(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
液体中のオゾン濃度を増大するための方法であって、
オゾンを有しているガスを提供する工程と、
前記オゾン含有ガスを液体に導入する工程であって、該液体およびオゾンの組み合わせがオゾンの臨界温度の０．８倍と１．５倍との間の温度を有する工程と、
前記オゾンの臨界圧力の０．３倍〜５倍まで該液体中の該オゾンの圧力を等温的に増大し、それによって該液体中のオゾン濃度を少なくとも５倍増大させる工程とを含み、
該液体が、液体二酸化炭素、軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせを含む液体であるか、あるいは軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、水、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせを含む二酸化炭素膨張液体である、前記方法。
【請求項２】
前記液体およびオゾンに対して超音波攪拌を与える工程をさらに含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
液体中の分子のオゾン分解を行う方法であって、
液体中にオゾンを導入する工程であって、該液体が、液体二酸化炭素、軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせを含む液体であるか、あるいは軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、水、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせを含む二酸化炭素膨張液体であり、該液体およびオゾンの組み合わせが、前記オゾンの臨界温度の０．８倍〜１．５倍との間の温度を有する工程と、
前記オゾンの臨界圧力の０．３倍〜５倍まで該液体中の該オゾンの圧力を等温的に増大し、それによって該液体中のオゾンの濃度を少なくとも５倍増大させる工程と、
液体およびオゾンを有している組成物を提供する工程であって、該液体およびオゾン組成物は、前記オゾンの臨界温度の１倍〜１．２倍との間の温度と、前記オゾンの臨界圧力の０．５倍〜２倍の間の圧力とを有し、前記分子が前記液体中に溶解または分散されている工程と、
前記分子と前記オゾンとを反応させる工程とを包含する、方法。
【請求項４】
前記分子が、不飽和炭化水素を有している分子、炭素−炭素の二重結合を有している分子、不飽和炭化水素酸類、オレイン酸メチル、油類、脂質類、大豆油、不飽和脂肪酸類、植物性脂肪酸類、脂肪酸類のエステル、脂肪酸アミド類、アルケン類、ステロイド類、ベンジル類、アリル部分を有している分子、テルペン類、セファロスポリン、セファロスポリン誘導体類、三級アリルアルコールなどからなる群より選択される、請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記液体およびオゾンに対して超音波攪拌を提供する工程をさらに含む、請求項３または請求項４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
オゾン分解反応は、伝統的には、化学的に修飾されるべき基質、例えば、炭素−炭素の二重結合（すなわち、Ｃ＝Ｃ）を含む分子を含有している水相または有機液相のいずれかを通じてＯ３をバブリングすることによって行われてきた。 
しかし、従来の方法は、いくつかの欠点を有する。 
第一に、Ｏ３は高度に反応性であるので、使用される反応温度は、代表的には、外界温度より低く（しばしばほぼ０℃）、ここでは液相のＯ３の溶解度は低いが、二酸素の溶解度より典型的には大きい。 
例えば、水の中のＯ３溶解度は、０℃でかつ１．０１３バールの圧力で０．１０５×１０−２ｇ／ｍＬである。 
第二に、Ｏ３は、基質を酸素化するためのＯ３利用性を低下するだけでなく、溶媒の酸化および溶媒の使用増大から生じる、望まれない産物（例えば、廃棄物）の形成も生じる多くの伝統的な有機溶媒と反応する。 
第三に、液相におけるＯ３の溶解度は、圧力によって敏感に調節可能ではなく、このせいで反応速度および生成物の選択性を制御する能力が制限される場合が多い。 
【０００２】
従って、溶媒中のＯ３溶解度の増大によってオゾン分解を行うためのプロセスおよび反応条件を有することが有益であろう。 
さらに、Ｏ３に関して実質的に不活性である溶媒中でオゾン分解を行いそれによって望ましくない副産物の数および量を制限するためのプロセスおよび反応条件を有することが有益であろう。 
さらに、液相中のＯ３溶解度が圧力で調節可能でありそれによって反応速度および生成物の選択性を制御する能力を得るオゾン分解を行うためのプロセスおよび反応条件を有することが有益であろう。 
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一実施例では、本発明は、液体中でオゾン濃度を増大するための方法を包含する。このような方法は、オゾンを有しているガスを提供する工程と、このオゾン含有ガスを液体に導入する工程であって、この液体およびオゾンの組み合わせがオゾンの臨界温度の約０．８倍と約１．５倍との間の温度を有する工程と、オゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍までこの液体中のこのオゾン含有ガスの圧力を等温的に増大し、それによってこの液体中のオゾン濃度を増大する工程とを包含し得る。 
またこの温度は、オゾンの臨界温度の約１倍〜約１．２倍の間であってもよく、この温度はケルビンで表される。 
さらに、上記圧力は、オゾンの臨界圧力の約０．５〜約２倍まで増大されてもよく、この圧力はバールで表される。 
この液体中のオゾン濃度は少なくとも約５倍、１０倍のほぼ半分、または１０倍程度の大きさまで増大される。 
当然ながら、この温度および圧力の範囲は、他の単位に変換されて表わされてもよい。
【０００４】
一実施例では、上記液体は、液体二酸化炭素、液体軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、液体ＳＦ６、液体キセノン、水、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせのいずれかを含み得る。 
また、この液体は、前述の液体の二酸化炭素膨張液体であってもよい。 
【０００５】
一実施例では、本発明は、ガスからオゾンを抽出するための方法を包含し得る。 
このような方法は、オゾンの臨界温度の約０．８倍と約１．５倍の間の温度で、オゾンを有するガスを提供する工程と、このオゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍までこのオゾンの圧力を等温的に増大する工程と、液体中にこの圧縮されたオゾンを導入する工程であって、この液体およびオゾンの組み合わせが、オゾンの臨界温度の約０．８倍〜約１．５倍の温度を有しており、かつこの液体の圧力およびオゾンの組み合わせの圧力は、オゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍である工程とを含み得る。 
この温度および圧力は、本明細書に記載されるとおりであり得る。 
また、この液体および二酸化炭素膨張液体は、本明細書に記載されるとおりであり得る。
【０００６】
一実施例では、本発明は、液体中の分子に対してオゾン分解を行う方法を含み得る。 
このような方法は、液体およびオゾンを有している組成物を提供する工程であって、この液体およびオゾン組成物が、オゾンの臨界温度の約１倍〜約１．２倍の温度と、オゾンの臨界圧力の約０．５倍〜約２倍の圧力とを有し、この分子がこの液体中に溶解または分散されている工程と、この分子とこのオゾンとを反応させる工程とを含み得る。 
この方法は、上記オゾンの前に上記液体、上記液体の前に上記オゾン、または上記液体およびオゾンの組み合わせ、のうちの１つ以上に上記分子を導入する工程をさらに含み得る。 
上記温度および圧力は、本明細書において記載されるとおりであり得る。 
また、その液体および二酸化炭素膨張液体は、本明細書に記載されるとおりであり得る。 
【０００７】
一実施例では、オゾン分解はさらに、液体中にオゾンを導入する工程であって、この液体およびオゾンの組み合わせが、オゾンの臨界温度の約０．８倍〜約１．５倍の間の温度を有する工程と、この液体中のこのオゾンの圧力をオゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍まで等温的に増大し、それによってこの液体中のオゾンの濃度を増大させる工程とを含み得る。 
【０００８】
一実施例では、オゾン分解を受けている分子は、不飽和炭化水素を有している分子、炭素−炭素の二重結合を有している分子、不飽和炭化水素酸類、オレイン酸メチル、油類、脂質類、大豆油、不飽和脂肪酸類、植物性脂肪酸類、脂肪酸類のエステル類、脂肪酸アミド類、アルケン類、ステロイド類、ベンジル類、アリル部分を有している分子、テルペン類、セファロスポリン、セファロスポリン誘導体、三級アリルアルコールなどからなる群より選択され得る。 
【０００９】
一実施例では、本発明は、分子に対するオゾン分解を行うための液体組成物を含み得、この組成物は、液体の組み合わせ、例えば、液体二酸化炭素または二酸化炭素膨張液体とオゾンを有しており、この組み合わせがオゾンの臨界温度の約１倍〜約１．２倍の間の温度と、オゾンの臨界圧力の約０．５倍〜約２倍の間の圧力とを有している組み合わせを有する。 
この組成物はまた、オゾン分解を受けている分子を包含し得る。この温度および圧力は、本明細書に記載されたとおりであり得る。 
また、液体および二酸化炭素膨張液体は本明細書に記載されたとおりであり得る。 
【００１０】
一実施例では、この液体組成物は、約２５３．７ｎｍ、ならびに約５７７ｎｍおよび６０３ｎｍでλｍａｘの吸収バンドを有することによって特徴づけられ得、このλｍａｘのうちの少なくとも１つは、この圧力がオゾンの臨界圧力の約０．５倍未満であるとき、約０．００５単位の吸収単位を有し、かつこのλｍａｘは、この圧力がオゾンの臨界圧力の約０．５倍〜約２倍の間であるとき、約０．０１〜約０．１という吸収単位を有する。 
【００１１】
一実施例では、本発明は、オゾンを有している空気または酸素ガスからオゾンを分離するための方法を包含し得る。 
このような方法は、オゾンを含むガスであって、オゾンの臨界温度を超える温度と、オゾンのこの臨界圧力未満の圧力とを有している、ガスを提供する工程と、オゾンの臨界温度程度またはそれ未満までの温度にこのガスの温度を変化させる工程と、このガスのこの圧力をオゾンのほぼ臨界圧力まで増大させ、それによってこのガスからこのオゾンを分離する工程とを含み得る。 
この温度および圧力は本明細書に記載されるとおりであり得る。 
また、この液体および二酸化炭素膨張液体は、本明細書に記載されるとおりであり得る。
必要に応じて、このガスは、液体の存在下にあり、かつこのオゾンがこの液体中へのガスから分離する。 
【００１２】
センサーデバイスのこれらおよび他の実施例および特徴は、以下の説明および添付の特許請求の範囲からさらに詳細に明らかになるか、または本明細書において以降に示されるセンサーデバイスの実践によって理解され得る。 
【００１３】
前述の概要は、例示的なものであり、決して限定する意図ではない。 
例示した態様、実施例および上記の特徴に加えて、さらなる態様、実施例および特徴が、図面および以下の詳細な説明を参照して明らかになるであろう。 
【００１４】
オゾン分解リアクターデバイス、ならびにフィードおよび反応混合物の組成物の上記および他の利点および特徴をさらに明確にするため、オゾン分解リアクターデバイスの例示的な説明は、添付の図面を参照することによって得られるであろう。 
これらの図面はオゾン分解リアクターデバイスの例示的な実施例を示すだけであって、従ってその範囲を制限するものと考えるべきではないことが理解される。 
