(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための方法であって、
干渉が受信信号（３４０）から除去されるべきであるかどうかを、前記受信信号（３４０）のパケットサイズに基づいて決定することと、
前記信号（３４０）が除去されるべきである場合、
前記受信信号（３４０）のトランスポートブロックサイズ（４４４）に基づいて、前記受信信号（３４０）の干渉部分（３３０）と有用部分（３２８）の間の最大相関係数（４５１）を決定することと、
前記最大相関係数（４５１）に基づいて、基地局（１０２）のための低減された目標負荷（４６７）を決定することと、
前記低減された目標負荷（４６７）に基づいて、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイス（１０４）のためのアップリンク送信電力（４６８）を調整することと
を備える方法。
【請求項２】
前記最大相関係数（４５１）は、前記トランスポートブロックサイズ（４４４）および複数のチャネルタイプのために決定された最高相関係数である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記最大相関係数（４５１）は、干渉するワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造によって決まり、干渉しないワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造によって決まらない、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
最大相関係数（４５１）を前記決定することは、前記方法が行われる前に計算されるテーブル（４４８）を使用することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記低減された目標負荷（４６７）を前記決定することは、
前記最大相関係数（４５１）に基づいて、前記基地局（１０２）のための低減された目標エネルギー（４６２）を決定することと、
前記低減された目標エネルギー（４６２）に基づいて、低減された目標の、熱に対する上昇（ＲｏＴ）（４６５）を決定することと、
前記低減された目標ＲｏＴ（４６５）に基づいて、低減された目標負荷（４６７）を決定することと
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
低減された目標エネルギー（４６２）を前記決定することは、総受信エネルギー（Ｉ0）（４５２）に（１−α）2を掛けることを備え、ただし、αは前記最大相関係数（４５１）である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記アップリンク送信電力（４６８）を前記ワイヤレス通信デバイス（１０４）へ送ることをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記方法は、ノードＢによって行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載の方法を行うために、１つまたは複数のプロセッサ（８０３）によって実行可能である命令（８０９ａ）を備える、コンピュータ可読媒体。
【請求項１０】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための基地局であって、
干渉が受信信号（３４０）から除去されるべきであるかどうかを、前記受信信号（３４０）のパケットサイズに基づいて決定するための手段と、
前記信号（３４０）が除去されるべきである場合、前記受信信号（３４０）のトランスポートブロックサイズ（４４４）に基づいて、前記受信信号（３４０）の干渉部分（３３０）と有用部分（３２８）の間の最大相関係数（４５１）を決定するための手段と、
前記信号（３４０）が除去されるべきである場合、前記最大相関係数（４５１）に基づいて、基地局（１０２）のための低減された目標負荷（４６７）を決定するための手段と、
前記信号（３４０）が除去されるべきである場合、前記低減された目標負荷（４６７）に基づいて、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイス（１０４）のためのアップリンク送信電力（４６８）を調整するための手段と
を備える基地局。
【請求項１１】
前記最大相関係数（４５１）は、前記トランスポートブロックサイズ（４４４）および複数のチャネルタイプのために決定された最高相関係数である、請求項１０に記載の基地局。
【請求項１２】
前記最大相関係数（４５１）は、干渉するワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造によって決まり、干渉しないワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造によって決まらない、請求項１１に記載の基地局。
【請求項１３】
最大相関係数（４５１）を決定するための前記手段は、前記方法が行われる前に計算されるテーブル（４４８）を使用するための手段を備える、請求項１０に記載の基地局。
【請求項１４】
前記低減された目標負荷（４６７）を決定するための前記手段は、
前記最大相関係数（４５１）に基づいて、前記基地局（１０２）のための低減された目標エネルギー（４６２）を決定するための手段と、
前記低減された目標エネルギー（４６２）に基づいて、低減された目標の、熱に対する上昇（ＲｏＴ）（４６５）を決定するための手段と、
前記低減された目標ＲｏＴ（４６５）に基づいて、低減された目標負荷（４６７）を決定するための手段と
を備える、請求項１０に記載の基地局。
【請求項１５】
低減された目標エネルギー（４６２）を決定するための前記手段は、総受信エネルギー（Ｉ0）（４５２）に（１−α）2を掛けるための手段を備え、ただし、αは前記最大相関係数（４５１）である、請求項１４に記載の基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、「Ｌｏａｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｓｏｆｔ  Ｄｅｃｉｓｉｏｎ」のための、２０１０年４月１５日に出願した米国仮特許出願第６１／３２４，７００号に関連し、その優先権を主張するものである。
【０００２】
本開示は一般に、通信システムに関する。より詳細には、本開示は、軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御に関する。
【背景技術】
【０００３】
電子デバイス（携帯電話、ワイヤレスモデム、コンピュータ、デジタル音楽プレイヤ、全世界測位システムユニット、携帯情報端末、ゲーミングデバイスなど）は、日常生活の一部になっている。小型のコンピューティングデバイスは現在、自動車から住宅の錠まで、あらゆるものに配置されている。電子デバイスの複雑性は、過去数年で劇的に増している。例えば、多数の電子デバイスは、デバイスの制御を助ける１つまたは複数のプロセッサ、ならびに、プロセッサと、デバイスの他の部分とをサポートするための、いくつかのデジタル回路を有する。
【０００４】
ワイヤレス通信システムは、音声、ビデオ、データ、その他など、様々なタイプの通信コンテンツを提供するために、幅広く配置されている。これらのシステムは、１つまたは複数の基地局との、複数のワイヤレス通信デバイスの同時通信をサポート可能な、多元接続システムでありうる。
【０００５】
複数のデバイスが、同じ地理的領域内でワイヤレスに通信することができるので、送信中に信号が損なわれることがある。したがって、ワイヤレスデバイスは、所期のデータを回復するために、様々な信号処理技術を使用することができる。例えば、基地局またはモバイルデバイスは、望まれていない信号からの干渉を除去することができる。しかし、干渉除去は、有用な信号にとって意図されていない結果を有することがある。したがって、軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のためのシステムおよび方法によって、利点が実現されうる。
【発明の概要】
【０００６】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための方法が、開示される。干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかが、受信信号のパケットサイズに基づいて決定される。信号が除去されるべきである場合、受信信号の干渉部分と有用部分の間の最大相関係数が、受信信号のトランスポートブロックサイズに基づいて決定される。信号が除去されるべきである場合、基地局のための低減された目標負荷もが、最大相関係数に基づいて決定される。信号が除去されるべきである場合、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのためのアップリンク送信電力が、低減された目標負荷に基づいて調整される。
【０００７】
