(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一センサ部と第二センサ部とを有する圧力センサを備え、
この圧力センサは、上記第一センサ部と上記第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力を測定することができ、
上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能であり、
圧力の測定時において、上記第一センサ部が道具側に固定され、上記第二センサ部が人体側に固定されるグリップ圧測定装置。
【請求項２】
複数の上記第一センサ部が並べられており、且つ、複数の上記第二センサ部が並べられている請求項１に記載のグリップ圧測定装置。
【請求項３】
第一の方向に並べられた複数の上記第一センサ部と、
第一の方向に並べられた複数の上記第二センサ部と、
第二の方向に並べられた複数の上記第一センサ部と、
第二の方向に並べられた複数の上記第二センサ部と、
を有する請求項２に記載のグリップ圧測定装置。
【請求項４】
上記第一の方向と上記第二の方向とが直交している請求項３に記載のグリップ圧測定装置。
【請求項５】
上記第一センサ部の配置パターンと、上記第二センサ部の配置パターンとが同一である請求項１から４のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項６】
上記第一センサ部の配置パターンと、上記第二センサ部の配置パターンとが相違している請求項１から４のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項７】
上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置のズレ距離及び／又は握り位置のズレ方向が定量化されうる請求項２から６のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項８】
上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置のズレに起因するグリップ圧の測定誤差が推定されうる請求項２から７のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項９】
上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置の時系列的なズレに起因するグリップ圧の測定誤差が時刻ごとに推定されうる請求項２から８のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項１０】
使用前の状態において、互いに分離可能な状態で対向配置された上記第一センサ部及び上記第二センサ部と、上記第一センサ部の非対向面側に配置され上記第一センサ部を固着している第一フィルムと、上記第一フィルムの外面に設けられた第一粘着層と、 上記第二センサ部の非対向面側に配置され上記第二センサ部を固着している第二フィルムと、上記第二フィルムの外面に設けられた第二粘着層とを有しており、
使用時において上記第一粘着層が上記道具側に装着され、上記第二粘着層が上記人体側に装着される請求項１から９のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項１１】
上記圧力センサが、静電容量式圧力センサであり、
上記第一センサ部が、第一電極を有し、
上記第二センサ部が、第二電極を有し、
上記第一センサ部及び／又は上記第二センサ部が、弾性体を有し、
圧力に応じて上記弾性体が変形し、この変形により、上記第一電極と上記第二電極との距離が変化する請求項１から１０のいずれかに記載のグリップ圧測定装置。
【請求項１２】
第一センサ部と第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能であるグリップ圧測定装置を用意する工程と、
上記第一センサ部を道具側に設置する工程と、
上記第二センサ部を人体側に設置する工程とを含むグリップ圧測定方法。
【請求項１３】
上記第一センサ部と上記第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能であるグリップ圧測定装置を用意する工程と、
上記第一センサ部が道具側に固着され且つ上記第二センサ部が人体側に固着された状態で、上記道具が上記人体によって握られる第一握り工程と、
この第一握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第一測定工程と、
上記第一測定工程の後、上記人体が再び上記道具を握る第二握り工程と、
この第二握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第二測定工程とを含む請求項１２に記載のグリップ圧測定方法。
【請求項１４】
上記グリップ圧測定装置を用意する工程において、上記グリップ圧測定装置の上記第一センサ部と上記第二センサ部とが理想的重なり状態にある請求項１２又は１３に記載のグリップ圧測定方法。
【請求項１５】
互いに分離可能な状態で対向配置された上記第一センサ部及び上記第二センサ部と、上記第一センサ部の非対向面側に配置され上記第一センサ部を固着している第一フィルムと、上記第一フィルムの外面に設けられた第一粘着層と、上記第一粘着層の外面に設けられた第一離型層と、 上記第二センサ部の非対向面側に配置され上記第二センサ部を固着している第二フィルムと、上記第二フィルムの外面に設けられた第二粘着層と、上記第二粘着層の外面に設けられた第二離型層とを有しているグリップ圧測定装置を用いたグリップ圧測定方法であって、
上記第一握り工程が、
下記（１ａ）の後に下記（２ａ）を行う工程、又は、下記（１ｂ）の後に下記（２ｂ）を行う工程を含む請求項１３に記載のグリップ圧測定方法。
（１ａ）上記第一離型層を剥がし、上記第一粘着層を道具側に接着する工程。
（２ａ）上記第二離型層を剥がし、上記第二粘着層を人体側に接着する工程。
（１ｂ）上記第二離型層を剥がし、上記第二粘着層を人体側に接着する工程。
（２ｂ）上記第一離型層を剥がし、上記第一粘着層を道具側に接着する工程。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グリップ圧の測定方法及びグリップ圧の測定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
道具を握りながら行われる動作においては、グリップ圧が存在する。グリップ圧を変化させる要因は、様々である。例えば、グリップ圧は、握る位置によって相違しうる。例えば、グリップ圧は、握る部分の形状によって相違しうる。グリップ圧は、その動作中において、時間とともに変化しうる。グリップ圧は、その動作と相関しうる。グリップ圧の解析は、動作解析の上で重要とされうる。
【０００３】
道具を握りながら行われる動作の例として、ゴルフスイング及びテニススイングが挙げられる。グリップ圧の解析は、これらのスイングの解析に寄与しうる。グリップ圧の解析は、道具の開発に役立つ。
【０００４】
道具を握りながら行われるスポーツは、ゴルフ及びテニス以外にも多く存在する。このスポーツとして、野球、バトミントン、ゲートボール、パークゴルフ、卓球、スキー、ホッケー、アイスホッケー、クリケット等が挙げられる。道具を握りながらスイングするスポーツでは、スイング中にグリップ圧が変化しうる。このグリップ圧の測定は、有益である。このグリップ圧のデータは、スイングの分析に役立つ。時系列的なグリップ圧のデータは、特に有益である。
【０００５】
道具を握りながら行われる動作は、スポーツ以外にも多い。グリップ圧の解析は、これらの動作の解析に役立つ。また、グリップ圧の解析は、道具の開発に役立つ。
【０００６】
特開昭６１−５８６１号公報は、グリップ部に圧力センサを有するゴルフクラブを開示する。この圧力センサは、シャフト内側の気密室の圧力に感応する。特開２００５−２９２０６１号公報は、摩擦力及び圧力を測定することができるセンサが設けられたグリップを開示する。このセンサでは、歪みゲージや感圧性ゴムなどが用いられている。
【０００７】
特開平１０−２８６３３８号公報は、センサーを有するゴルフ練習用グローブを開示する。このセンサとして、機械的感圧性スイッチ、接近スイッチ、キャパシタンススイッチ等が開示されている。特開平１０−４３３５０号公報は、圧力センサを有するスイング分析装置を開示する。この圧力センサとして、歪みゲージ、圧電膜、半導体等のシート状圧力センサが開示されている。
【０００８】
