(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
カテーテルであって、
切込みピッチが一様ならせん状に切込みが形成されたハイポチューブからなり、かつ、管腔を画定する長尺状シャフトと、
前記ハイポチューブの少なくとも１部分を覆うように配置され、かつ、らせん状の切込みに沿ってらせん状に延びる電気通路を形成する電気活性ポリマーと、を備え、
前記電気活性ポリマーは、らせん状の切込みの外側で前記ハイポチューブの外周面上に配置されるカテーテル。
【請求項２】
前記ハイポチューブに隣接して配置された導体パターンをさらに備える、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項３】
前記ハイポチューブが前記導体パターンを画定する、請求項２に記載のカテーテル。
【請求項４】
前記管腔内に配置された導電性ワイヤをさらに備える、請求項２に記載のカテーテル。
【請求項５】
前記電気活性ポリマーが、前記ハイポチューブの少なくとも１部分の切り込みのピッチを可逆的に変更するように構成される、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項６】
前記ハイポチューブがプッシャビリティを有し、前記電気活性ポリマーが、前記ハイポチューブの少なくとも１部分のプッシャビリティを可逆的に変更するように構成される、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項７】
前記電気活性ポリマーに電流を加えることにより、利用可能なイオンが前記電気活性ポリマー中に移動し、それにより前記電気活性ポリマーが膨張する、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項８】
前記電気活性ポリマーが、固定陰イオンでドープした電気活性ポリマーを含む、請求項７に記載のカテーテル。
【請求項９】
前記電気活性ポリマーがポリピロールを含み、前記固定陰イオンがドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムを含む、請求項８に記載のカテーテル。
【請求項１０】
前記利用可能なイオンが前記管腔内の電解質溶液中に供給される、請求項７に記載のカテーテル。
【請求項１１】
前記利用可能なイオンが、患者の血液中で利用可能な血液成分を含む、請求項７に記載のカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、医療用具に関し、より詳細には、スパイラル・カットされたハイポチューブを含むか、またはそのようなハイポチューブから形成することができる医療用具に関する。
【背景技術】
【０００２】
カテーテルなどの医療用具には、可撓性、強度、最小の外径、最大の内径など、相反することが多いいくつかの性能要件がある。具体的には、可撓性の必要性と強度の必要性との間においてバランスを取ることが多い。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、可撓性と、強度と、他の所望の特性との間のバランスが最適になるように構成された、カテーテルなどの改良された医療用具が依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、可撓性、強度および他の所望の特性において利点をもたらす改善された医療用具に関する。
したがって、本発明の例示的であるが非限定的な例は、らせん状の切込みが内部に形成されたハイポチューブを含む、長尺状シャフトを有するカテーテルなどの医療用具において見いだされる。長尺状シャフトは、その中を延びる管腔を画定することができる。ハイポチューブの少なくとも１部分を覆うように電気活性ポリマーを配置することができる。
【０００５】
本発明の他の例示的であるが非限定的な例は、一様に切込みを入れた、すなわち緩和されたピッチでスパイラル・カットされたハイポチューブ（ｓｐｉｒａｌ  ｃｕｔ  ｈｙｐｏｔｕｂｅ）を含む医療用具において見いだされる。そのような医療用具を、スパイラル・カットされたハイポチューブの少なくとも１部分のピッチを可逆的かつ一時的に変更するように構成することができる。
【０００６】
本発明の他の例示的であるが非限定的な例は、ピッチが一様のスパイラル・カットされたハイポチューブを含む医療用具において見いだされる。そのような医療用具を、スパイラル・カットされたハイポチューブの少なくとも１部分の圧縮強度を可逆的かつ／または一時的に変更するように構成することができる。
【０００７】
本発明の上記の概要は、本発明のそれぞれ開示した実施形態または全ての実装を説明するものではない。以下の図、詳細な説明および実施例は、これらの実施形態をより具体的に例示する。
【０００８】
添付の図面と共に本発明の様々な実施形態の以下の詳細な説明を考察することにより、本発明をより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態によるカテーテルを示す側面図。
