(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯装置とこの給湯装置から通信線を介して電力の供給を受ける１又は複数の端末装置とで構成され、省電力モードにあるときには、通常モード時より低い電圧を前記端末装置に供給する構成を備えた給湯システムにおいて、
前記給湯装置の制御部は、通信接続の実績があった端末装置の接続情報と、その端末装置が前記省電力モード時に必要とする要求電圧に関する情報とを記憶する記憶手段を備え、前記記憶手段に記憶された情報と通信によって端末装置から取得した情報とに基づいて前記省電力モード時に端末装置に供給する電圧を決定する
ことを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
前記給湯装置の制御部は、省電力モード時に端末装置に供給する電圧を決定するにあたり、前記端末装置から取得した要求電圧に関する情報に基づいて、最も高い要求電圧を基準に省電力モード時に前記端末装置に供給する電圧を決定することを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
前記記憶手段が不揮発性の記憶装置で構成されることを特徴とする請求項１または２に記載の給湯システム。
【請求項４】
前記給湯システムは、前記通信線を介して前記給湯装置とすべての端末装置とが一の通信ライン上に接続され、１つの端末装置が前記通信ライン上に信号を送信している状態では、前記給湯装置及び他の端末装置は前記通信ラインへの送信ができない構成を備えていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は給湯システムに関し、より詳細には、給湯装置から電力供給を受ける端末装置を備えた給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
このような端末装置を備えた給湯システムとして、たとえば、操作装置（リモコン）を備えた給湯システムがある。リモコンを備えた給湯システムは、周知のごとく、水量センサ、燃焼部、熱交換器などを備えた装置本体（給湯装置）と、この給湯装置の遠隔操作を行うためのリモコンとで構成されている。給湯装置とリモコンは２芯の通信線で接続され、この通信線を介してリモコンと給湯装置の制御部とが通信（制御信号のやり取り）を行うとともに、リモコンは該通信線を介して給湯装置の電源部から電力供給を受けるように構成されている。
【０００３】
ところで、このように構成された給湯システムにおいては、給湯装置の電源部は、リモコンの全機能（具体的には、たとえば、給湯装置との通信機能や表示部の表示機能、さらには音声出力機能などの各種機能）を動作させるに足りる電圧をリモコンに供給する必要があるが、給湯装置が運転停止状態（リモコンから給湯装置の制御部に対して運転指令が出ていない状態）にあるときや、運転待機状態（リモコンから運転指令は出ているが水量センサが所定量以上の通水を検知しておらず、燃焼部が燃焼を行わない状態）が一定時間継続するなどして、リモコンの一部機能を停止させてもよい状態（たとえば、表示部の一部を消灯させてもよい状態）が生じたときには、リモコンに供給する電圧を下げる制御（省電力モード）を行うようにしたものが提案されている。
【０００４】
すなわち、このような省電力モードを有する給湯システムでは、給湯装置の電源部には、通常時（通常モードの時）に出力する電圧（通常電圧）と、省電力モード時に出力する電圧（省電電圧）の２電圧の出力ができる電源部が用いられており、省電力モード時には通常モード時の供給電圧より低い電圧（省電電圧）をリモコンに供給するように構成されている（たとえば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−１３２３８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、給湯装置に接続されるリモコンには多くの種類が存在しており、その種類に応じて省電力モード時に必要とされる電圧値も大小相違する。具体的には、たとえば、省電力モード時に表示させる表示部の数・範囲や音声出力の音量など、省電力モード下で動作させる電気負荷に応じて必要となる電圧値が相違する。そのため、従来のような２電圧出力の電源部を用いる構成では、接続されるリモコンによっては省電力モード時に必要な電圧が供給されずに電圧不足に陥り、リモコンの表示や音声出力が正常に行えなくなることがあるとの問題があった。
【０００７】
出願人はこのような問題を解決するために、省電力モード時の電圧出力を複数の電圧値から選択できる電源を給湯装置の電源部として用いるとともに、省電力モード時にリモコンが必要とする電圧（要求電圧）の情報を給湯装置の制御部がリモコンとの通信によって取得し、この情報に基づいて省電力モード時にリモコンに供給する電圧値を選択するようにした給湯システムを開発中である。しかし、このような給湯システムにおいて、リモコンの接続の有無や要求電圧の値、さらには省電力モードに対応可能なリモコンであるかなどの確認を、給湯装置の起動時（制御部への電力供給開始時）におけるリモコンとの通信にのみ基づいて行うように構成したのでは、以下のような問題がある。
