(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
研磨品であって、
複数の不織層を有する支持体と
少なくとも約８．０のモース硬度を有する研磨粒子と、
前記支持体と前記研磨粒子との間に位置する第１のポリマー結合剤と、
前記研磨粒子および前記第１のポリマー結合剤の上に設けられた第２のポリマー結合剤と、前記第２のポリマー結合剤を覆う第３のポリマー結合剤をさらに備える、研磨品。
【請求項２】
前記研磨粒子と前記支持体との間の空間には、前記第２のポリマー結合剤が実質的に存在しない、請求項１に記載の研磨品。
【請求項３】
前記第１のポリマー結合剤が、ポリウレタン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂、およびこれらの任意の組み合わせからなる群から選択される、請求項１または２に記載の研磨品。
【請求項４】
前記第１のポリマー結合剤が、ブロック樹脂を含む、請求項１〜３の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項５】
前記第２のポリマー結合剤が、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、尿素ホルムアルデヒド樹脂、ラテックス樹脂、およびこれらの任意の組み合わせからなる群から選択される、請求項１〜４の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項６】
前記研磨品が、ホイールの形態である、請求項１〜５の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項７】
各不織層が、第４のポリマー結合剤によって結合された複数の繊維を含む、請求項１〜６の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項８】
前記研磨品が、少なくとも２５％の開放体積を有する、請求項１〜７の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項９】
前記研磨品が、２０ｋｇｆ／２５％圧縮〜９０ｋｇｆ／２５％圧縮の硬さを有する、請求項１〜８の何れか１項に記載の研磨品。
【請求項１０】
研磨品を形成する方法であって、
複数の不織層を有する支持体を提供する工程と、
第１のポリマー結合剤の第１の被覆を前記支持体に適用する工程と、
超研磨粒子を前記被覆支持体に適用する工程と、
前記超研磨粒子を覆う第２のポリマー結合剤の層を適用する工程と、
前記第２のポリマー結合剤の層を覆う第３のポリマー結合剤の層をさらに適用する工程と、
前記支持体を圧縮する工程と、
熱を加えて前記ポリマー結合剤を硬化させる工程とを含む、方法。
【請求項１１】
前記第１のポリマー結合剤の前記第１の被覆を適用する工程が、前記支持体を前記第１のポリマー結合剤に浸漬することと、前記支持体を圧搾して前記支持体から前記第１のポリマー結合剤の一部を除去することとを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記第２のポリマー結合剤の層を覆う前記第１のポリマー結合剤の第２の被覆を適用する工程をさらに含む、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１のポリマー結合剤の前記第２の被覆を適用する前記工程が、前記支持体を前記第１のポリマー結合剤に浸漬することと、前記支持体を圧搾して前記支持体から前記第１のポリマー結合剤の一部を除去することとを含む、請求項１０〜１２の何れか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記支持体を提供する前記工程が、
複数の繊維を不織層内に適用することと、
前記複数の繊維を第３のポリマー結合剤と一緒に結合することと、
複数の不織層を積層して前記支持体を形成することとを含む、請求項１０〜１３の何れか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概して、ダイアモンド研磨粒子を含む不織複合研磨材に関する。
【背景技術】
【０００２】