最大相関係数は、トランスポートブロックサイズおよび複数のチャネルタイプのために決定された最高相関係数であってもよい。最大相関係数はまた、干渉するワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造（Walsh structure）によって決まり、干渉しないワイヤレス通信デバイスのウォルシュ構造によって決まらなくてもよい。最大相関係数を決定するために、この方法が行われる前に計算されるテーブルが使用されてもよい。
【０００８】
低減された目標負荷を決定するために、基地局のための低減された目標エネルギーが、最大相関係数に基づいて決定されてもよい。低減された目標の、熱に対する上昇（ＲｏＴ：Rise over Thermal）もまた、目標エネルギーに基づいて決定されてもよい。低減された目標負荷が、低減された目標ＲｏＴに基づいて決定されてもよい。基地局のための低減された目標エネルギーは、総受信エネルギー（Ｉ0）に（１−α）2を掛けることによって決定されてもよく、ただし、αは最大相関係数である。
【０００９】
アップリンク送信電力はまた、ワイヤレス通信デバイスへ送られてもよい。この方法は、ノードＢによって行われてもよい。
【００１０】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための基地局もまた、開示される。基地局は、プロセッサと、プロセッサと電子通信しているメモリとを含む。実行可能命令が、メモリ内に格納される。これらの命令は、干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかを、受信信号のパケットサイズに基づいて決定するように実行可能である。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、受信信号のトランスポートブロックサイズに基づいて、受信信号の干渉部分と有用部分の間の最大相関係数を決定するように実行可能でもある。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、最大相関係数に基づいて、基地局のための低減された目標負荷を決定するように実行可能でもある。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、低減された目標負荷に基づいて、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのためのアップリンク送信電力を調整するように実行可能でもある。
【００１１】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための基地局もまた、開示される。基地局は、干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかを、受信信号のパケットサイズに基づいて決定するための手段を含む。基地局はまた、信号が除去されるべきである場合、受信信号のトランスポートブロックサイズに基づいて、受信信号の干渉部分と有用部分の間の最大相関係数を決定するための手段をも含む。基地局はまた、信号が除去されるべきである場合、最大相関係数に基づいて、基地局のための低減された目標負荷を決定するための手段をも含む。基地局はまた、信号が除去されるべきである場合、低減された目標負荷に基づいて、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのためのアップリンク送信電力を調整するための手段をも含む。
【００１２】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のためのコンピュータプログラム製品もまた、開示される。コンピュータプログラム製品は、その上に命令を有する、一時的でないコンピュータ可読媒体を備える。これらの命令は、干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかを、受信信号のパケットサイズに基づいて決定することを、基地局に行わせるためのコードを含む。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、受信信号のトランスポートブロックサイズに基づいて、受信信号の干渉部分と有用部分の間の最大相関係数を決定することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、最大相関係数に基づいて、基地局のための低減された目標負荷を決定することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。これらの命令はまた、信号が除去されるべきである場合、低減された目標負荷に基づいて、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのためのアップリンク送信電力を調整することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。
【００１３】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための方法もまた、開示される。１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのための電力ヘッドルーム情報を示すデータが、基地局で受信される。ヘッドルームが制限されるワイヤレス通信デバイスが、このデータに基づいて識別される。目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）を達成する、低減された目標負荷が、ワイヤレス通信デバイスのために決定される。アップリンク送信電力が、低減された目標負荷に基づいて、ワイヤレス通信デバイスのうち１つまたは複数のために調整される。
【００１４】
低減された目標負荷を決定するとき、ワイヤレス通信デバイスからのパケットが正確に復号されない場合、目標負荷は低減されてもよい。別法として、ワイヤレス通信デバイスからのパケットが正確に復号される場合、目標負荷は増大されてもよい。ワイヤレス通信デバイスからのパケットが正確に復号されるかどうかを決定するために、巡回冗長検査（ＣＲＣ）結果が使用されてもよい。アップリンク送信電力は、ワイヤレス通信デバイスに送られてもよい。この方法は、ノードＢによって行われてもよい。
【００１５】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための基地局もまた、開示される。基地局は、プロセッサと、プロセッサと電子通信しているメモリとを含む。実行可能命令が、メモリ内に格納される。これらの命令は、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのための電力ヘッドルーム情報を示すデータを、基地局で受信するように実行可能である。これらの命令はまた、このデータに基づいて、ヘッドルームが制限されるワイヤレス通信デバイスを識別するように実行可能でもある。これらの命令はまた、ワイヤレス通信デバイスのための目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）を達成するために、低減された目標負荷を決定するように実行可能でもある。これらの命令はまた、低減された目標負荷に基づいて、ワイヤレス通信デバイスのうち１つまたは複数のためのアップリンク送信電力を調整するように実行可能でもある。
【００１６】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のための基地局もまた、開示される。基地局は、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのための電力ヘッドルーム情報を示すデータを、基地局で受信するための手段を含む。基地局はまた、このデータに基づいて、ヘッドルームが制限されるワイヤレス通信デバイスを識別するための手段をも含む。基地局はまた、ワイヤレス通信デバイスのための目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）を達成するために、低減された目標負荷を決定するための手段をも含む。基地局はまた、低減された目標負荷に基づいて、ワイヤレス通信デバイスのうち１つまたは複数のためのアップリンク送信電力を調整するための手段をも含む。
【００１７】
軟判定によるアップリンク干渉除去システムにおける負荷制御のためのコンピュータプログラム製品もまた、開示される。コンピュータプログラム製品は、その上に命令を有する、一時的でないコンピュータ可読媒体を備える。これらの命令は、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスのための電力ヘッドルーム情報を示すデータを、基地局で受信することを、基地局に行わせるためのコードを含む。これらの命令はまた、このデータに基づいて、ヘッドルームが制限されるワイヤレス通信デバイスを識別することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。これらの命令はまた、ワイヤレス通信デバイスのための目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）を達成するために、低減された目標負荷を決定することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。これらの命令はまた、低減された目標負荷に基づいて、ワイヤレス通信デバイスのうち１つまたは複数のためのアップリンク送信電力を調整することを、基地局に行わせるためのコードをも含む。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、基地局と、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイスとを有する、ワイヤレス通信システムを例示するブロック図である。