【０００８】
すなわち、これらの確認を給湯装置の起動時に行うように構成したのでは、たとえば、一部のリモコンが事後的に通信線の断線以外の原因による通信不良に陥った場合に、その状態で停電などによって給湯装置が再起動（再通電）されると、依然として当該通信不良が生じているリモコンについては、実際には通信線で接続されているにもかかわらず給湯装置の制御部は「接続なし」と判定するおそれがある。そのような場合、給湯装置の制御部は、このリモコンを認識しないまま（当該リモコンの省電力モード時の要求電圧を考慮することなく）、省電力モード時にリモコンに供給する電圧を決定することになるので、この状態で省電力モードに移行すると、当該リモコンに要求電圧を下回る電圧が供給され、電圧不足に陥るおそれがあった。
【０００９】
そして、このような要求電圧を下回る電圧の供給がなされると、リモコンの正常な動作が妨げられることとなり、その結果、当該リモコンの通信手段が通信ラインに信号を送信しつづけるなど、通信ラインを独占するおそれもあった。
【００１０】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、端末装置の通信不良の影響を受けることなく省電力モード時に端末装置に供給する電圧の最適値を決定できる給湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するため、本発明の請求項１に係る給湯システムは、給湯装置とこの給湯装置から通信線を介して電力の供給を受ける１又は複数の端末装置とで構成され、省電力モードにあるときには、通常モード時より低い電圧を上記端末装置に供給する構成を備えた給湯システムにおいて、上記給湯装置の制御部は、通信接続の実績があった端末装置の接続情報と、その端末装置が上記省電力モード時に必要とする要求電圧に関する情報とを記憶する記憶手段を備え、上記記憶手段に記憶された情報と通信によって端末装置から取得した情報とに基づいて上記省電力モード時に端末装置に供給する電圧を決定することを特徴とする。
【００１２】
すなわち、この請求項１に係る給湯システムでは、省電力モード時に給湯装置の電源部から端末装置に対して出力する電圧を決定するにあたり、記憶手段に記憶された情報（具体的には、端末装置の接続情報と要求電圧の情報）と、新たに通信によって端末装置から取得したこれらの情報とに基づいて端末装置に出力する電圧値を決定する。
【００１３】
そのため、この請求項１に係る給湯システムによれば、給湯装置に接続されている端末装置の一部に事後的な通信不良が発生しても、省電力モード時に端末装置に供給する電圧は、かかる通信不良に陥っている端末装置の要求電圧も考慮した電圧値となるので、当該通信不良に陥っている端末装置の要求電圧を下回る電圧が各端末装置に供給されることがない。したがって、当該通信不良が通信線の断線以外を原因とする場合、省電力モードに移行しても当該端末装置には要求電圧以上の電圧が供給されることとなり、当該端末装置が電圧不足で動作不良に陥るのが防止される。
【００１４】
また、その一方で、たとえば、給湯装置の電源を遮断して（電源コンセントを抜いて）端末装置を増設した場合には、給湯装置の電源を再投入することによって、新たに増設された端末装置の接続情報やその省電力モード時の要求電圧の情報が通信実績のあった端末装置として記憶手段に記憶され、その情報を含めて省電力モード時に端末装置に供給する電圧が決定されるので、増設された端末装置が電圧不足に陥ることも防止される。
【００１５】
ここで、端末装置から給湯装置に対して送信される「要求電圧に関する情報」としては、要求電圧そのものの数値データを用いることができるのはもちろんのこと、たとえば、端末装置側からは端末装置の機種を特定する機種データを「要求電圧に関する情報」として給湯装置の制御部に送信するように構成し、給湯装置の制御部において受信した機種データを解析して端末装置の要求電圧を特定するように構成してもよい。
【００１６】
本発明の請求項２に係る給湯システムは、請求項１に記載の給湯システムにおいて、上記給湯装置の制御部は、省電力モード時に端末装置に供給する電圧を決定するにあたり、上記端末装置から取得した要求電圧に関する情報に基づいて、最も高い要求電圧を基準に省電力モード時に上記端末装置に供給する電圧を決定することを特徴とする。
【００１７】
すなわち、この請求項２に係る給湯システムでは、省電力モード時に給湯装置の電源部から端末装置に対して出力する電圧を決定するにあたり、給湯装置の制御部は、端末装置の要求電圧のうちで最も高い値の電圧値に基づいて、省電力モード時に各端末装置に供給する出力電圧を決定するように構成されているので、給湯装置に複数の端末装置が接続されている場合において、省電力モードに移行したことにより一部の端末装置が電圧不足に陥ることが防止される。なお、ここで端末装置から取得した要求電圧に関する情報には上記記憶手段に記憶された情報と通信により新たに取得した情報の双方が含まれる。
【００１８】