研磨品、例えば、被覆研磨材および結合研磨材は、例えば、ラッピング、研削、または艶出しによって工作物を機械加工するために様々な産業で使用されている。研磨品を利用する機械加工は、光学産業から、自動車塗装修理産業、および金属製作産業に至る様々な産業分野に及んでいる。これらの各例では、製造施設は、バルク材料を除去するため、または製品の表面特性に影響を与えるために研磨材を使用する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
表面特性には、光沢、触感、および均一性が含まれる。例えば、金属部品の製造では、表面をきめ細かくし艶を出すために研磨品を使用し、均一で平滑な表面が要望される場合が多い。加えて、研磨品は、溶射被覆を適用した後に製品を艶出しするために使用される。場合によっては、研磨品は、複雑な形状を有することがあり、従来の研磨材は、満足のいく仕上げを提供する強度、可撓性、および研削の適切なバランスを有していない。したがって、改善された研磨製品が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
特定の実施形態では、研磨品は、複数の不織層を有する支持体を備え、研磨粒子は、少なくとも約８．０のモース硬度を有し、第１のポリマー結合剤が、支持体と研磨粒子との間に位置し、第２のポリマー結合剤が、研磨品および第１のポリマー結合剤の上に設けられている。
【０００５】
一実施形態では、研磨品は、支持体と、第１のポリマー結合剤と、第２のポリマー結合剤と、研磨粒子とを備えることができる。支持体は、複数の不織層を有することができる。特定の実施形態では、支持体は、約２〜約５０の腐食層を備え、各不織層は、第３のポリマー結合剤によって一緒に結合された複数の繊維を備えることができる。別の特定の実施形態では、研磨品は、ホイールの形態とすることができ、かつ開放構造を有することができる。
【０００６】
別の実施形態では、研磨品を形成する方法は、複数の不織層を有する支持体を提供する工程と、第１のポリマー結合剤の第１の被覆を支持体に適用する工程と、研磨粒子をこの被覆支持体に適用する工程と、研磨粒子を覆う第２のポリマー結合剤の層を適用する工程とを含むことができる。この方法は、支持体を圧縮する工程と、熱を加えてポリマー結合剤を硬化させる工程とをさらに含むことができる。
【０００７】
なお別の実施形態では、工作物を準備する方法は、溶射被覆を工作物に適用する工程と、溶射被覆を研磨ホイールで艶出しする工程とを含むことができる。研磨ホイールは、複数の不織層を有する支持体、第１のポリマー結合剤と、第２のポリマー結合剤と、超研磨粒子とを備えることができる。
【０００８】
本開示は、添付の図面を参照することで、より良く理解でき、その多数の特徴および利点が当業者には明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、例示的な研磨品の図を含む。
【図２】図２は、例示的な研磨品の予想図を含む。
【図３】図３は、例示的な工作物の図を含む。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
異なる図面における同じ参照符号の使用は、同様または同一の構成要素を示している。
【００１１】
一実施形態では、研磨品は、支持体と、第１のポリマー結合剤と、第２のポリマー結合剤と、研磨粒子とを備えることができる。支持体は、複数の不織層を備えることができる。研磨粒子は、少なくとも８．０のモース硬度を有することができる。加えて、研磨品は、開放構造を有することができる。
【００１２】
図１は、研磨品１００を例示している。研磨品１００は、複数の不織層１０４を有する支持体１０２を備えている。一実施形態では、支持体１０２は、約２〜約５０の不織層１０４を備えることができる。さらに、各不織層１０４は、複数の繊維１０６を含むことができる。繊維１０６は、ポリマー結合剤、例えば、ラテックスから得られるポリマー結合剤によって互いに結合することができる。繊維１０６は、天然繊維、無機繊維、例えば、繊維ガラス、合成繊維、例えば、ポリエステル繊維、ポリアミド繊維、または他の適切な合成繊維、またはこれらの任意の組み合わせを含み得る。好ましい実施形態では、繊維１０６は、ポリアミド繊維である。
【００１３】