【図２】図２は、受信チェーンを例示するブロック図である。
【図３】図３は、復号前アップリンク干渉除去システムにおける相関現象を例示するブロック図である。
【図４】図４は、アップリンクスケジューラのブロック図である。
【図５】図５は、最大相関係数（αm）を使用した負荷制御のための方法を例示する流れ図である。
【図６】図６は、動的アルゴリズムを使用した負荷制御のための方法の流れ図である。
【図７】図７は、相関係数テーブルを決定する方法を例示する流れ図である。
【図８】図８は、基地局内に含まれうる、あるコンポーネントを例示する図である。
【図９】図９は、ワイヤレス通信デバイス内に含まれうる、あるコンポーネントを例示する図である。
【詳細な説明】
【００１９】
干渉除去は、ワイヤレス通信信号におけるアップリンク信号上で行われうる。１つの可能な干渉除去の方法は、復号前に行われる。しかし、復号前の干渉除去は、望まれていない副作用を引き起こすことがある。具体的には、干渉が除去されるとき、有用な信号の一部分が除去されることがある。したがって、本システムおよび方法は、スケジューラを使用して、目標ＲｏＴと、したがって目標負荷とを調整することによって、この副作用を低減することができる。すなわち、本システムおよび方法は、ある干渉除去技術において存在する相関現象を補償するために、アップリンクデータをスケジュールする。この相関を補償することがなければ、セル端ユーザの有用な信号の一部が低減され、ユーザがその通信リンクを閉じること、すなわち、メッセージを正確に復号することを妨げることがあるので、干渉除去の副作用は、セル端ユーザ（すなわち、最高電力で送信するもの）にとって否定的な結果を有することがある。これは、実際には、セルカバレッジを縮小することがある。
【００２０】
スケジュールするとき、基地局は、一定の、熱に対する上昇（ＲｏＴ）、すなわち、総アップリンク熱雑音で総受信アップリンク信号を除算したものを、維持するように試みることができる。干渉除去を使用するシステムは、しかし、後続の干渉除去を予期して、わずかにより高い目標ＲｏＴを可能にすることができる。すなわち、全体の熱雑音を低減することができるので、目標ＲｏＴを上げることができ、基地局がより高いＲｏＴを達成できるようになる。基地局が現在の雑音／干渉の大部分を除去する場合、基地局は、基地局が雑音／干渉のわずかな部分を除去する場合よりも高く、目標ＲｏＴを上げることができる。
【００２１】
この構成とは対照的に、しかし、本システムおよび方法は、どれだけ多くの干渉を基地局が除去できるかによってのみでなく、有用な信号のうちどれだけ多くが干渉除去中に除去される可能性が高いかによっても、目標ＲｏＴを調整することができる。例えば、ユーザＡが干渉信号であり、ユーザＢが有用な信号であると仮定する。ユーザＡの信号を取り除くことによって、基地局はまた、ユーザＢの信号の一部を除去することもあり、すなわち、除去される干渉信号の量と除去される有用な信号の量の間に相関がある。本明細書で説明されるように、この相関は、ユーザＡのウォルシュ構造およびユーザＡの物理チャネルタイプによって決まる。基地局がユーザＡのウォルシュ構造に気付いていないことがあるので、相関係数を決定するために、ユーザＡのパケットサイズ（例えば、送信ブロックサイズ（ＴＢＳ））を、ウォルシュ構造の代わりに使用してもよい。ユーザＡの正確なチャネルタイプもまた、基地局に知られていないことがある。その代わりに、基地局は、相関係数を決定するために、最悪の場合のチャネルを使用してもよい。したがって、１つの構成では、基地局は、除去される干渉信号の量と除去される有用な信号の量の間の相関係数を決定するために、干渉するユーザの送信ブロックサイズを使用してもよい。相関係数は次いで、目標ＲｏＴと、その目標ＲｏＴからモバイルデバイスのためのアップリンク送信電力とを決定するために、基地局内のアップリンクスケジューラによって使用されてもよい。
【００２２】
図１は、基地局１０２と、１つまたは複数のワイヤレス通信デバイス１０４とを有する、ワイヤレス通信システム１００を例示するブロック図である。例えば、基地局１０２は、ノードＢであってもよく、ワイヤレス通信デバイス１０４は、ユーザ機器（ＵＥ）であってもよい。基地局１０２は、アップリンク１０６上でワイヤレス通信デバイス１０４からデータを受信し、ダウンリンク１０８上でワイヤレス通信デバイス１０４へデータを送信することができる。基地局１０２は、軟判定によるアップリンク干渉除去を使用することができる。本明細書で使用されるとき、「ソフト」という用語は、ハードデータにおけるバイナリデータのみではなく、実数値を有するデータを指す。すなわち、ソフトデータは、データの値および信頼性を示す。
【００２３】
本明細書で使用されるとき、「ワイヤレス通信デバイス」１０４という用語は、ワイヤレス通信システム１００を介した音声および／またはデータ通信のために使用されうる、電子デバイスを指す。ワイヤレス通信デバイス１０４の例には、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、ハンドヘルドデバイス、ワイヤレスモデム、ラップトップコンピュータ、およびパーソナルコンピュータなどがある。ワイヤレス通信デバイス１０４はあるいは、アクセス端末、モバイル端末、移動局、リモート局、ユーザ端末、端末、加入者ユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ユーザ機器（ＵＥ）、加入者局、または、ある他の類似の専門用語で呼ばれることがある。
【００２４】
「基地局」１０２という用語は、固定の場所に設置され、ワイヤレス通信デバイス１０４と通信するために使用される、ワイヤレス通信局を指す。基地局１０２はあるいは、アクセスポイント、ノードＢ、進化型ノードＢ（evolved Node B）、または、ある他の類似の専門用語で呼ばれることがある。
【００２５】
基地局１０２は、アップリンクスケジューラ１１０を含んでもよい。アップリンクスケジューラ１１０は、サービング基地局１０２としての機能を果たす対象のワイヤレス通信デバイス１０４へ、リソースを割り振ることを担うことができ、すなわち、サービング基地局１０２は、アップリンク１０６上でどのワイヤレス通信デバイス１０４が送信するかと、アップリンク１０６上でどのくらいの量のデータが送信されるかとを、指定することができる。スケジューラ１１０は、アップリンク１０６上のデータをスケジュールするために、１つまたは複数の目標負荷メトリックを使用することができる。例えば、ネットワークの負荷を調整するために使用されうる１つの技術は、熱に対する上昇（ＲｏＴ）を監視する。ＲｏＴは、アップリンク１０６内の総電力とアップリンク１０６内の熱雑音電力の間の比である。目標ＲｏＴを達成するために、ワイヤレス通信デバイス１０４の送信電力を調整することは、ネットワーク負荷のバランスを取り、それにより、ネットワークの性能を最適化するための、１つの方法である。さらに、ワイヤレス通信デバイスは、アップリンク１０６上でスケジューリング情報（ＳＩ）１１６を蓄積し、送ることができる。スケジューリング情報（ＳＩ）１１６は、ヘッドルーム（すなわち、どのくらいの量の追加の送信電力が、ワイヤレス通信デバイス１０４のために使用可能であるか）と、送信のためのデータの量とを、示すことができる。基地局１０２は、リソースを効率的に割り振るために、スケジューリング情報（ＳＩ）１１６を使用することができる。例えば、ワイヤレス通信デバイス１０４が大量のヘッドルームを有し、大量のデータを送信することを望む場合、基地局１０２は、ワイヤレス通信デバイス１０４がそのアップリンク１０６送信における電力を増すことができるようにしてもよい。一方、ワイヤレス通信デバイス１０４がヘッドルームをほとんど有しておらず、あるいは、送信するデータをほとんど有していない場合、基地局１０２は、ワイヤレス通信デバイス１０４のためのアップリンク１０６送信電力を増大しないことがある。
【００２６】
干渉除去（ＩＣ）は、望まれていない干渉信号を低減することによって、ワイヤレス信号を改善するために、ワイヤレス通信システム１００内で使用されうる。アップリンク干渉を除去するための１つの可能な方法は、基地局１０２にとって、パケットの復号が成功した後、アップリンク１０６信号における干渉を除去することである。別法として、干渉除去を、復調された信号を使用して、パケット復号前に試みることができ、すなわち、復号前ＩＣである。復号前ＩＣでは、再構築された信号が、他のユーザの信号と相関されうる。したがって、他のユーザの信号は、障害のあることがあり、信号対雑音比（ＳＮＲ）は、干渉除去の後に変更されうる。すなわち、復号前ＩＣは、干渉と、意図されずに、有用な信号の一部分とを、除去することがある。この現象は、アップリンクスケジューラ１１０、例えば、媒体アクセス制御−ｅ（ＭＡＣ−ｅ）スケジューラの実装に応じて、セルカバレッジに対する影響につながることがある。例えば、除去後の目標ＲｏＴが、非ＩＣシステムの目標ＲｏＴと同じになるように設定される場合、ソフトＩＣシステム内のセル端ユーザは、非ＩＣシステム内と同じＩＣ後のＳＩＮＲを達成するために、より大きい送信電力を必要とすることがある。これは、セルカバレッジの縮小に相当することがある。