そのようなものとして、この図は、本発明の形状または大きさおよび特徴におけるいかなる物も限定すると解釈されるべきではなく、例えば、オゾン分解リアクターデバイスは、必要に応じて、または、決定される場合、種々の形状およびサイズを有してもよい。 
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１Ａ】図１Ａは、オゾン分解反応の模式図である。（Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  第４版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，    Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  ８  １２４〜１２５（１９９６））。
【図１Ｂ】図１Ｂは、オゾン分解反応の模式図である。（Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  第４版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，    Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  ８  １２４〜１２５（１９９６））。
【図１Ｃ】図１Ｃは、オゾン分解反応の模式図である。（Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  第４版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，    Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  ８  １２４〜１２５（１９９６））。
【図２Ａ】図２Ａは、オゾン分解反応の模式図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、オゾン分解反応の模式図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、オゾン分解反応の模式図である。
【図２Ｄ】図２Ｄは、オゾン分解反応の模式図である。
【図２Ｅ】図２Ｅは、オゾン分解反応の模式図である。
【図３】図３は、オゾン分解を行うため、またはガスからオゾンを精製するためのシステムの模式図である。
【図４Ａ】図４ＡはオゾンのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフであって、このグラフには強力な吸収のハートレー（Ｈａｒｔｌｅｙ）バンドおよび弱い吸収のシャピュイ（Ｃｈａｐｐｕｉｓ）バンドを有する。
【図４Ｂ】図４ＢはオゾンのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフであって、このグラフには強力な吸収のハートレー（Ｈａｒｔｌｅｙ）バンドおよび弱い吸収のシャピュイ（Ｃｈａｐｐｕｉｓ）バンドを有する。
【図５】図５は、オゾンが固定容積の液体ＣＯ２に追加される（加圧による）のに伴う、シャピュイバンドの吸収の増大を示しているグラフである。
【図６】図６は、オゾン／空気またはオゾン／酸素混合物が固定容積の液体ＣＯ２に加えられる（加圧による）のに伴って、オゾン濃度対Ｐｔｏｔａｌを示しているグラフである。
【図７】図７は、オゾンが液体二酸化炭素に加えられるのに伴う、シャピュイバンドの吸収の増大を示しているグラフである。
【図８】図８は、オゾンが液体ＣＯ２に追加されるのに伴う、オゾン濃度対Ｐｔｏｔａｌを示しているグラフである。
【図９】図９は、メタノール／大豆油の二成分のＣＯ２膨張に対する温度の効果を示しているグラフである（６：１というモル比）。
【図１０】図１０は、オゾンが追加されるのに伴うＣＸＬメタノールのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフである。
【図１１】図１１は、オゾンが追加されるのに伴うＣＸＬヘキサンのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフである。
【図１２】図１２は、オゾンが追加されるのに伴う１．０１３バールでの液体メタノールのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフである。
【図１３】図１３は、オレイン酸メチルが追加されるのに伴うオゾン化メタノールのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフである。
【図１４】図１４は、オゾンが追加されるのに伴うメタノール中のオレイン酸メチルのＵＶ／可視スペクトルを示しているグラフである。
【図１５】図１５は、温度が２℃であるとき、水の中のオゾン溶解度の測定値を等温条件下の圧力の関数として示しているグラフである。
【図１６】図１６は、温度が６℃であるとき、水の中のオゾン溶解度の測定値を等温条件下の圧力の関数として示しているグラフである。
【図１７】図１７は、温度が２０℃であるとき、水の中のオゾン溶解度の測定値を等温条件下の圧力の関数として示しているグラフである。
【図１８】図１８は、オゾン分解の間またはガスからオゾンを精製するときの超音波攪拌を生じるための超音波プローブを備えるシステムの模式図である。
【図１９】図１９は、超音波攪拌の有無における水の中のオゾン分解の速度を示しているグラフである（Ｋａｎｇ，Ｊ−Ｗ．，Ｌｅｅ，Ｋ−Ｈ．，Ｋｏｈ，Ｃ−Ｉ．，Ｎａｍ，Ｓ−Ｎ．，Ｋｏｒｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  １８  ３３６（２００１））。
【図２０】図２０は、水中および液体二酸化炭素中でのオゾン分解の速度定数に対する超音波攪拌の効果を示している表である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下の詳細な説明では、添付の図面を参照しており、この図面はその説明の一部を形成している。 
この図面では、類似の符号は、文脈上他を示すのでない限り、典型的には、類似の成分を特定する。 
詳細な説明、図面および特許請求の範囲に記載される例示的な実施例は、限定を意味するものではない。 
本明細書に提示される主題の趣旨からも範囲からも逸脱することなく、他の実施例が利用されてもよく、他の変更が行われてもよい。 
【００１７】
Ｉ．序 
一般には、本発明は、液体中のオゾン濃度を増大するため、およびオゾン分解反応を行うための新規なプロセスを包含する。 
オゾンは、−１２．１５℃（２６１Ｋ）という臨界温度（Ｔｃ）、５５．７３バールという臨界圧力（Ｐｃ）、および５４０ｋｇ／ｍ３という臨界密度（ρｃ）を有する。 
オゾン分解プロセスでは、基質（例えば、Ｃ＝Ｃを含有している分子）は、液体二酸化炭素または二酸化炭素膨張溶媒中に溶解または乳化される。 
液体中のオゾン濃度を増大するためには、オゾン発生器で空気または酸素のいずれかを用いて生成される、オゾン（Ｏ３）含有ガス流をこの液相（例えば、液体炭素または液体二酸化炭素膨張溶媒）に、Ｏ３の臨界温度の好ましくは約１〜１．２倍の温度（Ｋで表す）で加える。 
オゾンは、Ｏ３の臨界圧力の好ましくは約０．５〜２倍の圧力まで圧縮される。 
液体ＣＯ２中のＯ３の溶解度は、圧力が約５１〜６５バールまで増大されるとき、ほぼ１０倍程度まで増大されることが確認されている。 
これらの条件下では、Ｏ３は、液体ＣＯ２と混合された場合安定であり、かつＯ３は、特にバイオリファイナリの状況における基質などの基質中の炭素−炭素の二重結合を切断し得、種々の工業的化合物の合成のための構成要素を生じることが示されている。 
この反応は、準安定である中間体を介して進行するが、最初のオゾン酸化に続くさらなる酸化または還元が質量の少ない分子を生じ、この分子は化学合成のための構成要素として通常安定である。 
例として、液体ＣＯ２およびＣＯ２膨張液体中のオレイン酸メチル、ＣＨ３（ＣＨ２）７ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ２）７Ｃ（＝Ｏ）ＯＣＨ３のオゾン分解によって、カルボン酸類、ジカルボン酸類、およびアルデヒド類が生じることが現在示されている。 
【００１８】
本発明のオゾン分解プロセスは、特にバイオリファイナリの状況における基質などの基質中の炭素−炭素の二重結合を切断して、種々の工業的化合物の合成のための構成要素を生じるために使用され得る。 
この反応は、準安定である中間体を介して進行するが、最初のオゾン酸化に続くさらなる酸化または還元が、化学合成のための構成要素に適切な質量の少ない分子を生じる。 
液体ＣＯ２中では、オゾン密度は、その臨界点のかなり近くまで増大し、これによってオゾンの溶解度の増大と、特定の目的のための液相におけるオゾン濃度を調節する能力とが可能になる。 
また、オゾンはＣＯ２およびＣＸＬにおいて多くのオレフィンの基質を優先的に酸化する。 
オレイン酸メチルのオゾン化については、溶媒系は以下を生じる。 
ＣＯ２中では、ノナナール、ノナン酸およびノナン二酸が生成され、ＣＯ２膨張ヘキサン中では、ノナナール、ノナン酸、ノナン二酸が生成され、そして、ＣＯ２膨張メタノール中では、ノナン二酸およびノナン酸が生成される。 
【００１９】
この新規なプロセスの有意な特徴は以下のとおりである。 
（ｉ）Ｏ３は、その非反応性に起因して好ましい反応条件で好ましい溶媒中で安定であり、（ｉｉ）好ましい反応温度では、溶媒中のＯ３溶解度は、圧力の比較的小さい変化を伴って１０倍程度まで増大され得る。 
この調節可能性によって、反応速度および生成物の選択性を制御する能力が得られる。  （ｉｉｉ）引火の危険性の減少、（ｉｖ）溶媒の毒性の低さ、（ｖ）生成物の分離の容易さ。 
【００２０】
オゾンの高い酸化能力のおかげで（Ｅ°＝は酸中で２．０７５Ｖであって、塩基中で１．２４６Ｖである）、オゾンは、それが最終的には大気の酸素に分解されるという点で強力かつ環境によい酸化剤として研究されている。 
例えば、オレイン酸メチルＣＨ３（ＣＨ２）７ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ２）７Ｃ（＝Ｏ）ＯＣＨ３のオゾン分解、その後の水の中での触媒作用性還元によって、９０％に達するアルデヒドの収量が得られる。 
準安定な初期酸素生成物の詳細な研究によって、オレイン酸メチルの９０％が１，２，４−トリオキソランに変換され、過酸化オリゴマーに１０％の収率であることが示されている（図１Ａ）。 
後者は、等モル量のアルデヒドによって達成されるはずである。 
１，２，４トリオキソランは、二重結合に対するオゾンの１，３付加の最初の生成物１，２，３−トリオキソランの再配置によって形成される。 
その再配置は、アルデヒドおよび双性イオン過酸化物への可逆性の解離プロセスを介して生じると理解される。 
図１Ｂは、反応スキームを示しており、これは、この解離プロセスが生じる中間体の複雑性を示すために拡張されている。 
【００２１】
７つまたはその中間体の確率にかかわらず（幾何異性体はカウントしていない）、唯一の対の生成物、アルデヒドとカルボキシ・エステル・アルデヒドとが形成される。 
重要なことに、オゾン分解反応の後に酸化プロセスの完了が続く場合、この生成物はカルボン酸およびジカルボン酸である（図１Ｃ）。 
【００２２】
ＩＩ．オゾン分解 
一実施例では、本発明は、液体溶媒（すなわち、液体媒体）中の増加したＯ３溶解度におけるオゾン分解を行うための改善されたプロセスおよび反応条件をもたらす。 
オゾン分解を行うためのプロセスおよび反応条件は、Ｏ３に関して実質的に不活性であり、それによって好ましくない副産物の数および量を制限する液体溶媒の使用を包含し得る。 
オゾン分解プロセスは、液相中のＯ３溶解度が圧力によって調節可能であり、それによって反応速度および生成物の選択を制御することができる。 
このようなプロセスおよび反応は、液体ＣＯ２（Ｐｃ、ＣＯ２＝７３．７６バール；Ｔｃ、ＣＯ２＝３１．１℃または３０４．２５Ｋ）またはＣＯ２膨張液体を溶媒媒体として使用することによって達成され得る。 