研磨品１００は、研磨粒子１０８、ならびにポリマー結合層１１０、１１２、および１１４をさらに備えることができる。さらに、研磨品１００は、複数の間隙１１６によって画定された開放構造を有することができる。任意選択で、複数の繊維１０６は、繊維とポリマー結合層１１０、１１２、および１１４との間に設けられる別の結合剤（不図示）によって結合することができる。
【００１４】
研磨粒子は、少なくとも約８．０、例えば、少なくとも約８．５、さらには少なくとも約９．０のモース硬度を有することができる。特に、研磨粒子１０８は、超研磨粒子、例えば、ダイアモンド、立方晶窒化ホウ素、炭化ホウ素、炭化ケイ素など、またはこれらの任意の組み合わせを含むことができる。研磨粒子は、約１０μｍ〜約１０００μｍ、例えば、約５０μｍ〜約５００μｍ、特に約１００μｍ〜約２００μｍのサイズを有することができる。
【００１５】
ポリマー結合層１１０は、硬化性ポリマー結合剤を含むことができる。硬化性ポリマー結合剤は、ポリウレタン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂、またはこれらの任意の組み合わせを含むことができる。さらに、硬化性ポリマー結合剤は、ブロック樹脂（ｂｌｏｃｋｅｄ  ｒｅｓｉｎ）を含み得る。ポリマー結合層１１０は、強くて可撓性のあるポリマー結合剤とすることができる。ポリマー結合層１１０は、研磨中に支持体を一緒に保持することができ、同時に、支持体が、工作物の形状に適合するのに十分な可撓性を有することを可能にする。特定の実施形態では、ポリマー結合層１１０のポリマー結合材料は、繊維１０６と研磨粒子１０８との間に配置することができる。
【００１６】
ポリマー結合層１１２は、別のポリマー結合剤、例えば、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、尿素ホルムアルデヒド樹脂など、またはこれらの任意の組み合わせを含み得る。ポリマー結合層１１２は、著しく硬化することなく結合する結合剤を含み得る。ポリマー結合層１１２を使用して研磨粒子１０８を支持体１０２に結合して、追加のポリマー層１１０および１１４を固化する熱硬化の前に、研磨品１００のさらなる処理を可能にすることができる。一実施形態では、ポリマー結合層１１２のポリマー結合材料は、研磨粒子１０８を覆うことができる。
【００１７】
ポリマー結合層１１４は、別のポリマー結合剤を含むことができる。一実施形態では、ポリマー結合層１１４のポリマー結合剤は、ポリマー結合層１１０の硬化性ポリマー結合剤と実質的に同様とすることができる。ポリマー結合層１１４は、研磨品の可撓性および適合性を著しく損なうことなく研磨品にさらなる強度を提供することができる。加えて、ポリマー結合層１１４は、研磨粒子を支持体に強力に結合することができる。一実施形態では、ポリマー結合層１１４のポリマー結合材料は、研磨粒子１０８を覆うことができる。
【００１８】
一実施形態では、ポリマー結合層１１０、１１２、および１１４は、結合剤配合物から形成することができ、この結合剤配合物は、構成成分、例えば、分散充填剤、溶剤、可塑剤、連鎖移動剤、触媒、安定剤、分散剤、硬化剤、反応媒介物質など、または分散の流動性に影響を与える作用物質をさらに含むことができる。上記の成分に加えて、例えば、帯電防止剤、例えば、グラファイト、およびカーボンブラックなど；懸濁化剤、例えば、ヒュームドシリカなど；目詰まり防止剤（ａｎｔｉ−ｌｏａｄｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、またはステアリン酸マグネシウムを含むステアリン酸金属塩など；潤滑剤、例えば、蝋；湿潤剤；染料；充填剤；粘度調節剤；消泡剤など；またはこれらの任意の組み合わせを含む他の構成成分を、結合剤配合物に添加することができる。
【００１９】
一実施形態では、研磨品１００は、開放構造を有することができる。この開放構造は、繊維１０６間に位置する間隙１１６を含み得る。開放構造は、少なくとも約２５％の開放容積、例えば、少なくとも約４０％の開放容積、例えば、少なくとも約５５％の開放容積であり得る。加えて、開放構造は、約９９％以下の開放容積、例えば、約９５％以下の開放容積、さらには約９０％以下の開放容積であり得る。
【００２０】