【図２】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図３】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図４】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図５】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図６】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図７】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図８】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【図９】本発明の実施形態によるスパイラル・カットされたハイポチューブを示す側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明は、様々な改変形態および代替形態に適用可能であり、それらの詳細を、図面に１例として示し、詳細に説明する。しかしながら、本発明を説明した特定の実施形態に限定するものではない。本発明は、その精神および範囲内に含まれる全ての改変形態、等価物、および代替形態を包含するものである。
【００１１】
以下に定義する用語に関して、特許請求の範囲またはこの明細書の他の箇所で異なる定義が与えられる場合を除き、これらの定義が適用されるものである。
明示的に示されているか否かにかかわらず、全ての数値は、本明細書では用語「約（ａｂｏｕｔ）」によって修飾されるものとする。用語「約」は、一般的に、列挙した値と等価である（すなわち、同じ機能または結果を有する）と当業者が考える数値の範囲を指す。多くの場合、用語「約」は、最も近い有効数字に四捨五入された数値を含むことができる。
【００１２】
端点による数値の範囲の列挙は、その範囲内の全ての数値を含む（例えば、１から５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、および５を含む）。
この明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるように、単数形「１つ（ａ）」「１つ（ａｎ）」、および「その（ｔｈｅ）」は、内容上明確に異なる解釈を要する場合を除き複数の指示物を含む。この明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるように、用語「ｏｒ（または）」は一般に、内容上異なる解釈を要する場合を除き「ａｎｄ／ｏｒ（および／または）」を含む意味で用いられる。
【００１３】
以下の説明は図面を参照しながら読むべきであり、それらの図面では同様の参照番号はいくつかの図を通して同様の要素を指す。図面は、必ずしも縮尺は正確ではなく、特許請求する本発明の例示的な実施形態を指す。
【００１４】
図１は本発明の実施形態によるカテーテル１０の平面図である。カテーテル１０は、様々な異なる任意のカテーテルであってもよい。いくつかの実施形態では、カテーテル１０は脈管内カテーテルであってもよい。脈管内カテーテルの例には、バルーン・カテーテル、アテローム切除カテーテル、薬剤デリバリ・カテーテル、ステント・デリバリ・カテーテル、診断カテーテルおよびガイド・カテーテルが含まれる。脈管内カテーテル１０を、意図した使用に従って寸法設定することができる。カテーテル１０は、約１００から１５０センチメートルの範囲の長さを有することができ、また、有用な任意の直径を有することができる。本明細書で説明している場合を除き、従来技術を用いて脈管内カテーテル１０を製造することができる。
【００１５】
図示の実施形態では、脈管内カテーテル１０は長尺状シャフト１２を含み、その長尺状シャフト１２は、基端部１６を画定する基端領域１４と、先端部２０を画定する先端領域１８とを有する。ハブ／張力緩和アセンブリ（ｈｕｂ  ａｎｄ  ｓｔｒａｉｎ  ｒｅｌｉｅｆ  ａｓｓｅｍｂｌｙ）２２を、長尺状シャフト１２の基端部１６に連結することができる。そのハブ／張力緩和アセンブリ２２は、主として従来の設計のものでよく、以下に続く図に関してより詳細に説明する、電極と電気通信している電気接点を収容するように構成されていることは別にして、従来技術を用いて取り付けることができる。いくつかの例では、電気生理学カテーテルで使用されるようなハブが有用であると考えられる。
【００１６】
長尺状シャフト１２は、様々な程度の可撓性を有する１つまたは複数のシャフト部分（ｓｈａｆｔ  ｓｅｇｍｅｎｔｓ）を含むことができる。例えば、長尺状シャフトは、比較的剛性のある基端部分と、比較的可撓性のある先端部分と、基端部分と先端部分との間に配置された、これら両部分に対して中間の可撓性を有する中間部分とを含むことができる。
【００１７】
場合によっては、長尺状シャフト１２を単一のポリマー層から形成してよい。いくつかの例では、長尺状シャフト１２は、内側潤滑層などの内側ライナー、および外側層を含むことができる。場合によっては、長尺状シャフト１２は、内側層と外側層との間に配置された補強ブレード層を含むことができる。長尺状シャフト１２は、本明細書ではカテーテルを包括的に表すものと考えられ、そのカテーテルに、カテーテル１０が可撓性および／またはプッシャビリティなど、望ましいパラメータを有するように、様々な要素を加えることができる。
