウェール方向Ｄｗに向けて一様に延伸している。従って、パイルループに係止され易いオス型面ファスナの進入方向はコース方向Ｄｃ及びそれに近い方向に偏在し易い。一方、本実施形態のパイルループ１８ｂは、上記のように少なくとも２コースの編目を跨いでおり、従来のパイルループよりもコース方向Ｄｃに傾斜する。従って、パイルループに係止され易いオス型面ファスナの進入方向に関して、上述のような偏在性を低減できる。即ち、ウェール方向Ｄｗから接近するオス型面ファスナを適切に係止する（絡む）ことが可能になる。
【００３４】
パイルループ１８ｂの両端は、それぞれ１本の鎖編１２に連続してオーバーラップされる。即ち、パイルループ１８ｂの両端のパイル糸１８は、１本の鎖編１２に連続して配列する少なくとも２個の編目１８ａを形成する。各編目１８ａは、対応する鎖編１２の編目に絡み合っている。しかも、鎖編１２の収縮により、地糸１４とパイル糸１８との絡みつきはより強固になる。その結果、各編目１８ａを介したパイル糸１８の移動が抑制され、引っ張れたパイルループ１８ｂの両側に位置するパイルループ１８ｂが編目１８ａを通して引き出されることがなくなる。つまり、経編地からパイルループが解け難くなり、パイル地としての耐久性が向上すると共に、経編地にシワが発生し難くなる。さらに、パイル糸の抜けを防止するための熱融着や樹脂加工が不要になる。
【００３５】
本実施形態において、パイル糸１８の編目１８ａは閉じ目及び開き目の何れでもよい。また、編目１８ａは、地糸１４の編目１４ａに対して正掛け、逆掛けの何れでもよい。換言すると、同位置において、鎖編１２を構成する地糸１４のオーバーラップ方向と、編目１８ａを構成するパイル糸１８のオーバーラップ方向は同方向でもよく、互いに逆方向でもよい。即ち、パイル糸１８は、図１に示す閉じ目の組織でもよく、図２に示す２０／０２／２２／４４／４６／６４／４４／２２／／の組織のように開き目の組織でもよい。
【００３６】
１本のパイル糸１８が編み込まれる鎖編１２のウェール数は任意である。即ち、図３に示す２０／２０／２２／４４／４６／４６／６６／８８／８１０（８−１０）／８１０（８−１０）／８８／６６／６４／６４／４４／２２／／の組織のように１本のパイル糸１８が３ウェール以上の鎖編１２に編み込まれてもよい。また、この組織のように、閉じ目と開き目が混在する組織でもよい。
【００３７】
各パイルループ１８ｂが跨ぐ鎖編１２のウェール数をＮｗ１、ウェール方向Ｄｗに隣接した、２本のパイル糸１８、１８からなるパイルループ１８ｂ、１８ｂ（編目１８ａ、１８ａ）間の鎖編１２のウェール数をＮｗ２とした場合（図１参照）、ウェール数Ｎｗ１はウェール数Ｎｗ２よりも大きく値に設定してもよい。例えば、図１のパイル編地１７では、ウェール数Ｎｗ１＝１、ウェール数Ｎｗ２＝０であり、この条件を満たしている。この条件を満たした場合は、パイルループ１８ｂを所望の密度で形成できると共に、コース方向Ｄｃに沿ってパイルループ１８ｂと交差しない列（換言すれば、コース方向Ｄｃに沿って編目１８ａのみが配列する列）の形成を排除できる。これにより、オス型面ファスナ（フック）（図示せず）等の係止を容易にすると共に、密着強度を向上させることができる。
【００３８】
挿入糸１６は、鎖編１２及びパイル編地１７に挿入される。換言すると、地糸１４及びパイル糸１８の各編目１４ａ、１８ａに挿入される。挿入糸１６は、鎖編１２をウェール方向Ｄｗに連結すると共に、パイル編地１７を鎖編１２に連結する。また、挿入糸１６はコース方向Ｄｃに沿って鎖編１２にジグザグに挿入される。図１はこの組織の一例として００／６６／／の組織を示しており、少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぐように、鎖編１２に挿入されている。なお、挿入糸１６の組織は、図１の鎖編１２に対して逆掛けになる６６／００／／でもよく、他の組織（例えば、００／６６／００／４４／／や、００／６６／４４／１０１０／４４／６６／／）でもよい。さらに、各鎖編１２の連結を阻害しない限り、挿入糸１６を１イン１アウトで挿入するなどして、挿入糸１６の挿入箇所を省略してもよい。なお、挿入糸１６の組織は、上述した地糸１４及びパイル糸１８の各組織（図１〜図３参照）の何れに対しても同様に編成される。
【００３９】
挿入糸１６は例えば、綿やレーヨン等の紡績糸又はポリエステルやナイロン等のフィラメント糸である。挿入糸１６の太さは、紡績糸の場合は１６〜８０番手、フィラメント糸の場合は２０〜３００デニールである。なお、紡績糸を構成する撚糸の数に制限はない。すなわち、挿入糸１６に紡績糸を用いる場合、紡績糸は単糸や双糸でもよく、或いはそれ以上の本数の撚糸で構成されてもよい。
【００４０】
上述したように、本実施形態の経編地を経編機で編成している間は、地糸１４を伸長させた状態で鎖編１２が編成される。その結果、編成後の弛緩状態における鎖編１２は編成時よりも収縮する。この収縮により、経編地はコース方向Ｄｃ及びウェール方向Ｄｗの何れの方向に対しても収縮し、伸縮性が付与される。
【００４１】