特開平８−１７３５８６号公報は、器具と被訓練者との接触圧力を検出する圧力センサを有する携帯型トレーニング装置を開示する。この特開平８−１７３５８６号公報では、圧力センサがゴルフ手袋の親指に配置された形態が開示されている。特開平４−１１７９７２号公報は、グリップ部に圧力センサ素子がマトリクス状に配置されたゴルフクラブを開示する。この圧力センサを備えたゴルフ練習機は、スイング中の圧力分布を表示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開昭６１−５８６１号公報は、
【特許文献２】特開２００５−２９２０６１号公報
【特許文献３】特開平１０−２８６３３８号公報
【特許文献４】特開平１０−４３３５０号公報
【特許文献５】特開平８−１７３５８６号公報
【特許文献６】特開平４−１１７９７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
前述の先行技術では、圧力センサーは、人体側又は道具側のいずれかに設置される。人体側とは、人体又は手袋などである。道具側とは、例えばゴルフクラブのグリップである。
【００１１】
本発明者は、グリップ部に作用する圧力をより高精度に測定しうる方法について検討を行った。そして、従来技術とは異なる技術思想に基づき、グリップ圧を高精度に測定しうる発明をなすに至った。
【００１２】
本発明の目的は、握り位置のズレを検知しうるグリップ圧の測定方法及び測定装置の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係るグリップ圧測定装置は、第一センサ部と第二センサ部とを有する圧力センサを備えている。この圧力センサは、上記第一センサ部と上記第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力を測定することができる。このグリップ圧測定装置では、上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能である。このグリップ圧測定装置では、圧力の測定時において、上記第一センサ部が道具側に固定され、上記第二センサ部が人体側に固定される。
【００１４】
好ましくは、複数の上記第一センサ部が並べられる。好ましくは、複数の上記第二センサ部が並べられる。
【００１５】
好ましくは、上記グリップ圧測定装置は、第一の方向に並べられた複数の上記第一センサ部と、第一の方向に並べられた複数の上記第二センサ部と、第二の方向に並べられた複数の上記第一センサ部と、第二の方向に並べられた複数の上記第二センサ部とを有する。
【００１６】
好ましくは、上記第一の方向と上記第二の方向とは直交している。
【００１７】
上記第一センサ部の配置パターンと、上記第二センサ部の配置パターンとは、同一であってもよいし、相違していてもよい。
【００１８】
好ましくは、上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置のズレ距離及び／又は握り位置のズレ方向が定量化されうる。
【００１９】
好ましくは、上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置のズレに起因するグリップ圧の測定誤差が推定されうる。
【００２０】
本発明に係るグリップ圧測定装置は、使用前の状態において、互いに分離可能な状態で対向配置された上記第一センサ部及び上記第二センサ部と、上記第一センサ部の非対向面側に配置され上記第一センサ部を固着している第一フィルムと、上記第一フィルムの外面に設けられた第一粘着層と、 上記第二センサ部の非対向面側に配置され上記第二センサ部を固着している第二フィルムと、上記第二フィルムの外面に設けられた第二粘着層とを有している。このグリップ圧測定装置では、使用時において、上記第一粘着層が上記道具側に装着され、上記第二粘着層が上記人体側に装着される。
【００２１】
好ましくは、上記圧力センサは、静電容量式圧力センサである。好ましくは、上記第一センサ部が第一電極を有し、上記第二センサ部が第二電極を有し、上記第一センサ部及び／又は上記第二センサ部が弾性体を有する。好ましくは、圧力に応じて上記弾性体が変形し、この変形により、上記第一電極と上記第二電極との距離が変化する。
【００２２】
より好ましいグリップ圧測定方法は、
（１）第一センサ部と第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能であるグリップ圧測定装置を用意する工程、
（２）上記第一センサ部を道具側に設置する工程、
及び、
（３）上記第二センサ部を人体側に設置する工程
を含む。
【００２３】
より好ましいグリップ圧測定方法は、
（１）上記第一センサ部と第二センサ部とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、上記第一センサ部と上記第二センサ部との分離が可能であるグリップ圧測定装置を用意する工程、
（２）上記第一センサ部が道具側に固着され且つ上記第二センサ部が人体側に固着された状態で、上記道具が上記人体によって握られる第一握り工程、
（３）この第一握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第一測定工程、
（４）上記第一測定工程の後、上記人体が再び上記道具を握る第二握り工程、
及び、
（５）この第二握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第二測定工程
とを含む。
【００２４】
好ましくは、上記グリップ圧測定装置を用意する工程において、上記グリップ圧測定装置の上記第一センサ部と上記第二センサ部とが理想的重なり状態にある。
【００２５】
より好ましいグリップ圧測定方法は、互いに分離可能な状態で対向配置された上記第一センサ部及び上記第二センサ部と、上記第一センサ部の非対向面側に配置され上記第一センサ部を固着している第一フィルムと、上記第一フィルムの外面に設けられた第一粘着層と、上記第一粘着層の外面に設けられた第一離型層と、 上記第二センサ部の非対向面側に配置され上記第二センサ部を固着している第二フィルムと、上第二フィルムの外面に設けられた第二粘着層と、上記第二粘着層の外面に設けられた第二離型層とを有しているグリップ圧測定装置を用いる。このグリップ圧測定方法では、上記第一握り工程が、下記（１ａ）の後に下記（２ａ）を行う工程であるか、又は、下記（１ｂ）の後に下記（２ｂ）を行う工程である。
（１ａ）上記第一離型層を剥がし、上記第一粘着層を道具側に接着する工程。
（２ａ）上記第二離型層を剥がし、上記第二粘着層を人体側に接着する工程。
（１ｂ）上記第二離型層を剥がし、上記第二粘着層を人体側に接着する工程。
（２ｂ）上記第一離型層を剥がし、上記第一粘着層を道具側に接着する工程。
【発明の効果】
【００２６】
本発明に係るグリップ圧測定装置及びグリップ圧測定方法では、握り位置のズレが検知されうる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、静電容量式圧力センサの原理を説明するための図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係る第一センサ部が道具側に設けられた状態を示す図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態に係る第二センサ部が人体側に設けられた状態を示す図である。
【図４】図４は、第一実施形態の第一センサ部及び第二センサ部が記載された平面図である。図２の第一センサ部と図３の第二センサ部とが記載された図である。図４の第二センサ部は、図３の第二センサ部が裏返された状態で描かれている。
【図５】図５は、図２の第一センサ部と図３の第二センサ部とにより構成された理想的重なり状態を示す図である。
【図６】図６は、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の一例を示す図である。
【図７】図７は、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の他の一例を示す図である。
【図８】図８は、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の他の一例を示す図である。
【図９】図９は、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の他の一例を示す図である。
【図１０】図１０は、１個の第一センサ部又は１個の第二センサ部の一例を示す平面図である。
