(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体の運動エネルギーを回転エネルギーに変換するタービン機構であって、
自身の軸線を中心に回転自在な回転軸と、
前記回転軸の軸線に対して点対称となるように配された対のスイングブレードと、
前記対のスイングブレードが一体となって前記回転軸の軸線を中心に回転するように、前記対のスイングブレード及び前記回転軸を連結する連結機構と、を備え、
一のスイングブレード及び他のスイングブレードは、それぞれ、前記回転軸周りに配されたブレード軸を中心にして、前記流体の流れ方向に対して起立した起立姿勢、及び前記流体の流れ方向に沿う伏せ姿勢の間で遷移自在となるように設けられるとともに、
前記伏せ姿勢のまま前記ブレード軸側から自身の先端側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記伏せ姿勢への揚力を生む伏せ揚力発生面と、
前記伏せ揚力発生面の反対側に設けられ、前記伏せ姿勢のまま前記先端側から前記ブレード軸側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記起立姿勢への揚力を生む起立揚力発生面と、を有し、
前記流体が一の方向へ流れる条件下では、前記対のスイングブレードのうちいずれか一方の前記伏せ揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記伏せ姿勢への揚力が生じるとともに、他方の前記起立揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記起立姿勢への揚力が生じ、
前記伏せ姿勢の前記スイングブレードにおいて、前記起立揚力発生面は前記伏せ揚力発生面より前記連結機構側に位置し、
前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記ブレード軸側から前記先端部側へ向かって流れる流体の流れベクトルを第１流れベクトルと定義した際、
前記第１流れベクトルと前記伏せ揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記先端部側から前記ブレード軸側に向かって小さくなることを特徴とするタービン機構。
【請求項２】
前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記先端部側から前記ブレード軸側の方向へ向かって流れる流体の流れベクトルを第２流れベクトルと定義した際、
前記第２流れベクトルと前記起立揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記ブレード軸側から前記先端部側に向かって小さくなることを特徴とする請求項１記載のタービン機構。
【請求項３】
流体の運動エネルギーを回転エネルギーに変換するタービン機構であって、
自身の軸線を中心に回転自在な回転軸と、
前記回転軸の軸線に対して点対称となるように配された対のスイングブレードと、
前記対のスイングブレードが一体となって前記回転軸の軸線を中心に回転するように、前記対のスイングブレード及び前記回転軸を連結する連結機構と、を備え、
一のスイングブレード及び他のスイングブレードは、それぞれ、前記回転軸周りに配されたブレード軸を中心にして、前記流体の流れ方向に対して起立した起立姿勢、及び前記流体の流れ方向に沿う伏せ姿勢の間で遷移自在となるように設けられるとともに、
前記伏せ姿勢のまま前記ブレード軸側から自身の先端側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記伏せ姿勢への揚力を生む伏せ揚力発生面と、
前記伏せ揚力発生面の反対側に設けられ、前記伏せ姿勢のまま前記先端側から前記ブレード軸側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記起立姿勢への揚力を生む起立揚力発生面と、を有し、
前記流体が一の方向へ流れる条件下では、前記対のスイングブレードのうちいずれか一方の前記伏せ揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記伏せ姿勢への揚力が生じるとともに、他方の前記起立揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記起立姿勢への揚力が生じ、
前記伏せ姿勢の前記スイングブレードにおいて、前記起立揚力発生面は前記伏せ揚力発生面より前記連結機構側に位置し、