なお、緊張状態（即ち、経編地を伸ばした状態）における収縮力を高めるため、図１に示すように、各鎖編１２に対し、補助糸２２をコース方向Ｄｃに沿ってジグザグに挿入してもよい。補助糸２２は地糸１４と同様の素材からなる伸縮性をもった糸であり、例えば００／２２／／、００／００／２２／２２／／、００／００／００／２２／２２／２２／／などの組織で挿入される。なお、補助糸２２は全ての鎖編１２に挿入してもよく、或いは、１イン１アウトなど、所望の収縮力に合わせて挿入する鎖編１２の数を調整してもよい。なお、補助糸２２を挿入する場合、挿入糸１６と補助糸２２の上下関係を逆にしてもよい。即ち、図１の組織図では筬Ｌ３に挿入糸１６を通し、且つ、筬Ｌ４に補助糸２２を通しているが、筬Ｌ３に補助糸２２を通し、且つ、筬Ｌ４に挿入糸１６を通してもよい。
【００４２】
本実施形態の経編地は、上述の効果に加えて次の効果を奏する。
本実施形態の経編地は、複数の鎖編において、伸縮性をもった地糸により編成されたものを含む。この鎖編は編成時に伸張させており、編成後は収縮する。従って、編成後の経編地には、鎖編の収縮に伴ってウェール方向、コース方向の何れにも伸張性が付与される。さらに、この収縮によって、表面にはパイルループが形成される。つまり、伸縮性をもったパイル経編地を提供できる。
【００４３】
また、単に伸縮糸をジグザグに挿入した従来の編地では、当該編地の切断後に伸縮糸が編地内に埋没する所謂スリップインが生じやすい。一方、本発明の経編地では、地組織を構成する鎖編が伸縮糸そのもので編成されている。しかも、この鎖編の編成時に伸縮糸を伸長させたことにより、編成後の鎖編は収縮し、その結果、良く締まっている。従って、伸縮糸のスリップインが生じ難く、切断部分が解け難い。切断部分が解け難いので、経編地の耐久性が向上する。
【００４４】
経編地の地組織を構成する地糸自体が伸縮性を持っているため、伸縮性を与えるための折り目を経編地に意図的に形成する必要が無い。即ち、本実施形態の経編地は厚さを薄くすることが可能である。本発明を包帯として使用した場合には、巻き付け後の厚みを薄くできるために良好な外観が得られ、衣服との干渉も軽減できる。
【００４５】
（変形例）
本実施形態の変形例について説明する。この変形例では、地糸１４にフィラメント糸や紡績糸等の非伸縮糸を用い、補助糸２２に上述の伸縮糸を用いる。フィラメント糸は、例えばナイロン糸やポリエステル糸である。また、紡績糸は、例えば綿糸やレーヨン糸である。この変形例では、補助糸２２が、経編地に伸縮性を付与する。編成パターン等、その他の構成は上述の実施形態と同一である。
【００４６】
本変形例において、鎖編１２は１ｃｍ当り５〜２５コースの打ち込み密度で編成されるため、比較的密度の高い編目１２ａが形成される。一方、上記の実施形態と同じく、パイルループ１８ｂは、少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの鎖編１２の編目を跨ぐ。従って、鎖編１２の打ち込み密度が高くても、パイルループ１８ｂはループの形成に十分な長さを有する。なお、変形例においては、編成後の前記補助糸２２の弛緩に伴う鎖編１２の収縮によってパイルループ１８ｂが形成される。
【００４７】
また、編目１８ａは１本の鎖編１２に連続してオーバーラップされる。従って、地糸１４自体の伸縮によるパイル糸１８の締め付けは無いものの、上記実施形態と同じく、地糸１４とパイル糸１８との絡みつきは強固になる。その結果、各編目１８ａを介したパイル糸１８の移動が抑制され、引っ張れたパイルループ１８ｂの両側に位置するパイルループ１８ｂが編目１８ａを通して引き出されることがなくなる。つまり、経編地からパイルループが解け難くなり、パイル地としての耐久性が向上すると共に、経編地にシワが発生し難くなる。さらに、パイル糸の抜けを防止するための熱融着や樹脂加工が不要になる。
【００４８】
なお、本実施形態の経編地において、パイル糸１８の編目１８ａを避けるように鎖編１２を編成してもよい。例えば、図１の経編地において、鎖編１２は、００／００／０２／２０／／の組織を有し、パイル編地１７は、パイル糸１８の編目１８ａが、地糸１４（鎖編１２）の編目１４ａが形成されていない部分に位置するように編成される。従って、地糸１４の編目１４ａとパイル糸１８の編目１８ａは重なることがないため、図１の組織に比べて経編地の表面をより滑らかにすることができる。
【００４９】
本発明は上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。
【符号の説明】
【００５０】
Ｌ１〜Ｌ４…筬、１２…鎖編、１４…地糸、１４ａ…地糸（鎖編）の編目、１６…挿入糸、１７…パイル編地、１８…パイル糸、１８ａ…パイル糸の編目、１８ｂ…パイルループ、２２…補助糸
【要約】
【課題】薄型で耐久性に優れた伸縮性パイル経編地を提供する。
【解決手段】伸縮性パイル経編地は、複数の鎖編１２と、複数の鎖編１２のうちの少なくとも１ウェールの鎖編１２を跨ぎ、且つ、少なくとも２コースの編目１４ａを跨ぐパイルループ１８ｂを含むパイル編地１７と、鎖編１２及びパイル編地１７に挿入される挿入糸１６とを備える。また、パイルループ１８ｂの両端は、それぞれ１本の鎖編１２に連続してオーバーラップされている。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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