(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１溝が画定された第１ハウジングと、前記第１ハウジングから延出する第１ワイヤステムと、前記第１ワイヤステムに対して反対側に前記第１ハウジングに配置される第１ハウジング端部と、前記第１ハウジングに対して反対側に前記第１ワイヤステムに配置される第１ステム端部とを有する第１イヤホンと、
前記第１ワイヤステムから突出する第１ワイヤと、
第２溝が画定された第２ハウジングと、前記第２ハウジングから延出する第２ワイヤステムと、前記第２ワイヤステムに対して反対側に前記第２ハウジングに配置される第２ハウジング端部と、前記第２ハウジングに対して反対側に前記第２ワイヤステムに配置される第２ワイヤステム端部とを有する第２イヤホンと、
前記第２ワイヤステムから突出する第２ワイヤと、
を有するイヤホンアセンブリであって、
前記第１溝は、前記第２ワイヤステムと着脱自在に係合し、前記第２ワイヤステムを少なくとも部分的に覆う大きさと構成にされ、前記第２溝は、前記第１ワイヤステムと着脱自在に係合し、前記第１ワイヤステムを少なくとも部分的に覆う大きさと構成にされ、
前記第１溝と前記第２溝は、前記第２ワイヤステムと前記第１ワイヤステムに夫々同時に係合して、前記第１イヤホンと前記第２イヤホンとを相互接続するように構成され、
前記第１イヤホンと前記第２イヤホンとが相互接続すると、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤが互いに離れるように向くように、前記第１溝と前記第２溝は配置され、
前記第１イヤホンと前記第２イヤホンは、前記第１イヤホンと前記第２イヤホンが完全に相互接続すると、前記第１ステム端部と前記第２ステム端部との間の距離が、前記第１ハウジング端部と前記第２ハウジング端部との距離よりも短くなるような大きさと構成にされるイヤホンアセンブリ。
【請求項２】
前記第１溝と前記第２溝の形状は同じである、請求項１に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項３】
前記第１ワイヤステムと前記第２ワイヤステムの形状は同じである、請求項２に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項４】
前記第１ハウジングと前記第２ハウジングの形状は同じである、請求項３に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項５】
前記第１イヤホンと前記第２イヤホンの形状は同じである、請求項４に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項６】
前記第１溝は、前記第２ワイヤステムとスライド自在に係合するように構成され、前記第２溝は、前記第１ワイヤステムとスライド自在に係合するように構成される、請求項１に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項７】
前記第１溝は、前記第２ワイヤステムとスナップフィットで係合するように構成され、前記第２溝は、前記第１ワイヤステムとスナップフィットで係合するように構成される、請求項１に記載のイヤホンアセンブリ。
【請求項８】
前記第１溝は、前記第２ワイヤステムと摩擦係合するように構成され、前記第２溝は、前記第１ワイヤステムと摩擦係合するように構成される、請求項１に記載のイヤホンアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、概して、イヤホンセットに関しており、具体的には、着脱自在に互いに接続する２つのイヤホンを有するイヤホンセットに関する。
【背景技術】
【０００２】
イヤホンは、通常、一組の小さなラウドスピーカであり、使用者の耳の近くにイヤホンを保持する機構と、音声増幅器、ラジオ、又は、ＣＤやＭＰ３プレイヤーなどの携帯用オーディオデバイスのような信号源にイヤホンを接続するための手段（例えば、オーディオジャック）とを具える。典型的には、各イヤホンは、互いに接続するための、及び/又は、オーディオジャックに接続するためのワイヤ又はコードを含んでいる。