前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記先端部側から前記ブレード軸側の方向へ向かって流れる流体の流れベクトルを第２流れベクトルと定義した際、
前記第２流れベクトルと前記起立揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記ブレード軸側から前記先端部側に向かって小さくなることを特徴とするタービン機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタービン機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今のエネルギー事情や環境保護の観点から、再生可能エネルギーを用いた発電方式が着目されている。中でも、再生可能エネルギーを用いた発電方式として、太陽光発電、風力発電や潮力発電等が着目されている。潮力発電としては、例えば、特許文献１に記載のものが知られている。
【０００３】
特許文献１に記載の潮力発電装置は、水中に設定された回転軌道上に配されたタービン翼を介して、水流のエネルギーを回転エネルギーに変換するタービン機構を備える。そして、このタービン機構は、タービン翼の姿勢を規制するための規制部材を用いて、タービン翼が水流に沿って移動する場合には水流に対して直交の姿勢に、タービン翼が水流と反対側に向かって移動する場合には水流に対して平行な姿勢となるように、タービン翼の姿勢を切り替える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１３８３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のタービン機構では、水流の向きに応じてタービン翼の回転軌道を設定する必要があるため、水流が一定方向に維持されている条件下においては効果が発揮されるものの、水流が変化する条件下においてはほとんど効果が発揮されない。
【０００６】
本発明は、斯かる実情に鑑み、水流の向きが変化する条件下においても、水流のエネルギーを回転エネルギーに変換することができるタービン機構を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、流体の運動エネルギーを回転エネルギーに変換するタービン機構であって、  自身の軸線を中心に回転自在な回転軸と、前記回転軸の軸線に対して点対称となるように配された対のスイングブレードと、前記対のスイングブレードが一体となって前記回転軸の軸線を中心に回転するように、前記対のスイングブレード及び前記回転軸を連結する連結機構と、を備え、一のスイングブレード及び他のスイングブレードは、それぞれ、前記回転軸周りに配されたブレード軸を中心にして、前記流体の流れ方向に対して起立した起立姿勢、及び前記流体の流れ方向に沿う伏せ姿勢の間で遷移自在となるように設けられるとともに、前記伏せ姿勢のまま前記ブレード軸側から自身の先端側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記伏せ姿勢への揚力を生む伏せ揚力発生面と、前記伏せ揚力発生面の反対側に設けられ、前記伏せ姿勢のまま前記先端側から前記ブレード軸側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記起立姿勢への揚力を生む起立揚力発生面と、を有し、前記流体が一の方向へ流れる条件下では、前記対のスイングブレードのうちいずれか一方の前記伏せ揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記伏せ姿勢への揚力が生じるとともに、他方の前記起立揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記起立姿勢への揚力が生じ、前記伏せ姿勢の前記スイングブレードにおいて、前記起立揚力発生面は前記伏せ揚力発生面より前記連結機構側に位置し、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記ブレード軸側から前記先端部側へ向かって流れる流体の流れベクトルを第１流れベクトルと定義した際、前記第１流れベクトルと前記伏せ揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記先端部側から前記ブレード軸側に向かって小さくなることを特徴とする。
【０００８】