【００２７】
本システムおよび方法は、アップリンクスケジューラ１１０を使用して、復号前の、ソフトＩＣのこの結果に対処することができる。具体的には、アップリンクスケジューラ１１０は、セルカバレッジの縮小を回避するために、負荷制御中の干渉除去によるこの相関効果を補償することができる。したがって、アップリンクスケジューラ１１０は、相関モジュール１１２と、動的バックオフモジュール１１４とを含んでもよい。相関モジュール１１２は、干渉信号の除去からの有用な信号の障害を補償するために、相関係数を使用することができる。相関係数は、直接、他のワイヤレス通信デバイスの信号強度によってではなく、除去されている信号によって決まることが可能である。したがって、特定のアップリンク１０６信号が、復号前の、ソフトＩＣを使用して再構築され、除去されるとき、すべての他のユーザへのその影響は、同様である。具体的には、相関モジュール１１２は、あるパケットがアップリンクスケジューラ１１０によってアップリンク１０６送信のためにスケジュールされ、このパケットが除去されることになるときは常に、基地局１０２の目標負荷からバックオフを取ることによって、負荷制御を行うことができる。（干渉と、有用な信号の一部の間の）相関効果は、干渉が除去されるようにならないデータについては存在しないことがあるので、バックオフ量は、そこから干渉が除去されることになるアップリンク１０６データに対してのみ、使用されうる。バックオフ量は、拡散率およびチャネルタイプに基づいて、事前決定されうる。目標負荷を修正した後、基地局１０２は、そのスケジューリングのために、低減された目標負荷を使用することができる。
【００２８】
別法として、動的バックオフモジュール１１４は、ヘッドルームが制限されたセル端ユーザ（例えば、受信されたスケジューリング情報（ＳＩ）１１６を使用する）を最初に識別し、この特定のユーザの残りのブロック誤り率（ＢＬＥＲ）に基づいて、セル目標負荷を動的に調整することができる。ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）は、送信データの信頼性を示すメトリックであり、ある通信の期間に渡る確認応答（ＡＣＫ）および否定応答（ＮＡＣＫ）から計算されうる。さらに、ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）は、ワイヤレス通信システム１００のスループットに影響を及ぼすことがある。一般に、ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）は、十分長い期間に渡って統計的に平均化されたブロック誤り率を指し、０と１の間の値を取る。
【００２９】
図２は、受信チェーン２００を例示するブロック図である。例えば、受信チェーンは、基地局１０２内にあってもよい。受信チェーン２００は、無線周波数からベースバンドへの変換モジュール２１８、例えば、ミキサを含んでもよい。これは、無線周波数（ＲＦ）信号からベースバンド信号を生成することができる。ベースバンド信号を、復調器２２０内で復調することができる。復調器２２０は、受信信号を送る送信チェーン（図示せず）内の変調器に対応してもよく、例えば、４相位相変調（ＱＰＳＫ）変調が送信器で行われる場合、ＱＰＳＫ復調が復調器２２０で行われてもよい。
【００３０】
１つの構成（図示せず）では、復調された信号をデインタリーブかつ復号することができる。次いで、復号された信号を、干渉除去、すなわち、復号後ＩＣすることができる。別法として、図２に例示された構成では、復調された信号を、復号前に干渉除去、すなわち、復号前ＩＣすることができる。しかし、上述のように、復号前アップリンク干渉除去２２２は、所望の信号のＳＮＲを低減することがあり、カバレッジに影響を及ぼすことがある。すなわち、復号前ＩＣは、干渉に加えて、有用な信号の一部を除去することがある。したがって、本システムおよび方法のアップリンクスケジューラ１１０は、負荷制御を行うとき、この影響を補償することができる。復号前ＩＣでは、干渉除去された信号を次いで、それぞれデインタリーバ２２４および復号器２２６によって、デインタリーブかつ復号することができる。
【００３１】
図３は、復号前アップリンク干渉除去システムにおける相関現象を例示するブロック図である。図３の上部は、干渉除去前の受信アップリンク信号３４０を例示する。信号３４０は、有用な信号３２８と、干渉３３０とを含む。受信信号３４０の有用な信号３２８の部分は、第２のユーザ（すなわち、ユーザ２）からのアップリンク送信であってもよく、受信信号３４０の干渉３３０の部分は、第１のユーザ（すなわち、ユーザ１）からのものであってもよい。すなわち、第１のユーザの送信は、基地局が第２のユーザの送信３２８を受信中であるとき、干渉３３０として作用していることがある。アップリンクデータをスケジュールするとき、基地局１０２は、基地局で経験された、結合された、熱に対する上昇（ＲｏＴ）を使用してもよい。例えば、基地局１０２は、受信された有用な信号３２８を結合し、干渉３３０で割り、この値（すなわち、ＲｏＴ）を目標ＲｏＴと比較してもよい。別法として、負荷自体が使用されてもよい。すなわち、基地局１０２は、目標ＲｏＴ、または、ある他のメトリックによって測定された目標負荷を維持するために、アップリンクデータをスケジュールしてもよい。復号前の干渉除去を有するシステムでは、基地局１０２は、干渉の除去を期待しながら、目標ＲｏＴを上げることができ、すなわち、より少ない干渉が存在する場合、ＲｏＴはより高くなりうる。しかし、復号前の干渉除去はまた、有用な信号３２８の一部をも除去することがあり、場合によっては、縮小されたセルカバレッジにつながる。
【００３２】
図３の下部は、例えば、復号前ＩＣを使用する、干渉除去後の受信信号３４２を例示する。ＩＣ後の信号３４２は、有用な信号の大部分（すなわち、残りのユーザ２信号）３３２と、干渉の一部（すなわち、残りのユーザ１信号）３３６とを含んでもよい。しかし、ＩＣ後の信号３４２は、ユーザ２信号の除去された部分３３４と、ユーザ１信号の除去された部分３３８とを取り除いていることがある。除去された干渉３３８は、意図されたものでありうる。除去された有用な信号３３４は、意図されていないものでありうる。さらに、この意図されていない除去は、ワイヤレス通信デバイス１０４が、基地局１０２でのそれらのＳＮＲを維持するために、それらのアップリンク電力を増大させなければならないことを、意味することがある。しかし、セル端ユーザは、そのアップリンク電力を増大させるために、使用可能なヘッドルームを有していないことがある。したがって、基地局１０２でのこの有用な信号の除去３３４は、ユーザ２のＳＮＲを許容可能レベル、すなわち、信頼できる復号のための最小ＳＮＲより下に低下させることがある。これは、実際には、セルカバレッジを縮小することがあり、すなわち、セル端ユーザがそれらの通信ループを閉じることができない場合、セルの有効エリアはより小さい。
【００３３】
図４は、例えば、基地局１０２内の、アップリンクスケジューラ４１０のブロック図である。アップリンクスケジューラ４１０は、基地局１０２のための負荷制御を行うことができる。負荷制御は、ワイヤレス通信デバイス１０４毎に２つのバッファを利用してもよい。未処理のアンテナバッファは、無線で受信されるままの未修正のデータを含んでもよい。修正済アンテナバッファは、干渉が受信データから除去されるとき、更新されるデータを含んでもよい。「負荷」という用語は、基地局によって受信されたアップリンクトラフィックの量を記述するために使用されたメトリックを指すことがある。基地局１０２における「負荷」は、システム内のすべてのユーザの総ＲｏＴに直接関係することがある。基地局１０２における目標負荷を、基地局１０２によってサービスされたワイヤレス通信デバイス１０４のためのアップリンク電力を決定するために使用することができ、すなわち、基地局は、基地局１０２で目標負荷を達成するために、ワイヤレス通信デバイス１０４のためのアップリンク送信電力を決定することができる。アップリンクスケジューラ４１０は、方程式（１）に従って、基地局１０２内の未処理のアンテナのための目標負荷を決定することができる。
【数１】
0005399585.tif 000002
【００３４】
ただし、Ｌcurr,rawは、未処理のアンテナの現在の送信の負荷であり、ΔＬi,rawは、次の送信のための未処理の負荷への増分であり、Ｌtar,rawは、未処理のアンテナのための目標負荷である。同様に、修正済アンテナの負荷は、方程式（２）によって制限されうる。
【数２】
0005399585.tif 000003
【００３５】
ただし、Ｌcurr,modは、修正済アンテナの現在の送信の負荷であり、ΔＬi,modは、次の送信のための現在の負荷への増分であり、Ｌtar,modは、修正済アンテナのための目標負荷である。干渉の一部が修正済アンテナから除去され、したがって、異なる信号対雑音比（ＳＮＲ）と負荷とを生じることがあるので、未処理のアンテナおよび修正済アンテナの負荷は、異なることがある。
