(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
線源から照射された放射線により現される放射線画像を出力する放射線撮影装置と、
前記放射線撮影装置を鉛直方向に移動可能に支持すると共に、鉛直方向上方に前記放射線撮影装置が移動した際の前記放射線撮影装置の上端部の位置と鉛直方向下方に前記放射線撮影装置が移動した際の前記放射線撮影装置の下端部の位置とで前記放射線撮影装置の撮影可能範囲を示す表示手段が設けられた第１支持部材と、を備え、
前記第１支持部材は、同一平面に沿って移動するように前記放射線撮影装置を支持し、
前記表示手段は、前記第１支持部材の両端縁である放射線撮影装置システム。
【請求項２】
前記第１支持部材の外形は、前記線源から放射線が照射される照射方向から見て、前記放射線撮影装置の移動方向に延びる矩形状とされる請求項１に記載の放射線撮影装置システム。
【請求項３】
前記第１支持部材を移動可能に支持する第２支持部材が設けられる請求項１又は２に記載の放射線撮影装置システム。
【請求項４】
前記第２支持部材は、前記第１支持部材に移動可能に支持される前記放射線撮影装置の移動方向に沿って前記第１支持部材を移動可能に支持する請求項３に記載の放射線撮影装置システム。
【請求項５】
前記放射線撮影装置に放射線を照射する線源が設けられ、
前記線源は、前記放射線撮影装置の移動位置に応じて放射線の照射方向を変える請求項１〜４の何れか１項に記載の放射線撮影装置システム。
【請求項６】
前記線源は、前記放射線撮影装置の移動方向に首を振る請求項５に記載の放射線撮影装置システム。
【請求項７】
前記線源は、前記放射線撮影装置の移動方向沿って移動する請求項５に記載の放射線撮影装置システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、放射線を照射させることで画像を取得する放射線撮影装置システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、Ｘ線管に付設のコリメータの光照射野を被験者の身長方向の長尺撮影全範囲にわたるように拡大し、フラットパネル型Ｘ線検出器の位置を被験者の身長方向に移動させて複数回撮影することにより、長尺撮影を行う技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１６１５９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の技術では、放射線撮影装置（フラットパネル型Ｘ線検出器）の撮影範囲が一目で分かるようになっていない。このため、長尺撮影を行う際に、放射線撮影装置を実際に移動させて撮影範囲を確認する必要がると考える。
【０００５】
本発明の課題は、簡易な方法で、放射線撮影装置の撮影範囲を確認することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の請求項１に係る放射線撮影装置システムは、線源から照射された放射線により現される放射線画像を出力する放射線撮影装置と、前記放射線撮影装置を鉛直方向に移動可能に支持すると共に、鉛直方向上方に前記放射線撮影装置が移動した際の前記放射線撮影装置の上端部の位置と鉛直方向下方に前記放射線撮影装置が移動した際の前記放射線撮影装置の下端部の位置とで前記放射線撮影装置の撮影可能範囲を示す表示手段が設けられた第１支持部材と、を備え、前記第１支持部材は、同一平面に沿って移動するように前記放射線撮影装置を支持し、前記表示手段は、前記第１支持部材の両端縁であることを特徴とする。
【０００７】
上記構成によれば、複数回の撮影を行い、各画像を結合して長尺撮影を得る際には、第１支持部材が、放射線撮影装置を長尺撮影の長手方向に沿って移動させる。一方、第１支持部材に設けられた表示手段が、移動される放射線撮影装置の撮影可能範囲を示す。
【０００８】
このように、第１支持部材に表示手段を設けることで、表示手段が設けられていない場合又は他の部位に表示手段が設けられている場合と比較して、簡易な方法で、放射線撮影装置の撮影範囲を確認することができる。
【００１０】
また、第１支持部材は、同一平面に沿って移動するように放射線撮影装置を支持する。そして、第１支持部材の両端縁を確認することで、移動する放射線撮影装置の撮影可能範囲が認識される。
【００１１】
このように、第１支持部材の両端縁を確認するだけで、放射線撮影装置の撮影範囲を確認することができる。