【００２３】
一実施例では、オゾン分解は、液体ＣＯ２と種々のＣＯ２膨張溶媒液体、例えば、天然の不飽和酸（例えば、オレイン酸）またはそのメチルエステルで行うことができる。 
オゾン分解のための反応速度は、液相におけるオゾンの低い溶解度によって限定される可能性が最も高い。 
ＣＯ２およびＣＯ２膨張液体（ＣＸＬ類）の反応媒体としての使用によって、Ｏ３溶解度が改善され得、同様にオゾン分解の不活性な環境がもたらされる。 
さらに、不燃性のＣＯ２はまた、ｎ−ヘキサンなどの低極性の溶媒と混和性である。 
オゾン分解、その後の適切な加水分解的工程、還元的工程または酸化的工程によって、カルボン酸類、ジカルボン酸類、末端カルボキシアルコール類またはカルボキシアルデヒドが生じ得る。 
有意には、２つまたは３つの炭素−炭素二重結合を有している他の脂肪酸で同様の結果が期待され得る。 
【００２４】
一実施例では、オゾン分解は、液体ＣＯ２中で行うことができる。 
本明細書では、Ｏ３は液体ＣＯ２中で安定であって、ＣＯ２とは実質的に反応しないことが示されている。 
液体ＣＯ２中のＯ３の溶解度は、オゾンの臨界圧力に近い圧力での比較的小さい変化で連続的に調節され得る（例えば、最大で１０倍程度の大きさまで溶解度が増大する）。 
例えば、−０．７℃（２７２．４５Ｋ）での液体ＣＯ２中のＯ３の溶解度（例えば、１．０４４Ｔｃ、Ｏ３）は、５２．４バール（０．９４Ｐｃ、Ｏ３）で約０．００６の吸収単位であり、６５．５バール（１．１８  Ｐｃ、Ｏ３）で０．０６吸収単位であることが実験的に確認された。 
従って、液体ＣＯ２中のＯ３の溶解度の鋭敏な調節性は、その臨界点の近傍におけるＯ３の過度の圧縮率に関連する。 
【００２５】
Ｏ３は、０．７℃（２７２．４５Ｋ）ではその臨界温度の近傍にある（すなわち、１〜１．２５Ｔｃ、Ｏ３）。 
従って、オゾン圧縮率（従って、その密度）は、圧力がその臨界圧力（例えば、約５５．６バール）を超えて等温的に増大されるにつれて先鋭に増大するであろう。 
他方では、−０．７℃（２７２．４５Ｋ）でのＯ３流中のバックグラウンドのガスである空気およびＯ２はそれぞれの臨界温度から十分に遠く、従って、圧縮率の鋭い増大を何ら示すことなく５０．６〜６６．９バールの圧力範囲で理想的なガスのように挙動する。
そのようなものとして、Ｏ３が、例えば、空気の流れにおける、またはＯ２の流れにおける２〜３モルパーセントの大きさのような薄い濃度で存在するときでさえ、その圧縮率、従ってその密度は、その臨界圧力の近傍で鋭く増大し、それによって、液体ＣＯ２の選択的な溶解が得られる。 
この現象は、圧力が臨界圧力を超えて増大する場合、有機溶媒中の臨界に近いＣＯ２の溶解の増大と類似である。 
溶媒媒体としてのＣＯ２またはＣＯ２膨張液体中のオゾン濃度の増大の他の利点は以下のとおりである。 
（ｉ）気相における難燃剤である高密度ＣＯ２の存在に起因する引火の危険性の減少、（ｉｉ）ＣＯ２はほとんどの有機溶媒よりも毒性が低いこと、（ｉｉｉ）ＣＯ２の使用は、既存の封鎖されていない供給源に由来する場合、環境的によいと考えられること、そして、（ｉｖ）生成物は、圧力減少によってＣＯ２溶媒から容易に分離され得ることである。 
【００２６】
第一工程のオゾン分解媒体は、オゾンの臨界温度に近い種々の温度の任意の液体ＣＯ２であってもよい。 
液体ＣＯ２中のオゾンの温度は、オゾンの０．７５〜１．５Ｔｃの間であってもよく、さらに好ましくは、オゾンの約０．９〜約１．３５Ｔｃ、そして、最も好ましくはオゾンの約０．９５〜約１．２５Ｔｃであってもよい。 
液体ＣＯ２中のオゾンの好ましい温度は、オゾンの約１、約１．１、および約１．１５Ｔｃであってもよい。 
Ｔｃの関数としての温度は、絶対単位（ケルビンまたはランキン）で表される。 
しかし、温度および温度範囲は、他の単位に変換されてもよい。 
【００２７】
第一の工程のためのオゾン分解媒体は、オゾンの臨界温度に近い温度で、かつ臨界圧力に近い適切な圧力の任意の液体ＣＯ２であってもよい。 
液体ＣＯ２中のオゾンの圧力は、オゾンの０．７５と１．５Ｐｃとの間、より好ましくはオゾンの約０．９〜約１．３５Ｐｃ、そして、最も好ましくはオゾンの約０．９５〜約１．２５Ｐｃであってもよい。 
液体ＣＯ２中のオゾンの好ましい圧力は、オゾンの約１、約１．１、および約１．１５Ｐｃであってもよい。 
言い換えれば、液体ＣＯ２中のオゾンの圧力は、約４０．５バールより上、約４５．６バール〜７６バールの間、より好ましくは約５０．７バール〜約６５．９バール、そして、最も好ましくは約５４．７バール〜約６０．８バールであってもよい。 
液体ＣＯ２中のオゾンの好ましい圧力は、約５２．７バール、約５５．７バール、および約５９．８バールであってもよい。 
Ｐｃの関数としての圧力は、大気圧（ａｔｍ）またはバールで表わすことが可能で、適切な単位の変更は、他の圧力単位について行うことができる。 
【００２８】
第一工程のオゾン分解媒体は、オゾンの臨界密度に近く、好ましくは超えている種々のオゾン密度を有している任意の液体ＣＯ２であってもよい。 
オゾンの密度は、オゾンの０．７５と１０００ρｃとの間、より好ましくは約０．９〜約１００ρｃ、そして、最も好ましくは約０．９５〜約１０ρｃであり得る。 
【００２９】
オゾン分解反応は、発熱性であって、その溶媒は、反応速度、すなわち、熱発生の速度を調節し得る。 
不活性であるか、基質と比較してより不活性である溶媒は、熱のシンクとして作用して、反応の熱を吸収する。 
しかし、溶媒として機能して、同様にオゾン分解反応のために十分な基質を提供するのに十分な量で提供される場合、基質が溶媒であってもよい場合がある。 
【００３０】
オゾン分解反応は、液体溶媒の中で、例えば、有機の酸類、アルコール類、塩化メチル、酢酸エチル、ＴＨＦ、および水の中でさえ行われ得る。 
しかし、それらは、中間体の過酸化物類のアレイを生じ得る。 
水が望ましいが、より高分子量の酸およびエステルのこのような反応は、二相性の液体系の使用を必要とし得る。 
アルコールは、良好な溶解度と関連して、また、一つには、その溶媒がエステルのアルキル基を反映し得るという理由で魅力的である。 
アルコールがオゾン分解の溶媒として不利な点は、危険性を示し得る要因である、酸化の受けやすさである。 
本発明では、低分子量アルコール類、メタノールおよびエタノールで生成される二酸化炭素膨張液体（ＣＸＬ）などの溶媒系が用いられ得る。 
【００３１】
ＣＸＬ類および触媒酸化における他のＣＸＬ類である液体溶媒の有効性は、純粋な分子酸素を用いて増大され得る。 
それらの利点としては、Ｏ２の高い溶解度（例えば、有機溶媒の１００倍程度）、および不燃性であって、かつ反応媒体と平衡である気相を支配している媒体の安全性といった利点が挙げられる。 
酸化剤の溶解度の増大に基づいたプロセス増強に加えて、ＣＸＬ類における分子輸送は、ほとんどの媒体に比較して高い。 
さらに、極性のアルコールに基づいたＣＸＬ類は、非極性の媒体、例えば、超臨界ＣＯ２、または炭化水素に比較して反応速度が増大した極性を示す。 
【００３２】
メタノールベースのＣＸＬ類をオレイン酸のメチルエステルおよびより高次の不飽和酸のメチルエステルの酸化的切断のための液体媒体として用いてもよい。 
脂肪酸、例えば、パルミチン酸は、メタノールまたは超臨界ＣＯ２のいずれでも限られた溶解度を示す。 
超臨界ＣＯ２におけるパルミチン酸の溶解度は、最大１５０バールの圧力でさえ１０−４モル分率の大きさである。 
例えば、大豆油はまた、オゾン分解の液体媒体として用いてもよい。 
このエマルジョンは、消失し、メタノール／大豆油の界面はＣＯ２が放出されるときに再び現れる。 
この観察によって、ＣＯ２膨張メタノール中でエマルジョンとして分散された脂肪酸基質のオゾン分解を行う能力が示される。 
従って、二酸化炭素膨張メタノールは、不飽和酸のメチルエステルのオゾン酸化に極めてよく適しており、より低分子量の二官能性分子を生じ、バイオリファイナリの産物として重要であると考えられる。 
しかし、本発明者らの結果によって、特に、メタノールの濃度が基質よりも実質的に高い場合、Ｏ３がメタノールを攻撃し得ることが示される。 
【００３３】
オゾン分解に用いられ得るＣＸＬの溶媒のいくつかの例としては、軽質炭化水素（Ｃ４またはそれより低級）の液体類、メタノール、エタノール、低級アルコール類（例えば、Ｃ４−Ｃ１０）、高級アルコール類（例えば、Ｃ１０−Ｃ２０）、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、水、水溶液類、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、オゾン分解のための液体基質、それらの組み合わせなどが挙げられる。 
上述の任意の溶媒におけるオゾンの溶解度は、本明細書に記載のようにＣＸＬを調製することによって増大され得る。 
【００３４】
いくつかの場合には、ＣＸＬ中の溶媒は不活性であることが好ましい場合がある。 
オゾン分解に用いられ得るＣＸＬの可能性のある不活性溶媒のいくつかの例としては、ＳＦ６、キセノン、水、水溶液類、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、およびＨＳＯ３ＣＦ３を挙げることができる。 
【００３５】
実験によって、いくつかの不活性ではない溶媒は、Ｏ３が溶媒において基質を選択的に攻撃する場合に用いられ得ることが示される（溶媒添加物としてメタノールを用いるときがこのような場合である）。 
すなわち、液体基質は、反応されることが所望される基質がオゾン分解にさらに反応性である場合に溶媒として用いられ得る。 
これによってオゾンは、溶媒よりも所望の基質と反応する（例えば、不活性で、またはより不活性な溶媒で用いられる場合可能な基質）。 
例えば、いくつかの基質候補物、例えば、大豆油を含む植物油は、オゾンと反応性であることが公知であり、所望の基質が比較してより反応性である場合に溶媒として用いられ得る。 
この状況では、溶媒は、溶媒基質系のさらに不活性な成分である。 
従って、その溶媒は、オゾン攻撃に対して総合的に、もしくは、実質的に不活性であるか、またはより反応性の基質の存在下で、オゾンによって優先的に攻撃される可能性が低い液体である。 
【００３６】
オゾン分解に用いられ得るＣＸＬで可能性のある不活性でない溶媒のいくつかの例として、メタノール、エタノール、低級アルコール類（例えば、Ｃ４−Ｃ１０）、高級アルコール類（例えば、Ｃ１０−Ｃ２０）ヘキサン、イオン性の液体類、液体の酸類、有機の酸類、および飽和炭化水素類を挙げることができる。 
【００３７】
一実施例では、本発明のオゾン分解プロセスを油類および脂肪類、例えば、不飽和脂肪酸類の酸化的切断のために用いてもよい。 
不飽和脂肪酸類の二重結合によって、種々の形質転換を行うための反応性の部位が得られる。 
従って、オレフィンの酸化的切断はオゾン分解で得ることができる。 
図２Ａに示すとおり、この高度に選択性の反応で最初にオゾニドが形成され、オゾニドは、それぞれ還元操作または酸化操作によって、アルデヒド類またはカルボン酸類のいずれかを生じ得る。 
この方法は、ポリメチレン骨格中に奇数の炭素原子を含むカルボン酸を産生するために特に魅力的である。 
例えば、工業的には、アゼライン酸は、オレイン酸からオゾン分解を介して産生され、可塑剤類、潤滑剤類、作動油類、および化粧品の製造に用いられる。 
これはまた、にきびの治療における抗菌薬としても用いられる。 
このオゾン分解反応の潜在的な基質は、広範であって、これには脂肪酸類、そのエステル類ならびに油類および脂肪類の他の供給源が挙げられる。 
【００３８】
一実施例では、オゾン分解プロセスを香水および芳香剤の要素のための成分および試薬を調製するために用いてもよい。 
例えば、テルペンのオゾン処理が、成分および試薬を調製するために用いられてもよい。
酸素化された化合物は、ほとんどの臭気のある化合物のバルクを形成し、そのため、アルケン類のオゾン分解性の分裂が、香水および芳香剤の業界で広範に用いられることは驚くことではない。 
テルペンからの種々の芳香性の分子の産生に関連する広範な要素があり、ほとんどの合成の経路は、テルペン分子内のアリル部分のオゾン分解性切断で開始する。 