【００３６】
未処理の負荷増分、ΔＬi,rawは、方程式（３）によって与えられうる。
【数３】
0005399585.tif 000004
【００３７】
ただし、Ｅcpは、チップレベルのパイロット電力であり、Ｎtは、特定のユーザのチップレベルの総雑音電力であり、Ｔ／Ｐは、トラフィック信号とパイロット信号との電力比を示し、下付きの「ｃｕｒｒ」は、現在の送信を示し、下付きの「ｐｏｓｔ」は、スケジューリング後を指す。
【００３８】
同様に、非ＩＣユーザのための修正済みの負荷増分、ΔＬi,modは、方程式（４）によって与えられうる。
【数４】
0005399585.tif 000005
【００３９】
また、干渉除去による、修正済みの負荷増分、ΔＬi,modは、方程式（５）によって与えられうる。
【数５】
0005399585.tif 000006
【００４０】
ただし、下付きの「ｍｏｄ」は、修正済アンテナを示し、βは、除去効率を表し、例えば、０．９のβは、信号の電力の９０％の除去を示す。
【００４１】
目標負荷は、基地局１０２のための熱に対する上昇（ＲｏＴ）、すなわち、アップリンク内の総電力とアップリンク内の熱雑音電力の間の比に基づいて設定されうる。１つの構成では、目標負荷、Ｌtarに対するＲｏＴの関係は、方程式（６）によって与えられうる。
【数６】
0005399585.tif 000007
【００４２】
復号前ソフトＩＣがアップリンク上で可能にされ、修正済アンテナ目標負荷、Ｌtarが、ＩＣ使用不可システムと同じ値に設定される場合、カバレッジは縮小されうる。すなわち、干渉するユーザが除去されるとき、有用な信号の電力の一部の対応する除去がありうる。セル端ユーザが既に最大電力で送信中である場合、干渉除去からの、有用な信号の電力のこの低下は、セル端ユーザがその接続ループを閉じることができないようにさせ、すなわち、切断または品質の低下を引き起こすことがある。したがって、アップリンクスケジューラ４１０は、この影響を回避するために、修正済アンテナのための低減された目標負荷を決定することができる。
【００４３】
非ＩＣユーザｋでは、ＩＣユーザを除去した後のＳＩＮＲは、方程式（７）に従って与えられうる。
【数７】
0005399585.tif 000008
【００４４】
ただし、ＲＴＷＰmodは、受信広帯域総電力（総受信電力）であり、Ｅc,kは、ｋ番目のユーザの信号のチップレベル電力であり、ａk,iは、方程式（８）によって与えられる。
【数８】
0005399585.tif 000009
【００４５】
干渉信号の除去は、意図されずに、有用な信号電力を下げることがあるので、アップリンクスケジューラは、目標負荷を低減することができる。したがって、相関モジュール４１２は、相関係数（α）４５０を決定することができる。例示のため、限定なしに、２人のユーザを有する構成であって、ただし、ユーザ１は、除去されるべき、干渉するユーザであり、ユーザ２は、有用な信号であると仮定する。この構成では、ユーザ１の再構築された信号は、元の信号、ｓ１、ならびに、ｓ２である、ユーザ１によって見られた総干渉の関数であってもよい。したがって、ユーザ１による再構築された干渉信号と、ユーザ２による有用な信号の間の相関係数（α）４５０は、方程式（９）に従って定義されうる。
【数９】
0005399585.tif 000010
【００４６】
ただし、Ｅ（  ）は、信号のエネルギーであり、
【数１０】
0005399585.tif 000011
【００４７】
、かつ、Ｅ（ｓ2）＝０である。したがって、ユーザ１の再構築された信号は、いかなる単一の干渉源でもなく、直接、総干渉のみによって決まる。ｓ１が次いで、２人の等しく強いユーザ３および４で置き換えられる場合、相関係数（α）４５０は、方程式（１０）に従って与えられうる。
【数１１】
0005399585.tif 000012
【００４８】
ただし、ｓ３は、ユーザ３からの信号であり、ｓ４は、ユーザ４からの信号であり、
【数１２】
0005399585.tif 000013
【００４９】
、かつ、Ｅ（ｓ3）＝Ｅ（ｓ4）＝０である。ユーザ３およびユーザ４は対称であるので、相関係数（α）４５０は、方程式（１１）によって与えられうる。
【数１３】
0005399585.tif 000014
【００５０】
同様に、ユーザ２がより多くの成分に分割される場合が、一般化されうる。したがって、ユーザ２が寄与する（ユーザ１に対する）総干渉がどのくらいの量であろうとも、相関係数（α）４５０は変化しないことがある。具体的には、相関係数（α）４５０は、干渉するユーザのウォルシュ構造と、システム内のチャネルタイプとによって決まるが、有用な信号の電力またはウォルシュ構造によって決まらないことがある。したがって、特定のユーザの除去による影響は、すべての他のユーザに対して同じであることがあり、この特定のユーザをスケジュールするとき、評価されうる。すなわち、干渉信号の除去は、基地局１０２で受信されたすべての他の信号に、同じく影響を及ぼすことがある。
【００５１】
この相関現象は、表１に従って、干渉するユーザをモデル化することによって、確認されうる。
【表１】
0005399585.tif 000015
【００５２】
ただし、ＴＢＳは、干渉するユーザのトランスポートブロックサイズ４４４であり、Ｔ／Ｐは、トラフィックとパイロットとの電力比であり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ拡散率は、干渉するユーザのパケットのための拡張個別物理データチャネル上で使用された拡散率である。アップリンク上で、ユーザには、４つのウォルシュ符号が可能にされうるので、［４  ０  ０  ０］は、干渉するユーザが拡散率４を使用して、第１のウォルシュ符号チャネルを使用中であり、かつ、第２から第４のウォルシュ符号チャネル上で送信中でない可能性があることを、示す。
【００５３】
有用な信号（上記の例では、ユーザ２信号）は、表２に従って、モデル化されうる。
【表２】
0005399585.tif 000016
【００５４】
ただし、Ｅcpは、チップレベルのパイロット電力であり、Ｎtは、ユーザのチップレベルの総雑音電力である。
【００５５】
この相関のカバレッジ影響を低減するために、相関モジュール４１２は、目標負荷を調整する、すなわち、相関現象を考慮に入れずに使用されるかもしれないものからの目標負荷を低減することができる。例示のため、セル端ユーザ（ユーザ２）が、非ＩＣシステム内でそのリンクを閉じる（すなわち、通信品質を維持する）ために、あるＳＮＲ、γを必要とすると仮定する。このＳＮＲ、γは、方程式（１２）によって与えられる。
【数１４】
0005399585.tif 000017
【００５６】
ただし、Ｅcは、受信パイロットエネルギーであり、Ｉ0は、基地局１０２における総受信エネルギー４５２である。ユーザが、復号前ソフトＩＣシステム内で別の干渉するユーザを除去した後、（同じ接続品質を保つために）同じＳＮＲを維持することを望む場合、ＳＮＲ計算は、方程式（１３）よるＳＮＲ計算において、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２を使用することができる。
【数１５】
0005399585.tif 000018
【００５７】
ただし、α21は、再構築された干渉信号（ユーザ１）と有用な信号（ユーザ２）の間の相関係数４５０である。すなわち、方程式（１２）からのＥcは、同じＳＮＲ、γが生成される場合、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２が使用されるとき、（１−α21）2によってスケールされうる。したがって、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２は、方程式（１４）によって与えられうる。
【数１６】
0005399585.tif 000019
【００５８】
相関モジュール４１２内のバックオフ計算器４５４は、方程式（１４）に従って、すなわち、相関現象を考慮に入れて、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２を決定するために、総受信エネルギー（Ｉ0）４５２を使用することができる。１つの構成では、相関係数計算器４４６は、可能なパケットサイズ、例えば、トランスポートブロックサイズ（ＴＢＳ）４４４のための相関係数（α）４５０を決定するために、相関係数テーブル４４８を使用することができる。相関係数テーブル４４８は、オフラインで作成され、メモリ内に格納されうる。表３は、相関係数テーブル４４８の１つの可能な構成を例示する。
【表３】
0005399585.tif 000020
【００５９】