【００１８】
長尺状シャフト１２が内側ライナーを含む場合は、その内側ライナーは、摩擦係数が適切に低い材料から作られたコーティングを含むか、またはそのようなコーティングから形成することができる。適切な材料の例には、ＴＥＦＬＯＮ（登録商標）としてよく知られたポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）などのペルフルオロポリマー、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、サッカライド、カプロラクトンなど、ならびにそれらの混合物および組合せが含まれる。
【００１９】
長尺状シャフト１２は、１つまたは複数の外側層として、任意の適切なポリマーを含むことができ、そのポリマーは、所望の強度、可撓性または他の所望の特徴をもたらす。デュロメータ硬さまたは硬度が低いポリマーは可撓性を増加させることができ、デュロメータ硬さまたは硬度が高いポリマーは剛性を増加させることができる。いくつかの実施形態では、使用されるポリマー材料は熱可塑性ポリマー材料である。適切な材料のいくつかの例には、ポリウレタン、エラストマーポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル（ＰＥＢＡＸ（登録商標）など）、シリコーン、およびコポリマーが含まれる。外側ポリマー層３２は、単一のポリマー、複数の長手方向部分または層、あるいはポリマーのブレンドでもよい。材料および加工技術を注意深く選択することによって、これらの材料の熱可塑性、溶剤可溶性、および熱硬化性の異なるものを取り入れて、所望の結果を実現することができる。いくつかの例では、例えば、ＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標）の名称で市販されている、コポリエステル熱可塑性エラストマーなどの熱可塑性ポリマーを用いることができる。
【００２０】
図２から図９に、本発明の例示的であるが非限定的な例によるスパイラル・カットされたハイポチューブの様々な例を示す。カテーテル１０は、これらのハイポチューブのいずれかを含んでもよく、あるいは、それから形成されてもよいと考えられる。これらのハイポチューブをカテーテルに関して説明しているが、ガイドワイヤなど、他の医療用具に同様に応用可能であることに留意されたい。
【００２１】
図２に、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４を示す。このスパイラル・カットされたハイポチューブ２４は、ハイポチューブ本体２６と、ハイポチューブ本体２６内に形成されたらせん状の切込み２８とを含む。スパイラル・カットされたハイポチューブ２４は、基端部３２を画定する基端領域３０と、先端部３６を画定する先端領域３４とを有する。ハイポチューブ本体２６を、任意の適切なポリマー材料または金属材料から形成することができる。場合によっては、ハイポチューブ本体２６を、炭素繊維、液晶ポリマー、ポリイミドなど、適切に剛性のあるポリマーから形成することができる。いくつかの例では、ハイポチューブ本体２６を、ステンレス鋼、またはニチノール（Ｎｉｔｉｎｏｌ）などのニッケル−チタン合金の金属材料、あるいは他の金属形状記憶材料またはポリマー形状記憶材料などから形成することができる。所望の場合は、ハイポチューブ本体２６は、金属製チューブとポリマー製チューブの組合せを含むことができる。
【００２２】
任意の特定の用途に対する要件を満たすために、ハイポチューブ本体２６を、必要に応じて任意の所望の長さ、幅および材料の厚さを有するように形成することができる。らせん状の切込み２８を、のこぎりによる切断、レーザなど、任意の適切な技術を用いて、あるいは放電加工（ＥＤＭ）によって、形成することができる。追加の適切な技術には、化学エッチングおよび研磨研削が含まれる。いくつかの例では、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４のピッチ、すなわち巻回間の距離が、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の全長にわたって、または少なくともその大部分にわたって一様であるように、らせん状の切込み２８を形成することができる。場合によっては、らせん状の切込み２８のスロットの幅は、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の全長にわたって、または少なくともその大部分にわたって一様または少なくとも実質的に一様であってよい。
【００２３】