【図１１】図１１は、図１０のXI−XI線に沿った断面図である。
【図１２】図１２は、第二実施形態の第一センサ部及び第二センサ部が記載された平面図である。図１２の第一センサ部は図４の第一センサ部と同じであり、図１２の第二センサ部は図４の第二センサ部とは異なる。
【図１３】図１３は、第二実施形態において、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の一例を示す図である。
【図１４】図１４は、第三実施形態の第一センサ部及び第二センサ部が記載された平面図である。図１４の第一センサ部は図４の第一センサ部と異なり、図１４の第二センサ部は図４の第二センサ部と同じである。
【図１５】図１５は、第三実施形態において、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の一例を示す図である。
【図１６】図１６は、第三実施形態において、第一センサ部と第二センサ部とがズレた状態の他の一例を示す図である。
【図１７】図１７は、本発明の一実施形態に係るグリップ圧測定装置の、使用前の状態における断面図である。
【図１８】図１８は、比較例を説明するための図である。図１８は、人体の指の外側（爪の有る側）から見た図であり、圧力センサが透視的に示されている。
【図１９】図１９は、比較例の計測結果を示すグラフである。左側のグラフが１回目の測定結果を示し、右側のグラフが２回目の測定結果を示す。
【図２０】図２０は、実施例を説明するための図である。図２０は、人体の指の外側（爪の有る側）から見た図であり、圧力センサが透視的に示されている。
【図２１】図２１は、実施例の計測結果を示すグラフである。左側のグラフが１回目の測定結果を示し、右側のグラフが２回目の測定結果を示す。右側のグラフの二点鎖線が、算出された推定理想値を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００２９】
本発明の圧力センサの一例は、静電容量式圧力センサである。一般に、静電容量式圧力センサの構造及び原理は周知である。
【００３０】
本実施形態の圧力センサも、静電容量式圧力センサである。ただし、後述されるように、本実施形態の圧力センサは、第一電極と第二電極とが分離しうる。
【００３１】
以下では、先ず、静電容量式圧力センサの原理についての説明がなされ、次いで、本発明の一実施形態についての説明がなされる。
【００３２】
図１は、本発明の第一実施形態の圧力センサとして用いられうる静電容量式圧力センサの原理について説明するための図である。
【００３３】
図１は、静電容量式圧力センサ用の部材８の斜視図である。この部材８は、第一電極１０と、第二電極１２と、弾性体１４とを有する。弾性体１４は、絶縁体である。第一電極１０と第二電極１２とは、互いに対向している。第一電極１０と第二電極１２とは、平行である。弾性体１４は、第一電極１０と第二電極１２との間に配置されている。弾性体１４の上面と第一電極１０とが接触している。弾性体１４の下面と第二電極１２とが接触している。第一電極１０と第二電極１２との間が、弾性体１４により占められている。第一電極１０及び第二電極１２は、例えば、金属板である。第一電極１０の形状は、第二電極１２の形状と同じである。
【００３４】
圧力Ｆ１が加えられていない状態において、弾性体１４の厚みはｄ（ｍ）である。即ち、圧力Ｆ１が加えられていない状態において、第一電極１０と第二電極１２との間の距離は、ｄ（ｍ）である（図１における左側の部材８を参照）。
【００３５】
第一電極１０及び第二電極１２の面積がＳ（ｍ２）である場合、第一電極１０と第二電極１２との間の静電容量Ｃ（Ｆ）は、縁での漏れ電界が無視された場合、次の式（１）で表される。ただし式（１）において、ε（Ｆ／ｍ）は、絶縁体の誘電率である。
【００３６】
【数１】
0005480609.tif 000002
【００３７】
部材８に圧力Ｆ１が加えられると、弾性体１４が弾性変形する。この変形は、圧縮変形である。この変形により、弾性体１４は薄くなる。即ち、この変形による弾性体１４の厚みの変化量が、Δｄである（図１における右側の部材８を参照）。
【００３８】
部材８の上に、ｍ（ｋｇ）の物体をＮ個載せた場合を考える。この場合、圧力Ｆ１は、ｍ・ｇのＮ倍（ｇは重力加速度）である。この場合、上記変位Δｄ（ｍ）は、次の式（２）により表される。ただし式（２）において、ｋは弾性体１４のバネ定数（Ｎ／ｍ）であり、ｇは重力加速度（ｍ／ｓ２）である。
【００３９】
【数２】
0005480609.tif 000003
【００４０】
この変位がΔｄ（ｍ）である状態において、静電容量Ｃ’（Ｆ）は、次の式（３）により表される。
【００４１】
【数３】
0005480609.tif 000004
【００４２】
ここで、静電容量の変化量ΔＣ（Ｆ）を考える。Δｄが微小である場合、ΔＣは、テイラー近似を用いて以下のように計算され、その結果、ΔＣは、下記の式（４）で表される。
【００４３】
【数４】
0005480609.tif 000005
【００４４】
式（４）が示すように、静電容量の変化量ΔＣは、加えられた圧力に比例する。よって、静電容量を計測することにより、圧力値が算出されうる。
【００４５】
図１の圧力センサ用の部材８では、第一電極１０、第二電極１２及び弾性体１４が一体である。これに対して、本実施形態の圧力センサでは、第一センサ部と第二センサ部とが分離可能である。図１のような静電容量式圧力センサが本発明に適用される場合、例えば、第一電極１０は第一センサ部に属し、第二電極１２は第二センサ部に属する。弾性体１４は、第一センサ部に属しても良いし、第二センサ部に属しても良い。弾性体１４の一部が第一センサ部に属し、弾性体１４の他の一部が第二センサ部に属しても良い。この場合、第一センサ部と第二センサ部とを重ねることにより、図１のような静電容量式圧力センサが形成される。道具側に設けられた第一センサ部と、人体側に設けられた第二センサ部とは、人体が道具を握ることにより、重なり合う。よって、人体が道具を握ることにより、第一センサ部と第二センサ部とが圧力センサとして機能しうる。
【００４６】
図２及び図３は、本発明の第一実施形態に係る測定方法及び測定装置を説明するための図である。
【００４７】
図２には、道具２０に装着された第一センサ部群２２が示されている。第一センサ部群２２は、複数の第一センサ部を有する。本実施形態では、第一センサ部群２２は、３個の第一センサ部を有する。図２の実施形態では、第一センサ部群２２は、第一センサ部１ｇ、第一センサ部２ｇ及び第一センサ部３ｇにより構成されている。図２の例のように、第一センサ部は複数でもよい。また、第一センサ部は１個のみであってもよい。好ましくは、第一センサ部は複数である。
【００４８】
本実施形態において、道具２０は、ゴルフクラブである。第一センサ部群２２は、ゴルフクラブのグリップに固定されている。なお、本発明では、道具２０は限定されない。
【００４９】
図３には、人体２４側に装着された第二センサ部群２６が示されている。第二センサ部群２６は、３個の第二センサ部を有する。図３の実施形態では、第二センサ部群２６が、第二センサ部１ｈ、第二センサ部２ｈ及び第二センサ部３ｈにより構成されている。図３の例のように、第二センサ部は複数でもよい。また、第二センサ部は１個のみであってもよい。好ましくは、第二センサ部は複数である。
【００５０】
図面の理解を容易とする観点から、本願の図面において、第一センサ部及び第二センサ部に、ハッチングが付されている。以下に示される断面図を除き、本願の図面におけるハッチングは、断面を示すものではない。
【００５１】
第一実施形態において、人体２４は、人間の手である。本実施形態では、手の指に第二センサ部群２６が固定されている。本実施形態では、手の指の腹に第二センサ部群２６が取り付けられている。
【００５２】
なお、本発明において、第二センサ部群２６の取り付け位置は限定されない。第二センサ部群２６は、人体の皮膚に装着されてもよいし、人体が身につけるものに取り付けられてもよい。例えば第二センサ部群２６は、手袋に取り付けられてもよい。第二センサ部群２６は、人体側に取り付けられる。
【００５３】
典型的には、第二センサ部群２６は、手のひら（手袋の手のひら又は人体の手のひら）に設置される。第二センサ部群２６は、例えば、親指、人差し指、中指、薬指、小指及び手のひらの指以外の部分からなる群から選ばれる１箇所又は２箇所以上に設置される。第二センサ部群２６は、道具２０を握った状態において道具２０と接する部分に設置される。第二センサ部群２６は、人体の手に直接設置されてもよいし、手袋に設置されてもよい。本願において、例えば、「親指」とは、人体の親指自体又は手袋の親指部分を意味する。