相関係数（α）４５０は、チャネルタイプによって決まるので、相関係数テーブル４４８は、複数の共通チャネルタイプおよび特定のトランスポートブロックサイズ（ＴＢＳ）４４４のための、最大相関係数（αm）４５１を含んでもよい。すなわち、チャネルタイプが基地局１０２に知られていないことがあるので、最大相関係数（αm）４５１は、最悪の場合のチャネルタイプのための相関係数（α）４５０であってもよい。例えば、３ｋｍ／時で歩行中の歩行者Ａによって特徴付けられたチャネルとの、５１０のＴＢＳ４４４を有する干渉信号のための相関係数（α）４５０は、０．０２３であってもよく、３ｋｍ／時で歩行中の歩行者Ｂは、０．０２６であってもよく、３０ｋｍ／時で移動中の車両Ａは、０．０２３であってもよく、１２０ｋｍ／時で移動中の車両Ａは、０．０２でありうる。したがって、５１０のＴＢＳを有する干渉信号のための最大相関係数（αm）４５１は、０．０２６であってもよく、すなわち、５１０のＴＢＳのために使用された相関係数（α）４５０は、最悪の場合のチャネルタイプ：０．０２６のためのものであってもよい。例えば、１０１５、２０２０、３１１９など、異なるＴＢＳ４４４の値について、相関係数テーブル４４８に同様の入力を行うことができる。バックオフ計算器４５４は次いで、干渉するユーザをスケジュールするとき、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２を決定するために、最大相関係数（αm）４５１（すなわち、最悪の場合のシナリオ）を使用することができる。１つの構成では、相関係数テーブル４４８は、ＴＢＳ４４４と、相関係数（α）４５０データとのみを含んでもよい。
【００６０】
低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２は、低減された目標の、熱に対する上昇（ＲｏＴ）４６５を、すなわち、熱に対する上昇（ＲｏＴ）計算器４６３を使用して、決定するために使用されうる。低減された目標ＲｏＴ４６５は、低減された目標負荷４６７を、すなわち、方程式（６）に従って、決定するために使用されうる。スケジューリングモジュール４６４は、様々なユーザ機器（ＵＥ）認可４６６のためのアップリンク電力４６８、すなわち、ＵＥのための割り振られたアップリンク電力４６８を決定するために、低減された目標負荷４６７を使用することができる。
【００６１】
別法として、相関モジュール４１２内の相関係数テーブル４４８を使用する代わりに、アップリンクスケジューラ４１０は、セル端ユーザのブロック誤り率（ＢＬＥＲ）４６０に基づいて、低減された目標ＲｏＴ４６５を動的に決定するために、動的バックオフモジュール４１４を使用することができる。この動的な方法は、明示的な相関係数（α）４５０を使用しないことがある。むしろ、ＵＥ１０４は、例えば、拡張専用チャネル（Ｅ−ＤＣＨ）を介して、ノードＢ１０２へ、電力ヘッドルーム情報４５６を含むスケジューリング情報４１６を報告するように、構成されてもよい。このデータから、動的バックオフモジュール４１４は、このデータに基づいて、ヘッドルームが制限されるＵＥ１０４を識別することができ、すなわち、使用可能なヘッドルームがほとんどないか、あるいはまったくないＵＥ１０４は、地理的なセル端に近い可能性が高い。ヘッドルームが制限されたユーザが識別された後、動的バックオフモジュール４１４は、そのＵＥのための目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）４６０を達成するために、そのセルの目標負荷を調整する（例えば、新しい低減された目標ＲｏＴ４６５を決定する）ことができる。例えば、動的バックオフモジュール４１４は、ユーザからのアップリンクデータが正確に復号されるかどうかを決定するために、巡回冗長検査（ＣＲＣ）結果４５８を使用することができる。セル端ユーザからのデータがうまく復号される場合、低減された目標ＲｏＴ４６５は、増大されうる。逆に、セル端ユーザからのデータがうまく復号されない場合、低減された目標ＲｏＴ４６５は、減少されうる。
【００６２】
図５は、最大相関係数（αm）４５１を使用した負荷制御のための方法５００を例示する流れ図である。方法５００は、ノードＢ１０２内のアップリンクスケジューラ４１０、例えば、相関モジュール４１２によって実装されうる。アップリンクスケジューラ４１０は、１つまたは複数のユーザ機器（ＵＥ）１０４から信号を受信５０１することができる。ユーザがスケジュールされるときは常に、アップリンクスケジューラ４１０は、認可に基づいて、干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかを決定５０２する、すなわち、受信信号のパケットサイズ（例えば、ＴＢＳ４４４）に基づいて、干渉が受信信号から除去されるべきであるかどうかを決定５０２することができる。例えば、より大きいパケットサイズは、干渉を引き起こす可能性が高いことがあり、除去されることがあるが、より小さいパケットサイズは、干渉を引き起こす可能性が低いことがあり、除去されないことがある。パケットが除去されるべきである場合、アップリンクスケジューラ４１０は、受信信号のトランスポートブロックサイズ（ＴＢＳ）４４４に基づいて、受信信号の干渉部分と有用部分の間の最大相関係数（αm）４５１を決定５０４することができる。
【００６３】
１つの構成では、特定のＴＢＳ４４４のための最大相関係数（αm）４５１は、複数の共通チャネルタイプに渡る最悪のシナリオを表すことがあり、すなわち、干渉信号の除去は、ノードＢ１０２で見られるように、有用な信号の電力における大きな低下を引き起こす。アップリンクスケジューラ４１０はまた、最大相関係数（αm）４５１に基づいて、ノードＢ１０２のための低減された目標負荷４６７を決定５０６することもでき、例えば、アップリンクスケジューラ４１０は、最大相関係数（αm）４５１に基づいて、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２を決定し、低減された目標エネルギー（Ｉ0’）４６２に基づいて、低減された目標ＲｏＴ４６５を決定し、低減された目標ＲｏＴ４６５に基づいて、低減された目標負荷４６７を決定することができる。ＲｏＴは、例えば、方程式（６）に従って、目標負荷との１：１対応を有してもよい。アップリンクスケジューラ４１０は次いで、低減された目標負荷４６７に基づいて、１つまたは複数のユーザ機器（ＵＥ）のためのアップリンク送信電力４６８を調整５０８することができる。さらに、ノードＢ１０２は、アップリンク送信電力４６８をＵＥ（複数可）１０４へ送る５１０ことができる。
【００６４】
相関係数（α）４５０は、ノードＢ１０２に知られていない、ユーザのチャネルタイプによって決まることがあるので、チャネルタイプがマッチしない場合、最大相関係数（αm）４５１はある誤差を有することがあり、すなわち、バックオフ誤差である。バックオフ誤差は、表４によって与えられうる。
【表４】
0005399585.tif 000021
【００６５】
すなわち、バックオフ誤差は、実際のチャネルタイプが最悪の場合のチャネルでないときの誤差である。例えば、使用された最大相関係数（αm）４５１は、３ｋｍ／時で移動中の歩行者Ｂのためのものであるので、５１０のパケットサイズ（ＴＢＳ）４４４に対するバックオフ誤差は、１２０ｋｍ／時で走行中の車両Ａでは５．３パーセントでありうる。この誤差（Ｅｒｒ）は、方程式（１５）によって定義されうる。
【数１７】
0005399585.tif 000022
【００６６】
ただし、Ｉ0’４６２およびＩ0’’は、方程式（１６）および（１７）によって定義される。
【数１８】
0005399585.tif 000023
【数１９】
0005399585.tif 000024
【００６７】
ただし、α21は、ユーザ１とユーザ２の間の最大相関係数４５１である。
【００６８】
図６は、動的アルゴリズムを使用した負荷制御のための方法６００の流れ図である。方法６００は、ノードＢ１０２内のアップリンクスケジューラ４１０、例えば、動的バックオフモジュール４１４によって行われうる。方法６００は、図５に例示された方法５００の代替方法として、または、それに加えて、行われうる。アップリンクスケジューラ４１０は、１つまたは複数のＵＥ１０４内の電力ヘッドルーム情報４５６を示すデータ、すなわち、ＵＥ１０４がその最大送信電力にどれだけ近いかを示すデータを、ノードＢ１０２で受信６０２することができる。例えば、ＵＥ１０４は、例えば、拡張専用チャネル（Ｅ−ＤＣＨ）を介して、ノードＢ１０２へ、電力ヘッドルーム情報４５６を含むスケジューリング情報（ＳＩ）４１６を報告するように、構成されてもよい。別法として、または加えて、ユーザのアウターループ電力制御が、ユーザの信号対干渉電力比（ＳＩＲ）目標を上限にさせる場合、これは、ユーザがセル端で制限されることを示すことがある。アップリンクスケジューラ４１０はまた、このデータに基づいて、ヘッドルームが制限されるＵＥ１０４を識別６０４することもでき、すなわち、使用可能なヘッドルームがほとんどないか、あるいはまったくないＵＥ１０４は、地理的なセル端に近い可能性が高い。ヘッドルームが制限されたユーザが識別された後、アップリンクスケジューラ４１０は、ＵＥ１０４のための目標ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）４６０を達成するために、そのセルの低減された目標負荷４６７を決定６０６することができる。例えば、アップリンクスケジューラ４１０は、低減された目標ＲｏＴ４６５から、低減された目標負荷４６７を決定６０６することができる。セル端ユーザからのパケットがうまく復号されない場合、低減された目標ＲｏＴ４６５は、減少されうる。逆に、セル端ユーザからのパケットがうまく復号される場合、低減された目標ＲｏＴ４６５は、増大されうる。ＲｏＴは、すなわち、方程式（６）に従って、目標負荷との１：１対応を有してもよい。アップリンクスケジューラ４１０は次いで、低減された目標負荷４６７に基づいて、１つまたは複数のユーザ機器（ＵＥ）１０４のためのアップリンク送信電力４６８を調整６０８することができる。さらに、ノードＢ１０２は、アップリンク送信電力４６８をＵＥ（複数可）１０４へ送る６１０ことができる。この方法６００は、各スケジューリングイベントで繰り返され、したがって、動的負荷制御としての機能を果たすことができ、すなわち、ノードＢ１０２は、ＵＥ１０４のためのヘッドルーム情報４５６およびＢＬＥＲ４６０を受信し続け、それらのための新しい低減された目標負荷４６７を決定し続けることができる。