場合によっては、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の特定の特性を可逆的かつ／または一時的に変化させることができる構造および／または技術を提供することが有利な場合がある。場合によっては、変化または変更できる特性の例には、可撓性およびプッシャビリティが含まれる。スパイラル・カット構造では、個々の巻回部を締めかつ／または緩める（ｗｉｎｄｉｎｇ  ａｎｄ／ｏｒ  ｕｎｗｉｎｄｉｎｇ）ことは、可撓性および／またはプッシャビリティに影響することがある。図３から図９は、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の特定の特性を変更するために構造および／または技術を提供する。
【００２４】
図３に、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４に電気活性ポリマー４０を追加したアセンブリ３８を示す。図３では、電気活性ポリマー４０は、らせん状の切込み２８を被覆しないかまたはそれに重ならない、あるいは少なくとも実質的に被覆しないかまたはそれに重ならないように、ハイポチューブ本体２６の個々の巻回部４２の少なくとも１部分に沿って設けられている。電気活性ポリマー４０は、ハイポチューブ本体２６の個々の巻回部４２の実質的に全てを被覆するように示されているが、代わりに電気活性ポリマー４０がハイポチューブ本体２６の長さの１部分に沿ってのみ配置されてもよく、場合によってはハイポチューブ本体２６の長さに沿って２つ以上の別々の部分または部分内に配置されてもよい。
【００２５】
場合によっては、電気活性ポリマー４０は、ドープしたポリマーを含んでもよく、あるいは、ドープしたポリマーであってもよく、そのドープしたポリマーは、例えば、イオンをポリマーに出入りさせる電場にポリマーをかけるときに生じることがある、酸化および還元の際の体積または構成の変化を受ける。酸化および還元は、イオンをポリマー中に挿入し、それによりポリマーの体積を増大させることもでき、ポリマーから除去し、それによりその体積を減少させることもできる。
【００２６】
いくつかの例では、電気活性ポリマー４０は、電位差にかけられるときに、電気活性ポリマーを膨張させることができるイオンを収容できるポリマーであってもよい。電位差を逆にすることによって、先にポリマーに入ったイオンがそのポリマーから出て行き、そのポリマーは以前の寸法、体積または構成に戻ることができる。場合によっては、電気活性ポリマー４０を、中間の寸法、体積または構成に保持することができる。
【００２７】
具体的には、電気活性ポリマー４０に加えられる電位差を停止すると、すでにポリマー内にあるイオンがそこに留まることは可能であるが、追加のイオンが入ることはない。電位差を逆にすると、先に入ったイオンがポリマーから出る。したがって、電気活性ポリマーに加える電位差を制御することによって、電気活性ポリマー４０に出入りするイオンの相対的な量を制御できる。
【００２８】
いくつかの例では、電気活性ポリマー４０を、大きい固定陰イオンＡ−でドープすることができ、小さい可動陽イオンＭ＋を含む電解質と接触して配置することができ、その場合陽イオンは挿入され、出される。電気活性ポリマー４０は、この場合は、還元状態（負電位）で体積を膨張する。これは、以下のレドックス（酸化還元）反応として表すことができる。
【００２９】
【数１】
0005612480.tif 000002
いくつかの例では、電気活性ポリマー４０を、ドデシルベンゼンスルホン酸（ＤＢＳ）でドープしたポリピロールとすることができ、０．１モルのＮａＤＢＳ（ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム）の水性電解質と接触するように配置することができる。この場合は、ＤＢＳは大きい固定陰イオンであり、Ｎａ＋、場合によっては水和物は、ポリマー中に挿入されかつ／または出される小さい陽イオンである。還元中に、ナトリウム陽イオンは、ポリピロール中に移動して、ポリピロール内の電化中和性を実現する。酸化の際には、逆に、ナトリウム陽イオンはポリピロールから追い出される。
【００３０】
ポリピロールおよびＮａＤＢＳは、それぞれ以下の化学構造を有する。
【００３１】
【化１】
0005612480.tif 000003
および
【００３２】
【化２】
0005612480.tif 000004
上述の通り、ポリピロールをＮａＤＢＳ電解質溶液に接触させることによってナトリウム陽イオンを提供することができる。しかしながら、いくつかの例では、任意の様々な異なる塩水溶液が有用である。具体的には、血漿および尿などの体液が効果的である。
【００３３】
したがって、いくつかの例では、電気活性ポリマー４０を、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４内で供給された電解質溶液からのイオンを収容するように構成することができる。場合によっては、電気活性ポリマー４０を、患者自身の血液からのイオンを収容するようにできる。一般にイオン、特に陽イオンは、（適切な電位差の結果として）ＮａＤＢＳなどの電解質溶液から、または患者の血液から、電気活性ポリマー４０中に流れ、それにより電気活性ポリマーを膨張させるか、またはそうではない場合は活性化することができる。
【００３４】