本発明の請求項２に係る放射線撮影装置システムは、請求項１に記載において、前記第１支持部材の外形は、前記線源から放射線が照射される照射方向から見て、前記放射線撮影装置の移動方向に延びる矩形状とされることを特徴とする。
【００１２】
本発明の請求項３に係る放射線撮影装置システムは、請求項１又は２に記載において、前記第１支持部材を移動可能に支持する第２支持部材が設けられることを特徴とする。
【００１３】
上記構成によれば、第２支持部材が、第１支持部材を移動可能に支持する。つまり、第２支持部材によって、第１支持部材を移動させることで、放射線撮影装置の撮影範囲を容易に変えることができる。
【００１４】
本発明の請求項４に係る放射線撮影装置システムは、請求項３に記載において、前記第２支持部材は、前記第１支持部材に移動可能に支持される前記放射線撮影装置の移動方向に沿って前記第１支持部材を移動可能に支持することを特徴とする。
【００１５】
上記構成によれば、第２支持部材は、第１支持部材に移動可能に支持される放射線撮影装置の移動方向に沿って第１支持部材を移動可能に支持する。
【００１６】
この構成により、第１支持部材の移動方向に沿って、容易に放射線撮影装置の撮影範囲を変えることができる。
【００１７】
本発明の請求項５に係る放射線撮影装置システムは、請求項１〜４の何れか１項に記載において、前記放射線撮影装置に放射線を照射する線源が設けられ、前記線源は、前記放射線撮影装置の移動位置に応じて放射線の照射方向を変えることを特徴とする。
【００１８】
上記構成によれば、線源は、放射線撮影装置の移動位置に応じて放射線の照射方向を変えるため、効率よく放射線撮影装置に放射線を照射することができる。
【００１９】
本発明の請求項６に係る放射線撮影装置システムは、請求項５に記載において、前記線源は、前記放射線撮影装置の移動方向に首を振ることを特徴とする。
【００２０】
上記構成によれば、線源は、放射線撮影装置の移動方向に首を振る。このように、簡易な方法で、放射線撮影装置に放射線を照射することができる。
【００２１】
本発明の請求項７に係る放射線撮影装置システムは、請求項５に記載において、前記線源は、前記放射線撮影装置の移動方向沿って移動することを特徴とする。
【００２２】
上記構成によれば、線源は、放射線撮影装置の移動方向沿って移動する。このように、簡易な方法で、放射線撮影装置に放射線を照射することができる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、簡易な方法で、放射線撮影装置の撮影範囲を確認することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図４】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムに用いられる立位撮影台を示した斜視図である。
【図５】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図７】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムを示した側面図である。
【図８】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムに備えられた可搬型放射線撮影装置を示した断面図である。
【図９】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムに備えられた可搬型放射線撮影装置を示した回路図である。
【図１０】本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システムに備えられた可搬型放射線撮影装置を示した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本発明の実施形態に係る放射線撮影装置システム６４の一例について図１〜図１０に従って説明する。なお、図中の矢印ＵＰは、鉛直方向上方を示す。
【００２６】
（全体構成）
図９に示されるように、放射線撮影装置システム６４（図１参照）に設けられた放射線撮影装置の一例としての可搬型放射線撮影装置１０（所謂電子カセッテ）の筐体１８の内部には、放射線撮像素子１２が設けられている。この放射線撮像素子１２は、上部電極と半導体層と下部電極を備え、放射線撮像素子１２には、光を受けて電荷を蓄積するセンサ部１４と、センサ部１４に蓄積された電荷を読み出すためのＴＦＴスイッチ１６と、を含んで構成される画素２０が２次元状に多数設けられている。
【００２７】