本発明の請求項３に係る給湯システムは、請求項１または２に記載の給湯システムにおいて、上記記憶手段が不揮発性の記憶装置で構成されることを特徴とする。
【００１９】
すなわち、この請求項３に係る給湯システムでは、上記記憶手段が不揮発性の記憶装置で構成されるので、給湯装置への電力供給（通電）が一旦遮断されても通信接続の実績があった端末装置の存在やその要求電圧に関する情報は失われないので、給湯装置の再起動後、短時間で省電力モードに移行可能な状態にすることができる。
【００２０】
請求項４に係る給湯システムは、請求項１から３のいずれかに記載の給湯システムにおいて、上記給湯システムは、上記通信線を介して上記給湯装置とすべての端末装置とが一の通信ライン上に接続され、１つの端末装置が上記通信ライン上に信号を送信している状態では、上記給湯装置及び他の端末装置は上記通信ラインへの送信ができない構成を備えていることを特徴とする。
【００２１】
すなわち、請求項１から３のいずれかに記載の給湯システムによれば、給湯装置に接続されている端末装置の一部に事後的な通信不良が発生しても、省電力モード時に端末装置に供給する電圧は、かかる通信不良に陥っている端末装置の要求電圧を下回ることがないので、当該端末装置の通信手段が電圧不足を原因として通信ラインに信号を送信しつづけるという事態の発生が回避される。そのため、通信線を介して給湯装置とすべての端末装置とが同一の通信ライン上に接続された給湯システムにおいて、給湯装置と端末装置の通信仕様として、１つの端末装置が上記通信ライン上に信号を送信している状態では上記給湯装置及び他の端末装置は上記通信ラインへの送信ができないように構成しても、通信不良に陥った端末装置が信号を送信しつづけることによって通信ラインを独占するという不具合の発生しない給湯システムを提供できる。
【発明の効果】
【００２２】
請求項１に係る発明によれば、給湯装置に接続されている端末装置の一部に事後的な通信不良が発生した状態で省電力モードに移行しても、当該端末装置はその時点で通信可能な端末装置だけでなく記憶手段に記憶された通信接続の実績があった端末装置の存在をも含めて省電力モード時に端末装置に供給する電圧を決定するので、通信不良が発生している端末装置が電圧不足で動作不良に陥ることがない給湯システムを提供できる。
【００２３】
請求項２に係る発明によれば、端末装置の要求電圧のうちで最も高い値の電圧を基準に省電力モード時に各端末装置に電圧が供給されるので、複数の端末装置を接続しても、一部の端末装置が電圧不足に陥ることなく、省電力モードを実行することができる。
【００２４】
請求項３に係る発明によれば、給湯装置の再起動後に短時間で省電力モードに移行可能な状態となる給湯システムを提供できる。
【００２５】
請求項４に係る発明によれば、通信線を介して給湯装置とすべての端末装置とが同一の通信ライン上に接続された給湯システムにおいて、給湯装置と端末装置の通信仕様として、１つの端末装置が上記通信ライン上に信号を送信している状態では、上記給湯装置及び他の端末装置は上記通信ラインへの送信ができないように構成しても、端末装置の電圧不足に伴う通信ラインの独占という不具合の発生しない給湯システムを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係る給湯システムの概略構成の一例を示す説明図であり、図１（ａ）は同給湯システムの回路構成を示すブロック図であり、図１（ｂ）は同給湯システムにおける電源供給のプロセスを示した模式図である。
【図２】同給湯システムにおけるリモコンの概略構成の一例を示すブロック図である。
【図３】同給湯システムにおいてリモコンの情報を取得する手順の一例を示すフローチャートである。
【図４】同給湯システムにおいて給湯装置の制御部が省電力モードへ移行する手順を示すフローチャートである。
【図５】同給湯システムにおいて、リモコンの要求電圧と給湯装置の電源部の出力電圧との対応関係の一例を示す関係図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１に本発明に係る給湯システムの概略構成を示す。図１に示すように、本発明に係る給湯システムは、給湯装置１と、この給湯装置１の端末装置であるリモコン２とを主要部として備えている。この給湯システムでは、後述するように、端末装置であるリモコン２には給湯装置１から駆動電力が供給されるように構成されている。そして、このリモコン２への電力供給に関して、本発明の給湯システムでは、リモコン２の全機能を作動させるに足る電圧を供給する通常モードと、リモコン２の一部機能を停止させる（リモコンが省電力制御を行う）ことを前提に、リモコン２に供給する電圧を通常モード時より低くして供給する省電力モードとが備えられている。
【００２８】
給湯装置１は、図示しない給水管から供給される水を所望の給湯設定温度に加熱して出湯する温水生成装置である。この給湯装置１において温水生成に関する基本的な構成は公知であるのでここではその説明は省略し、以下では本発明に関連する事項を中心に説明する。
【００２９】