【００６９】
方法６００は、除去されているユーザのパケットサイズ、またはチャネルタイプに依存しないことがある。したがって、図５に例示された方法５００よりも汎用でありうる。しかし、方法６００は、セル端ユーザの存在、および、セル端ユーザを正確に識別するためのスケジューラの能力に依存することがある。１つの構成では、方法６００は、干渉がそれらから除去されることになる信号に対してのみ、行われてもよい。
【００７０】
図７は、相関係数テーブル４４８を決定する方法７００を例示する流れ図である。方法７００は、コンピューティングデバイス（例えば、シミュレーションを実行するパーソナルコンピュータ、ノードＢ１０２など）によって、オフラインで実装されてもよく、相関係数テーブル４４８は、ノードＢ１０２上のメモリに格納されてもよい。コンピューティングデバイスは、ワイヤレス通信システム１００内のＵＥ１０４のための可能なパケットサイズを決定７０２することができる。例えば、可能なパケットサイズは、ワイヤレス通信システム１００内のアップリンクデータのための可能なトランスポートブロックサイズ（ＴＢＳ）４４４、例えば、５１０、１０１５、２０２０、３１１９などであってもよい。可能なパケットサイズは、その中でノードＢ１０２が動作するようになる、ワイヤレスシステム１００によって決まることがある。コンピューティングデバイスはまた、例えば、表１および表２に例示されたように、ワイヤレス通信システム１００内の可能なパケットサイズを、ＵＥ１０４のための可能なウォルシュ構造と相関７０４させることもできる。１つの構成では、ＵＥ１０４には、４つのウォルシュ符号が可能にされうるので、［４  ０  ０  ０］は、ＵＥ１０４が拡散率４を使用して、第１のウォルシュ符号チャネルを使用中であり、かつ、第２から第４のウォルシュ符号チャネル上で送信中でない可能性があることを、示す。コンピューティングデバイスはまた、ウォルシュ構造および可能なパケットサイズのための相関係数（α）４５０を決定７０６することもでき、ただし、相関係数（α）４５０は、干渉信号が除去されるとき、除去される有用な信号の量を示す。コンピューティングデバイスはまた、相関係数（α）４５０に基づいて、最大相関係数（αm）４５１を各可能なパケットサイズに関連付ける７０８こともできる。最大相関係数（αm）４５１は、特定のＴＢＳ４４４（ＴＢＳ４４４は、ウォルシュ構造と相関される）および最悪の可能なチャネルタイプに関連付けられた、相関係数（α）４５０を表すことができる。したがって、ＵＥ１０４のための最大相関係数（αm）４５１は、ＵＥ１０４のＴＢＳ４４４に基づいて選択されうる。相関係数テーブル４４８の一例は、チャネルタイプエントリの有無にかかわらず、表３でありうる。
【００７１】
図８は、基地局８０６内に含まれうる、あるコンポーネントを例示する。基地局８０６は、アクセスポイント、ブロードキャスト送信器、ノードＢ、進化型ノードＢなどと呼ばれることもあり、これらの機能性のうち一部または全部を含んでもよい。例えば、基地局８０６は、図１に例示された基地局１０２であってもよい。基地局８０６は、プロセッサ８０３を含む。プロセッサ８０３は、汎用のシングルまたはマルチチップマイクロプロセッサ（例えば、ＡＲＭ）、専用マイクロプロセッサ（例えば、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ））、マイクロコントローラ、プログラマブルゲートアレイなどであってもよい。プロセッサ８０３は、中央処理装置（ＣＰＵ）と呼ばれることがある。単一のプロセッサ８０３のみが、図８の基地局８０６内で示されるが、代替構成では、プロセッサの組み合わせ（例えば、ＡＲＭおよびＤＳＰ）が使用されうる。
【００７２】
基地局８０６はまた、メモリ８０５をも含む。メモリ８０５は、電子情報を格納可能な任意の電子コンポーネントであってもよい。メモリ８０５は、それらの組み合わせを含む、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、磁気ディスク記憶媒体、光学記憶媒体、ＲＡＭ内のフラッシュメモリデバイス、プロセッサと共に含まれたオンボードメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタなどとして、実施されてもよい。
【００７３】
データ８０７ａおよび命令８０９ａは、メモリ８０５内に格納されうる。命令８０９ａは、本明細書で開示された方法を実装するために、プロセッサ８０３によって実行可能でありうる。命令８０９ａを実行することは、メモリ８０５内に格納されるデータ８０７aの使用を含みうる。プロセッサ８０３が命令８０９ａを実行するとき、命令８０９ｂの様々な部分がプロセッサ８０３上にロードされてもよく、様々なデータ８０７bがプロセッサ８０３上にロードされてもよい。
【００７４】
基地局８０６はまた、基地局８０６への信号の送信および基地局８０６からの信号の受信を可能にするために、送信器８１１と受信器８１３とを含んでもよい。送信器８１１および受信器８１３は、トランシーバ８１５と総称されることがある。複数のアンテナ８１７ａ〜ｂは、トランシーバ８１５に電気的に結合されうる。基地局８０６はまた、複数の送信器と、複数の受信器と、複数のトランシーバと、および／または、追加のアンテナとを含んでもよい（図示せず）。
【００７５】
基地局８０６は、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）８２１を含んでもよい。基地局８０６はまた、通信インターフェース８２３をも含んでもよい。通信インターフェース８２３は、ユーザが基地局８０６とインタラクトできるようにすることができる。
【００７６】
基地局８０６の様々なコンポーネントは、１つまたは複数のバスによって共に結合されてもよく、これらのバスには、電力バス、制御信号バス、ステータス信号バス、データバスなどが含まれてもよい。明確にするために、様々なバスは、図８において、バスシステム８１９として例示される。
【００７７】
図９は、ワイヤレス通信デバイス９０４内に含まれうる、あるコンポーネントを例示する。ワイヤレス通信デバイス９０４は、アクセス端末、移動局、ユーザ機器（ＵＥ）などであってもよい。例えば、ワイヤレス通信デバイス９０４は、図１に例示されたワイヤレス通信デバイス１０４であってもよい。ワイヤレス通信デバイス９０４は、プロセッサ９０３を含む。プロセッサ９０３は、汎用のシングルまたはマルチチップマイクロプロセッサ（例えば、ＡＲＭ）、専用マイクロプロセッサ（例えば、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ））、マイクロコントローラ、プログラマブルゲートアレイなどであってもよい。プロセッサ９０３は、中央処理装置（ＣＰＵ）と呼ばれることがある。単一のプロセッサ９０３のみが、図９のワイヤレス通信デバイス９０４内で示されるが、代替構成では、プロセッサの組み合わせ（例えば、ＡＲＭおよびＤＳＰ）が使用されうる。
【００７８】
ワイヤレス通信デバイス９０４はまた、メモリ９０５をも含む。メモリ９０５は、電子情報を格納可能な任意の電子コンポーネントであってもよい。メモリ９０５は、それらの組み合わせを含む、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、磁気ディスク記憶媒体、光学記憶媒体、ＲＡＭ内のフラッシュメモリデバイス、プロセッサと共に含まれたオンボードメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタなどとして、実施されてもよい。
【００７９】
データ９０７ａおよび命令９０９ａは、メモリ９０５内に格納されうる。命令９０９ａは、本明細書で開示された方法を実装するために、プロセッサ９０３によって実行可能でありうる。命令９０９ａを実行することは、メモリ９０５内に格納されるデータ９０７aの使用を含みうる。プロセッサ９０３が命令９０９ａを実行するとき、命令９０９ｂの様々な部分がプロセッサ９０３上にロードされてもよく、様々なデータ９０７bがプロセッサ９０３上にロードされてもよい。
【００８０】
ワイヤレス通信デバイス９０４はまた、ワイヤレス通信デバイス９０４への信号の送信およびワイヤレス通信デバイス９０４からの信号の受信を可能にするために、送信器９１１と受信器９１３とを含んでもよい。送信器９１１および受信器９１３は、トランシーバ９１５と総称されることがある。複数のアンテナ９１７ａ〜ｂは、トランシーバ９１５に電気的に結合されうる。ワイヤレス通信デバイス９０４はまた、複数の送信器と、複数の受信器と、複数のトランシーバと、および／または、追加のアンテナとを含んでもよい（図示せず）。
【００８１】