上述の通り、上記で検討したレドックス反応を作動させるために電圧または電位差を与えることが有用である。電圧０ボルト、すなわち電流が加えられていない状態で、ナトリウム陽イオンがポリピロールから追い出されたか、または少なくとも大部分が追い出された酸化状態を実現することができる。例えば、電圧約１ボルト、または場合によっては約１．２ボルトで、ナトリウム陽イオンがポリピロール中に移動した還元状態を実現することができる。０．４から０．６ボルトの範囲である中間の電圧により陽イオンがポリマー中に移動する結果、中間レベルの体積の増加を引き起こすことができることに留意されたい。加えられる電圧に応じて、ポリピロールは、少なくとも約３０パーセントの体積増加を達成することができる。
【００３５】
電気活性ポリマー４０の取り入れ方に応じて、場合によっては、電気活性ポリマーの両端間に適切な電位差を加えることによって酸化状態から還元状態に移動することは、単純に体積の増加を引き起こし、電気活性ポリマーは単に膨張または成長するに過ぎない。場合によっては、電気活性ポリマー４０を電極と、例えば金／ポリピロールの２重層中の電極と接続することができ、酸化状態と還元状態との間の移動により、その２重層を曲げるかまたはまっすぐにすることができる。
【００３６】
次に図を参照すると、図４および図５に、電気活性ポリマー４０に電位差を加えた活性化した構成のアセンブリ３８を示す。図４および図５には電極を示していないが、電気活性ポリマー４０の第１の側に第１の導電性素子を、電気活性ポリマー４０の反対側の第２の側に第２の導電性素子を設けることによって電気活性ポリマー４０の両端間に電位を加えることができる。場合によっては、第１の導電性素子は、ハイポチューブ本体２６、またはその中に配置されたワイヤであってよく、第２の導電性素子は、ハイポチューブ本体２６上に配置された電気活性ポリマー４０の外側にあってよい。
【００３７】
いくつかの例では、図示のように、電気活性ポリマー４０を活性化すると、イオンが、加えられた電流に応答して電気活性ポリマー中に移動するにつれて、電気活性ポリマー４０が膨張することを確認することができる。図４で見られるように、電気活性ポリマー４０の体積が大きくなるにつれて、ハイポチューブ本体２６は、締め付けられるかまたはよりきつく巻かれるようになる。図３と比較することによって、電気活性ポリマー４０の活性化の結果、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の外径が小さくなり、らせん状の切込み２８の寸法が小さくなることを確認することができる。
【００３８】
場合によっては、ハイポチューブ本体２６を膨張させるかまたは緩めることが望ましいことがある。図５で見られるように、電気活性ポリマー４０は、ハイポチューブ本体２６が、活性化した電気活性ポリマー４０に応答して緩くなるように適合される。図３と比較することによって、電気活性ポリマー４０を活性化した結果、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の外径がより大きくなり、場合によってはらせん状の切込み２８の寸法が大きくなることを確認することができる。場合によっては、こうした構成の変化は、図示のように電気活性ポリマー４０の体積が増大する結果起きることがある。しかしながら、いくつかの例では、電気活性ポリマー４０の体積を小さくすることによって、すなわち逆電流を供給することによって、図示の構成を獲得できることが企図される。
【００３９】
図３、図４および図５では、電気活性ポリマー４０は、らせん状の切込み２８が被覆されないか、少なくとも実質的に被覆されないように、ハイポチューブ本体２６の外面上に設けられている。場合によっては、電気活性ポリマーがらせん状の切込み２８の少なくともいくつかの部分にまたがることが望ましいことがある。図６および図７は、この例示的であるが非限定的な例を提供する。
【００４０】
図６に、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４に電気活性ポリマー４６を追加したアセンブリ４４を示す。図６では、電気活性ポリマー４６は、電気活性ポリマー４４がらせん状の切込み２８の個々の巻回部の少なくともいくつかをまたぐように、ハイポチューブ本体２６の個々の巻回部４２の少なくともいくつかの間に少なくとも部分的に配置されている。電気活性ポリマー４６をらせん状の切込み２８の個々の巻回部の実質的に全てを被覆するように示しているが、代わりに、ハイポチューブ本体２６の長さの１部分に沿ってのみ、または場合によってはハイポチューブ本体２６の長さに沿った２つ以上の別々の部分または部分内に、電気活性ポリマー４６を配置できる。
【００４１】
図７に、電気活性ポリマー４６に電位差を加えた活性化した構成のアセンブリ４４を示す。電極を示していないが、電気活性ポリマー４６の両側に導電性の電極を設けることによって電気活性ポリマー４６の両端間に電位を加えることができる。いくつかの例では、図示のように、電気活性ポリマー４６を活性化すると、イオンが、加えられた電流に応答して電気活性ポリマー中に移動するにつれて、電気活性ポリマー４６が膨張する。
【００４２】