例えば、テルペン、（＋）−ｐ−メタ−１−エンのオゾン分解は、還元性の操作、（−）−３−イソプロピル−６−オキソヘプタナールによって形成され得る。 
次いで、この分子は、種々の反応を受けて、図２Ｂに示されるようないくつかの芳香性の分子（例えば、刈りたての干草（ニュー・モーン・ヘイ：ｎｅｗ  ｍｏｗｎ  ｈａｙ）、ミント風（ミンティー・ノート：ｍｉｎｔｙ  ｎｏｔｅ）、谷間のユリ（リリー・オブ・ザ・バレー：ｌｉｌｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｖａｌｌｅｙ）、ベルガモット様（ベルガモット・ライク：ｂｅｒｇａｍｏｔ−ｌｉｋｅ）、ローズ／オレンジ開花（ローズ／オレンジ・ブロッサム：ｒｏｓｅ／ｏｒａｇｎｅ  ｂｌｏｓｓｏｍ）、など）を形成し得る。 
【００３９】
一実施例では、オゾン分解プロセスは、医薬品のための活性剤、または医薬品を作成するための試薬を調製するために用いられ得る。 
適切な基質、例えば、天然の生成物または生理活性剤のオゾン分解が、種々の生理活性分子の新規な生理活性剤または誘導体を調製するために用いられてもよい。 
例えば、オキサンドロンは、手術、慢性感染または重度の外傷を経験した患者に体重増加を生じるために用いられるアナボリックステロイドである。 
これはまた、骨粗しょう症に関連する骨の疼痛も救済する。 
これはもともとＧ．Ｄ．Ｓｅａｒｌｅ  Ｃｏｍｐａｎｙによって開発され、高度に毒性のＯｓＯ４およびＰｂ（ＯＡｃ）４の使用を包含する多段階の工程を介してメチルアンドソスタノロンから合成された。 
ＵＳＰのオキサンドロンの何キログラムもの量についての別の経路は、Ｃｅｄａｒｂｕｒｇ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．によって開発されており、この経路は、オゾン分解反応を利用して、重要な中間体の酸を良好な収率で生じ、一方では高度に毒性の持続性の試薬の使用および危険な廃棄物の蓄積に伴う問題を回避する。 
図２Ｃに示されるとおり、本発明のオゾン分解プロセスは、より安全で、さらに経済的なプロセスでオキサンドロロン（ｏｘａｎｄｒｏｌｏｎｅ）を調製するために用いられ得る。 
【００４０】
別の例では、本発明のオゾン分解プロセスが、抗生物質、例えば、セファクロールおよびセフチブテンを適切な基質から調製するために用いられてもよい。 
セファクロールおよびセフチブテンは、セファロスポリン抗生物質と呼ばれる分類の医薬に属する化合物である。 
それらは、広範な範囲の感染に対して有効であり、塩野義製薬（Ｓｈｉｏｎｏｇｉ  ａｎｄ  Ｃｏ．  Ｌｔｄ．，Ｏｓａｋａ，Ｊａｐａｎ）によって開発された。 
もともと、それらは、ペニシリン・スルホキシドから合成的に産生されたが、Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  Ｐｌｏｕｇｈ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅの科学者による産生の費用を減少する企図で、セファロスポリンＣブロスからの合成経路が行われている。 
この経路の重要な工程は、オゾン分解工程であって、ここでは３−エクソメチレンセファロスポリン（１）を３−ヒドロキシセフェム（２）に変換する。 
図２Ｄに示されるとおり、本発明のオゾン分解プロセスが、より安全で、より経済的なプロセスで３−ヒドロキシセフェム（２）を調製するために用いられてもよい。 
【００４１】
別の例では、本発明のオゾン分解プロセスを用いて、２−ヒドロキシインダン−２−カルボキシアルデヒドを調製するために用いられてもよい。 
ファイザー（Ｐｆｉｚｅｒ）は以前に、何キログラムもの規模の合成を２−インダノン由来のアルデヒド、２−ヒドロキシインダン−２−カルボキシアルデヒドについて開発しており、これは還元性のアミノ化反応に用いられる。 
２−インダノンは、臭化ビニルマグネシウムでのグリニャール付加を受けて、三級アリルアルコールを生じる。 
これは、メタノール中でオゾン分解を受け、引き続いて溶媒はカルボニル・オキシド中間体をトラップして、メトキシ−ヒドロペルオキシドを形成する。 
このヒドロペルオキシドを重硫酸ナトリウムで還元して、安定な重硫酸塩添加物を形成し、この添加物がアルデヒドに優先して還元性のアミノ化に用いられる。 
図２Ｅに示されるとおり、本発明のオゾン分解プロセスが、安全でさらに経済的なプロセスで２−ヒドロキシインダン−２−カルボキシアルデヒドを調製するために用いられてもよい。 
【００４２】
一実施例では、本発明のオゾン分解プロセスは、非オレフィンの酸化反応に有用であり得る。 
例えば、非オレフィンの酸化反応は、オゾン分解を介したベンジル基質などの酸化であってもよい。 
従って、有機基質のオゾン分解の要素は、二重結合の選択的な切断に限定されない。 
オゾンは、置換されたベンジル化合物をその対応するベンズアルデヒドおよび安息香酸へ、遷移金属触媒を用いて効率的に酸化し得ることが示されている。 
そのようなものとして、本明細書に記載されている溶媒および反応条件で、ならびに酢酸マンガン（ＩＩ）を触媒として用いて、トルエン誘導体の酸化は、アルデヒドまたはカルボン酸産物のいずれかに向けられてもよい。 
産生される唯一のオフガスは酸素である。 
本発明のオゾン分解プロセスは、ベンズアルデヒド類および安息香酸類をより安全でより経済的なプロセスで調製するために用いられてもよい。 
【００４３】
一実施例では、本発明のオゾン分解プロセスは、一重項酸素の産生のために用いられ得る。 
オゾンからの一重項酸素の産生は、近年ある程度の注目を受けている。 
産生のための従来の方法は、テトラフェニルポルフィリンなどの感作物質の存在下において紫外光で酸素ガスを照射する工程を包含する。 
専門的なガス／液体の光反応器の費用に加えて、大量の二酸素、有機溶媒および光の存在によって、工業的適用が阻止され、かつ工業的な用途は香料および芳香の産生における小規模の適用に限定されている。 
結果として、１Ｏ２産生の光を使わない方法は、広範に検討されており、モリブデン酸塩による過酸化水素の触媒作用性変換が最も魅力的である。 
オゾンはまた、１Ｏ２を産生するために用いられており、これによって１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンが、オゾンの分裂を促進して１Ｏ２を生じることが示されている。 
従って、ＣＯ２またはＣＸＬの中のオゾンを１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンと一緒に用いて、１Ｏ２を生じることができる。 
また、フェロセン触媒の酸化型の還元的リサイクル（例えば、水素化）によって、連続的プロセスを行って１Ｏ２を産生してもよい。 
【００４４】
一実施例では、本発明のオゾン分解プロセスは、メタンの酸化に用いられもよい。 
ＣＯ２またはＣＸＬ中のオゾン溶解度の増強をオゾン分解を介してメタンの酸化のために用いてもよい。 
これまでに、メタンの酸化は、メタンを超酸性媒体中でプロトン化ホルムアルデヒドに変換することが報告されている。 
このような強力な酸溶液では、メタンはまた、オリゴマー形成とともに、プロトン化されたアセトンに、または関連のアルキル・カルベニウム・イオンに酸化されることが報告されている。 
ここでは、このような変換は、ＣＯ２またはＣＸＬ中においてオゾンを用いて行われ得る。 
【００４５】
本発明のオゾン分解プロセスは、広範な種々の基質に適用することができる。 
最も一般的な基質は、植物の脂肪酸類、脂肪酸類のエステル、脂肪類および油類であり得る。 
植物の脂肪酸類の例は、酪酸、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、ヘキサコサン酸、オクタコサン酸、トリアコンタン酸およびｎ−ドトリアコンタン酸、ならびに奇数の炭素原子を有している酸、例えば、プロピオン酸、ｎ−吉草酸、エナント酸、ペラルゴン酸、ヘンデカン酸、トリデカン酸、ペンタデカン酸、ヘプタデカン酸、ノナデカン酸、ヘンエイコサン酸、トリコサン酸、ペンタコサン酸、ヘプタコサン酸、イソ酪酸、イソカプロン酸、イソカプロン酸、イソカプリル酸、イソカプリン酸、イソラウリン酸、１１−メチルドデカン酸、イソミリスチン酸、１３−メチル−テトラデカン酸、イソパルミチン酸、１５−メチル−ヘキサデカン酸、イソステアリン酸、１７−メチルオクタデカン酸、イソアラキジン酸、１９−メチル−エイコサン酸、α−エチル−ヘキサン酸、α−ヘキシルデカン酸、α−ヘプチルウンデカン酸、２−デシルテトラデカン酸、２−ウンデシルテトラデカン酸、２−デシルペンタデカン酸、２−ウンデシルペンタデカン酸、Ｆｉｎｅオキソコール１８００酸（日産化学（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｌｔｄ．）の製品）、６−メチル−オクタン酸、８−メチル−デカン酸、１０−メチル−ドデカン酸、１２−メチル−テトラデカン酸、１４−メチル−ヘキサデカン酸、１６−メチル−オクタデカン酸、１８−メチル−エイコサン酸、２０−メチル−ドコサン酸、２２−メチル−テトラコサン酸、２４−メチル−ヘキサコサン酸、２６−メチルオクタコサン酸、例としては、４−デセン酸、カプロレイン酸、４−ドデセン酸、５−ドデセン酸、ラウロレイン酸、４−テトラデセン酸、５−テトラデセン酸、９−テトラデセン酸、パルミトレイン酸、６−オクタデセン酸、オレイン酸、９−オクタデセン酸、１１−オクタデセン酸、９−エイコセン酸、シス−１１−エイコセン酸、セトレイン酸、１３−ドコセン酸、１５−テトラコセン酸、１７−ヘキサコセン酸、６，９，１２，１５−ヘキサデカテトラエン酸、リノール酸、リノール酸（１８：３  ｎ３）、γリノール酸（１８：３  ｎ６）、α−エレオステアリン酸、ガドレイン酸（２０：１）、α−エレオステアリン酸、プニカ酸、６，９，１２，１５−オクタデカテトラエン酸、パリナリン酸、５，８，１１，１４−エイコサテトラエン酸、エルカ酸、５，８，１１，１４，１７−エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）、７，１０，１３，１６，１９−ドコサペンタエン酸、４，７，１０，１３，１６，１９−ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）、α−ヒドロキシラウリン酸、α−ヒドロキシミリスチン酸、α−ヒドロキシパルミチン酸、α−ヒドロキシステアリン酸、ω−ヒドロキシラウリン酸、α−ヒドロキシアラキジン酸、９−ヒドロキシ−１２−オクタデセン酸、リシノール酸、α−ヒドロキシベヘン酸、９−ヒドロキシ−トランス−１０，１２−オクタデカジエン酸、カモレン（ｋａｍｏｌｅｎｉｃ）酸、イプロール（ｉｐｕｒｏｌｉｃ）酸、９，１０−ジヒドロキシステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、シュウ酸、クエン酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、��ゼライン酸、セバシン酸、Ｄ，Ｌ−リンゴ酸、それらの任意の誘導体、ならびにそれらの任意の組み合わせからなる群より選択される。 
【００４６】