ワイヤレス通信デバイス９０４は、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）９２１を含んでもよい。ワイヤレス通信デバイス９０４はまた、通信インターフェース９２３をも含んでもよい。通信インターフェース９２３は、ユーザがワイヤレス通信デバイス９０４とインタラクトできるようにすることができる。
【００８２】
ワイヤレス通信デバイス９０４の様々なコンポーネントは、１つまたは複数のバスによって共に結合されてもよく、これらのバスには、電力バス、制御信号バス、ステータス信号バス、データバスなどが含まれてもよい。明確にするために、様々なバスは、図９において、バスシステム９１９として例示される。
【００８３】
本明細書に記載された技術は、直交多重化方式に基づく通信システムを含む、様々な通信システムに対して使用されてもよい。そのような通信システムの例には、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、単一搬送波周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）システムなどがある。ＯＦＤＭＡシステムは、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）を利用し、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）は、全体のシステム帯域幅を複数の直交サブキャリアに分割する変調技術である。これらのサブキャリアはまた、トーン、ビンなどと呼ばれることもある。ＯＦＤＭでは、各サブキャリアは、データにより、独立して変調されうる。ＳＣ−ＦＤＭＡシステムは、システム帯域幅に渡って分散するサブキャリア上で送信するために、インタリーブＦＤＭＡ（ＩＦＤＭＡ）を利用し、隣接したサブキャリアのブロック上で送信するために、ローカライズドＦＤＭＡ（ＬＦＤＭＡ：localized FDMA）を利用し、あるいは、隣接したサブキャリアの複数のブロック上で送信するために、拡張ＦＤＭＡ（ＥＦＤＭＡ：enhanced FDMA）を利用することができる。一般に、変調シンボルは、ＯＦＤＭでは周波数領域内で、ＳＣ−ＦＤＭＡでは時間領域内で送られる。
【００８４】
「決定する」という用語は、幅広い種類の行為を包含し、したがって、「決定する」には、計算すること、コンピューティング、処理すること、導出すること、調査すること、ルックアップすること（例えば、テーブル、データベース、または別のデータ構造内でルックアップすること）、確かめることなどが含まれうる。また、「決定する」には、受信すること（例えば、情報を受信すること）、アクセスすること（例えば、メモリ内のデータにアクセスすること）などが含まれうる。また、「決定する」には、解決すること、選択すること、選ぶこと、確立することなどが含まれうる。
【００８５】
「〜に基づいて」という句は、特に明記しない限り、「〜のみに基づいて」を意味しない。すなわち、「〜に基づいて」という句は、「〜のみに基づいて」と「少なくとも〜に基づいて」の両方を表現する。
【００８６】
「プロセッサ」という用語は、汎用プロセッサ、中央処理装置（ＣＰＵ）、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、コントローラ、マイクロコントローラ、ステートマシンなどを包含するように、幅広く解釈されるべきである。いくつかの状況下では、「プロセッサ」は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）などを指すことがある。「プロセッサ」という用語は、例えば、ＤＳＰおよびマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連動する１つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または、任意の他のそのような構成など、処理デバイスの組み合わせを指すことがある。
【００８７】
「メモリ」という用語は、電子情報を格納可能な任意の電子コンポーネントを包含するように、幅広く解釈されるべきである。メモリという用語は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）、プログラマブルリードオンリーメモリ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラマブルリードオンリーメモリ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリ、磁気または光データ記憶、レジスタ、その他など、様々なタイプのプロセッサ可読媒体を指すことがある。プロセッサが、メモリから情報を読み取り、かつ／あるいは、メモリに情報を書き込むことができる場合、メモリは、プロセッサと電子通信していると言われる。プロセッサに不可欠であるメモリは、プロセッサと電子通信している。
【００８８】
「命令」および「コード」という用語は、任意のタイプのコンピュータ可読ステートメント（複数可）を含むように、幅広く解釈されるべきである。例えば、「命令」および「コード」という用語は、１つまたは複数のプログラム、ルーチン、サブルーチン、機能、手順などを指すことがある。「命令」および「コード」は、単一のコンピュータ可読ステートメント、または、多数のコンピュータ可読ステートメントを備えてもよい。
【００８９】
本明細書に記載された機能は、ハードウェアによって実行中であるソフトウェアまたはファームウェア内で実装されうる。これらの機能は、コンピュータ可読媒体上で１つまたは複数の命令として格納されうる。「コンピュータ可読媒体」または「コンピュータプログラム製品」という用語は、コンピュータまたはプロセッサによってアクセスすることができる、任意の有形の記憶媒体を指す。例として、限定ではなく、コンピュータ可読媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭもしくは他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置もしくは他の磁気記憶デバイス、または、所望のプログラムコードを命令もしくはデータ構造の形式で搬送あるいは格納するために使用可能であり、かつ、コンピュータによってアクセス可能である、任意の他の媒体を備えてもよい。本明細書で使用されるような、ディスク（ｄｉｓｋ）およびディスク（ｄｉｓｃ）には、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザディスク、光ディスク、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク、およびブルーレイ（登録商標）ディスクが含まれ、ただし、ディスク（ｄｉｓｋ）は通常、データを磁気的に再生するが、ディスク（ｄｉｓｃ）は、データをレーザにより光学的に再生する。
【００９０】
本明細書で開示された方法は、記載された方法を達成するための１つまたは複数のステップまたは行為を備える。これらの方法ステップおよび／または行為は、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく、互いに入れ替えることができる。すなわち、ステップまたは行為の特定の順序が、記載されている方法の適切な動作にとって必要とされない限り、特定のステップおよび／または行為の順序および／または使用を、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく、修正することができる。
【００９１】
さらに、図５〜７によって例示されたものなど、本明細書に記載された方法および技術を行うためのモジュールおよび／または他の適切な手段をダウンロードすることができ、かつ／あるいは、デバイスによって他の方法で取得することができることを理解されたい。例えば、デバイスは、本明細書に記載された方法を行うための手段の転送を容易にするために、サーバに結合されてもよい。別法として、本明細書に記載された様々な方法を、記憶手段（例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスク（ＣＤ）もしくはフロッピーディスクなどの物理記憶媒体など）を介して提供し、記憶手段をデバイスに結合あるいは提供すると、デバイスが様々な方法を取得できるようにすることができる。
【００９２】
特許請求の範囲は、上記で例示された厳密な構成およびコンポーネントに限定されないことを、理解されたい。様々な修正、変更および変形を、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく、本明細書に記載されたシステム、方法および装置の配置、動作および詳細において行うことができる。
【００９３】
特許請求の範囲に記載されるものは、以下の通りである。
【図１】
0005399585.tif 000025
【図２】
0005399585.tif 000026
【図３】
0005399585.tif 000027
【図４】
0005399585.tif 000028
【図５】
0005399585.tif 000029
【図６】
0005399585.tif 000030
【図７】
0005399585.tif 000031
【図８】
0005399585.tif 000032
【図９】
0005399585.tif 000033