前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記先端部側から前記ブレード軸側の方向へ向かって流れる流体の流れベクトルを第２流れベクトルと定義した際、前記第２流れベクトルと前記起立揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記ブレード軸側から前記先端部側に向かって小さくなることが好ましい。
【０００９】
また、本発明は、流体の運動エネルギーを回転エネルギーに変換するタービン機構であって、自身の軸線を中心に回転自在な回転軸と、前記回転軸の軸線に対して点対称となるように配された対のスイングブレードと、前記対のスイングブレードが一体となって前記回転軸の軸線を中心に回転するように、前記対のスイングブレード及び前記回転軸を連結する連結機構と、を備え、一のスイングブレード及び他のスイングブレードは、それぞれ、前記回転軸周りに配されたブレード軸を中心にして、前記流体の流れ方向に対して起立した起立姿勢、及び前記流体の流れ方向に沿う伏せ姿勢の間で遷移自在となるように設けられるとともに、前記伏せ姿勢のまま前記ブレード軸側から自身の先端側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記伏せ姿勢への揚力を生む伏せ揚力発生面と、前記伏せ揚力発生面の反対側に設けられ、前記伏せ姿勢のまま前記先端側から前記ブレード軸側に向かって流れる流体と衝突した場合に、前記起立姿勢への揚力を生む起立揚力発生面と、を有し、前記流体が一の方向へ流れる条件下では、前記対のスイングブレードのうちいずれか一方の前記伏せ揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記伏せ姿勢への揚力が生じるとともに、他方の前記起立揚力発生面への当該流体の衝突によって、当該スイングブレードには、前記起立姿勢への揚力が生じ、前記伏せ姿勢の前記スイングブレードにおいて、前記起立揚力発生面は前記伏せ揚力発生面より前記連結機構側に位置し、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢の場合において前記先端部側から前記ブレード軸側の方向へ向かって流れる流体の流れベクトルを第２流れベクトルと定義した際、前記第２流れベクトルと前記起立揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度は、前記スイングブレードが前記伏せ姿勢及び前記起立姿勢の場合の双方において、前記ブレード軸側から前記先端部側に向かって小さくなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、水流の向きが変化する条件下においても、水流のエネルギーを回転エネルギーに変換することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】発電システムの概要を示す構成図である。
【図２】タービン機構の概要を示す斜視図である。
【図３】起立姿勢と伏せ姿勢との間で遷移自在なスイングブレードの概要を示す側面図である。
【図４】起立姿勢と伏せ姿勢との間で遷移自在なスイングブレードの概要を示す側面図である。
【図５】水流の流れ方向と、伏せ揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度を示すスイングブレードの側面図である。
【図６】水流の流れ方向と、起立揚力発生面の法線ベクトルとがなす角の角度を示すスイングブレードの側面図である。
【図７】タービン機構の概要を示す斜視図である。
【図８】タービン機構の概要を示す斜視図である。
【図９】タービン機構の概要を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。
【００１３】
図１に示すように、発電システム２は、潮力のエネルギーから電力をつくる潮力発電装置４と、潮力発電装置４が生んだ電力の変換を行う変電装置５と、変電装置５によって変換された電力を貯める蓄電池６と、蓄電池６にたまった電力を送電用電力へ変換するための変圧装置７と、を備える。この発電システム２によれば、送電線を介して、潮力発電装置４がつくった電力を各ユーザ８に供給することができる。また、潮力発電装置４は、水流のエネルギーを回転エネルギーへ変換するタービン機構４Ａと、タービン機構４Ａによって発生した回転エネルギーを用いて発電するジェネレータ４Ｂとを備える。
【００１４】
次に、タービン機構４Ａの詳細について説明する。
【００１５】