脂肪酸類のエステル類の例は、ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、オレイン酸メチル、エライジン酸メチル、リノール酸メチル、リノレン酸メチル、ステアリン酸メチル、エルカ酸メチル、リシノール酸メチル、リカン酸メチル、メチル・エラストステアレート（ｅｌａｅｏｓｔｅａｒａｔｅ）、アラキドン酸メチル、メチル・クルパノドネート（ｃｌｕｐａｎｏｄｏｎａｔｅ）、ラウリン酸エチル、ミリスチン酸エチル、パルミチン酸エチル、オレイン酸エチル、エライジン酸エチル、リノール酸エチル、リノレン酸エチル、ステアリン酸エチル、エルカ酸エチル、リシノール酸エチル、リカン酸エチル、エチル・エラストステアレート、アラキドン酸エチル、エチル・クルパノドネート、ラウリン酸プロピル、ミリスチン酸プロピル、パルミチン酸プロピル、オレイン酸プロピル、エライジン酸プロピル、リノール酸プロピル、リノレン酸プロピル、ステアリン酸プロピル、エルカ酸プロピル、リシノール酸プロピル、リカン酸プロピル、プロピル・エラストステアレート、アラキドン酸プロピル、プロピル・クルパノドネート、ラウリン酸イソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、オレイン酸イソプロピル、エライジン酸イソプロピル、リノール酸イソプロピル、リノレン酸イソプロピル、ステアリン酸イソプロピル、エルカ酸イソプロピル、リシノール酸イソプロピル、リカン酸イソプロピル、イソプロピル・エラストステアレート、アラキドン酸イソプロピル、イソプロピル・クルパノドネート、ラウリン酸ブチル、ミリスチン酸ブチル、
パルミチン酸ブチル、オレイン酸ブチル、エライジン酸ブチル、リノール酸ブチル、リノレン酸ブチル、ステアリン酸ブチル、エルカ酸ブチル、リシノール酸ブチル、リカン酸ブチル、ブチル・エラストステアレート、アラキドン酸ブチル、ブチル・クルパノドネート、ラウリン酸ｓｅｃ．ブチル、ミリスチン酸ｓｅｃ．ブチル、パルミチン酸ｓｅｃ．ブチル、オレイン酸ｓｅｃ．ブチル、エライジン酸ｓｅｃ．ブチル、リノール酸ｓｅｃ．ブチル、リノレン酸ｓｅｃ．ブチル、ステアリン酸ｓｅｃ．ブチル、エルカ酸ｓｅｃ．ブチル、リシノール酸ｓｅｃ．ブチル、リカン酸ｓｅｃ．ブチル、ｓｅｃ．ブチル・エラストステアレート、アラキドン酸ｓｅｃ．ブチル、ｓｅｃブチル・クルパノドネート、ラウリン酸イソブチル、ミリスチン酸イソブチル、パルミチン酸イソブチル、オレイン酸イソブチル、エライジン酸イソブチル、リノール酸イソブチル、リノレン酸イソブチル、ステアリン酸イソブチル、エルカ酸イソブチル、リシノール酸イソブチル、リカン酸イソブチル、イソブチル・エラストステアレート、アラキドン酸イソブチル、イソプロピル・クルパノドネート、ラウリン酸アミル、ミリスチン酸アミル、パルミチン酸アミル、オレイン酸アミル、エライジン酸アミル、リノール酸アミル、リノレン酸アミル、ステアリン酸アミル、エルカ酸アミル、リシノール酸アミル、リカン酸アミル、アミル・エラストステアレート、アラキドン酸アミル、アミル・クルパノドネート、ラウリン酸ヘキシル、ミリスチン酸ヘキシル、パルミチン酸ヘキシル、オレイン酸ヘキシル、エライジン酸ヘキシル、リノール酸ヘキシル、リノレン酸ヘキシル、ステアリン酸ヘキシル、エルカ酸ヘキシル、リシノール酸ヘキシル、リカン酸ヘキシル、ヘキシル・エラストステアレート、アラキドン酸ヘキシル、ヘキシル・クルパノドネート、ラウリン酸ヘプチル、ミリスチン酸ヘプチル、
パルミチン酸ヘプチル、オレイン酸ヘプチル、エライジン酸ヘプチル、リノール酸ヘプチル、リノレン酸ヘプチル、ステアリン酸ヘプチル、エルカ酸ヘプチル、リシノール酸ヘプチル、リカン酸ヘプチル、ヘプチル・エラストステアレート、アラキドン酸ヘプチル、ヘプチル・クルパノドネート、ラウリン酸オクチル、ミリスチン酸オクチル、パルミチン酸オクチル、オレイン酸オクチル、エライジン酸オクチル、リノール酸オクチル、リノレン酸オクチル、ステアリン酸オクチル、エルカ酸オクチル、リシノール酸オクチル、リカン酸オクチル、オクチル・エラストステアレート、アラキドン酸オクチル、オクチル・クルパノドネート、ラウリン酸２−エチルヘキシル、ミリスチン酸２−エチルヘキシル、パルミチン酸２−エチルヘキシル、オレイン酸２−エチルヘキシル、エライジン酸２−エチルヘキシル、リノール酸２−エチルヘキシル、リノレン酸２−エチルヘキシル、ステアリン酸２−エチルヘキシル、エルカ酸２−エチルヘキシル、リシノール酸２−エチルヘキシル、リカン酸２−エチルヘキシル、２−エチルヘキシル・エラストステアレート、アラキドン酸２−エチルヘキシル、２−エチルヘキシル・クルパノドネート、ラウリン酸ｔ−ブチル、ミリスチン酸ｔ−ブチル、パルミチン酸ｔ−ブチル、オレイン酸ｔ−ブチル、エライジン酸ｔ−ブチル、リノール酸ｔ−ブチル、リノレン酸ｔ−ブチル、ステアリン酸ｔ−ブチル、エルカ酸ｔ−ブチル、リシノール酸ｔ−ブチル、リカン酸ｔ−ブチル、ｔ−ブチル・エラストステアレート、アラキドン酸ｔ−ブチル、ｔ−ブチル・クルパノドネート、ラウリン酸イソオクチル、ミリスチン酸イソオクチル、パルミチン酸イソオクチル、オレイン酸イソオクチル、エライジン酸イソオクチル、リノール酸イソオクチル、リノレン酸イソオクチル、ステアリン酸イソオクチル、エルカ酸イソオクチル、リシノール酸イソオクチル、リカン酸イソオクチル、イソオクチル・エラストステアレート、アラキドン酸イソオクチル、イソオクチル・クルパノドネート、ラウリン酸ノニル、ミリスチン酸ノニル、
パルミチン酸ノニル、オレイン酸ノニル、エライジン酸ノニル、リノール酸ノニル、リノレン酸ノニル、ステアリン酸ノニル、エルカ酸ノニル、リシノール酸ノニル、リカン酸ノニル、ノニル・エラストステアレート、アラキドン酸ノニル、ノニル・クルパノドネート、ラウリン酸デシル、ミリスチン酸デシル、パルミチン酸デシル、オレイン酸デシル、エライジン酸デシル、リノール酸デシル、リノレン酸デシル、ステアリン酸デシル、エルカ酸デシル、リシノール酸デシル、リカン酸デシル、デシル・エラストステアレート、アラキドン酸デシル、デシル・クルパノドネート、ラウリン酸ウンデシル、ミリスチン酸ウンデシル、パルミチン酸ウンデシル、オレイン酸ウンデシル、エライジン酸ウンデシル、リノール酸ウンデシル、リノレン酸ウンデシル、ステアリン酸ウンデシル、エルカ酸ウンデシル、リシノール酸ウンデシル、リカン酸ウンデシル、ウンデシル・エラストステアレート、アラキドン酸ウンデシル、ウンデシル・クルパノドネート、ラウリン酸ドデシル、ミリスチン酸ドデシル、パルミチン酸ドデシル、オレイン酸ドデシル、エライジン酸ドデシル、リノール酸ドデシル、リノレン酸ドデシル、ステアリン酸ドデシル、エルカ酸ドデシル、リシノール酸ドデシル、リカン酸ドデシル、ドデシル・エラストステアレート、アラキドン酸ドデシル、ドデシル・クルパノドネート、メチル・ブラシデート（ｂｒａｓｉｄａｔｅ）、エチル・ブラシデート、プロピル・ブラシデート、イソプロピル・ブラシデート、ブチル・ブラシデート、ｓｅｃ−ブチル・ブラシデート、イソブチル・ブラシデート、ｔ−ブチル・ブラシデート、アミル・ブラシデート、ヘキシル・ブラシデート、ヘプチル・ブラシデート、オクチル・ブラシデート、２−エチルヘキシル・ブラシデート、イソオクチル・ブラシデート、ノニル・ブラシデート、デシル・ブラシデート、ウンデシル・ブラシデート、ドデシル・ブラシデート、ラウリン酸ヒドロキシエチル、ミリスチン酸ヒドロキシエチル、パルミチン酸ヒドロキシエチル、オレイン酸ヒドロキシエチル、エライジン酸ヒドロキシエチル、リノール酸ヒドロキシエチル、リノレン酸ヒドロキシエチル、
ステアリン酸ヒドロキシエチル、エルカ酸ヒドロキシエチル、リシノール酸ヒドロキシエチル、リカン酸ヒドロキシエチル、ヒドロキシエチル・エラストステアレート、アラキドン酸ヒドロキシエチル、ヒドロキシエチル・クルパノドネート、ヒドロキシエチル・ブラシデート、ポリエトキシル化ラウリン酸、ポリエトキシル化ミリスチン酸、ポリエトキシル化パルミチン酸、ポリエトキシル化オレイン酸、ポリエトキシル化エライジン酸、ポリエトキシル化リノール酸、ポリエトキシル化リノレン酸、ポリエトキシル化ステアリン酸、ポリエトキシル化エルカ酸、ポリエトキシル化リシノール酸、ポリエトキシル化リカン酸、ポリエトキシル化エラエオステアリック酸、ポリエトキシル化アラキドン酸、ポリエトキシル化クルパノドン酸、ポリエトキシル化ブラシジン酸、ラウリン酸ヒドロキシプロピル、ミリスチン酸ヒドロキシプロピル、パルミチン酸ヒドロキシプロピル、オレイン酸ヒドロキシプロピル、エライジン酸ヒドロキシプロピル、リノール酸ヒドロキシプロピル、リノレン酸ヒドロキシプロピル、ステアリン酸ヒドロキシプロピル、エルカ酸ヒドロキシプロピル、リシノール酸ヒドロキシプロピル、リカン酸ヒドロキシプロピル、ヒドロキシプロピル・エラストステアレート、アラキドン酸ヒドロキシプロピル、ヒドロキシプロピル・クルパノドネート、ヒドロキシプロピル・ブラシデート、ポリプロポキシル化ラウリン酸、ポリプロポキシル化ミリスチン酸、ポリプロポキシル化パルミチン酸、ポリプロポキシル化オレイン酸、ポリプロポキシル化エライジン酸、ポリプロポキシル化リノール酸、ポリプロポキシル化リノレン酸、ポリプロポキシル化ステアリン酸、ポリプロポキシル化エルカ酸、ポリプロポキシル化リシノール酸、ポリプロポキシル化リカン酸、ポリプロポキシル化エラエオステアリック酸、ポリプロポキシル化アラキドン酸、ポリプロポキシル化クルパノドン酸、ポリプロポキシル化ブラシジン酸、ラウリン酸シクロペンチル 
ミリスチン酸シクロペンチル、パルミチン酸シクロペンチル、オレイン酸シクロペンチル、エライジン酸シクロペンチル、リノール酸シクロペンチル、リノレン酸シクロペンチル、ステアリン酸シクロペンチル、エルカ酸シクロペンチル、リシノール酸シクロペンチル、リカン酸シクロペンチル、シクロペンチル・エラストステアレート、アラキドン酸シクロペンチル、シクロペンチル・クルパノドネート、シクロペンチル・ブラシデート、ラウリン酸シクロヘキシル、ミリスチン酸シクロヘキシル、パルミチン酸シクロヘキシル、オレイン酸シクロヘキシル、エライジン酸シクロヘキシル、リノール酸シクロヘキシル、リノレン酸シクロヘキシル、ステアリン酸シクロヘキシル、エルカ酸シクロヘキシル、リシノール酸シクロヘキシル、リカン酸シクロヘキシル、シクロヘキシル・エラストステアレート、アラキドン酸シクロヘキシル、シクロヘキシル・クルパノドネート、シクロヘキシル・ブラシデート、ラウリン酸メトキシエチル、ミリスチン酸メトキシエチル、パルミチン酸メトキシエチル、オレイン酸メトキシエチル、エライジン酸メトキシエチル、リノール酸メトキシエチル、リノレン酸メトキシエチル、ステアリン酸メトキシエチル、
エルカ酸メトキシエチル、リシノール酸メトキシエチル、リカン酸メトキシエチル、メトキシエチル・エラストステアレート、アラキドン酸メトキシエチル、メトキシエチル・クルパノドネート、メトキシエチル・ブラシデート、ラウリン酸イソプロポキシエチル、ミリスチン酸イソプロポキシエチル、パルミチン酸イソプロポキシエチル、オレイン酸イソプロポキシエチル、エライジン酸イソプロポキシエチル、リノール酸イソプロポキシエチル、リノレン酸イソプロポキシエチル、ステアリン酸イソプロポキシエチル、エルカ酸イソプロポキシエチル、リシノール酸イソプロポキシエチル、リカン酸イソプロポキシエチル、イソプロポキシエチル・エラストステアレート、アラキドン酸イソプロポキシエチル、イソプロポキシエチル・クルパノドネート、イソプロポキシエチル・ブラシデート、ラウリン酸ブトキシエチル、ミリスチン酸ブトキシエチル、パルミチン酸ブトキシエチル、オレイン酸ブトキシエチル、エライジン酸ブトキシエチル、リノール酸ブトキシエチル、リノレン酸ブトキシエチル、ステアリン酸ブトキシエチル、エルカ酸ブトキシエチル、ブトキシエチル・エラストステアレート、リカン酸ブトキシエチル、リシノール酸ブトキシエチル、アラキドン酸ブトキシエチル、ブトキシエチル・クルパノドネート、ブトキシエチル・ブラシデート、ラウリン酸メトキシプロピル、ミリスチン酸メトキシプロピル、
パルミチン酸メトキシプロピル、オレイン酸メトキシプロピル、エライジン酸メトキシプロピル、リノール酸メトキシプロピル、リノレン酸メトキシプロピル、ステアリン酸メトキシプロピル、エルカ酸メトキシプロピル、リシノール酸メトキシプロピル、リカン酸メトキシプロピル、メトキシプロピル・エラストステアレート、アラキドン酸メトキシプロピル、メトキシプロピル・クルパノドネート、メトキシプロピル・ブラシデート、ラウリン酸エトキシプロピル、ミリスチン酸エトキシプロピル、パルミチン酸エトキシプロピル、オレイン酸エトキシプロピル、エライジン酸エトキシプロピル、リノール酸エトキシプロピル、リノレン酸エトキシプロピル、ステアリン酸エトキシプロピル、エルカ酸エトキシプロピル、リシノール酸エトキシプロピル、リカン酸エトキシプロピル、エトキシプロピル・エラストステアレート、アラキドン酸エトキシプロピル、エトキシプロピル・クルパノドネート、エトキシプロピル・ブラシデート、ラウリン酸ブトキシプロピル、ミリスチン酸ブトキシプロピル、パルミチン酸ブトキシプロピル、オレイン酸ブトキシプロピル、エライジン酸ブトキシプロピル、リノール酸ブトキシプロピル、リノレン酸ブトキシプロピル、ステアリン酸ブトキシプロピル、エルカ酸ブトキシプロピル、リシノール酸ブトキシプロピル、リカン酸ブトキシプロピル、ブトキシプロピル・エラストステアレート、