【００５４】
本実施形態では、第二センサ部群２６は、左手の親指に設置されている。より詳細には、図３に示されるように、左手の親指の腹に設置されている。右利きのゴルファーにおいて、左手の親指における圧力は、スイングとの関連性が大きい。右利きのゴルファーの場合、左手の親指における圧力は、スイング分析において重要である。同様に、左利きのゴルファーの場合、右手の親指における圧力は、スイング分析において重要である。
【００５５】
道具２０側における第一センサ部群２２の貼り付け位置と、人体２４側における第二センサ部群２６の貼り付け位置とは、対応している。即ち人体２４が道具２０を握ったときに、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とが重なるように、第一センサ部群２２及び第二センサ部群２６の取り付け位置が設定される。  
【００５６】
図４は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とを並べて示した図である。図４に示される第二センサ部群２６では、図３に示された第二センサ部群２６が裏返されている。換言すれば、図４の第二センサ部群２６は、人体２４の手の外側（爪のある側）から第二センサ部群２６を透視的に見た図である。裏返されたことを示す目的で、図４の第二センサ部群２６のハッチングの傾斜方向は、図３の第二センサ部群２６のハッチングの傾斜方向の逆とされている。
【００５７】
図４が示すように、第一センサ部群２２を構成する全ての第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇの形状は等しい。この形状は正方形である。この形状は限定されない。第一センサ部群２２を構成する第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇの形状は、互いに異なっていてもよい。
【００５８】
図４が示すように、第二センサ部群２６を構成する全ての第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈの形状は等しい。この形状は正方形である。この形状は限定されない。第二センサ部群２６を構成する第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈの形状は、互いに異なっていてもよい。
【００５９】
図４が示すように、第一センサ部群２２における３つの第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇの配置パターンと、第二センサ部群２６における３つの第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈの配置パターンとは同一である。第一センサ部群２２の面積は、第二センサ部群２６の面積に等しい。第一センサ部群２２の形状は、第二センサ部群２６の形状に等しい。
【００６０】
図４が示すように、第一センサ部２ｇと第一センサ部３ｇとは、第一の方向（Ｘ方向）に並列されている。図４が示すように、第一センサ部２ｇと第一センサ部１ｇとは、第二の方向（Ｙ方向）に並列されている。第一の方向（Ｘ方向）と、第二の方向（Ｙ方向）とは、直交している。
【００６１】
図４が示すように、第二センサ部２ｈと第二センサ部３ｈとは、第一の方向（Ｘ方向）に並列されている。図４が示すように、第二センサ部２ｈと第二センサ部１ｈとは、第二の方向（Ｙ方向）に並列されている。第一の方向（Ｘ方向）と、第二の方向（Ｙ方向）とは、直交している。
【００６２】
なお、上記第一の方向及び上記第二の方向は、後述される理想的重なり状態における方向である。
【００６３】
道具２０は、実際に使用される状態で、人体２４によって握られる。この使用状態において、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とが重なる。使用状態において第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とが重なるように、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇの配置及び第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈの配置が設定される。
【００６４】
図５は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とが重なった状態を示す図である。この図５は、道具２０が人体２４によって握られた状態である。図５は、手の外側（爪のある側）から透視的に見た図である。本願における第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とが重なることにより、静電容量式圧力センサが構成される。
【００６５】
なお、本願では、図５を含めて、第一センサ部群と第二センサ部群との重なりを示す図面は、手の外側（爪のある側）から透視的に見た図である。よってこれらの図面では、第一センサ部（道具側）が第二センサ部（人体側）の下側に位置している。第一センサ部のうち、第二センサ部と重なった部分は、波線で示されている。
【００６６】
図５では、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とがズレることなく（ぴったりと）重なった状態が示されている。この状態が、本願において、理想的重なり状態とも称される。本願において、理想的重なり状態とは、第一センサ部と第二センサ部との重なり面積が最大である状態を意味する。
【００６７】
図５の形態では、第一センサ部１ｇと第二センサ部１ｈとがズレることなく重なっている。第一センサ部２ｇと第二センサ部２ｈとがズレることなく重なっている。第一センサ部３ｇと第二センサ部３ｈとがズレることなく重なっている。この理想的重なり状態において、圧力が精度よく計測されうる。
【００６８】
図６は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とがズレた一形態（ズレ状態Ａ）を示す。図６の形態では、ズレ方向は、Ｘ方向である。第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＸのプラス方向（図６における右側）にズレている。Ｘ方向のズレ距離は、第一センサ部１ｇ等の正方形の一辺の長さの半分である。
【００６９】
図７は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とがズレた他の形態（ズレ状態Ｂ）を示す。図７の形態では、ズレ方向は、Ｙ方向である。第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＹのマイナス方向（図７における下側）にズレている。Ｙ方向のズレ距離は、第一センサ部１ｇ等の正方形の一辺の長さの半分である。
【００７０】
図８は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とがズレた他の形態（ズレ状態Ｃ）を示す。図８の形態では、ズレ方向は、Ｘ方向及びＹ方向である。第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＸのプラス方向にズレている。Ｘ方向のズレ距離は、第一センサ部１ｇ等の正方形の一辺の長さの半分である。更に第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＹのマイナス方向にズレている。Ｙ方向のズレ距離は、第一センサ部１ｇ等の正方形の一辺の長さの半分である。
【００７１】
図９は、第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とがズレた他の形態（ズレ状態Ｄ）を示す。図９の形態では、ズレ方向は、Ｙ方向である。第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＹのマイナス方向にズレている。Ｙ方向のズレ距離は、第一センサ部１ｇ等の正方形の一辺の長さの３分の１である。
【００７２】
複数回の測定を行う場合、図５のような理想的重なり状態と、図６から図９のズレ状態とが混在しうる。
【００７３】
グリップ圧の測定値の信頼性を高めるためには、複数回の測定を行うのが好ましい。例えば、複数回の測定値の平均値が算出されることにより、信頼性の高いデータが得られうる。