図２に示すように、タービン機構４Ａは、自身の軸線（以下、回転軸線と称する）ＲＸを中心に回転自在な回転軸１０と、回転軸１０に固定された円形状の回転板２０と、回転軸線ＲＸに対して点対称となるように配された対のスイングブレード３０と、回転板２０に設けられたスイングブレード３０を搖動させるための搖動機構４０と、を備える。回転軸１０の一端には、ジェネレータ４Ｂ（図１参照）が接続される。回転板２０は、回転軸１０に軸着されるため、回転軸１０の回転と共に、回転軸線ＲＸを中心に回転する。スイングブレード３０は、搖動機構４０を介して、回転板２０に取り付けられる。このため、対のスイングブレード３０は、回転軸１０の回転に追従して、互いが一体となって回転軸１０の軸線ＲＸを中心に回転する。
【００１６】
搖動機構４０は、自身の軸線（以下、ブレード軸線と称する）ＢＸを中心に回転自在なブレード軸４１と、ブレード軸４１の両側を回転自在に支持する軸支持対４２と、を備える。
【００１７】
軸支持対４２は、それぞれ、回転板２０の載置面２０Ｍに対して起立した姿勢で固定される。軸支持対４２は、ブレード軸４１が挿入可能な支持対側軸挿入孔をそれぞれ有する。スイングブレード３０は、ブレード軸４１が挿入されるブレード側挿入孔を基部３０Ｂに有する。こうして、支持対側軸挿入孔とブレード側挿入孔とへブレード軸４１を挿入することにより、軸支持対４２は、ブレード軸線ＢＸを中心に回転自在となるようにスイングブレード３０を支持することができる。なお、軸支持対４２によって支持された場合のブレード軸線ＢＸは、回転軸線ＲＸを中心とする場合の径方向へ延びる。
【００１８】
搖動機構４０は、さらに、抜け止め具４５を備える。抜け止め具４５は、軸支持対４２によって回転自在に支持されたブレード軸４１の両端に装着される。抜け止め具４５により、ブレード軸４１が軸支持対４２から脱落せずにすむ。
【００１９】
次に、スイングブレード３０の詳細について説明する。
【００２０】
図３〜４に示すように、前述のとおり、スイングブレード３０は、搖動機構４０によって、載置面２０Ｍに対して起立した姿勢（以下、起立姿勢と称する）と、載置面２０Ｍに対して伏せた姿勢（以下、伏せ姿勢と称する）と、の間で切り替え自在となる。ここで、起立姿勢は、図３、４の二点鎖線部分に相当し、伏せ姿勢は、図３、４の実線部分に相当する。
【００２１】
スイングブレード３０は、基部３０Ｂと、先端部３０Ｓと、基部３０Ｂから先端部３０Ｓまでの間に形成された中間部３０Ｃとを備える。なお、中間部３０Ｃは、所定の方向へ延び、その厚みは、基部３０Ｂから先端部３０Ｓに向かうにしたがって薄くなることが好ましい。また、伏せ姿勢のスイングブレード３０において、先端部３０Ｓは、基部３０Ｂから離れるにしたがって載置面２０Ｍから離れるように形成されることが好ましい。さらに、そして、伏せ姿勢のスイングブレード３０のうち載置面２０Ｍと正対する側には、起立揚力発生面３０Ｋが形成され、起立揚力発生面３０Ｋの反対側には、伏せ揚力発生面３０Ｈが形成される。起立揚力発生面３０Ｋ及び伏せ揚力発生面３０Ｈは、それぞれ、中間部３０Ｃから先端部３０Ｓにかけて形成される。
【００２２】
図５に示すように、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合においてブレード軸４１側から先端部３０Ｓ側へ向かって流れる流体の流れベクトルを流れベクトルＶＬ１と定義した際、流れベクトルＶＬ１と伏せ揚力発生面３０Ｈの法線ベクトルＮ１とがなす角の角度θ１は、スイングブレード３０が伏せ姿勢及び起立姿勢の場合の双方において、先端部３０Ｓ側からブレード軸４１側に向かって小さくなる。ここで、上述の角度θ１は、紙面からみたときに、流れベクトルＶＬ１から時計回り側に形成される角の角度である。
【００２３】
また、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合、伏せ揚力発生面３０Ｈと載置面２０Ｍとの間隔ＣＬＨは、基部３０Ｂ側から先端部３０Ｓ側に向かうに従って広くなることが好ましい。
【００２４】
図６に示すように、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合においてスイングブレード３０の先端部３０Ｓ側からブレード軸４１側の方向へ向かって流れる流体の流れベクトルを流れベクトルＶＬ２と定義した際、流れベクトルＶＬ２と起立揚力発生面３０Ｋの法線ベクトルＮ２とがなす角の角度θ２は、スイングブレード３０が伏せ姿勢及び起立姿勢の場合の双方において、ブレード軸４１側から先端部３０Ｓ側に向かって小さくなる。ここで、上述の角度θ２は、紙面からみたときに、流れベクトルＶＬ２から時計回り側に形成される角の角度である。
【００２５】
また、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合、起立揚力発生面３０Ｋと載置面２０Ｍとの間隔ＣＬＫは、先端部３０Ｓ側から基部３０Ｂ側に向かうに従って狭くなることが好ましい。