一実施形態では、研磨品は、ホイール、ディスク、ベルト、スラブ、またはスティックなどの形態にすることができる。図２は、ホイールの形態の研磨品２００を例示した。ホイールは、約２５０ｍｍ〜約５１０ｍｍの直径２０２を有することができる。別の実施形態では、ホイールは、約３ｍｍ〜約１０５ｍｍ、例えば、約６ｍｍ〜約８０ｍｍ、さらには約１２ｍｍ〜約５０ｍｍの幅２０４を有することができる。不織層２０６は、研磨品２００の主面２０８に対して平行に配置することができる。
【００２１】
一実施形態では、研磨品は、２５．４ｍｍの半球プローブで力を加えて研磨品をその厚さ方向に２５％圧縮して測定した、２０ｋｇｆ／２５％圧縮〜９０ｋｇｆｆ／２５％圧縮、例えば、３０ｋｇｆ／２５％圧縮〜８０ｋｇｆ／２５％圧縮、さらには４０ｋｇｆ／２５％圧縮〜７０ｋｇｆ／２５％圧縮の硬さを有することができる。特定の実施形態では、硬さを、５０〜６０ｋｇｆ／２５％圧縮とすることができる。
【００２２】
研磨品を形成する方法では、複数の不織層を備える支持体を提供することができる。例えば、複数の繊維をランダムに堆積させて、ポリマー結合剤、例えば、アクリルラテックスまたはポリウレタンラテックスと一緒に結合することができる。一例では、７４ｇ／ｍ２〜１５０ｇ／ｍ２の繊維を、１４ｇ／ｍ２〜７５ｇ／ｍ２のラテックスと共に使用することができる。一実施形態では、不織層は、少なくとも約０．５ｍｍ、例えば、少なくとも約１．２５ｍｍ、さらに少なくとも約２．５ｍｍの厚さを有することができる。さらに、不織層は、約１２．５ｍｍ以下の厚さ、さらには約２５ｍｍ以下の厚さを有することができる。
【００２３】
第１のポリマー結合剤の第１の被覆を、不織層に適用することができる。第１のポリマー結合剤は、硬化性結合剤、例えば、ポリウレタン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂など、またはこれらの任意の組み合わせとすることができる。この結合剤は、熱を加えることなくブロックして硬化を実質的に防止することができる。第１の被覆は、支持体を第１のポリマー結合剤に浸漬することによって適用することができる。浸漬後、支持体を圧搾して過剰な結合剤を除去し、望ましい重量の第１の被覆を得ることができる。例えば、第１の被覆の重量は、７４ｇ／ｍ２〜１５０ｇ／ｍ２とすることができる。
【００２４】
研磨品は、例えば、研磨粒子を支持体に落として、または研磨粒子を不織層内に投入して支持体に適用することができる。例えば、５１５ｇ／ｍ２〜１０４０ｇ／ｍ２を不織層に落とすことができ、層全体に研磨粒子が分布するように各側に半分ずつ落とす。第２のポリマー結合剤の層を、例えば、吹き付けなどによって適用して研磨粒子を覆うことができ、第２のポリマー結合剤を乾燥させることができる。第２の層は、７４ｇ／ｍ２〜１５０ｇ／ｍ２の重量まで適用することができる。第２のポリマー結合剤は、後続のプロセス中に研磨粒子を保持する役割を果たすことができる。代替の実施形態では、研磨粒子および第１のポリマー結合剤を、スラリーに混合して一緒に適用することができ、第２のポリマー結合剤は存在なくても良い。
【００２５】
第１のポリマー結合剤の第２の被覆を適用することができる。第２の被覆は、第１のポリマー結合剤に支持体を浸漬することによって適用することができる。浸漬後、支持体を圧搾して過剰な結合剤を除去し、望ましい重量の第２の被覆を得ることができる。例えば、第１のポリマー結合剤の第２の被覆の重量は、２９５ｇ／ｍ２〜６００ｇ／ｍ２とすることができる。
【００２６】
例えば、約２〜約５０層の複数の被覆不織層を積層して、支持体を形成することができる。一実施形態では、約３〜約４０層、例えば、約４〜約３０層、さらには５〜約２０層を積層することができる。積層された層を圧縮して望ましい密度にし、加熱して第１のポリマー結合剤を硬化させることができる。例えば、研磨品は、その元の高さの少なくとも１０％、例えば、少なくとも２０％、少なくとも２５％、または少なくとも３０％圧縮することができる。特定の実施形態では、研磨品は、１インチ（２５．４ｍｍ）当たり９〜１５層を備えることができる。研磨品は、所望の形状、例えば、ホイールにカットすることができる。ホイールは、約２５ｍｍ〜約５１０ｍｍの直径、および約３ｍｍ〜約１０５ｍｍの幅を有することができる。
【００２７】