【００７４】
しかし、複数回の測定を行う場合、握り位置がズレるという問題がある。複数回の測定がなされる場合、微小な握り位置のズレが不可避的に生じうる。この握り位置のズレは、グリップ圧の測定値に影響を与える。
【００７５】
従来、グリップ圧の測定では、人体側又は道具側のいずれかに圧力センサが設置されていた。人体側に圧力センサが設置されている場合、握り位置のズレにより、圧力センサの道具側での位置が変化する。逆に、道具側に圧力センサが設置されている場合、握り位置のズレにより、圧力センサの人体側での位置が変化する。
【００７６】
したがって、従来の測定では、握り位置がズレた場合、道具側の測定位置のズレ又は人体側の測定位置のズレのいずれかが必ず起こる。複数回の測定において、道具側の測定位置及び人体側の測定位置を常に一定とすることは困難である。よって従来、複数回の測定において測定値が異なった場合、この測定値の相違が、握り位置のズレに起因するものなのか、あるいはグリップ圧自体の変動に起因するものなのかが不明であった。
【００７７】
これに対して、本発明は、握り位置のズレを検知しうる。理想的重なり状態とズレ状態とで、測定値は、通常、異なる。この測定値の相違に基づき、握り位置のズレが検知されうる。
【００７８】
例えば、握り位置のズレにより、第一センサ部と第二センサ部とが完全にズレてしまう場合がある。また、複数の第一センサ部のうちの少なくとも１個が、第二センサ部と全く重ならない場合が生じうる。この場合、その１個の第一センサ部に起因する圧力の測定値は、ゼロである。圧力値がゼロであることを確認することにより、握り位置のズレを確認することができる。この場合、例えば、複数の動作により測定された複数の測定値のうち、握り位置がズレた測定値を、不採用とすることができる。第一センサ部及び／又は第二センサ部の面積を小さくすることにより、微小な握り位置のズレを「測定値ゼロ」として検知することができる。第一センサ部が１個のみであり且つ第二センサ部が１個のみである場合も、ズレの検出が可能である。本発明は、第一センサ部が１個であり且つ第二センサ部が１個であってもよい。
【００７９】
実施形態のように、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部が並べられている場合も、握り位置のズレを検知することが可能である。また、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部が並べられている場合、理想的重なり状態における測定値を推定することが可能である。更に、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部が並べられている場合、握り位置のズレの方向を検知することが可能な場合がある。更に、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部が並べられている場合、握り位置のズレの向きを検知することが可能な場合がある。
【００８０】
本実施形態の如く、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部が並べられている場合、例えば以下に記載の効果が得られうる。
【００８１】
図５に示される理想的重なり状態において、表１のように圧力値が測定される場合を考える。この実施形態が、以下において、理想的実施形態とも称される。
【００８２】
【表１】
0005480609.tif 000006
【００８３】
表１はマトリクスである。以下の表２から表５も、表１と同様のマトリクスである。ここでは、理想的重なり状態における測定値ＣＭＡＸに関して、センサ１ｇとセンサ１ｈとに基づいて得られる値（測定値［１ｇ,１ｈ］）が１であり、センサ２ｇとセンサ２ｈとに基づいて得られる値（測定値［２ｇ，２ｈ］）が１であり、且つ、センサ３ｇとセンサ３ｈとに基づいて得られる値（測定値［３ｇ，３ｈ］）が１である場合を考える。理想的重なり状態においては、センサ２ｇとセンサ１ｈとは重なっていない。よって、理想的重なり状態においては、測定値［２ｇ，１ｈ］はゼロである。同様に、理想的重なり状態においては、測定値［１ｇ，２ｈ］はゼロであり、測定値［３ｇ，１ｈ］はゼロであり、測定値［１ｇ，３ｈ］はゼロであり、測定値［２ｇ，３ｈ］はゼロであり、そして、測定値［３ｇ，２ｈ］はゼロである。
【００８４】
以下の表２から表５に示される各実施形態では、表１の場合と同じ圧力が作用しており、握り位置のみがズレた場合を考える。即ち、以下の実施形態Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤは、上記理想的実施形態と同じ圧力が作用しており、握り位置のみがズレた場合である。
【００８５】
［実施形態Ａ］
実施形態Ａでは、図６に示される上記ズレ状態Ａにおいて測定がなされる。この状態Ａにおける測定値ＣＡが、下記の表２に示される。
【００８６】
【表２】
0005480609.tif 000007
【００８７】
［実施形態Ｂ］
実施形態Ｂでは、図７に示される上記ズレ状態Ｂにおいて測定がなされる。この状態Ｂにおける測定値ＣＢが、下記の表３に示される。
【００８８】
【表３】
0005480609.tif 000008
【００８９】
［実施形態Ｃ］
実施形態Ｃでは、図８に示される上記ズレ状態Ｃにおいて測定がなされる。この状態Ｃにおける測定値ＣＣが、下記の表４に示される。
【００９０】
【表４】
0005480609.tif 000009
【００９１】
［実施形態Ｄ］
実施形態Ｄでは、図９に示される上記ズレ状態Ｄにおいて測定がなされる。この状態Ｄにおける測定値ＣＤが、下記の表５に示される。
【００９２】
【表５】
0005480609.tif 000010
【００９３】
表１から表５が示すように、同じ測定値が測定されるべき場合であっても、握り位置のズレにより、測定値が変動する。握り位置のズレにより、本来ゼロであるべき測定値が、ゼロとならない。本実施形態は、握り位置のズレを検知することができる。
【００９４】
ズレ状態における測定値（表２から表５のマトリクス）は、握り位置のズレの方向を示しうる。この複数の測定値を示すマトリクスが、本願において測定値マトリクスとも称される。
【００９５】
例えば、表２のズレ状態Ａでは、測定値［３ｇ，２ｈ］がゼロでない。よって、このズレ状態Ａでは、第一の方向（Ｘ方向）のズレが生じていることがわかる。また、表２の結果は、第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＸ方向のプラス側にズレていることを示している。
【００９６】
また、表３のズレ状態Ｂでは、測定値［２ｇ，１ｈ］がゼロでない。よって、このズレ状態Ｂでは、第二の方向（Ｙ方向）のズレが生じていることがわかる。また、表３の結果は、第一センサ部群２２が第二センサ部群２６に対してＹ方向のプラス側にズレていることを示している。
【００９７】
また、表４のズレ状態Ｃでは、測定値［２ｇ，１ｈ］、測定値［３ｇ，１ｈ］及び測定値［３ｇ，２ｈ］がゼロでない。よって、このズレ状態Ｃでは、第一の方向（Ｘ方向）及び第二の方向（Ｙ方向）にズレが生じていることがわかる。また、表４の結果は、第一センサ部群２２が第二センサ部群２６に対してＹ方向のプラス側にズレており、且つ、第二センサ部群２６が第一センサ部群２２に対してＸ方向のプラス側にズレていることを示している。
【００９８】
また、表５のズレ状態Ｄでは、測定値［２ｇ，１ｈ］がゼロでない。よって、このズレ状態Ｄでは、第二の方向（Ｙ方向）のズレが生じていることがわかる。また、表５の結果は、第一センサ部群２２が第二センサ部群２６に対してＹ方向のプラス側にズレていることを示している。
【００９９】
このように、複数の第一センサ部及び複数の第二センサ部を並べることにより、ズレの方向やズレの向きが判別されうる。測定値マトリクスに基づき、ズレの有無、ズレの方向及びズレの向きが判断されうる。
【０１００】
上記実施形態では、複数の第一センサ部及び第二センサ部が、上記第一の方向及び上記第二の方向に並べられている。これにより、第一の方向のズレ及び第二の方向のズレが検知されうる。
【０１０１】
上記実施形態では、上記第一の方向と上記第二の方向とが直交している。この場合、移動方向及び移動距離の把握が容易とされうる。
【０１０２】
上記実施形態では、上記第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇの配置パターンと、上記第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈの配置パターンとが同一である。この場合、測定値マトリクスのデータの多くが、理想的重なり状態における測定値マトリクスと異なる値を示すため、ズレ検知の精度が向上しうる。