【００２６】
図３に戻って、さらに、タービン機構４Ａは、スイングブレード３０に設けられた起立ストッパ５０Ｋと、スイングブレード３０に設けられた伏せストッパ５０Ｈとを備える。起立ストッパ５０Ｋは、スイングブレード３０が起立姿勢となった場合に、回転板２０と係合する。これにより、起立ストッパ５０Ｋは、スイングブレード３０を起立姿勢のまま維持することができる。伏せストッパ５０Ｈは、スイングブレード３０が伏せ姿勢となった場合に、回転板２０と係合する。これにより、伏せストッパ５０Ｈは、スイングブレード３０を伏せ姿勢のまま維持することができる。
【００２７】
次に、タービン機構４Ａの作用について説明する。  
【００２８】
タービン機構４Ａを水中に配すると、図２に示すように、所定方向に流れる水流は、対に配されたスイングブレード３０のそれぞれに向かって流れる。この結果、一のスイングブレード３０においては、当該水流の流れ方向はベクトルＶＬ１となる（図５参照）。そして、ベクトルＶＬ１の水流は伏せ揚力発生面３０Ｈに衝突するため、当該スイングブレード３０が伏せ姿勢及び起立姿勢であるかに関わらず、当該スイングブレード３０には、伏せ姿勢となるような揚力が発生する結果、スイングブレード３０は伏せ姿勢となる（図２、３参照）。
【００２９】
また、他のスイングブレード３０においては、当該水流の流れ方向は、ベクトルＶＬ２となる（図６参照）。そして、ベクトルＶＬ２の水流は起立揚力発生面３０Ｋに衝突するため、当該スイングブレード３０が伏せ姿勢及び起立姿勢であるかに関わらず、当該スイングブレード３０には起立姿勢となるような揚力が発生する結果、スイングブレード３０は起立姿勢となる（図２、４参照）。
【００３０】
このように、回転軸１０を基準にして点対称に配された対のスイングブレード３０は、水流との衝突によって、一方が起立姿勢となり、他方が伏せ姿勢となる。起立姿勢のスイングブレード３０は、水流との衝突により、水流の運動エネルギーから回転軸１０周りの回転エネルギーへ変換できる。一方、伏せ姿勢のスイングブレード３０は、水流に沿うような姿勢であるため、水流に対する抵抗力は小さい。このため、起立姿勢のスイングブレード３０が生み出した回転エネルギーによって、回転軸１０周りに回転板２０を回転させることができる。
【００３１】
また、図７に示すように、水流の向きが逆向きとなった場合には、起立姿勢のスイングブレード３０は、伏せ揚力発生面３０Ｈと衝突する結果、伏せ姿勢となる一方、伏せ姿勢のスイングブレード３０は、起立揚力発生面３０Ｋと衝突する結果、起立姿勢となる。このため、起立姿勢のスイングブレード３０が生み出した回転エネルギーによって、回転板２０を、回転軸１０周りに回転させることができる。
【００３２】
このように、回転軸１０に対して点対称に配された対のスイングブレード３０は、片側の面に伏せ揚力発生面３０Ｈを、反対側の面に起立揚力発生面３０Ｋを備えるため、水流の向きが変わった場合であっても、水流との衝突によって、一方が起立姿勢となり、他方が伏せ姿勢となった状態を維持できる。結果、水流の向きが変わった場合であっても、水流の運動エネルギーから回転軸１０周りの回転エネルギーを変換することができる。また、タービン機構４Ａでは、スイングブレード３０が水流の向きに従って、起立姿勢及び伏せ姿勢の間で切り替わるため、特許文献１に記載のようなタービン翼の姿勢を規制する規制部材が不要である。したがって、タービン機構４Ａによれば、従来にくらべ、構造がシンプルとなる。結果、製造が容易となり、安価に製造することができる。
【００３３】
また、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合、起立揚力発生面３０Ｋと載置面２０Ｍとの間隔ＣＬＫ（図６参照）は、先端部３０Ｓ側から基部３０Ｂ側に向かうに従って狭いため、先端部３０Ｓ側から基部３０Ｂ側に向って流れる水流が、伏せ姿勢のスイングブレード３０の起立揚力発生面３０Ｋと衝突することによって、起立姿勢への揚力としてより大きなものを得ることができる。
【００３４】
同様に、スイングブレード３０が伏せ姿勢の場合、伏せ揚力発生面３０Ｈと載置面２０Ｍとの間隔ＣＬＨ（図５参照）は、基部３０Ｂ側から先端部３０Ｓ側に向かうに従って広くなるため、基部３０Ｂ側から先端部３０Ｓ側に向って流れる水流が、伏せ姿勢のスイングブレード３０の伏せ揚力発生面３０Ｈと衝突することによって、伏せ姿勢への揚力としてより大きなものを得ることができる。
【００３５】