また、放射線撮像素子１２には、前述したＴＦＴスイッチ１６をＯＮ／ＯＦＦするための複数の走査配線２２と、センサ部１４に蓄積された電荷を読み出すための複数の信号配線２４と、が互いに交差して設けられている。
【００２８】
本実施形態に係る放射線撮像素子１２は、表面にＧＯＳ又はＣｓＩ等からなるシンチレータ３０（図８及び図１０参照）が貼り付けられている。シンチレータ３０は、発生した光の外部への漏れだしを防止するため、貼り付けられた放射線撮像素子１２に対する反対側の面に発生した光を遮光する遮光体３０Ａ（図８参照）を有している。
【００２９】
放射線撮像素子１２では、照射されたＸ線などの放射線はシンチレータ３０で光に変換され、センサ部１４に照射される。センサ部１４は、シンチレータ３０から照射された光を受けて電荷を蓄積するようになっている。
【００３０】
そして、各信号配線２４には、信号配線２４に接続された何れかのＴＦＴスイッチ１６がＯＮされることによりセンサ部１４に蓄積された電荷量に応じて放射線画像を示す電気信号（画像信号）が流れるようになっている。
【００３１】
また、放射線撮像素子１２の信号配線方向の一端側には、結線用のコネクタ３２が複数個並んで設けられ、走査配線方向の一端側には、コネクタ３４が複数個並んで設けられている。そして、各信号配線２４はコネクタ３２に接続され、各走査配線２２はコネクタ３４に接続されている。
【００３２】
さらに、本実施の形態では、放射線撮像素子１２による放射線検出の制御、及び各信号配線２４に流れる電気信号に対する信号処理の制御を行う制御部３６が設けられ、制御部３６は、信号検出回路４２と、スキャン信号制御回路４０と、を備えている。
【００３３】
また、信号検出回路４２には、複数個のコネクタ４６が設けられており、このコネクタ４６には、フレキシブルケーブル４４の一端が電気的に接続されている。さらに、このフレキシブルケーブル４４の他端は、コネクタ３２に接続されており、信号配線２４毎に、入力される電気信号を増幅する増幅回路を内蔵している。この構成により、信号検出回路４２は、各信号配線２４より入力される電気信号を増幅回路により増幅して検出することで、画像を構成する各画素２０の情報として、各センサ部１４に蓄積された電荷量を検出するようになっている。
【００３４】
一方、スキャン信号制御回路４０には、コネクタ４８が設けられており、このコネクタ４８には、フレキシブルケーブル５２の一端が電気的に接続されている。さらに、このフレキシブルケーブル５２の他端は、コネクタ３４に接続されており、スキャン信号制御回路４０は各走査配線２２にＴＦＴスイッチ１６をＯＮ／ＯＦＦするための制御信号を出力するようになっている。
【００３５】
また、図８に示されるように、本実施の形態に係る可搬型放射線撮影装置１０は、照射された放射線により表わされる放射線画像を撮影する撮影部６０を有している。この撮影部６０は、平板状に形成された支持基板６２の一方の面に放射線撮像素子１２が配置され（図９参照）、支持基板６２の他方の面に放射線撮像素子１２に対応する信号検出回路４２及びスキャン信号制御回路４０が配置されている。
【００３６】
（要部構成）
次に、この可搬型放射線撮影装置１０を支持する立位撮影台７２等について説明する。
【００３７】
図４に示されるように、立位撮影台７２は、可搬型放射線撮影装置１０を脱着自在に保持する保持部７４と、この保持部を支持する第１支持部材７６と、この第１支持部材７６を支持する第２支持部材７８と、この第２支持部材７８を床板に支持する台座部材８０とを備えている。
【００３８】
詳細には、第１支持部材７６は、鉛直方向に延びる直方体状とされ、保持部７４を既知のボールねじ構造等により、鉛直方向に移動可能に支持するようになっている。つまり、第１支持部材７６は、保持部７４に保持される可搬型放射線撮影装置１０を鉛直方向に移動可能に支持する。すなわち、可搬型放射線撮影装置１０を鉛直方向に移動させながら複数の位置に可搬型放射線撮影装置１０を停止させて撮影することで複数個の画像を取得し、そして、この画像を結合することで長尺画像を得ることができるようになっている。
【００３９】
また、図１に示されるように、第１支持部材７６の上端部７６Ａは、この立位撮影台７２を用いて長尺撮影を行う際の可搬型放射線撮影装置１０によって撮影される撮影範囲の上端を示す表示手段の一例とされている。つまり、第１支持部材７６の上端部７６Ａと鉛直方向上方に移動した可搬型放射線撮影装置１０の上端部１０Ａとが側方から見て一致するようになっている。
【００４０】