【０１０３】
なお、「配置パターンが同一である」とは、上記第一センサ部の全てと上記第二センサ部の全てとが完全に重ねられうることを意味する。
【０１０４】
測定値マトリクスに示される各値に対応する独立した回路を設けることにより、測定値マトリクスが得られうる。即ち、上記実施形態では、９つの独立した回路を設けることにより、測定値マトリクスの各値が得られうる。
【０１０５】
この９つの独立した回路は、第一センサ部１ｇと第二センサ部１ｈとを接続する回路（１ｇ−１ｈ）、第一センサ部１ｇと第二センサ部２ｈとを接続する回路（１ｇ−２ｈ）、第一センサ部１ｇと第二センサ部３ｈとを接続する回路（１ｇ−３ｈ）、第一センサ部２ｇと第二センサ部１ｈとを接続する回路（２ｇ−１ｈ）、第一センサ部２ｇと第二センサ部２ｈとを接続する回路（２ｇ−２ｈ）、第一センサ部２ｇと第二センサ部３ｈとを接続する回路（２ｇ−３ｈ）、第一センサ部３ｇと第二センサ部１ｈとを接続する回路（３ｇ−１ｈ）、及び、第一センサ部３ｇと第二センサ部２ｈとを接続する回路（３ｇ−２ｈ）、第一センサ部３ｇと第二センサ部３ｈとを接続する回路（３ｇ−３ｈ）である。
【０１０６】
回路（１ｇ−１ｈ）は、センサ（１ｇ−１ｈ）を有している。このセンサ（１ｇ−１ｈ）が、センサ部１ｇとセンサ部１ｈとの間の静電容量を検出する。回路（１ｇ−２ｈ）は、センサ（１ｇ−２ｈ）を有している。このセンサ（１ｇ−２ｈ）が、センサ部１ｇとセンサ部２ｈとの間の静電容量を検出する。回路（１ｇ−３ｈ）は、センサ（１ｇ−３ｈ）を有している。このセンサ（１ｇ−３ｈ）が、センサ部１ｇとセンサ部３ｈとの間の静電容量を検出する。回路（２ｇ−１ｈ）は、センサ（２ｇ−１ｈ）を有している。このセンサ（２ｇ−１ｈ）が、センサ部２ｇとセンサ部１ｈとの間の静電容量を検出する。回路（２ｇ−２ｈ）は、センサ（２ｇ−２ｈ）を有している。このセンサ（２ｇ−２ｈ）が、センサ部２ｇとセンサ部２ｈとの間の静電容量を検出する。回路（２ｇ−３ｈ）は、センサ（２ｇ−３ｈ）を有している。このセンサ（２ｇ−３ｈ）が、センサ部２ｇとセンサ部３ｈとの間の静電容量を検出する。回路（３ｇ−１ｈ）は、センサ（３ｇ−１ｈ）を有している。このセンサ（３ｇ−１ｈ）が、センサ部３ｇとセンサ部１ｈとの間の静電容量を検出する。回路（３ｇ−２ｈ）は、センサ（３ｇ−２ｈ）を有している。このセンサ（３ｇ−２ｈ）が、センサ部３ｇとセンサ部２ｈとの間の静電容量を検出する。回路（３ｇ−３ｈ）は、センサ（３ｇ−３ｈ）を有している。このセンサ（３ｇ−３ｈ）が、センサ部３ｇとセンサ部３ｈとの間の静電容量を検出する。これら９つのセンサにより、９つの計測値が得られる。これら９つの測定値に基づき、測定値マトリクスが得られうる。
【０１０７】
測定値マトリクスを得るための他の態様として、各センサ部を絶縁体で分割することが考えられる。例えば、全てのセンサ１ｇ、２ｇ、３ｇ、１ｈ、２ｈ及び３ｈの電極部分を、複数に分割することが考えられる。図１０及び図１１は、全てのセンサ１ｇ、２ｇ、３ｇ、１ｈ、２ｈ及び３ｈを格子状に１００分割した例を示す。図１０はセンサ１ｇの平面図であり、図１１は図１０のXI-XI線に沿った断面図である。センサ２ｇ、３ｇ、１ｈ、２ｈ及び３ｈについても、図１０及び図１１のように分割する。なお、図１０及び図１１では、図１の弾性体１４に相当する弾性体や配線の記載が省略されている。図１０及び図１１では、電極部分のみが示されている。
【０１０８】
図１０が示すように、センサ部１ｇ（２ｇ、３ｇ、１ｈ、２ｈ、３ｈ）は、１００個のセグメントｓ１に分割されている。図１０における格子状の線は、絶縁部分ｚ１を示す。絶縁部分により、全てのセグメントｓ１が、電気的に独立している。このような分割により、各セグメントｓ１ごとに独立した回路が形成されうる。換言すれば、このような分割により、各セグメントｓ１ごとに独立した測定値が得られる。
【０１０９】
このようなセンサ１ｇ、２ｇ、３ｇ、１ｈ、２ｈ及び３ｈを用いることにより、測定値マトリクスが得られうる。例えば、測定値［１ｇ,１ｈ］は、次のように算出される。測定により、第一センサ部１ｇに属するセグメントｓ１と、第二センサ部１ｈに属するセグメントｓ１とに基づいて、セグメント毎の値が得られる。このセグメント毎の値の合計値として、測定値［１ｇ,１ｈ］が得られる。他の測定値（測定値［２ｇ，２ｈ］、［３ｇ，３ｈ］、［２ｇ，１ｈ］、［１ｇ，２ｈ］、［３ｇ，１ｈ］、［１ｇ，３ｈ］、［２ｇ，３ｈ］及び［３ｇ，２ｈ］）も同様にして得られうる。分割数（一つのセンサ部が有するセグメントの数）は限定されない。分割数が多いほど、回路は複雑となるが、測定精度は向上する。
【０１１０】
上記実施形態では、理想的重なり状態における測定値の推定が可能である。この推定された値は、本願において推定理想値とも称される。
【０１１１】
例えば、上記ズレ状態Ｄの場合、表５の測定値マトリクスのうち、測定値［１ｇ,１ｈ］の値は０．７である。この場合、この０．７に、補正値［１／０．７］をかけることにより、測定値［１ｇ,１ｈ］の推定理想値が算出されうる。即ち、次の計算式により、推定理想値として１が算出される。同様に、［２ｇ，２ｈ］及び［３ｇ，３ｈ］の推定理想値も、１と算出される。この結果は、表１の理想的重なり状態における結果と一致する。
０．７×（１／０．７）＝１
【０１１２】
上記実施形態では、９つの測定値に基づき、ズレ方向及び／又はズレ距離が得られうる。この情報に基づき、被験者は、握り位置の変更を行うことができる。この握り位置の変更により、握り位置が、理想的重なり状態に近づく。この握り位置の変更により、理想的重なり状態における測定値（理想値）が得られうる。
【０１１３】
上記実施形態と異なり、上記第一センサ部の配置パターンと、上記第二センサ部の配置パターンとが相違していてもよい。なお、「配置パターンが相違している」とは、上記第一センサ部の全てと上記第二センサ部の全てとを完全に重ねることができないことを意味する。配置パターンが相違している場合、理想的重なり状態であっても、単一又は複数の第一センサ部の全体と、単一又は複数の第二センサ部の全体とを完全に重ねることは、不可能である。
【０１１４】
図１２は、配置パターンが異なる実施形態の一例を示す。第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇと、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈとで、配置パターンが異なる。図１３は、図１２の実施形態において、理想的重なり状態からのズレが生じた状態を示す図である。図１２の実施形態では、第一センサ部１ｇと第二センサ部１ｈとがズレることなく重なり、且つ、第一センサ部２ｇと第二センサ部２ｈとがズレることなく重なり、且つ、第一センサ部３ｇと第二センサ部３ｈとがズレることなく重なる場合が、理想的重なり状態とされうる。この理想的重なり状態の図示は省略されている。
【０１１５】
図１３の状態は、上記理想的重なり状態に対してズレが生じている。第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈは、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対して、第一の方向（Ｘ方向）のプラス側のズレており、且つ、第二の方向（Ｙ方向）のマイナス側にずれている。
【０１１６】
図１３に示すように、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈの、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対するズレの向きが第一の方向（Ｘ方向）のプラス側である場合、第二センサ部４ｈに基づく測定値は、ゼロではない。これに対して、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈの、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対するズレの向きが第一の方向（Ｘ方向）のマイナス側（図１３の左側）である場合、第二センサ部４ｈに基づく測定値は、ゼロとなりうる。測定値がゼロであるかゼロでないかの判断は、容易であり、且つ高精度である。この図１２の実施形態は、Ｘ軸方向のズレの向きを高精度に検知しうる。
【０１１７】