アラキドン酸ブトキシプロピル、ブトキシプロピル・クルパノドネート、ブトキシプロピル・ブラシデート、ラウリン酸イソプロポキシプロピル、ミリスチン酸イソプロポキシプロピル、パルミチン酸イソプロポキシプロピル、オレイン酸イソプロポキシプロピル、エライジン酸イソプロポキシプロピル、リノール酸イソプロポキシプロピル、リノレン酸イソプロポキシプロピル、ステアリン酸イソプロポキシプロピル、エルカ酸イソプロポキシプロピル、リシノール酸イソプロポキシプロピル、リカン酸イソプロポキシプロピル、イソプロポキシプロピル・エラストステアレート、アラキドン酸イソプロポキシプロピル、イソプロポキシプロピル・クルパノドネート、イソプロポキシプロピル・ブラシデートなどからなる群より選択される。 
【００４７】
脂肪類および油類の例は、動物の脂肪、牛脂、ボルネオ脂、バター脂、カメリナ油、ユーラカン油、キャノーラ油、ヒマシ油、ココア・バター、ココア・バター代替物、ココナッツ油、タラ肝油、コリアンダー油、コーン油、綿実油、アマ油、ヘーゼルナッツ油、麻実油、ニシン油、イリッペ脂、ジャトロファ油、コカムバター、ラノリン、ラード、亜麻仁油、マンゴー・カーネル油、魚油、メドウフォーム油、ニシン油、乳脂肪、モーラ脂肪、からし油、羊脂、牛脚油、オリーブ油、オレンジ・ラッフィー油、パーム油、パーム核油、パーム核オレイン、パーム核ステアリン、パームオレイン、パームステアリン、ピーナッツ油、フルワラ（ｐｈｕｌｗａｒａ）バター、パイル・ハード（ｐｉｌｅ  ｈｅｒｄ）油、菜種油、ヌカ油、ベニバナ油、サラノキ脂肪、鰯油、サザンカ油、シア脂、シアバター、大豆油、ヒマワリ油、タール油、獣脂、ツバキ油、桐油、植物油、鯨油、トリアシルグリセロール、ジアシルグリセロール、モノアシルグリセロール、トリオレイン、中鎖脂肪酸のトリグリセリド、ならびにそれらの誘導体、コンジュゲートした誘導体、遺伝子組み換え誘導体、および混合物からなる群より選択される。 
適切な脂肪酸の他の供給源としては、使用済み料理油、下水処理施設由来の浮いた油脂、動物脂、例えば、牛脂およびブタのラード、原油、「黄色油脂」、すなわち、動物または植物の油類および脂類であって、ヒトの消費のために食品を準備または調理するレストランまたは他の食品施設によって用いられたか、または食品の調理の結果として生成され、遊離脂肪酸含量が１５％未満である油類および脂類、ならびに白色の油脂、すなわち、主にブタ肉および／または他の動物脂肪由来の溶けた脂が挙げられる。 
【００４８】
一実施例では、オゾン分解の基質は、液体ＣＯ２中で溶解可能であるか、または実質的に溶解可能であるか、もしくは、懸濁可能であり得る。 
いくつかの例としては、プロピレン、１−ブテン、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテン、シス−スチルベン、トランス−スチルベン、および類似のタイプの化合物を挙げることができる。 
【００４９】
しかし、オゾン分解を通じて反応することが所望され得る基質のいくつかは、二酸化炭素または二酸化炭素膨張液体のいずれにも溶解できない場合がある。 
このような混和できない液相は、工業的なプロセスで珍しいことではない。 
このような場合、界面の表面積は、質量移動の限界を克服するために増大され得、それによって反応速度が増強される。 
界面の表面積は、機械的スターラーまたは超音波混合デバイスのいずれかを用いる激しい攪拌によって増大され得、その各々が溶媒相における基質のエマルジョンまたは分散を生じる。 
激しい攪拌の他の手段も、界面を増大するために用いられ得る。 
従って、本発明は、基質が溶媒に完全に溶解性でない反応で用いてもよい。 
これは、本明細書に記載の多くの種類の生物油の多くの成分を含むバイオマス由来の重要な基質において特にあてはまる。 
【００５０】
ＩＩＩ．触媒 
図１Ａおよび１Ｂに示されるとおり、所望の生成物を得るための基質との反応は２工程であってもよい。 
第一の工程は、本明細書に記載されるようなＣＯ２またはＣＯ２膨張液体（すなわち、ＣＸＬ）におけるオゾン分解である。 
全体的なプロセスにおける第二の工程は、開発における特定の場合によって、触媒作用性であっても、または化学量論的であってもよい。 
例えば、トリオキソランの加水分解は対応するジカルボン酸類を生じること、および温和な還元剤の存在下での加水分解はアルデヒド類を生じることが報告されている。 
平衡状態の方程式の検査によって、酸化した状態のトリオキソランの簡易な使用で、１モルのケトン／アルデヒドおよび、１モルのカルボン酸が生じることが明らかである。 
実際、トリオキソランの切断の間の穏やかな還元は、両方の新たに生じる部分をアルデヒドに変換し、一方で酸化的切断が２モルのカルボン酸を生じる。 
強力な還元が２モルのアルコールを生じる。 
従って、新規な触媒作用プロセスを不飽和の酸、および、それらのエステルの有用な低分子量の産物へのオゾン分解またはオゾンベースの変換における第二の工程に用いてもよい。 
【００５１】
一実施例では、オゾン分解プロセスの第一および／または第二の工程を触媒作用系で行ってもよい。 
公知の触媒作用系は、一般には反応におけるオゾンの完全な酸化力の使用を加速するのに、そして、特に、炭素−炭素二重結合の切断には有効ではない。 
遷移金属触媒による最初の酸化プロセスの触媒は、オゾンの酸化力を調節し得る。 
触媒は一般には、オゾン分子に利用可能な機構的な経路の排除、および、ヒドロキシラジカルに加えて、少ない反応産物へのオゾンのみかけの変換のために、酸化剤の選択性が失われ、所望の産物の収率が低減されるという２つの方法でオゾンを調節する。 
触媒の非存在下では、オゾンは炭素−炭素の二重結合基を準安定性の中間体である１，２，４−トリオキソラン類に変換し、この１，２，４−トリオキソラン類は所望の生成物の容易に選択されるアレイをもたらし得る効率的な第二の工程（加溶媒分解、酸化、還元）によく適している。 
しかし、第二の工程である１，２，４−オゾニドの所望の生成物への変換における触媒の望ましさは、それが酸化であっても還元であっても、触媒によって改善され得る。 
従って、触媒は、本明細書に記載されるＣＯ２およびＣＸＬ類における基質のオゾン分解で用いられ得る。 
いくつかの触媒の例としては、遷移金属イオンを触媒として用いることを目的として、酸化鉄（ＩＩＩ）、鉄、コバルト、ニッケル、銅、マンガン、クロム、マンガン（例えば、Ｍｎ（ＩＩＩ）であってＭｎ（ＶＩＩ）ではない）、オスミウム、ルテニウムおよびレニウム、マンガンポルフィリン、マンガン中心性ポリオキシ金属塩類、チタニウム、ＴｉＯ２、それらの組み合わせ、それらの酸化物などが挙げられる。 
【００５２】
ＩＶ．オゾン精製 
さらに、本発明は、オゾンを調製するか、またはオゾンの純度を増大するためのプロセスおよび反応条件を提供する。 
オゾンはガス、例えば、空気もしくは酸素に存在してもよいし、またはそれらから分離されてもよい。 
オゾンの生成は当分野で周知である。 
オゾンはしばしばオゾンが生成されるガスを伴う。 
オゾンはもとのガスから選択的に精製されてもよい。 
【００５３】
一実施例では、オゾンは、ＣＯ２またはＣＸＬの存在下で酸素または空気から、オゾンのＴｃに近い温度でシステムの圧力を増大することによって分離され得る。 
すなわち、ＣＯ２またはＣＸＬ中のオゾン濃度を増大するための同じ条件をガスからオゾンを精製するために用いてもよい。 
そのようなものとして、オゾンの存在下におけるＣＯ２またはＣＸＬ組成物は、基質なしでＴｃに近い温度で圧力を増大することによって調節され得る。 
基質の欠失によって、Ｏ３は、Ｏ２＋Ｏ３、または、Ｏ３＋空気流のいずれかから、オゾンを反応および分解することなくＣＯ２またはＣＸＬ中で濃縮されることによって分離可能になる。 
この分離プロセスは、系の圧力を単純に増大する（例えば、Ｏ３の臨界圧力に２０〜３０バール近付ける）ことによってＯ３を凝縮するように、Ｏ３の臨界温度（例えば、−１２℃または２６１．１５Ｋ）のすぐ下にＯ２／空気＋Ｏ３混合物を冷却することによって行うことができる。 
この方法は、Ｏ３を分離するための冷蔵技術よりも安価でかつ容易であり得る。 
【００５４】
オゾンの濃度がＣＯ２またはＣＸＬ中で増大された後、液体中にはない全てのガスが除去され得る。 
次いで、液体中のオゾンガスを液体から分離して、精製されたオゾンを得てもよい。 
【００５５】
一実施例では、前記温度がオゾンの臨界温度の約１倍〜約１．２倍の間であり、該温度が絶対単位（ケルビンまたはランキン）で表される。 
【００５６】
一実施例では、前記圧力が、オゾンの臨界圧力の約０．５〜約２倍まで増大される。
【００５７】
一実施例では、前記液体中の前記オゾン濃度がほぼ１０倍程度まで増大される。 
【００５８】
一実施例では、ガスからオゾンを抽出するための方法であって、オゾンの臨界温度の約０．８倍と約１．５倍との間の温度で、オゾンを有するガスを提供する工程と、前記オゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍まで該オゾンの圧力を等温的に増大する工程と、液体中に前記圧縮されたオゾンを導入する工程であって、該液体およびオゾンの組み合わせは、前記オゾンの臨界温度の約０．８倍と約１．５倍との間の温度を有しており、かつ該液体の該圧力およびオゾンの組み合わせは、前記オゾンの臨界圧力の約０．３倍〜約５倍である工程とを含む。 
前記温度がオゾンの前記臨界温度の約１倍〜約１．２倍との間であり、該温度が絶対単位（ケルビンまたはランキン）で表される。 
前記圧力が、オゾンの前記臨界圧力の約０．５〜約２倍まで増大される。 
前記液体中のオゾン濃度が少なくとも約５倍増大される。 
前記液体およびオゾンに対して超音波攪拌を与える工程をさらに含む。 
前記液体中の前記オゾン濃度がほぼ１０倍程度まで増大される。 
前記液体が、液体二酸化炭素、軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、水、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせから構成される。 
【００５９】
一実施例では、前記液体が、軽質炭化水素類（Ｃ４またはそれより低級）、メタノール、エタノール、アルコール類、ヘキサン、ＳＦ６、キセノン、水、フッ化炭素溶媒類、高度に酸素化された分子類、高度にフッ素化された分子類、ＣＦ３ＣＯ２Ｈ、イオン性の液体類、強力な液体の酸類、Ｈ２ＳＯ４、ＨＳＯ３Ｆ、ＨＳＯ３ＣＦ３、有機の酸類、飽和炭化水素類、またはそれらの組み合わせから構成される二酸化炭素膨張液体である。 
【００６０】
実験 
１． 
オゾン濃度測定値およびオゾン分解実験を１０ｃｍ３のチタニウム高圧ビューセルを用いて行った。 
リアクターシステム１０の模式図は図３に示す。 
リアクターシステム１０は、円柱の形状である高圧反応セル１２を備えることが示されているが、任意の他の形状であってもよい。 
セル１２をビュー・ウインドウ１４、例えば両端でサファイアウインドウに取り付けて、これをＰＥＥＫ  Ｏ−リングおよびスクリューキャップで密閉する（図示せず）。 
分光光度計（図示せず）（例えば、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ光ファイバーＵＶ／可視分光光度計）を用いて、サファイアウインドウ１４を介してＵＶ／可視スペクトルを測定する。 
セル１２の本体をオゾンインプットのポート１６、ＣＯ２および／またはＣＸＬインプットポート１８、熱電温度計２２のインプットポート２０、圧力トランスデューサー２６のインプットポート２４、および安全破裂ディスク３０のポート２８に取り付ける。 