給湯装置１は、図１（ａ）に示すように、制御部３と、電源部４と、通信インターフェース５とを主要部として備えている。
【００３０】
制御部３は、制御中枢としてマイコンを備えるとともに、データの記憶手段として不揮発性の記憶装置（たとえば、ＥＥＰＲＯＭ）を備えた制御装置であって、給湯装置１の各部の制御を行うとともに、通信インターフェース５を介してリモコン２などの端末装置と通信を行うように構成されている。この通信は、後述する通信インターフェース５および通信線６を介して給湯装置１とすべてのリモコン２とが同一の通信ライン上に接続されるように構成されており、そのうちの１つのリモコン２がこの通信ライン上に信号を送信している状態では、給湯装置１及び他のリモコン２は上記通信ラインに信号の送信を行わない、もしくは、行うことができない（通信波形を形成できない）通信仕様を用いている。そして、本実施形態においては、この制御部３は、上記リモコン２との通信を利用して、電源部４の出力電圧の切替制御を行うように構成されている（詳細は後述する）。
【００３１】
電源部４は、商用電源７から供給される電源（ＡＣ１００Ｖ）から、給湯装置１の各部の駆動電源およびリモコン２に供給する電源を生成する電源装置で構成されている。特に、上記リモコン２に供給する電源は、上記制御部３から与えられる電圧切替信号（図１（ｂ）参照）に基づいて出力電圧を数段階に可変できるように構成されている。
【００３２】
具体的には、この電源部４は、少なくとも、上記通常モード時の電圧（通常電圧）と、省電力モード時の電圧（省電電圧）の出力が可能な構成を備えている。そして、本実施形態では、更にこの省電電圧として、上記電圧切替信号に応じて複数（具体的には２通り）の電圧値を選択して出力できる電源部４が用いられている。つまり、本実施形態では、この電源部４は、リモコン２に対する出力電圧として３パターン（たとえば、通常電圧としてＤＣ１５Ｖ、省電電圧としてＤＣ１２ＶとＤＣ９Ｖ）の電圧出力ができるようにされている。
【００３３】
通信インターフェース５は、２芯の通信線６を介してリモコン２と通信をするための通信装置であって、本実施形態では、この通信インターフェース５は、リモコン２用の電源として上記電源部４から出力される電力を通信線６を介してリモコン２に供給する電源重畳通信を行う通信装置が用いられている。
【００３４】
なお、給湯装置１に複数（図示例では２ａ〜２ｘ）のリモコン２が接続される場合には、図１（ａ）に示すように、各リモコン２ａ〜２ｘは、それぞれ通信線６を介して通信インターフェース５に接続され、各リモコン２には、電源部４からリモコン用の電源として出力される電圧が等しく供給される。つまり、電源部４から通常電圧ＤＣ１５Ｖが出力される場合には、各リモコン２ａ〜２ｘにはそれぞれＤＣ１５Ｖが供給される。また、省電電圧として１２Ｖが出力された場合には、各リモコン２ａ〜２ｘにはそれぞれＤＣ１２Ｖが供給される。
【００３５】
リモコン２は、給湯装置１を遠隔操作するための操作装置であって、上述したように、給湯装置１の電源部４から通信線６を介して電力供給を受けるように構成されている。具体的には、このリモコン２は、図２に示すように、操作入力用の操作部２１、給湯装置１の状態などを表示する表示部２２、音声メッセージや警報音等を出力する音声出力部２３、リモコン２の各部を制御するとともに給湯装置１の制御部３と通信を行うリモコン制御部２４、給湯装置１との通信インターフェース２５、リモコン各部に電力を供給するリモコン電源部２６を主要部として備えている。
【００３６】
操作部２１は、給湯装置１に運転指令を与えるためのスイッチや給湯設定温度を入力するためのスイッチなどの各種操作スイッチで構成される。これらの操作スイッチで操作された内容はリモコン制御部２４に与えられ、運転指令や給湯設定温度などはリモコン制御部２４を介して給湯装置１の制御部３に与えられる。また、表示部２２は、リモコン制御部２４によって制御される蛍光表示管や発光ダイオードなどの表示素子を備えた表示装置で構成される。この表示部２２を通じてユーザは給湯装置１の状態（たとえば、給湯装置１に運転指令が与えられているか否かや給湯設定温度など）を確認できるようにされている。音声出力部２３は、所定の音声メッセージや操作スイッチの入力受付音、警報音などを出力できる音響装置で構成され、これら音声メッセージ等を通じてユーザに給湯装置１の状態を報知するようにされている。なお、この音声出力部２３は、リモコン２の機種によっては設けられない場合がある。
【００３７】
リモコン制御部２４は、マイコンを制御中枢として備えた制御装置で構成されている。そして、このリモコン制御部２４は、上述した省電力モードに対応するための構成として、あらかじめ設定された一定の条件を満たす場合に、給湯装置１の制御部３に対して省電許可信号又は省電禁止信号を出力するように構成されている。
【００３８】