また、スイングブレード３０が伏せ姿勢である場合に、スイングブレード３０と載置面２０Ｍとの間には、水流が流通可能な空間が確保されていると、伏せ姿勢のスイングブレード３０と回転板２０との間における水流がスムーズになる結果、伏せ姿勢のスイングブレード３０にて発生する抵抗が小さくなる。そこで、伏せ姿勢係合部材としての伏せストッパ５０Ｈを、スイングブレード３０の幅方向（図３の紙面方向）の全体に設けるのではなく、スイングブレード３０の幅方向の一部分（例えば、幅方向の端部や、中途部）のみに伏せストッパ５０Ｈを設けることが好ましい。
【００３６】
なお、伏せ姿勢係合部材としての伏せストッパ５０Ｈは省略してもよい。伏せストッパ５０Ｈは省略した場合、載置面２０Ｍが伏せ姿勢係合部材として、機能する。
【００３７】
上記実施形態では、１対のスイングブレード３０を設けたが、本発明はこれに限られず、複数対のスイングブレード３０を設けてもよく、例えば、２対のスイングブレード３０を設けてもよい（図８参照）。さらに、回転軸１０周りにおけるスイングブレード３０の形成ピッチは、それぞれ等しいことがより好ましく、例えば、４等分（ピッチ角度：９０°）、６等分（ピッチ角度：６０°）、８等分（ピッチ角度：４５°）としてもよい。さらに、タービン機構４Ａが静止状態から回転状態へ遷移する際のエネルギー効率より、スイングブレード３０の形成ピッチは、６等分（ピッチ角度：６０°）、８等分（ピッチ角度：４５°）であることがより好ましい。これにより、あらゆる方向に流れる水流の運動エネルギーから回転エネルギーを確実に取り出すことができる。
【００３８】
上記実施形態では、ブレード軸４１が延びる方向は、回転軸線ＲＸを中心とする場合の径方向へ延びたが、本発明はこれに限られず、径方向と交差する方向でもよい。また、ブレード軸４１が延びる方向は、載置面２０Ｍに対して平行の方向に限られず、載置面２０Ｍに対して交差する方向でもよい。
【００３９】
上記実施形態では、スイングブレード３０と回転軸１０との連結機構として、回転板２０を用いたが、本発明はこれに限られず、回転板２０の代わりに１つまたは２以上の回転バー７０を用いてもよい（図９参照）。
【００４０】
また、連結機構として、回転板２０の代わりに、円柱状の回転柱を設けてよい。この場合、対となるスイングブレード３０が設けられる載置面としては、回転柱の底面と周面とのうちいずれを採用してもよい。
【００４１】
なお、スイングブレード３０の起立姿勢は、載置面２０Ｍに対して起立した姿勢としたが、本発明はこれに限られず、水流の流れ方向に対して起立した姿勢であればよい。また、スイングブレード３０の伏せ姿勢は、載置面２０Ｍに対して伏せた姿勢としたが、本発明はこれに限られず、水流の流れ方向に対して沿うような姿勢であればよい。
【００４２】
尚、本発明は、上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００４３】
２    発電システム
４    潮力発電装置
４Ａ    タービン機構
４Ｂ    ジェネレータ
１０    回転軸
２０    回転板
２０Ｍ    載置面
３０    スイングブレード
３０Ｂ    基部
３０Ｃ    中間部
３０Ｈ    揚力発生面
３０Ｋ    起立揚力発生面
３０Ｓ    先端部
４０    搖動機構
４１    ブレード軸
４２    軸支持対
４５    抜け止め具
５０Ｈ    ストッパ
５０Ｋ    起立ストッパ
７０    回転バー
ＢＸ    ブレード軸線    
Ｎ１、Ｎ２    法線ベクトル
ＲＸ    回転軸線
θ１、θ２    角度
【要約】
【課題】水流の向きが変化する条件下においても、水流のエネルギーを回転エネルギーに変換することができるタービン機構を提供する。
【解決手段】タービン機構４Ａは、回転軸１０と、回転軸１０に対して点対称となるように配された対のスイングブレード３０と、対のスイングブレード３０が一体となって回転軸１０を中心に回転するように、対のスイングブレード３０及び回転軸１０を連結する回転板２０と、を備える。スイングブレード３０は、流体の流れ方向に対して起立した起立姿勢、及び前記流体の流れ方向に沿う伏せ姿勢の間で搖動自在となるように設けられる。スイングブレード３０は、流体との衝突により伏せ姿勢への揚力を生む伏せ揚力発生面と、伏せ揚力発生面の反対側に設けられ、流体との衝突により起立姿勢への揚力を生む起立揚力発生面と、を有する。
【選択図】図２【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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