【発明の概要】
【０００３】
各種の実施形態において、イヤホンアセンブリが示される。少なくとも一つの実施形態において、イヤホンアセンブリは、第１溝が画定された第１ハウジングと、第１ハウジングから延出する第１ワイヤステムと、第１ワイヤステムに対して反対側に第１ハウジングに配置される第１ハウジング端部と、第１ハウジングに対して反対側に第１ワイヤステムに配置される第１ワイヤステム端部とを含んでよい。これらの実施形態において、該イヤホンアセンブリは、さらに、第２溝が画定された第２ハウジングと、第２ハウジングから延出する第２ワイヤステムと、第２ワイヤステムに対して反対側に第２ハウジングに配置される第２ハウジング端部と、第２ハウジングに対して反対側に第２ワイヤステムに配置される第２ステム端部とを含んでよい。イヤホンアセンブリは、第１ワイヤステムから突出する第１ワイヤと、第２ワイヤステムから突出する第２ワイヤと、を含む。更に、これらの実施形態において、第１溝は、第２ワイヤステムと着脱自在に係合し、少なくとも、第２ワイヤステムを部分的に覆うような大きさと構成にされる。同様に、第２溝は、第１ワイヤステムと着脱自在に係合し、少なくとも、第１ワイヤステムを部分的に覆うような大きさと構成にされる。更に、これらの実施形態において、第１溝と第２溝は、それぞれ第２ワイヤステムと第１ワイヤステムとに同時に係合して、それにより、第１イヤホンと第２イヤホンとが相互接続するように構成される。加えて、これらの実施形態において、第１イヤホンと第２イヤホンとが相互接続すると、第１ワイヤと第２ワイヤとが互いに離れる向きで設置されるように、第１溝と第２溝が設けられる。更に、これらの実施形態において、第１イヤホンと第２イヤホンの大きさと構成は、第１イヤホンと第２イヤホンとが完全に相互接続すると、第１ステム端部と第２ステム端部との間の距離は、第１ハウジング端部と第２ハウジング端部との間の距離より短くなるようにされる。
【０００４】
少なくとも１つの実施形態において、第１チャネルが画定されたハウジングと、該ハウジングから延出するワイヤステムとを含むことができるイヤホンが与えられる。これらの実施形態において、第１チャネルは、他のイヤホンからワイヤステム部分を着脱自在に保持するような大きさと構成にされる。
【０００５】
各種の実施形態において、２つのイヤホンを相互接続する方法が示される。少なくとも一つの実施形態において、この方法は、第１イヤホンと第２イヤホンを準備する工程を含んでよい。これらの実施形態においては、第１イヤホンは、第１ハウジングから延出する第１ワイヤステムを含み、第２イヤホンは、溝が画定された第２ハウジングを含む。更に、これらの実施形態において、この方法は、第２イヤホンの溝に第１ワイヤステムを移動させ、第１イヤホンを第２イヤホンに着脱自在に接続する工程を含めてよい。
【０００６】
「発明の概要」は、本願の幾つかの実施形態の概要を簡単に説明することを意図している。本願は、「発明の概要」にて開示された実施形態に限定されず、特許請求の範囲に規定されている精神と範囲内で変更を含むことを意図していることを理解すべきである。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
各種の実施形態の新規な特徴は、添付した特許請求の範囲に詳細に規定されている。しかしながら、各種の実施形態は、構成と操作方法の両方について、下記に添付図面を参照し、以下の説明を参照することで、例として最も良く理解される。
【図１】図１は、離れた配置にある２つのイヤホンを含むイヤホンアセンブリの非限定的な実施形態の正面斜視図である。
【図２】図２は、図１のイヤホンアセンブリの正面斜視図であって、相互接続された２つのイヤホンを示す。
【図３】図３は、図１の１つのイヤホンの正面斜視図である。
【図４】図４は、図３のイヤホンの背面斜視図である。
【図５】図５は、図３のイヤホンの上面図である。
【図６】図６は、図３のイヤホンの底面図である。
【図７】図７は、図３のイヤホンの背面図である。
【図８】図８は、図３のイヤホンの側面図である。