ここで、省電許可信号を出力する条件は、リモコン２の一部機能を停止させてもよい場合を想定して決定される。たとえば、自己または他のリモコン２において給湯装置１に対する運転指令が解除されたとき（なお、他のリモコン２で運転指令が解除されたとの情報は給湯装置１の制御部３との通信で取得する）、つまり、給湯装置１が運転停止状態にあるときや、給湯装置１に運転指令は与えられているが燃焼停止状態（運転待機状態）が一定時間継続し、かつ、リモコンのスイッチ操作がない状態が一定時間継続したときなどが省電許可の条件とされ、これらの条件のいずれかが満たされると、リモコン制御部２４は給湯装置１の制御部３に対して省電許可信号を出力する（図１（ｂ）参照）。
【００３９】
これに対して、省電禁止信号を出力する条件は、リモコン２の全機能を作動させる、つまり、リモコン２の表示部の表示などを通常の状態にする場合を想定して決定される。たとえば、自己または他のリモコン２において給湯装置１に対する運転指令が発せられたとき（なお、他のリモコン２で運転指令が発せられたとの情報は給湯装置１の制御部３を介して取得する）、つまり、給湯装置１の運転停止状態が解除されたときや、上記運転待機状態継続中に自己または他のリモコン２で所定のスイッチ操作（たとえば、給湯設定温度の設定変更操作など）がなされたときなどが省電禁止信号の出力条件とされ、これらの条件のいずれかが満たされると、リモコン制御部２４は給湯装置１の制御部３に対して省電禁止信号を出力する（図１（ｂ）参照）。
【００４０】
また、この他、このリモコン制御部２４は、上記省電力モードに対応するためのもう一つの構成として、給湯システムが省電力モードに入ったときにリモコン２で必要とされる電圧（以下、「要求電圧」と称する）に関する情報を保持し、給湯装置１の制御部３からの要求等に応じてこの情報を制御部３に送信するように構成されている。
【００４１】
ここで、この要求電圧は、リモコン２の機種などに応じて適宜決定される。すなわち、給湯システムがリモコン２での電力消費を抑制する省電力モードに移行するときに、各リモコン２は、それぞれのリモコン制御部２４にあらかじめ設定された制御プログラムにしたがって、表示部２１の蛍光表示管や発光ダイオードの点灯範囲や点灯数を減じたり、音声出力部２３の出力音量を下げるなどして、リモコン２での電力消費を抑制する省電力制御を開始するように構成されている。そのため、省電力制御の実行時にリモコン２が必要とする要求電圧は、各リモコン２の省電力制御の内容に応じて決定される。
【００４２】
リモコン制御部２４は、各自この要求電圧に関する情報をそれぞれの内部のメモリ（たとえば、ＲＯＭ）に記憶している。なお、この要求電圧に関する情報としては、要求電圧そのものの数値データを用いるが、たとえば、リモコン制御部２４にはリモコン２の機種を特定するデータ（機種データ）を記憶させておき、リモコン制御部２４がこの機種データを要求電圧に関する情報として給湯装置１の制御部３に送信するように構成することもできる。つまり、この場合は、給湯装置１の制御部３には機種データを要求電圧に換算するテーブルが備えられ、各リモコン２から送信される機種データに基づいて制御部３が各リモコン２の要求電圧を特定するように構成される。
【００４３】
なお、この他、リモコン制御部２４には、内部クロックに基づく内部時計２７が備えられており、この内部時計２７に測定される時刻が上記表示部２２に表示できるようにされている。
【００４４】
リモコン通信インターフェース２５は、通信線６を介して供給される電力をリモコン電源部２６に供給するとともに、給湯装置１の通信インターフェース５と通信を行うための通信装置で構成される。リモコン電源部２６は、リモコン２の各部に電力を供給する電源装置であり、通信線６を介して給湯装置１の電源部４から供給される電源からリモコン制御部２４や表示部２２、音声出力部２３などの駆動電源を生成する。
【００４５】
次に、このように構成された給湯システムにおける通常モードと省電力モードの切り替え動作について説明する。
【００４６】
Ａ．省電力モードへの移行
各リモコン２のリモコン制御部２４は、それぞれ省電許可信号を出力する条件が満たされたか否かを独自に判断し、条件が満たされた場合には、それぞれ所定の省電力制御（表示部２２の一部消灯など）を開始し、その後にそれぞれのタイミングで給湯装置１の制御部３に対して省電許可信号を送信する。
【００４７】
これに対し、給湯装置１の制御部３は、通信インターフェース５に接続されたすべてのリモコン２から省電許可信号を受信することを条件に、この条件が満たされると、給湯システムの動作モードを通常モードから省電力モードに切り替える。すなわち、すべてのリモコン２から省電許可信号を受信すると、給湯装置１の制御部３は、電源部４に対して電圧切替信号を出力し、電源部４からリモコン２に供給する電源の出力電圧を通常モード時の通常電圧（ＤＣ１５Ｖ）から、省電力モード時用の省電電圧（ＤＣ１２ＶまたはＤＣ９Ｖ）に切り替える。
【００４８】
ここで、本実施形態の給湯システムでは、電源部４が省電電圧として２パターン（ＤＣ１２ＶとＤＣ９Ｖ）の電圧出力が可能であるため、省電力モードへの移行に際し、給湯装置１の制御部３は、省電電圧としてＤＣ１２ＶまたはＤＣ９Ｖのいずれの出力を行うかを決定する。
【００４９】
この省電電圧の決定は、（１）給湯装置１に接続されているリモコン２及びぞの要求電圧の特定と、（２）これら特定されたリモコン２の要求電圧に応じた省電電圧の決定の二段階で行われる。そこでまず、接続されているリモコン２及びその要求電圧の特定について図３に基づいて説明する。