これに対して、図３に示されるように、第１支持部材７６の下端部７６Ｂは、この立位撮影台７２を用いて長尺撮影を行う際の可搬型放射線撮影装置１０によって撮影される撮影範囲の下端を示す表示手段の一例とされている。つまり、第１支持部材７６の下端部７６Ｂと鉛直方向下方に移動した可搬型放射線撮影装置１０の下端部１０Ｂとが側方から見て一致するようになっている。
【００４１】
さらに、図４に示されるように、第２支持部材７８は、鉛直方向に延びる直方体状とされ、第１支持部材７６を既知のボールねじ構造等により、鉛直方向に移動可能に支持するようになっている。つまり、第２支持部材７８が第１支持部材７６を移動させることで、第１支持部材７６が可搬型放射線撮影装置１０を移動させることで可能となる長尺撮影の撮影範囲が変えられるようになっている（図３、図５参照）。
【００４２】
また、図１に示されるように、可搬型放射線撮影装置１０にＸ線などの放射線を照射する線源７０が設けられており、この線源７０と鉛直方向に移動する可搬型放射線撮影装置１０との間は、被写体８２が位置するための撮影位置とされている。そして、線源７０から照射される放射線の照射方向は、その内部に設けられた機構を移動させことにより変更可能とされている。
【００４３】
さらに、可搬型放射線撮影装置１０、立位撮影台７２、及び線源７０を制御するコンソール７９が設けられている。そして、このコンソール７９からの指示で、可搬型放射線撮影装置１０及び第１支持部材７６が鉛直方向に移動し、さらに、線源７０から照射される放射線の方向が停止した可搬型放射線撮影装置１０に向けられるようになっている。
【００４４】
（作用・効果）
次に、放射線撮影装置システム６４の作用・効果について説明する。
【００４５】
図１に示されるように、放射線撮影装置システム６４に設けられた立位撮影台７２を用いて長尺撮影を行う場合には、先ず、可搬型放射線撮影装置１０を立位撮影台７２の保持部７４に装着させる。この際には、保持部７４を最上位置に移動した状態とする。
【００４６】
また、第１支持部材７６の上端部７６Ａ及び下端部７６Ｂの位置を確認することで、撮影範囲を理解し、例えば成人である被写体８２との整合を取る。撮影範囲を変える（調整する）場合には、第１支持部材７６を鉛直方向に移動させて撮影範囲を変えて撮影準備を終了する。
【００４７】
撮影準備が終了すると、撮影者のコントロールパネル（図示省略）の操作によりコンソール７９が、放射線画像の撮影を指示する。つまり、線源７０は、撮影範囲の最上位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に向けて放射線を照射する。
【００４８】
図８に示されるように、照射されたＸ線などの放射線はシンチレータ３０で光に変換され、放射線撮像素子１２のセンサ部１４（図９参照）に照射される。センサ部１４は、シンチレータ３０から照射された光を受けて電荷を蓄積する。
【００４９】
図９に示されるように、画像読出時には、スキャン信号制御回路４０から放射線撮像素子１２のＴＦＴスイッチ１６のゲート電極に走査配線２２を介して順次ＯＮ信号（＋１０〜２０Ｖ）が印加される。これにより、放射線撮像素子１２のＴＦＴスイッチ１６が順次ＯＮされることによりセンサ部１４に蓄積された電荷量に応じた電気信号が信号配線２４に流れ出す。信号検出回路４２は、放射線撮像素子１２の信号配線２４に流れ出した電気信号に基づいて各センサ部１４に蓄積された電荷量を、画像を構成する各画素２０の情報として検出する。これにより、最上位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に照射された放射線により示される画像を得る。
【００５０】
次に、図２に示されるように、コンソール７９からの指示で、可搬型放射線撮影装置１０を鉛直方向下方へ移動させ、鉛直方向に延びる長尺状の撮影範囲の中間である中間位置に可搬型放射線撮影装置１０を停止させる。そして、線源７０が、この中間位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に向けて放射線を照射して、前述同様に、中間位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に照射された放射線により示される画像を得る。
【００５１】
次に、図３に示されるように、コンソール７９からの指示で、可搬型放射線撮影装置１０をさらに鉛直方向下方へ移動させ、鉛直方向に延びる長尺状の撮影範囲の下端である最下位置に可搬型放射線撮影装置１０を停止させる。そして、線源７０が、この最下位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に向けて放射線を照射して、前述同様に、最下位置に配置された可搬型放射線撮影装置１０に照射された放射線により示される画像を得る。そして、撮影された各画像を結合し、成人である被写体８２の長尺画像を得る。