【図９】図９は、図１のイヤホンの拡大斜視図であって、２つのイヤホンは、相互接続形態にするために配置されている。
【図１０】図１０は、図１のイヤホンの拡大斜視図であって、２つのイヤホンは、相互接続形態に配置されている。
【図１１】図１１は、図１０の相互接続されたイヤホンの背面図である。
【図１２】図１２は、図１０の相互接続されたイヤホンの側面図である。
【図１３】図１３は、図１０の相互接続されたイヤホンの上面図である。
【図１４】図１４は、図１０の相互接続されたイヤホンの底面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以後、幾つかの例示的な実施形態を説明し、本願で開示する装置及び方法について、構造、機能、製造及び使用の原理に関する全体的な理解を提供する。これらの例示的な実施形態の１又は複数の例を、添付の図面に示す。当該分野における通常の知識を有する者は、本願で具体的に説明し、添付の図面に示した装置及び方法が、非限定的で例示的な実施形態であり、本願の各種の例示的な実施形態の範囲は、特許請求の範囲によってのみ定められることを理解するだろう。ある例示的な実施形態に関連して図示又は説明した特徴は、その他の例示的な実施形態の特徴と組み合わされてもよい。このような変更や変形は、本願の範囲に含まれる。
【０００９】
各種の実施形態を詳細に説明する前に、それらの実施形態は、それらの用途や使用において、添付の図面及び説明に記載されている詳細な部品構成や配置に限定されないことに留意すべきである。図示した実施形態は、他の実施形態、変更例、及び変形例として実施され、又はそれらに組み込まれてよく、そして、様々な方法で実行又は実施されてよい。以下の説明は、添付の図面と共に、全てのこのような変更例及び変形例を伝える。
【００１０】
以下の説明では、幾つかの図面を通して、同種の参照符号は、類似又は対応する部分を指している。「前方」、「後方」、「正面」、「背面」、「右」、「左」、「上方」や「下方」などの用語は、一般的な単語であって、限定的な用語として解釈されるべきではない。以下の説明は、本願の各種の実施形態を説明するものであって、本願を限定することを意図していない。
【００１１】
本願で説明される各種の実施形態は、イヤホンと、イヤホンアセンブリと、それらの使用の方法とを対象としている。少なくとも１つの実施形態に着目すると、イヤホンアセンブリは、各イヤホンから突出するコード又はワイヤを具えた２つのイヤホンを含むように提供される。各種の実施形態では、イヤホンアセンブリは、使用者に装着され、スピーカ又はイヤホンのオーディオトランスデューサによって生成されたオーディオサウンドを聴くために、使用者の耳の各々に１つのイヤホンがあってよい。スピーカは、イヤホンが装着された場合に使用者が聞く音に、電気信号を変換してよい。オーディオサウンドの電気信号は、例えばデジタルメディアプレーヤのような、イヤホンアセンブリと接続した音源から生成されてよい。使用中、１つのイヤホンからのワイヤは、通常、使用者の耳から垂れ下がり、他のイヤホンからのワイヤと僅かに接触するだけである。しかしながら、収納時には、各イヤホンのワイヤは他方と絡まり得る。なぜなら、それらイヤホンは互いに接近し、さらに、各イヤホンは、その相手から離れて、自由に漂い得るからである。
【００１２】
上記の問題を少なくとも部分的には改善するように、本願の各種の実施形態では、着脱自在に、コンパクトな配置で相互接続するイヤホンを与える。コンパクトな配置はまた、イヤホンワイヤが絡まる可能性を減らす。一例として、少なくとも一つの実施形態では、イヤホンは、チャネル又は溝が外側に形成されたハウジングと、該ハウジングから延出するワイヤステムとを含んでよい。チャネルは、他のイヤホンからワイヤステム部を着脱自在に保持するような大きさと構成にされてよい。これら及び他の実施形態を、以下の図面を参照して、例示及び説明する。
【００１３】