【００５０】
本実施形態に示す給湯システムでは、これらの特定は、上記制御部３の不揮発性の記憶装置に記憶されたデータ（具体的には、過去に通信接続の実績があったリモコン２の接続情報と、そのリモコン２が省電力モード時に必要とする要求電圧に関する情報）と、通信によってリモコン２から取得した情報とに基づいて行われる。
【００５１】
具体的には、図３に示すように、給湯装置１が起動されると、制御部３のマイコンは、まず、上記不揮発性の記憶装置に過去に通信接続の実績があったリモコン２の接続情報とその要求電圧に関する情報が記憶されているか否かを判断する（図３ステップＳ１参照）。そして、これらの情報が不揮発性の記憶装置に記憶されていれば、制御部３はその情報をＲＡＭに保持する（図３ステップＳ２参照）。
【００５２】
そして次に、制御部３は、リモコン２との通信の有無を判断する（図３ステップＳ３参照）。この通信により制御部３はＲＡＭに保持されている通信実績のあるリモコンと、現在の通信で接続が確認されたリモコンが一致しているかを判断する。
【００５３】
ここで、新たなリモコン（たとえば、増設されたリモコン２ｃ）の接続が検出されると、制御部３は、過去に通信実績があったリモコン２の接続情報に当該リモコン２ｃの接続情報を追加した接続情報を不揮発性の記憶装置に記憶させるとともに、当該接続情報をＲＡＭに保持する（図３ステップＳ４参照）。つまり、この場合は新たに接続が検出されたリモコン２ｃも含めて給湯装置１に接続されているリモコン２を特定する。
【００５４】
これに対して、ＲＡＭに保持されたデータでは過去に接続が確認されているが、現在の通信では接続が検出できないリモコン（たとえばリモコン２ｂ）が見つかった場合、制御部３は、ＲＡＭに保持している接続情報をそのまま維持する（図３ステップＳ２参照）。つまり、この場合、制御部３は接続が確認できなかった当該リモコン２ｂも接続されているものとして特定する。この場合は不揮発性の記憶装置に記憶されている接続情報はそのまま維持する。
【００５５】
なお、新たなリモコン２ｃの接続の検出と、過去に接続が確認されているリモコン２ｂの接続の消失とが同時にあった場合には、新たに接続が検出されたリモコン２ｃの接続情報をＲＡＭと不揮発性の記憶装置に追加する。
【００５６】
このようにして、給湯装置１に接続されているリモコン２の特定が完了すると、次に、制御部３は、これら特定されたリモコン２の要求電圧の特定を行う。この特定は、接続情報とともに不揮発性の記憶装置から要求電圧に関する情報をＲＡＭに読み出しているリモコンについてはＲＡＭに保持している要求電圧の情報を用いる。
【００５７】
これに対して、新たに接続が特定されたリモコン２ｃについては、当該リモコン２ｃからの省電許可信号または省電禁止信号を受信したかを判断し（図３ステップＳ５参照）、省電許可信号を受信したことを条件として、当該リモコン２ｃに要求電圧に関する情報の送信を要求し、この要求に応じてリモコン２ｃから送信された要求電圧に関する情報を取得すると、マイコンのＲＡＭにそれを保持するとともに、不揮発性の記憶装置に記憶する（図３ステップＳ６参照）。なお、このようにして取得した要求電圧に関する情報はリモコンごとにＲＡＭと不揮発性の記憶装置とに保持・記憶しておく。なお、この要求電圧に関する情報については、たとえば、制御部３が省電力モードに移行するか否かを判断する際に、その都度、端末装置から通信で取得するように構成することもでき、その場合、図３ステップＳ５，６の処理は省略することができる。
【００５８】
このように、本実施形態の給湯システムでは、給湯装置１の起動時に、不揮発性の記憶装置に記憶された通信接続の実績があったリモコン２の情報（接続情報と要求電圧の情報）と、新たに通信によってリモコン２から取得したこれらの情報とに基づいて、給湯装置１に接続されているリモコン２の特定とその要求電圧を特定するように構成しているので、過去に通信実績が確認されたリモコン２が事後的に通信不良に陥ったとしても、後述する省電電圧の決定にあたっては、この通信不良に陥ったリモコン２も含めて省電電圧の決定が行われる。また、新たにリモコン２ｃが増設され場合についても当該リモコン２ｃを含めて省電電圧の決定が行われる。
【００５９】
なお、上記不揮発性の記憶装置に記憶された情報は、たとえば、給湯装置１の制御部３や端末装置２などに不揮発性の記憶装置に記憶された情報を消去するための操作部（消去スイッチ）を設けておき、この消去スイッチを手動で操作することを条件に消去できるように構成しておく。これにより、たとえば、これまで接続していたリモコン２を取り外す（撤去する）ような場合には、この消去スイッチを操作することで当該リモコンに関する情報を不揮発性の記憶装置から消去でき、取り外されたリモコンが接続されていると認識されるのを防ぐことができる。
【００６０】