オゾンインプット１６は、チタニウムフリット（図示せず）に取り付けて、オゾンとセル１２の内容物との良好な混合を確立してもよい。 
サンプルを任意のポートを介して液相または気相のいずれかから取り出してもよい。 
混合は、磁気スターラーバー（図示せず）を用いて行い、温度調節はセル１２に接触した循環液体温熱ジャケット（図示せず）を用いて行う。 
温度は、熱電温度計２２でモニターして、コンピューター制御のデータ獲得システム３２（Ｄａｓｙｌａｂ，ｍｅａｓＸ  ＧｍｂＨ  ＆  Ｃｏ．ＫＧ）を用いて制御して記録した。 
圧力は、圧力トランスデューサー２６を用いてモニターし、そして、コンピューター制御のデータ獲得システム３２を用いて制御して記録した。 
【００６１】
オゾンは、圧縮空気または酸素供給源のいずれかからオゾン発生器３４（例えば、Ｐｒａｘａｉｒ−Ｔｒａｉｌｇａｚ  Ｕｎｉｚｏｎｅ（商標）Ｌｏコロナ放電オゾン発生器）によって発生する。 
次いで、オゾン含有ガス流３６をポンプ３８（例えば、Ｔｅｌｅｄｙｎｅ  ＩＳＣＯ  ５００Ｄシリンジポンプ）に導いて、オゾン含有流がフィード・リザーバー４０を満たす。
このリザーバー４０の含量は、反応セル１２への導入に適した圧力に圧縮される。 
過剰なオゾンは、酸化マグネシウム触媒をパックしたチューブ４２の上を出ていくガス流を通過させることによって、続いて水酸化ナトリウム水溶液４４を通してバブリングすることによって破壊される。 
左下のインプットポート１８を用いて、二酸化炭素供給源４６からの二酸化炭素、および／または窒素供給源４８からの窒素を反応セル１２に導入し、また反応サイクルの終わりに末端で生成物を除去する。 
生成物は、冷却した溶媒５０を通して生成物流をバブリングすることによって収集する。
頂部のポート２８は、破壊ディスク３０を収容し、また生成物の収集にも用いられ得る。 
【００６２】
２．ＣＯ２−膨張溶媒中の実験をガイドするために、濃いＣＯ２中の以下の混合物の混和性および容積の膨張をＪｕｒｇｅｓｏｎ（登録商標）ビューセル中で、代表的な作動温度（１０〜２５℃または２８２．１５〜２９８．１５Ｋ）で決定してもよい。 
Ｊｕｒｇｅｓｏｎ（登録商標）ビューセルの説明および容量膨張を測定するための実験手順はいずれかに示されている（Ｇｈｅｚａｉ  Ｍｕｓｉｅ，Ｍｉｎｇ  Ｗｅｉ，Ｂａｌａ  Ｓｕｂｒａｍａｎｉａｍ，およびＤａｒｙｌｅ  Ｈ．Ｂｕｓｃｈ，「Ｃａｔａｌｙｔｉｃ  Ｏｘｉｄａｔｉｏｎｓ  ｉｎ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｄｉｏｘｉｄｅ−ｂａｓｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ｍｅｄｉａ，ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  ｎｏｖｅｌ  ＣＯ２−ｅｘｐａｎｄｅｄ  ｐｈａｓｅｓ，」Ｃｏｏｒｄ．Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖｓ．，２１９〜２２１，７８９〜８２０（２００１）；Ｍｉｎｇ  Ｗｅｉ，Ｇｈｅｚａｉ  Ｔ．Ｍｕｓｉｅ，Ｄａｒｙｌｅ  Ｈ．Ｂｕｓｃｈ  ａｎｄ  Ｂａｌａ  Ｓｕｂｒａｍａｎｉａｍ，「ＣＯ２−ｅｘｐａｎｄｅｄ  Ｓｏｌｖｅｎｔｓ：Ｕｎｉｑｕｅ  ａｎｄ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｍｅｄｉａ  ｆｏｒ  Ｐｅｒｆｏｒｍｉｎｇ  Ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ  Ｃａｔａｌｙｔｉｃ  Ｏｘｉｄａｔｉｏｎｓ，」Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２４，２５１３〜１７（２００２））。 
【００６３】
３． 
実験を行って、液体相のＯ３濃度を決定した。 
液体ＣＯ２中のオゾン濃度を決定するための代表的な実験では、ある量のＣＯ２をＣＯ２が液相を形成し、かつセル圧力が注記される圧力までポートの１つを介してセル（所望の温度で維持される）に導入する。 
セル中の液体のレベルは、ウインドウの上に達して、液相を通じたＵＶ／可視光の完全な通過を可能にする。 
オゾン発生器からのガスのアウトプット（Ｏ２／Ｏ３混合物）は、ＩＳＣＯシリンジポンプを用いて、セル圧力を超える圧力まで圧縮される。 
次いで、オゾン含有混合物をインレットポートを通してセルに入れて、液相のＣＯ２のＵＶ／可視スペクトルを測定する前に平衡にさせた。 
さらにオゾンを繰り返し追加して、各々の追加の後、平衡化後に、所望の最大圧力に達するまでＵＶ／可視スペクトルを測定した。 
【００６４】
オゾンは、ＵＶ／可視領域で２つの吸収バンドを有する。 
強力なバンドはλｍａｘ＝２５３．７ｎｍであって、弱い方のバンドは５７７ｎｍおよび６０３ｎｍで２つの最大値を有した（それぞれ、図４Ａおよび４Ｂ）。 
これらの波長でのオゾンによって吸収される光の強度はオゾンの濃度に直接比例し、従って、吸収の値は、オゾン濃度の指標として用いられ得る。 
可視領域のシャピュイバンドの強度が研究したオゾン濃度での適切な吸収値を示したので、可視領域のシャピュイバンドを選択した。 
【００６５】
５８０ｎｍでの吸光度を液体二酸化炭素中のオゾンの溶液について測定した（Ｔ＝５．０±０．２℃または２７７．１５±０．２Ｋ、Ｐ＝６３．４±１．４バール）。 
次に、この溶液の既知の容積（０．５２ｍＬ）をステンレス鋼の試験管中にサンプリングした（図３）。 
このサンプルを部屋の温度および圧力（Ｒ．Ｔ．Ｐ．）までゆっくり拡大させて、出ていくガスをヨウ化カリウムの水溶液を通してバブリングした。 
次いで、配管を圧縮空気でフラッシュして、これもＫＩ溶液を通してバブリングした。  ＫＩ溶液は、４×１０−４モルｄｍ−３のＮａ２Ｓ２Ｏ３を用いて滴定して、ヨウ素濃度を決定した。 
セル圧力のわずかな低下は、より多くのＯ３／Ｏ２ガス混合物を圧送することによって補償され、その手順は３回繰り返した。 
εの値を表１に示す。 
【００６６】
【表１】
0005469608.tif 000002
【００６７】
４． 
オゾン発生器のガスアウトプットがシリンジポンプを用いて反応セル中に圧縮されるとき、オゾンの濃度は、総圧力とともに直線的に増大する（ＩＳＣＯポンプ条件で理想的なガス挙動と仮定する）。 
アウトプット流中のオゾンのモル分率は一定なので、ＰＯ３は総圧力と比例して増大するはずである。 
この挙動は、図５および図６において、Ｏ２および空気の両方について、オゾン産生のための供給源のガスとして確認される。 
【００６８】
５． 
液体二酸化炭素中に溶解したオゾンの濃度を−０．７℃（または２７２．４５Ｋ）で測定するとき、このような線形の挙動は観察されない（図７および図８）。 
ある容積の液体ＣＯ２をセル中に導入して、その結果、ガス／液体の界面をセル中で十分に高くし、分光光度計の光路は実験全体を通じて液相中にする。 
次に、オゾン発生器からのガスアウトプットをシリンジポンプを用いて圧縮し、オゾン混合物は、チタニウムフリットを通じて液体二酸化炭素中へ圧送して、良好な混合を確実にする。 
次いで、一定期間の間平衡に到達させた後、液体ＣＯ２中のオゾン濃度を分光光度計で測定する。 
オゾンの臨界圧力に接近するので（８０８ｐｓｉ、５５．７バール）、液体二酸化炭素に溶解したオゾンの量には有意な増大がある。 
５３．１バールでは、液相中のオゾン濃度は、約０．００５単位である。 
しかし、６２．１バールでは、液相中のＯ３濃度は０．０５単位であって、１０倍以上まで劇的に増大した。 
同様の挙動が、ある範囲の温度にまたがって観察される。 
【００６９】
６． 
ＣＸＬ類の使用は従来のニートな溶媒の使用よりも多くの利点がある。 
従来の有機溶媒の大きい画分を二酸化炭素を用いて置き換えることによって、ＣＸＬ混合物は、質量移行および反応速度を増強し、廃棄物を減らし、かつリアクターを本質的に安全にする。 
さらに、多くの分類の基質がＣＸＬ類の中で、純粋な液体または超臨界二酸化炭素よりも高い溶解度を有する。 
ＣＸＬは、加圧された二酸化炭素で従来の溶媒を膨張して単相の混合物を作製することによって作製され、単相の混合物では、液体容積の測定可能な画分は、圧縮された二酸化炭素に起因し得る。 
写真のデータ（図示せず）によって、ＣＸＬを形成するメタノールの膨張が示される。  このメニスカスは、総容積がこれらの条件下では約１２０％まで増大したことを示している（５２．７バールの二酸化炭素）。 
【００７０】
７． 
メタノール／ダイズ油の二相成分のＣＯ２膨張に対する温度の効果を研究した。 
ＣＯ２を用いて、６：１のメタノール大豆二相成分を２９６．１５Ｋ、３２３．１５Ｋおよび３３８．１５Ｋで膨張させた。 
図９に示されるとおり、２９６Ｋの温度は、圧力が増大されるにつれて、Ｖ／Ｖｏの変化がより有意であった。 
メタノール＋大豆油二相混合物でのＣＯ２の混和性によって、上記で示すように、このＣＸＬ系でオゾン溶解度の増強を求める機会、および安全な選択的バイオマス酸化が得られる。 
【００７１】
８． 
オゾン分解反応のためにＣＸＬ類の利点を利用することは、魅力的な目標である。 
しかし、二酸化炭素で膨張すべき溶媒の選択が重要であることが研究によって示されている。 
なぜなら、オゾンの反応性は、ＣＸＬを形成するために必要な増強された圧力で、多くの有機溶媒を急速に酸化するような反応性であるからである。 
オゾンがＣＯ２膨張メタノールに添加されるとき、ＵＶ／可視スペクトルにおける特徴的なオゾンバンドは観察されない（図１０）。 
オゾンがヘキサンＣＸＬに加えられるとき同じことが観察される（図１１）。 
しかし、オゾン分解反応は、有機溶媒、特にメタノール中で行われ得ることが広く報告されている。 
１．０１３バールおよび−４℃（２６８．１５Ｋ）でニートなメタノール中でオゾン濃度を測定する本発明者らの試みでは、測定可能な濃度の溶媒中に溶解されたオゾンは示されない（図１２；Ｔ＝２７６．１５Ｋ、Ｐ＝１．０１３バール、１５００ｍＬのオゾン溶液５０％、１．０Ａ；Ｏ２供給源＠２００ｃｆｍ、溶媒を通してオゾンをバブリングした）。
さらに、オゾンがバブリングされたメタノールのサンプルへの基質オレイン酸メチルの添加によっては、反応の証拠は示されなかった（図１３）。 
しかし、オレイン酸メチルのメタノール溶液へのオゾンの添加後にとったＵＶ／可視スペクトル（図１４；Ｔ＝２７６．１５Ｋ、Ｐ＝１．０１３バール、９ｍＬのメタノール中の０．５ｍＬのオレイン酸メチル）によって、ＵＶ領域（λｍａｘ＝２８４ｎｍ）で強力な吸収バンドを有する生成物の形成が示される。 
これらの観察によって、オゾンはメタノールを容易に酸化するが、動態学的にはオレイン酸メチルとの反応が好ましいことが示される。 
これは、この溶媒である基質がオゾン酸化の標的であり得るということを示し得る（例えば、基質および溶媒としてオレイン酸メチル）。 
【００７２】
９． 
オゾン分解実験を種々の基質で行った。 
代表的な基質オゾン分解実験では、基質を外界温度および所望の反応温度で維持される反応セル中に導入して、その後にＣＯ２を添加して、液相を作製する。 
ＩＳＣＯポンプを用いて、次にオゾン含有ガスを反応セル中に、ＣＯ２／基質混合物の圧力を超える所定の圧力まで圧送する。 
このオゾン濃度を反応の間、分光光度測定で追跡する。 
バッチ反応の終わりには、サンプルをＣＯ２液相から、減圧することによって溶出液を冷トラップ（−７８℃または１９５．１５Ｋに維持される）に取り出して、サンプルを収集して引き続きＧＣ／ＭＳを用いて分析する。 
【００７３】
１０． 
水中に溶解されたオゾンの濃度をＯ２およびＯ３のガス混合物の漸増圧力を加えながら、ＵＶ／可視分光光度測定を用いて測定した。 
５８０ｎｍでオゾンによって吸収される光の強度はオゾンの濃度に直接比例しており、従って、吸収の値は、オゾン濃度の測定として用いられ得る。 
典型的な測定では、気液界面が、Ｏｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ  Ｆｉｂｅｒ  Ｏｐｔｉｃ  分光光度計の光路をかなり上回るように水をビューセルに導入した。 