図１を参照すると、イヤホンアセンブリ(50)は、ワイヤ又はコード(60)と、一対のイヤホン、例えば、第１イヤホン(100)及び第２イヤホン(200)とを含む。コード(60)は、第１端部(61)と、第１端部(61)に設置される電気コネクタ(63)と、イヤホン(100)(200)の各々から夫々延出する一対の第２端部(62a)(62b)とを含んでよい。電気コネクタ(63)は、イヤホンアセンブリ(50)と音源(図示せず)を接続し、該音源からの電気信号をコード(60)を通して各イヤホン(100)(200)へ運んでよい。そこで、電気信号は、トランスデューサ(図示せず)によって音声信号に転換されてよい。トランスデューザとしては、例えば、音楽や音声を表す電圧変動を機械的なコーン振動に転換して、それにより空気分子を振動させて音を生成するオーディオラウドスピーカがある。
【００１４】
上述したように、各イヤホン(100)(200)は、コード(60)の第２端部(62a)(62b)に夫々配置されてよい。コード(60)は、さらにコード(60)の第１端部(61)に隣接する第１部分(66)と、各第２端部(62a)(62b)にそれぞれ隣接する第２部分(67a)(67b)とを含む。第１部分(66)は、一本のストランド(strand)を含み、第２部分(67a)(67b)は、分かれたストランドを含んでおり、２つのイヤホンが使用者の耳に置かれると、各第２部分(67a)(67b)は、使用者の頭の別々の側にある。
【００１５】
図１と図２を比べると、少なくとも一つの実施形態では、第１イヤホン(100)と第２イヤホン(200)は、離れた配置(図１)にあるか、又は相互接続形態(図２)にある。イヤホン(100)(200)を合わせて相互接続することを容易にするために、イヤホン(100)(200)の１方又は両方は、第１イヤホン(100)の一部を第２イヤホン(200)の一部に、及び/又はその逆に、着脱自在に保持、取付け、又は接続するマウントを含んでよい。
【００１６】
図３乃至図８に示す第１イヤホン(100)に着目すると、各種の実施形態において、マウントは、チャネル又は溝(115)を含んでよく、該溝(115)は、例えば、溝縁(113)及び/又は溝面(112)によって、イヤホンハウジング(110)の外側に画定される。特に限定されないが、少なくとも一つの実施形態では、ハウジング(110)は、一般的に、トランスデューサと、内部ワイヤと、及び/又は、ハウジング(110)から突出するイヤピース(114)を通して使用者の耳に向かう音を通すコンジット又は通路(図示せず)とを収納する。イヤピース(114)は、ハウジングにおける溝(115)の反対側に配置されてよい。イヤホン(100)は、ハウジング(110)から突出するワイヤステム(111)を含んでよく、ワイヤステム(111)は、内部ワイヤと、及び／又は、コード端部(62a)等のコード(60)の一部とを伴っている。以下に詳細に説明するように、チャネル又は溝(115)は、例えば図２のように、第２イヤホン(200)のワイヤステム(211)などの別のイヤホンの一部を、着脱自在に保持、係合、受け入れ、及び／又は接続するような大きさ及び構成にされてよい。
【００１７】
図９を参照すると、第２イヤホン(200)は、同じように、第１イヤホンのマウントと同一のマウントを含んでよい。例えば、第２イヤホン(200)は、例えば、溝縁(213)及び／又は溝面(212)によってハウジング(210)に画定されたチャネル又は溝(215)を含んでよい。イヤホン(200)は、内部ワイヤと、及び／又はコード端部(62b)等のコード(60)の一部とを伴ってハウジング(210)から突出するワイヤステム(211)を含んでよい。更に、第２イヤホン(200)は、ハウジング(210)から突出するイヤピース(214)を含んでよい。第２イヤホン(200)及び／又はそのハウジング(210)と、ワイヤステム(211)と、溝(215)と、及び／又は他の関連する構成部材とは、第１イヤホン(100)について上述及び後述したものと類似していてよい。例えば、第２チャネル又は溝(215)は、第１イヤホン(100)の第１ワイヤステム(111)のような別のイヤホンの一部と、着脱自在に保持、係合、受入れ、及び／又は接続できるような大きさと構成にされてよい。更に、上述したように、各種の実施形態においては、各イヤホン(100)(200)の部分の形状は、一致していてよい。