また、図３ステップＳ５、Ｓ６では、リモコン２から省電許可信号を受信したことを条件に、給湯装置１の制御部３がリモコン２に対して要求電圧に関する情報の送信を求めるように構成した場合を示したが、この送信要求は省電許可信号の受信を待たずに新たに接続が検出されたリモコン２のすべてに対して行うように構成することもできる。また、給湯装置１の制御部３が、リモコン２から受信した機種データに基づいてリモコン２の要求電圧を特定するように構成されている場合には、機種データの送信を要求し、受信した機種データに基づいて要求電圧を特定する。
【００６１】
図４は、給湯装置１の制御部３において省電力モードへの移行手順を示すフローチャートである。この図４に示すように、給湯装置１の制御部３は、省電力モードに移行するか否かを判断するにあたり、まず、給湯装置１にリモコン２が接続されているか否かを判断する（図４ステップＳ１参照）。この判断は、図３のステップＳ４でＲＡＭに記憶させたデータに基づいて行われる。
【００６２】
なお、この判断でリモコン２の接続がないと判断すると、制御部３は通常モードを維持する。つまり、この場合は、リモコン２による省電力制御は行われないので、電源部４に対して電圧切替信号は出力せず、電源部４の出力電圧は通常電圧（ＤＣ１５Ｖ）の設定を維持する。
【００６３】
これに対して、給湯装置１にリモコン２の接続があると判断すると、次に、制御部３は、いずれかのリモコン２から省電許可信号を受信したかを判断する（図４ステップＳ２参照）。そして、省電許可信号を受信した場合には、当該省電許可信号を送信したリモコン２の要求電圧と、電源部４の省電電圧として対応可能な対応電圧（本実施形態ではＤＣ１２ＶとＤＣ９Ｖ）とを比較し、要求電圧が対応電圧以下であるかを判断する（図４ステップＳ３参照）。ここで、たとえばリモコン２の要求電圧が対応可能電圧より高い場合（たとえば、要求電圧がＤＣ１２Ｖを超える場合）には、当該リモコン２に対して省電電圧の供給はできないので、省電力モードには入らず、図４ステップＳ６に移行して通常電圧を維持する。
【００６４】
そして、給湯装置１の制御部３は、この図４ステップＳ２およびＳ３の判断を接続されているリモコン２のすべてに対して行い、すべてのリモコン２において図４ステップＳ３の判断が肯定的、つまり、各リモコン２の要求電圧が対応電圧（ＤＣ１２ＶまたはＤＣ９Ｖ）以下の場合には省電力モードに移行する（図４ステップＳ５参照）。
【００６５】
その際、省電電圧として、ＤＣ１２ＶまたはＤＣ９Ｖのいずれを選択するかは、各リモコン２の要求電圧のうちで最も高い要求電圧を基準にして、この高い値を示す要求電圧値以上で、かつ、より小さい値の対応電圧を省電力モードにおける出力電圧に決定する。具体的には、図５に示すように、リモコン２として２台のリモコン２ａ，２ｂが接続されている場合に、双方ともに要求電圧が９Ｖ（または９Ｖ未満）であれば、電源部４の出力電圧は対応電圧（ＤＣ１２Ｖ、ＤＣ９）のうちで低い値を示すＤＣ９Ｖを選択する。これに対して、リモコン２ａ，２ｂのうちのいずれか一方または双方の要求電圧がＤＣ１２Ｖ（または、ＤＣ９Ｖを超え、かつＤＣ１２Ｖ未満）であれば、電源部４の出力電圧としてＤＣ１２Ｖを選択する。制御部３は、この選択にしたがって、電源部４に対応する電圧切替信号を出力する。
【００６６】
Ｂ．通常モードへの復帰
省電力モード実行中、各リモコン２のリモコン制御部２４は、それぞれ省電禁止信号を出力する条件が満たされたか否かを独自に判断し、条件が満たされた場合には、それぞれのタイミングで給湯装置１の制御部３に対して省電禁止信号を送信する。また、省電禁止信号を送信したリモコン２は、通常モードへの復帰を待って省電力制御を解除して通常制御に復帰する。
【００６７】
給湯装置１の制御部３は、通信インターフェース５に接続されているいずれかのリモコン２から省電禁止信号を受信すると、給湯システムの動作モードを省電力モードから通常モードに切り替える。すなわち、給湯装置１の制御部３は、電源部４に対して電圧切替信号を出力し、電源部４からリモコン２に供給する電源の出力電圧を通常モード時の通常電圧（ＤＣ１５Ｖ）に復帰させるとともに、各リモコン２に通常モードへの復帰を指示し、省電力モードを終了する。
【００６８】
このように、本実施形態に示す給湯システムでは、給湯装置１の制御部３が省電力モードに移行する際に、電源部４からリモコン２に供給する電圧（電源部４の出力電圧）を、各リモコン２の要求電圧に基づいて決定（具体的には、最も高い要求電圧を基準に決定）するので、給湯装置１に接続されているリモコン２のすべてが電圧不足に陥ることなく、しかも可及的に小さい出力電圧で省電力モードを実行でき、省電効果の高い給湯システムが提供される。
【００６９】
また、本発明の適用にあたり、リモコン２のうちのいずれかに省電力モードに対応しないリモコン（省電許可信号を出力することなく省電禁止信号を出力しつづけるリモコンや省電許可信号及び省電禁止信号のいずれも出力しないリモコン）が含まれていた場合でも、当該リモコンからは省電許可信号が得られないので、制御部３が省電力モードに移行することはない（省電許可信号が得られない場合については図５の「無し」参照）。したがって、省電力モード未対応のリモコンが接続された場合でも誤動作が起こることなく、給湯システムを運用することができる。また、たとえば、現在、通信ができているリモコン２のすべてから省電許可信号を受信した場合でも、過去に通信できていたけれど現在は通信できなくなっているリモコンが１台でもあれば、省電力モードへの移行は行われない。このことは、その通信不能となったリモコンが通信できていた時点と通信不能となっている現在との間に、停電や電源コンセントの抜差しがあったか否かを問わない。