図示のように、電気活性ポリマー４６の少なくとも１部分４８は、電気活性ポリマー４６の体積が膨張するときに、少なくとも部分的にらせん状の切込み２８中に膨張することができる。場合によっては、これにより、らせん状の切込み２８またはその部分の幅が狭くなることを防止することによって、プッシャビリティおよび／または圧縮強度を改善することができる。場合によっては、これにより、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４に軸方向力が加えられる結果、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の、締めるかまたは緩める能力を制限することによって、プッシャビリティおよび／または圧縮強度を改善することができる。
【００４３】
図６および図７では、電気活性ポリマー４６は、１つまたは複数の別々のリボンまたは部分にらせん状の切込み２８に沿って配置されている。いくつかの例では、電気活性ポリマーがスパイラル・カットされたハイポチューブ２４の外面のより大きい部分を被覆することが有用な場合がある。図８は、この例示的であるが非限定的な例を提供する。
【００４４】
図８に、電気活性ポリマー５２がハイポチューブ本体２６全体にわたる単一の連続した層に配置されたアセンブリ５０を示す。場合によっては、図示のように、電気活性ポリマー５２は、少なくとも大部分の数のハイポチューブ本体２６の個々の巻回部４２、ならびにらせん状の切込み２８の少なくとも大部分にわたって延びることができる。適切な電流を加える結果電気活性ポリマー５２が活性化されるときに、電気活性ポリマー５２の体積が変化することがあり、その結果、ハイポチューブ本体２６に軸方向力が加えられる結果、ハイポチューブ本体２６の、締めるかまたは緩める能力を限定することによって、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４のプッシャビリティおよび／または圧縮強度を改善することができる。
【００４５】
上記で参照したように、電気活性ポリマー４０，４６，５２に電流を（またはそれらの両端にわたって電位差を）加えるためには２つの電極が必要である。図９に、これらの電極を設けるいくつかの形を概略的に示す。図９は、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４上に電気活性ポリマー５６が配置されたアセンブリ５４の断面図である。単一の層として示されているが、電気活性ポリマー５６は図３、図４および図５に示す電気活性ポリマー４０、図６および図７に示す電気活性ポリマー４６、および／または図８に示す電気活性ポリマー５２を概略的に示すものである。
【００４６】
場合によっては、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４をポリマーまたはポリマー・ブレンドなどの非導電材料または実質的に非導電性の材料から作ることができる。このような場合には、スパイラル・カットされたハイポチューブ２４の内側に導電性のリード線５８を設けることが有用な場合がある。電気活性ポリマー５６の外部に包括的に示す導電層６０は、第２の電極として働くことができる。場合によっては、導電層６０は、電気活性ポリマー５６の実質的に全てを被覆することができる。いくつかの例では、導電層６０は、個別に活性化できる２つ以上の電気的に絶縁された導電性領域を含むことができ、アセンブリ５４（あるいはアセンブリ５４を組み込む任意のカテーテルまたは他の医療用具）の特性の結果、より厳密に制御できる。
【００４７】
いくつかの例では、本明細書で説明した用具の１部分または全ては、潤滑性コーティングを含んでよい。潤滑性コーティングは、操作性を改善し、病変通過性能を改善することができる。適切な潤滑性ポリマーの例には、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、サッカライド、カプロラクトンなどの親水性ポリマー、ならびにそれらの混合物および組合せが含まれる。親水性ポリマーは、適切な潤滑性、結合性、および溶解性を有するコーティングを生成するために、親水性ポリマー同士で、または（なんらかのポリマーを含む）調合量の水不溶性化合物とブレンドすることができる。いくつかの実施形態では、本明細書で説明した用具の１部分を、親水性ポリマー、またはＴＥＦＬＯＮ（登録商標）としてよく知られたポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）などのフルオロポリマーで被覆することができる。
【００４８】
本発明を上記で説明した特定の例に限定されると考えるべきではなく、むしろ添付の特許請求の範囲で説明するように本発明の全ての態様を包含することを理解されたい。本発明を適用できる様々な改変形態、等価の工程、ならびに多数の構造は、本明細書を検討する際に当業者には容易に明らかになるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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