一実施形態では、研磨品を使用して工作物を準備することができる。特に、工作物は、複雑な外形を有することができる。図３は、工作物３００の断面を例示している。工作物３００は、複数のローブ３０２およびこれらのローブ３０２間に位置する溝３０４を有することができる。加えて、工作物３００は、その断面の形状が、工作物の長さに沿って右巻または左巻となるように、渦巻状にすることもできる。研磨品は、溝３０４の外形に適合するように十分に変形可能とすることができる。
【００２８】
一実施形態では、工作物を準備する方法は、工作物に溶射被覆を適用する工程を含み得る。溶射被覆は、プラズマ溶射被覆、または高速酸素燃料（ＨＶＯＦ）溶射被覆などとすることができる。溶射被覆は、金属、例えば、クロム、ニッケル、もしくはコバルトなど、または炭化物、例えば、炭化タングステン、もしくは炭化クロム、またはこれらの任意の組み合わせを含み得る。特定の実施形態では、溶射被覆は、タングステンを含み得る。
【００２９】
溶射被覆は、研磨品を使用して艶出しすることができる。一実施形態では、溶射被覆は、約０．２４μｍ以下、例えば、０．１６μｍなど、さらには０．０８μｍの粗さ（Ｒａ）を有する表面仕上げが達成されるまで艶出しすることができる。
【００３０】
一般に、従来の研磨材は、溶射被覆の艶出しには十分でない。加えて、従来の研磨材で曲線状の表面に到達するのは困難であり得る。出願者らは、本発明による研磨品が、複雑な形状の外形および溶射被覆を有する製品に望ましい仕上げを提供する強度、可撓性、および研削の適切なバランスを有することを見出した。
【実施例】
【００３１】
サンプル１は、６０デニールのナイロン繊維およびアクリル結合剤から生産された不織スラブから準備する。１０８ｇ／ｍ２の繊維をランダムに堆積させて、５０ｇ／ｍ２のアクリル結合剤を用いて一緒に結合する。水平塗工機内でこのスラブに８９ｇ／ｍ２のプレサイズ（ｐｒｅ−ｓｉｚｅ）混合物を含浸させることによってプレサイズ被覆を適用する。プレサイズ混合物は、メチルイソブチルケトン２２ｗｔ％、メチレンジアニリン６ｗｔ％、メチルエチルケトン７ｗｔ％、ステアリン酸カルシウム９ｗｔ％、タルク９ｗｔ％、ポリウレタン樹脂４２ｗｔ％、およびフェノキシ樹脂５ｗ％を含む。加えて、スラブの両側に３４１ｇ／ｍ２の砥粒を落とすことによって、６８１ｇ／ｍ２の砥粒を適用する。フェノキシ樹脂混合物（水４３ｗｔ％およびフェノール樹脂５７ｗｔ％）を各側に５６ｇ／ｍ２吹き付ける。このスラブを、３００°Ｆで３０分間乾燥させる。このスラブに、メチルイソブチルケトン１１．４ｗｔ％、メチレンジアニリン７ｗｔ％、メチルエチルケトン７ｗｔ％、ステアリン酸カルシウム１０ｗｔ％、タルク１０ｗｔ％、ポリウレタン樹脂４９ｗｔ％、およびフェノキシ樹脂５．５ｗｔ％を含む４４４ｇ／ｍ２のサイズ混合物を含浸させる。３つのスラブを積層し、鋼板間で圧縮して６．３５ｍｍの最終厚さにし、２６０°Ｆで４時間、２１０°Ｆで１４時間硬化させる。得られる研磨品を望ましい形状にカットする。
【００３２】
サンプル２を、ダイアモンド２５％と凝集炭化ケイ素７５％の配合物を研磨材として使用する点を除き、サンプル１と同様に準備する。
【００３３】
サンプル３を、ダイアモンド１２．５％と凝集炭化ケイ素８７．５％の配合物を研磨材として使用する点を除き、サンプル１と同様に準備する。
【００３４】
サンプル４を、酸化アルミニウムを研磨材として使用する点を除き、サンプル１と同様に準備する。
【００３５】
実施例１：性能
切削速度、ホイールの磨耗、およびＧ比を決定するためにサンプルを試験する。このＧ比は、除去された材料の量のホイールの磨耗の量に対する比である。厚さが６．３５ｍｍのサンプルホイールを、外径７６ｍｍ、内径６．３５ｍｍにカットする。金属板（炭化タングステン９４％／コバルト６％、Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ  Ｃａｒｂｉｄｅ社から入手可能）を、サンプルディスクによって研削する。サンプルディスクの全層が金属板に接触して縁が研削されないように配置するために、サンプルディスクを表面に対して垂直に支持して研削を行う。０．９ｋｇの荷重を使用して、ディスクを金属板に押圧する。金属板を、各サイク間に１５秒間の冷却期間をおいて１分のサイクルで５回研削する。ホイールは、９，０００ｒｐｍで回転させる。切削速度は、研削の前後の金属板の重量の差から決定する。ホイールの磨耗は、研削の前後のホイールの重量の差から決定する。