図１３が示すように、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈの、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対するズレの向きが第二の方向（Ｙ方向）のマイナス側である場合、第二センサ部４ｈに基づく測定値は、ゼロではない。これに対して、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈ、４ｈの、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対するズレの向きが第二の方向（Ｙ方向）のプラス側（図１３の上側）である場合、第二センサ部４ｈに基づく測定値は、ゼロとなりうる。測定値がゼロであるかゼロでないかの判断は、容易であり、且つ高精度である。よって、この図１２の実施形態は、Ｙ軸方向のズレの向きを高精度に検知しうる。
【０１１８】
図１２の実施形態では、第二センサ部４ｈに基づく測定値も、上記推定理想値の算出に用いられうる。よって、上記推定理想値の算出精度が向上しうる。
【０１１９】
図１４は、配置パターンが異なる実施形態の他の一例を示す。第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇと、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈとで、配置パターンが異なる。
【０１２０】
図１５及び図１６は、図１４の実施形態において、理想的重なり状態からのズレが生じた状態を示す図である。図１４の実施形態では、第一センサ部１ｇと第二センサ部１ｈとがズレることなく重なり、且つ、第一センサ部２ｇと第二センサ部２ｈとがズレることなく重なり、且つ、第一センサ部３ｇの全体と第二センサ部３ｈの半分とがズレることなく重なる場合が、理想的重なり状態とされうる。この理想的重なり状態の図示は省略されている。
【０１２１】
図１５の状態では、上記理想的重なり状態に対してズレが生じている。第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈは、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対して、第一の方向（Ｘ方向）のプラス側にズレている。この場合、第一センサ部３ｇに基づく測定値は、ゼロではない。
【０１２２】
一方、図１６の状態では、第二センサ部１ｈ、２ｈ、３ｈは、第一センサ部１ｇ、２ｇ、３ｇに対して、第一の方向（Ｘ方向）のマイナス側にズレており、第一センサ部３ｇと重なる第二センサ部が存在しない。この場合、第一センサ部３ｇに基づく測定値は、ゼロである。測定値がゼロであるかゼロでないかの判断は、容易であり且つ高精度である。よって、この図１４の実施形態は、Ｘ軸方向のズレの向きを高精度に検知しうる。また、第一センサ部３ｇに基づく測定値も、上記推定理想値の算出に用いられうる。よって、上記推定理想値の算出精度が向上しうる。
【０１２３】
図１７は、本発明の一実施形態に係るグリップ圧測定装置３０を示す断面図である。この図１７は、使用前の状態である。このグリップ圧測定装置３０は、第一センサ部３２と、第二センサ部３４とを有している。図１７では、２個の第一センサ部３２が図示されている。図１７では、２個の第二センサ部３４が図示されている。更にグリップ圧測定装置３０は、第一フィルム３６と、第一粘着層３８と、第二フィルム４０と、第二粘着層４２とを有している。更にグリップ圧測定装置３０は、第一離型層４４と、第二離型層４６とを有している。なお図１７では、配線等の記載が省略されている。
【０１２４】
第一センサ部３２のそれぞれは、第一電極３２ａと、弾性体３２ｂとを有している。第二センサ部３４のそれぞれは、第二電極３４ａと、弾性体３４ｂとを有している。なお、弾性体は、本実施形態のように、第一電極３２ａと第二電極３４ａとに振り分けてもよいし、第一電極３２ａ又は第二電極３４ａのいずれかに配置されてもよい。弾性体が第一電極３２ａと第二電極３４ａとに振り分けられる場合、後述される分割面ｄ１は、弾性体を分割する。これに対して、弾性体が第一電極３２ａ又は第二電極３４ａのいずれかに配置される場合、後述される分割面ｄ１は、弾性体を分割しない。この場合、分割面ｄ１は、弾性体と電極（第一電極又は第二電極）との境界に位置することになる。
【０１２５】
第一センサ部３２と第二センサ部３４とは、互いに分離可能な状態で対向配置されている。第一センサ部３２の対向面３２ｃと、第二センサ部３４の対向面３４ｃとは、互いに分離可能な状態で接触している。グリップ圧測定装置３０は、分割面ｄ１において分割されうる。分割面ｄ１は、図１７において一点鎖線で示されている。
【０１２６】
第一フィルム３６は、第一センサ部３２の非対向面側（対向面３２ｃの裏面側）に配置されている。第一フィルム３６は、第一センサ部３２を固着している。第一フィルム３６の外面に、第一粘着層３８が設けられている。
【０１２７】
第二フィルム４０は、第二センサ部３４の非対向面側（対向面３４ｃの裏面側）に配置されている。第二フィルム４０は、第二センサ部３４を固着している。第二フィルム４０の外面に、第二粘着層４２が設けられている。
【０１２８】
グリップ圧測定装置３０の使用時において、第一粘着層３８が道具側に装着され、第二粘着層４２が人体側に装着される。
【０１２９】
なお、使用前の状態において、第一センサ部３２が手袋に固着されていてもよい。この場合、例えば、図１７の第一フィルム３６、第一粘着層３８及び第一離型層４４は無くても良い。
【０１３０】
互いに接触する第一センサ部３２及び第二センサ部３４により、静電容量式圧力センサが構成される。この静電容量式圧力センサでは、圧力に応じて弾性体３２ｂ及び弾性体３４ｂが変形し、この変形により、第一電極３２ａと第二電極３４ａとの距離が変化する。
【０１３１】
本発明に係るグリップ測定方法の一例は、第一センサ部３２と第二センサ部３４とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、第一センサ部３２と第二センサ部３４との分離が可能であるグリップ圧測定装置３０を用意する工程と、第一センサ部３２を道具側に設置する工程と、第二センサ部３４を人体側に設置する工程とを含む。圧力センサを人体側と道具側とに振り分けて配置することにより、握り位置のズレが検知されうる。
【０１３２】
１個の第一センサ部の面積Ｓ１は限定されない。面積Ｓ１が小さいほど、ズレの検知精度が向上しうる。この観点から、面積Ｓ１は、５０ｍｍ２以下が好ましく、２５ｍｍ２以下がより好ましい。補正が容易であるとの観点から、面積Ｓ１は、１ｍｍ２以上が好ましく、２ｍｍ２以上がより好ましい。
【０１３３】
１個の第二センサ部の面積Ｓ２は限定されない。面積Ｓ２が小さいほど、ズレの検知精度が向上しうる。この観点から、面積Ｓ２は、５０ｍｍ２以下が好ましく、２５ｍｍ２以下がより好ましい。補正が容易であるとの観点から、面積Ｓ２は、１ｍｍ２以上が好ましく、２ｍｍ２以上がより好ましい。
【０１３４】
より好ましいグリップ圧測定方法の一例は、以下の工程（１ｘ）から工程（５ｘ）を含む。
【０１３５】
（１ｘ）第一センサ部３２と第二センサ部３４とが互いに対向して配置されることにより圧力の測定が可能であり、且つ、第一センサ部３２と第二センサ部３４との分離が可能であるグリップ圧測定装置３０を用意する工程。
（２ｘ）第一センサ部３２が道具側に固着され且つ第二センサ部３４が人体側に固着された状態で、道具が人体によって握られる第一握り工程。
（３ｘ）上記第一握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第一測定工程。
（４ｘ）上記第一測定工程の後、上記人体が再び上記道具を握る第二握り工程。
（５ｘ）上記第二握り工程により形成された握り状態を保持しつつ、上記人体が上記道具を使用し、この使用中におけるグリップ圧が測定される第二測定工程。
【０１３６】
上記第二握り工程における握り位置と、上記第一工程における握り位置とは、相違しうる。通常、握り直したときの握り位置が、握り直す前の握り位置と全く同じであることはない。通常、握り直しにより、ごくわずかな握り位置のズレが生じる。ごくわずかな握り位置の変化が、グリップ圧の測定値に影響しうる。本実施形態は、この影響を検知しうる。上記実施形態のグリップ圧測定装置は、上記工程（１ｘ）から（５ｘ）のように、複数回測定する場合に有効である。
【０１３７】
グリップ圧測定装置３０を用いたより好ましい測定方法の第一は、上記第一握り工程が、下記（１ａ）の後に下記（２ａ）を行う工程を含む。
（１ａ）第一離型層４４を剥がし、第一粘着層３８を道具側に接着する工程。