【００５２】
一方、図５に示されるように、被写体８４が児童である場合には、第１支持部材７６を下方へ動かして、撮影範囲を下方に移動させる。そして、第１支持部材７６の上端部７６Ａ及び下端部７６Ｂの位置を確認することで、撮影範囲を理解し、児童である被写体８４との整合を取る。さらに、図５、図６、図７に示されるように、可搬型放射線撮影装置１０を、最上位置、中間位置、最下位置へと移動させ、各位置での画像を取得する。そして、撮影された各画像を結合し、長尺画像を得る。
【００５３】
以上説明したように、第１支持部材７６の上端部７６Ａ及び下端部７６Ｂの位置を確認することで撮影範囲が確認される。つまり、簡易な方法で、可搬型放射線撮影装置１０の撮影範囲を確認することができる。
【００５４】
また、第２支持部材７８によって、第１支持部材７６を鉛直方向に移動させることで、可搬型放射線撮影装置１０の撮影範囲を容易に変えることができる。
【００５５】
また、線源７０から照射される放射線の照射方向は、移動して停止した可搬型放射線撮影装置１０に向けられるようになっている。このため、効率よく可搬型放射線撮影装置１０に放射線を照射することができる。
【００５６】
また、簡易な方法で、可搬型放射線撮影装置１０の配置位置及び線源７０による照射方向を変えることで、短時間に複数枚の撮影をすることができ、体動によるずれを抑制することができる。
【００５７】
なお、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は係る実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記実施形態では、可搬型放射線撮影装置１０（所謂電子カセッテ）を例にとって説明したが、特にこれに限定されることなく、従来のＸ線フィルムやイメージングプレート等を用いた撮影に採用することができる。また、トモシンセンスにも応用が可能である。
【００５８】
また、上記実施形態では、放射線としてＸ線を用いて説明したが、特にこれに限定されるものではなく、γ線等であってもよい。
【００５９】
また、上記実施形態では、可搬型放射線撮影装置１０が保持部７４に脱着可能とされたが、特にこれに限定されることなく、放射線撮影装置が保持部に固定されていてもよい。
【００６０】
また、上記実施形態では、立位状態での長尺撮影に放射線撮影装置システム６４を用いたが、臥位状態での長尺撮影に放射線撮影装置システムを用いてもよい。
【００６１】
また、上記実施形態では、可搬型放射線撮影装置１０を３回停止させて撮影を行ったが、特に３回で限定されることなく、２回であってもよく、４回以上であってもよい。
【００６２】
また、上記実施形態では、撮影範囲を確認するために、第１支持部材７６の上端部７６Ａ及び下端部７６Ｂを用いたが、特にこれに限定されることなく、例えば、目印（マーク）等を用いて撮影範囲を確認するようにしてもよい。
【００６３】
また、上記実施形態では、線源７０から照射される放射線の照射方向は、その内部に設けられた機構を移動させことにより変更可能とされたが、特にこれに限定されることなく、例えば、線源の首を振ったり、線源を移動させてもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１０          可搬型放射線撮影装置（放射線撮影装置）
１０Ａ        上端部
１０Ｂ        下端部
６４          放射線撮影装置システム
７０          線源
７６          第１支持部材
７６Ａ        上端部（表示手段）
７６Ｂ        下端部（表示手段）
７８          第２支持部材
【図１】
0005615630.tif 000002
【図２】
0005615630.tif 000003
【図３】
0005615630.tif 000004
【図４】
0005615630.tif 000005
【図５】
0005615630.tif 000006
【図６】
0005615630.tif 000007
【図７】
0005615630.tif 000008
【図８】
0005615630.tif 000009
【図９】
0005615630.tif 000010
【図１０】
0005615630.tif 000011