【００７０】
しかも、省電力モード時の省電電圧の決定に際して用いるリモコン２の情報として、不揮発性の記憶装置に記憶された過去に通信接続の実績があるリモコンの情報と、通信によって新たに取得された情報の双方に基づいてリモコン２に出力する電圧値を決定するので、たとえば、接続されているリモコン２の一部に事後的に通信不良に陥って省電力モードに移行する時には通信が正常に行なえなくなっていても、省電力モード時の省電電圧は、かかる通信不良に陥っているリモコン２の要求電圧も踏まえて決定され、当該通信不良に陥っているリモコン２の要求電圧を下回る電圧が省電電圧として各リモコン２に供給されることがない。したがって、当該通信不良が通信線の断線以外を原因とする場合、省電力モードに移行しても当該リモコン２には要求電圧以上の電圧が供給されることとなり、当該リモコン２が電圧不足で動作不良に陥ることが回避される。
【００７１】
また、このようにリモコン２が電圧不足に陥るのが回避されることで、通信線６を介して給湯装置１とすべてのリモコン２とを同一の通信ライン上に接続し、かつ、その際の通信仕様として、１つのリモコン２が上記通信ライン上に信号を送信している状態では給湯装置１及び他のリモコン２は上記通信ラインへの送信ができない仕様を採用しても、電圧不足によってリモコン２が信号を送信しつづけ通信ラインを独占するという不具合の発生が抑制される。
【００７２】
なお、上述した実施形態では、電源部４のリモコン２に対する出力電圧として３パターン（省電電圧２パターン）の電源を用いたが、この電源部４の構成については、省電電圧の出力パターンを増やすことにより、よりきめ細かな制御を実現することができ、省電効果を高めることができる。さらに、この電源部４の構成として、少なくとも省電電圧に関して出力電圧の値を無段階に連続的に可変できる電源装置を用いれば、要求電圧に応じて適切な省電電圧の選択が可能となり、より一層省電効果を高めることができる。
【００７３】
一方、リモコン２側の構成についても、上述した実施形態では、各リモコン２の要求電圧に固定値を用いた場合を示したが、たとえば、この要求電圧をリモコン２の運転状態などに基づいてリモコン２自身が作成する変動値とすることもできる。具体的には、リモコン制御部２４が、随時または定期的に表示部２２の点灯範囲・点灯数、音声出力部２３の音量などを判断して要求電圧を演算し直すように構成したり、あるいは、内部時計２７で得られる時刻（時間帯）に応じて表示部２２の表示輝度を変更しつつ時間帯ごとに要求電圧を演算するように構成することもできる。このように、要求電圧に変動値を用いることで、各リモコン２の要求電圧を予め余裕をもって定める必要がなくなるので、必要最小限にとどめることができ、省電効果を高めることができる。
【００７４】
なお、上述した実施形態は本発明の好適な実施態様を示すものであって、本発明はこれらに限定されることなく発明の範囲内で種々の設計変更が可能である。
【００７５】
たとえば、上述した実施形態では、給湯装置１の端末装置としてリモコンを用いた場合を示したが、給湯装置１の電源部４から電力供給を受ける装置であれば、リモコン以外の端末装置についても本発明は適用可能である。
【００７６】
また、上述した実施形態では、給湯装置１の制御部３に設けられる不揮発性の記憶装置としてＥＥＰＲＯＭを用いた場合を示したが、不揮発性の記憶装置であればフラッシュメモリなどの他の記憶装置を用いることももちろん可能である。
【００７７】
なお、上述した実施形態に示す給湯装置には、一般給湯機能、風呂釜機能、あるいは温水暖房機能の各単機能給湯装置、あるいは、これらの複合機が含まれ、また、ガス給湯器、石油給湯器あるいは電気温水器など、温水を生成する装置であればその燃料等の種類を問わず本発明は適用可能である。
【符号の説明】
【００７８】
１            給湯装置
２            リモコン
３            制御部
４            電源部
５            通信インターフェース
６            通信線
７            商用電源
２１          操作部
２２          表示部
２３          音声出力部
２４          リモコン制御部（端末装置の制御部）
２５          通信インターフェース
２６          リモコン電源部
３１          給湯装置の制御部のマイコン
【図１】
0005402402.tif 000002
【図２】
0005402402.tif 000003
【図３】
0005402402.tif 000004
【図４】
0005402402.tif 000005
【図５】
0005402402.tif 000006