（２ａ）第二離型層４６を剥がし、第二粘着層４２を人体側に接着する工程。
【０１３８】
グリップ圧測定装置３０を用いたより好ましい測定方法の第二は、下記（１ｂ）の後に下記（２ｂ）を行う工程を含む。
（１ｂ）第二離型層４６を剥がし、第二粘着層４２を人体側に接着する工程。
（２ｂ）第一離型層４４を剥がし、第一粘着層３８を道具側に接着する工程。
【０１３９】
使用前のグリップ圧測定装置３０において、第一センサ部３２と第二センサ部３４とは、理想的重なり状態にある。上記工程（１ａ）又は上記工程（１ｂ）においても、理想的重なり状態が維持されうる。更に、上記工程（２ａ）又は上記工程（２ｂ）においても、理想的重なり状態が維持されうる。このように、上記第一握り工程が、上記（１ａ）の後に上記（２ａ）を行う工程を含むか、又は、上記（１ｂ）の後に上記（２ｂ）を行う工程を含むのが好ましい。この場合、上記第一握り工程において、理想的重なり状態が得られやすい。この第一測定工程により、理想的重なり状態での測定値が得られうる。
【０１４０】
上記握り直した後になされる上記第二測定工程では、通常、握り位置のズレが生じうる。よって、通常、上記第二測定工程では、理想的重なり状態が達成されていない。この場合、前述した計算により、第二測定工程における推定理想値が算出されうる。三回目以降の測定においても、推定理想値が算出されうる。例えば、複数の推定理想値を用いることにより、複数のスイングにおけるグリップ圧の平均値が精度よく得られうる。推定理想値が用いられることにより、グリップ圧測定の精度が向上しうる。
【０１４１】
本実施形態に係る好ましいグリップ圧測定システムは、上記グリップ圧測定装置から得られる信号をデジタル化するＡ／Ｄコンバータと、このデジタル化されたデータを処理する演算処理装置とを有する。
【０１４２】
図示されないが、演算処理装置として、コンピュータが例示される。典型的な演算処理装置は、操作入力部、データ入力部、表示部、ハードディスク、メモリ及びＣＰＵを備えている。典型的な操作入力部は、キーボードとマウスとを備えている。
【０１４３】
データ入力部は、例えば、Ａ／Ｄ変換されたデジタルデータを入力するためのインタフェースボードを備えている。データ入力部に入力されたデータは、ＣＰＵに出力される。表示部は、例えば、ディスプレイである。この表示部は、ＣＰＵに制御されつつ、各種データを表示しうる。
【０１４４】
ＣＰＵは、例えば、ハードディスクに記憶されているプログラムを読み出してメモリの作業領域に展開し、そのプログラムに従って各種処理を実行する。メモリは、例えば、書き換え可能なメモリであり、ハードディスクから読み出されたプログラムや入力データ等の格納領域や作業領域等を構成する。ハードディスクは、データ処理等に必要なプログラム及びデータ等を記憶している。このプログラムは、ＣＰＵに、必要なデータ処理を実行させる。データ処理の一例は、前述した推定理想値の算出である。
【０１４５】
圧力データは、時系列的なデータとして得られうる。例えば、スイング中の一部又は全部の時間における圧力データが、時系列的に得られうる。時系列的なデータは、例えば、一定時間おきに得られる複数のデータである。この時系列的なデータにより、スイング中におけるグリップ圧の変化が測定されうる。表示部は、この時系列的なデータを、グラフ等として表示しうる。この時系列的データのグラフとして、後述される図２１に記載されるグラフが例示される。
【０１４６】
スイング中に握り位置が徐々にズレることがある。この場合、この時系列的な（経時的な）握り位置の変化に起因して、圧力データが時系列的に変化しうる。本発明は、時系列的な握り位置の変化に対しても有効である。上記第一実施形態において、時系列的に得られる測定値［１ｇ，１ｈ］がＡ１１（ｔ）とされ、時系列的に得られる測定値［２ｇ，２ｈ］がＡ２２（ｔ）とされ、時系列的に得られる測定値［３ｇ，３ｈ］がＡ３３（ｔ）とされ、理想的重なり状態における測定値［１ｇ，１ｈ］がＤ１１とされ、理想的重なり状態における測定値［２ｇ，２ｈ］がＤ２２とされ、理想的重なり状態における測定値［３ｇ，３ｈ］がＤ３３とされ、実験開始直前（時刻ゼロ）における測定値［１ｇ，１ｈ］がＡ１１（０）とされ、実験開始直前（時刻ゼロ）における測定値［２ｇ，２ｈ］がＡ２２（０）とされ、実験開始直前（時刻ゼロ）における測定値［３ｇ，３ｈ］がＡ３３（０）とされる。このとき、各時刻における［１ｇ，１ｈ］での推定理想値Ｒ１１（ｔ）、各時刻における［２ｇ，２ｈ］での推定理想値Ｒ２２（ｔ）、及び、各時刻における［３ｇ，３ｈ］での推定理想値Ｒ３３（ｔ）は、以下の式により算出されうる。
【０１４７】
Ｒ１１（ｔ）＝Ａ１１（ｔ）×（Ｄ１１／Ａ１１（０））
Ｒ２２（ｔ）＝Ａ２２（ｔ）×（Ｄ２２／Ａ２２（０））
Ｒ３３（ｔ）＝Ａ３３（ｔ）×（Ｄ３３／Ａ３３（０））
【０１４８】
このように、実験開始直前（時刻ゼロ）において既に理想的重なり状態からのズレが生じており、且つ実験中（スイング中）において握り位置が変化する場合においても、本発明は有効である。本発明では、上記複数の圧力センサによる測定値に基づき、握り位置の時系列的なズレに起因するグリップ圧の測定誤差が時刻ごとに推定されうる。
【実施例】
【０１４９】
以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。
【０１５０】
［比較例］
図１８は、比較例について説明するための図である。比較例では、人間の親指に似た形状の指模型５０と、外径が２４ｍｍである円筒部材５１とが用いられた。円筒部材５１は、材質がゴムである円筒状の外層５２と、材質がＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）である芯材５４とからなる。芯材５４として、ゴルフクラブシャフトの後端部分が用いられた。図示しない圧力付与治具に指模型５０及び円筒部材５１を取り付けた。また、円筒部材５１の表面に静電容量式圧力センサ５６を固定した。これらの全てが、スイングロボット（ミヤマエ社製）に装着された。指模型５０が、右利きのゴルファーにおける左手親指の位置とおおよそ同じ位置となるようにして、スイングロボットへの装着がなされた。このスイングロボットにスイングを実施させ、スイング中における圧力（一回目）が測定された。この一回目の測定における指模型５０が、実線で示されている。この圧力の測定結果のグラフが図１９に示される。次に、指模型５０の位置をＹ方向（図１８の上方向）に１ｍｍずらした他は一回目と同様にして、二回目の測定がなされた。この二回目の測定における指模型５０が、二点鎖線で示されている。この二回目の測定結果のグラフが図１９に示される。上記圧力付与治具により付与されている圧力は一定としたが、一回目の測定と二回目の測定とで測定値に差異が見られた。
【０１５１】
［実施例］
上記静電容量式圧力センサ５６に代えて、図２、図３、図４、図１０及び図１７に示されるグリップ圧測定装置が用いられた。図３と同様にして、上記指模型５０に第二センサ部群２６が固定された。図２と同様にして、第一センサ部群２２が円筒部材５１に固定された。第一センサ部群２２と第二センサ部群２６とは、図５に示すような理想的重なり状態とされた。その他は比較例と同様にして、一回目の測定を行った。次に、比較例と同様にして、二回目の測定を行った。これらの測定結果のグラフが図２１に実線で示される。この二回目の測定値を補正した。この補正により、推定理想値を得た。この推定理想値の結果が、図２１に二点鎖線で示される。この二点鎖線で示された推定理想値は、二回目の実測値と比較して、一回目の測定結果に近い値であった。このように、本発明の優位性は明らかである。
【産業上の利用可能性】
【０１５２】
以上に説明された方法及び装置は、あらゆるグリップ圧の測定に用いられうる。握られる道具は限定されない。
【符号の説明】
【０１５３】
８・・・静電容量式圧力センサの部材  
１０・・・第一電極
１２・・・第二電極
１４・・・弾性体
２０・・・道具
２２・・・第一センサ部群
２６・・・第二センサ部群
３０・・・グリップ圧測定装置
３２・・・第一センサ部
３４・・・第二センサ部
３６・・・第一フィルム
３８・・・第一粘着層
４０・・・第二フィルム
４２・・・第二粘着層
４４・・・第一離型層
４６・・・第二離型層
５０・・・指模型
１ｇ、２ｇ、３ｇ、４ｇ・・・第一センサ部
１ｈ、２ｈ、３ｈ・・・第二センサ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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