【００３６】
【表１】
0005619291.tif 000002
【００３７】
実施例２：ホイールの硬さ
ホイールの硬さは、ホイールをその厚さ方向に沿って２５％圧縮するために必要な力を側定することによって決定する。厚さが６．３５ｍｍのサンプルホイールを、外径４３０ｍｍ、内径７６ｍｍにカットする。この力は、２５．４ｍｍ半球プローブを使用してトウィング・アルバート引張試験機（Ｔｈｗｉｎｇ  Ａｌｂｅｒｔ  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｔｅｓｔｅｒ）で測定する。結果を表２に示す。
【００３８】
【表２】
0005619291.tif 000003
【００３９】
概要および実施例における上記の全ての作業が必要なわけではないこと、特定の作業の一部が必要でない場合もあること、および上記作業に加えて１つ以上の別の作業を行うこともできることに留意されたい。なおさらに、作業が列記されている順序は、必ずしも作業を行う順序ではない。
【００４０】
上記明細書では、特定の実施形態を参照して概念を説明した。しかしながら、当業者であれば、以下の特許請求の範囲で規定される本発明の範囲から逸脱することなく様々な改良および変更を行うことができることを理解する。したがって、本明細書および図面は、限定を意味するのではなく例示であると見なされ、このような全ての改良形態は、本発明の範囲内であるものとする。
【００４１】
本明細書で使用される用語「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」、「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」、「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｅ）」、「有している（ｈａｖｉｎｇ）」、またはこれらの変化形は、非排他的な包含を含むものとする。例えば、列記された特徴を含むプロセス、方法、物品、または装置は、必ずしもそれらの特徴に限定されるものではなく、明確には列記されていない、またはこのようなプロセス、方法、物品、または装置が本来備えていない他の特徴も含み得る。さらに、反対の記載がない限り、「または」は、排他的なまたは（ｅｘｃｌｕｓｉｖｅ  ｏｒ）ではなく、包含的なまたは（ｉｎｃｌｕｓｉｖｅ  ｏｒ）を指す。例えば、条件ＡまたはＢは、以下に示す何れか１つを満たす、すなわち、Ａは真（または存在）であってＢは偽（または非存在）である、Ａは偽（または非存在）であってＢは真（または存在）である、およびＡとＢの両方が真（または存在）である。
【００４２】
また、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」の使用は、本明細書に記載される要素および構成要素を説明するために利用する。これは、単に便宜上行われ、本発明の範囲の一般的な意味を付与するものである。この記載は、１つまたは少なくとも１つを含むと解釈するべきであり、単数形は、複数形を意味しないことが明らかである場合を除き、複数形も含む。
【００４３】
利益、他の利点、および問題の解決策を、特定の実施形態について上記説明してきた。しかしながら、これらの利益、他の利点、問題の解決策、ならびに任意の利益、利点、または解決策をもたらす、または明白にし得るいかなる特徴も、請求項の一部または全てにとって極めて重要である、必要である、または不可欠な特徴であると解釈するべきではない。
【００４４】
本明細書を読めば、当業者であれば、明確にするために、別個の実施形態の文脈において本明細書に記載された特定の特徴は、１つの実施形態に一緒に記載することもできることを理解できよう。逆に、簡潔にするために１つの実施形態の文脈において本明細書に記載された様々な特徴は、別個に備えられても任意の部分的な組み合わせで備えられてもよい。さらに、範囲で示した数値への言及は、範囲内の全ての値を含む。
【図１】
0005619291.tif 000004
【図２】
0005619291.tif 000005
【図３】
0005619291.tif 000006