次いでセルを密閉して、温度を平衡にさせた。 
温度は、ビューセルと熱接触したアルミニウム・ジャケットを通じて熱移動液を循環する冷蔵浴を用いて制御した。 
次に、オゾン発生器の気体のアウトプットを圧縮して、ＩＳＣＯシリンジポンプを用いてビューセル中に圧送した。 
圧力の増大につれて分光光度測定を行った。 
圧力の各々の増大後、セルの内容物は、磁気スターラーバーを用いて少なくとも２分間徹底的に攪拌し、その後に分光光度測定を行った。 
【００７４】
一連の圧力および温度で記録したスペクトル（図１５、１６および１７）は明らかに、水に溶解されたオゾンの濃度が圧力の関数として直線的に増大することを示している。 
オゾンの臨界圧力（８０８ｐｓｉ、５５．７バール）を通って圧力が増大する場合、液体二酸化炭素があるので、水中のオゾン濃度には著しい増大はない。 
【００７５】
１１．代表的な実験では、既知量のオレフィン基質を高圧反応セルに入れて、二酸化炭素を４４．８バールの圧力まで加えた。 
その溶液を反応温度まで冷却し、次いでオゾンおよび酸素の気体混合物は、ＩＳＣＯシリンジポンプを用いて、反応セルに少なくとも２倍過剰のオゾンが添加されるまで添加した。 
その混合物を攪拌しながら数時間反応させた。 
生成物の収集は、メタノール、ヘキサン、またはジクロロメタンからなる冷（０℃または２７３．１５Ｋ）トラップを通じて混合物の液体ＣＯ２部分をゆっくり通気させることによって行った。 
次いでこのセルをＣＯ２で再加圧して、２回目はトラップを通して通気した。 
次いでセルを収集溶媒で２回洗浄した。 
生成物分析は関連の内部標準を用いてＧＣ／ＭＳによって行った。 
研究した各々の基質についての主な生成物を表２に示す。 
【００７６】
【表２】
0005469608.tif 000003
【００７７】
図１８に示すとおり、高圧反応システム６０を構築した。 
高圧反応システム６０は、図３に示す多くの特徴を含み得る。 
高圧反応システム６０はさらに、超音波プローブ６４を組み込んでいる高圧チタニウム反応セル６２を備える（図１８）。 
この超音波プローブ６４は、反応セル６２に伸びて、保持プレート６６でそこにカップリングされる。 
この保持プレートはさらに、超音波トランスデューサー６８にカップリングされ、このトランスデューサー６８が超音波プローブ６４のためにシグナル発生器７０から高頻度のインプットを受容する。 
【００７８】
反応システム６０を用いて、液体ＣＯ２中で不溶性の基質のエマルジョンを作製して、基質とＯ２との間の反応のための相間物質移動領域を増強した。 
オゾンの溶解度は、オゾン含有溶液が超音波混合に供される時にも検討した。 
【００７９】
水中においては、超音波攪拌は、図１９に示されるように少なくとも１００倍程度までオゾン分解の速度を上昇することが示された（Ｋａｎｇ，Ｊ−Ｗ．，Ｌｅｅ，Ｋ−Ｈ．，Ｋｏｈ，Ｃ−Ｉ．，Ｎａｍ，Ｓ−Ｎ．，Ｋｏｒｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  １８  ３３６（２００１））。 
本発明者らの研究では、おそらく、水中でのオゾン分解の機構に代表的なフリーラジカル増殖工程がないことに起因して、濃密相二酸化炭素を用いてもこのような影響がないことが示されている（図２０）。 
【００８０】
本発明は、その趣旨または本質的な特徴から逸脱することなく、他の特定の形態で実現され得る。 
記載される実施例は、単に例示であり、限定するものではない全ての観点で考慮されるべきである。 
従って、本発明の範囲は、前述の説明によってではなく、添付の特許請求の範囲によって示される。 
特許請求の範囲と等価な、意味および範囲内となる全ての変更が、その範囲内に包含されるべきである。 
本明細書の全ての引用文献は、具体的な参照により、その全体が本明細書に組み込まれる。 
【００８１】
本発明の開示は、本出願に記載される特定の実施例に関して限定されるものではなく、本出願は種々の態様の例示として意図される。 
当業者に明白であるように、多くの改変および変更をその趣旨および範囲から逸脱することなく行うことができる。 
本明細書に列挙される方法および装置に加えて、本開示の範囲内の機能的に等価な方法および装置は、前述の説明から当業者には明らかであろう。 
このような改変および変更は、添付の特許請求の範囲内にあるものとする。 
本開示は、このような特許請求の範囲が権利を与えられる等価物の全範囲内とともに、添付の特許請求の範囲の条項によってのみ限定されるべきである。 
本開示は、特定の方法、試薬、化合物、組成物または生体系に限定されるものではなく、当然ながら変更し得ることが理解されるべきである。 
本明細書に用いられる用語は、特定の実施例のみを記載する目的であって、限定するものではないことも理解されるべきである。 
【００８２】
本明細書における実質的に任意の複数および／または単数の用語の使用に関して、当業者は、文脈上、および／または適用において適当である場合、複数形から単数形、および／または単数形から複数形へ言い換えてもよい。 
種々の単数／複数の置き換えは明瞭性のために本明細書で明確に示され得る。 
【００８３】
一般に、本明細書に用いられ、特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の本文）で用いられる用語は、一般に、「オープンな」用語として意図されることが当業者には理解される（例えば「〜を包含する」という用語は、「限定するものではないが、〜を含む」と解釈されるべきであり、「〜を有している」という用語は、「少なくとも〜を有している」と解釈されるべきであり、「〜を含む」という用語は、「限定するものではないが〜を含む」と解釈されるべきであり、他も同様である）。 
誘導される特許請求の詳述の特定の番号が意図される場合、このような意図は、当該特許請求の範囲において明確に詳述されており、このような詳述がない場合はこのような意図はないということが当業者にはさらに理解されるであろう。 
例えば、理解を補助する場合、以下に添付される特許請求の範囲は、特許請求の範囲の詳述を誘導するために「少なくとも１つ」および「１つ以上の」という前置きの句の使用を含んでもよい。 
しかし、このような句の使用は、同じ特許請求の範囲が前置きの句「１つ以上の」または「少なくとも１つの」ならびに不定冠詞、例えば「１つの、ある（ａ）」または「１つの、ある（ａｎ）」を含む場合でさえ、不定冠詞「１つの、ある（ａ）」または「１つの、ある（ａｎ）」による特許請求の範囲の詳述の誘導が、このような誘導された特許請求の詳述を含む任意の特定の特許請求をこのような記述を１つだけ含む実施例に限定するということを意味するものと解釈されるべきではない（例えば、「１つの、ある（ａ）」および／または「１つの、ある（ａｎ）」は「少なくとも１つの」または「１つ以上の」を意味すると解釈されるべきである）。 
特許請求の範囲の詳述を誘導するために用いられる定冠詞の使用についても同じことがあてはまる。 
さらに、誘導される特許請求の範囲の詳述の特定の数が明らかに詳述される場合でさえ、当業者は、このような詳述が少なくとも詳述された数を意味するものと解釈されるべきであることを認識する（例えば、他に修飾のない「２つの詳述」という最低限の詳述は、少なくとも２つの詳述または２つ以上の詳述を意味する）。 
さらに、「Ａ、Ｂ、およびＣなどの少なくとも１つ」と類似の表現が用いられる場合、一般にはこのような構造は、当業者がこの表現を理解する意味で意図される（例えば、「Ａ、ＢまたはＣの少なくとも１つを有しているシステム」とは、Ａだけ、Ｂだけ、Ｃだけ、ＡおよびＢを一緒に、ＡおよびＣを一緒に、ＢおよびＣを一緒に、および／またはＡ、ＢおよびＣを一緒に有するなどのシステムを含むが、これに限定されるものではない）。  「ＡおよびＢ、またはＣなどの少なくとも１つ」と類似の表現を用いる場合には、一般にこのような構造は、当業者がこの表現を理解する意味であるものとする（例えば、「Ａ、ＢまたはＣの少なくとも１つを有しているシステム」とは、Ａだけ、Ｂだけ、Ｃだけ、ＡおよびＢを一緒に、ＡおよびＣを一緒に、ＢおよびＣを一緒に、および／またはＡ、ＢおよびＣを一緒に有するなどのシステムを含むが、これに限定されるものではない）。 
事実上任意の択一的な言葉および／または２つ以上の代替的な用語に相当する句は、明細書、特許請求の範囲または図面のいずれであっても、１つの用語、いずれかの用語または両方の用語を含む可能性を考慮することが理解されるべきであるということが当業者にはさらに理解されるであろう。 
例えば、「ＡまたはＢ」という句は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡおよびＢ」という可能性を包含することが理解される。 
【００８４】
さらに、本開示の特徴または態様がマーカッシュ・グループの観点で記載されている場合、当業者は、その開示がまた、マーカッシュ・グループの任意の個々のメンバーまたはサブグループのメンバーの観点でも記載されていることを認識するであろう。 
【００８５】
当業者によって理解されるとおり、任意の、かつ、全ての目的について、例えば、書面の説明を提供するという観点では、本明細書に開示される全ての範囲がまた、任意のかつ全ての可能な小範囲およびその小範囲の組み合わせを包含する。 
任意の列挙された範囲が、十分に記載されており、かつ同じ範囲を少なくとも半分、三分の一、四分の一、五分の一、十分の一などに小分割することを可能にするということが容易に認識できる。 
非限定的な例として、本明細書で述べられる各々の範囲は、三分の一の下、三分の一の真ん中および三分の一の上などに容易に小分割できる。 
当業者によって理解されるとおり、全ての言葉、例えば、「最大、〜まで」、「少なくとも」、「より多く、より大きい」、「未満、〜より少ない」などは、述べられた数を含み、かつ引き続いて上記で述べられたような小範囲に小分割され得る範囲を指す。 
結局、当業者に理解されるとおり、ある範囲は各々の個々の数を含む。 
従って、例えば、１〜３個のセルを有するグループとは、１、２または３個のセルを有しているグループを指す。 
同様に、１〜５個のセルを有しているグループは１、２、３、４または５個のセルを有しているグループなどを指す。 
【００８６】
種々の態様および実施例が本明細書において開示されているが、他の態様および実施例が当業者に明白であろう。 
本明細書に開示される種々の態様および実施例は、例示の目的であって、限定を意図するものではなく、真の範囲および趣旨は添付の特許請求の範囲によって示される。 
【図１Ａ】
0005469608.tif 000004
【図１Ｂ】
0005469608.tif 000005
【図１Ｃ】
0005469608.tif 000006
【図２Ａ】
0005469608.tif 000007
【図２Ｂ】
0005469608.tif 000008
【図２Ｃ】
0005469608.tif 000009
【図２Ｄ】
0005469608.tif 000010
【図２Ｅ】
0005469608.tif 000011
【図３】
0005469608.tif 000012
【図４Ａ】
0005469608.tif 000013
【図４Ｂ】
0005469608.tif 000014
【図５】
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【図６】
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【図７】
0005469608.tif 000017
【図８】
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【図９】
0005469608.tif 000019
【図１０】
0005469608.tif 000020
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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