つまり、お互いを重ね合わせたときに、各イヤホン(100)(200)の様々な部分の形状が一致するか又はほぼ同じであってよい。例えば、第１溝(115)と第２溝(215)の形状は、一致してよい。更に、第１ワイヤステム(111)と第２ワイヤステム(211)の形状は、一致してよい。加えて、第１ハウジング(111)と第２ハウジング(211)の形状は、一致していてよい。また、少なくとも１つの実施形態において、第１イヤホン(100)の全ての形状と第２イヤホンの全ての形状は、一致してもよい。これらの実施形態において、２つのイヤホン(100)(200)の形状がほぼ同じであるので、製造時間とコストが減り、後述する様々な利点が提供される。
【００１８】
図９及び図１０を参照すると、２つのイヤホン(100)(200)を互いに接続する方法が図示されている。図９は、２つのイヤホン(100)(200)が相互接続形態にされるように配置されており、図１０では、図２に示すのと同様に、相互接続形態にある２つのイヤホンが示されている。各種の実施形態では、本発明の方法は、第１イヤホン(100)と第２イヤホン(200)を準備する工程を含んでよい。第１イヤホン(100)は、第１ハウジング(110)から延出する第１ワイヤステム(111)を含み、第２イヤホン(200)は、溝(215)が画定された第２ハウジング(210)を含んでよい。各種の実施形態において、本発明の方法は、更に、第１ワイヤステム(111)を溝(215)に移動させて、第１イヤホン(100)が第２イヤホン(200)に着脱自在に接続する工程を含む。例えば、移動の工程には、これらに限定されるものではないが、スライド(sliding)、スナップ止め(snapping)、エンブレシング(embracing)、ネスティング(nesting)、取り付け(mounting)、及び／又は、第１及び第２イヤホン(100)(200)を互いに接続する他の方法が含まれる。更に、図９に示されるように、少なくとも１つの実施形態において、第１イヤホンは、矢印Ａの方向に動かされるか又は平行移動してよく、及び／又は、第２イヤホンは、矢印Ｂの方向へ動かされるか又は平行移動してよく、第１ワイヤステム(111)が第２溝(215)にスライドし、及び／又は、第２ワイヤステム(211)が第１溝(115)にスライドされる。或いは、少なくとも１つの実施形態では、第１イヤホンが、矢印Ａの方向と直交する方向に動かされるか又は平行移動してよく、及び／又は、第２イヤホンが、矢印Ｂの方向と直交する方向に動かされ又は平行移動してよく、第１ワイヤステム(111)が第２溝(215)にスナップ止めされ、及び/又は、第２ワイヤステム(211)が第１溝(115)にスナップ止めされてよい。他の実施形態では、イヤホンは、加えて又は代わりに、一緒に回転されるか、ねじられてもよい。さらに、少なくとも１つの実施形態では、第１溝(115)と第２溝(215)は、第２ワイヤステム(211)と第１ワイヤステム(111)とそれぞれ同時に係合するように構成されて、第１イヤホンと第２イヤホンとが相互接続してもよい。言い換えれば、第１ワイヤステム(111)が、第２溝(215)に受け入れられてよく、第２ワイヤステム(211)が、同時又は略同時に、第１溝に受け入れられてよい。平行移動、スライド、スナップ止め、回転、ねじり、又は、その他の方法で２つのイヤホン(100)(200)を共に接続した後で、イヤホン(100)(200)は、図１０に示されような、相互接続形態に一緒に配置されてもよい。イヤホン(100)(200)は、その後、お互いを引き離すために引っ張られるか又はねじられて、図１の分離形態に戻り、そして、引き続いて、第１イヤホン(100)が使用者の第１の耳に装着され、第２イヤホンが使用者の第２の耳に装着されてよい。
【００１９】
図１０を参照すると、各種の実施形態において、イヤホン(100)(200)は、相互接続形態で、着脱自在に共に保持又は係止される。例えば、図１２に示すように、ワイヤステム(111)の表面と溝面(212)の間の摩擦か、或いは、ワイヤステム(111)の表面と溝縁(213)及び／又は溝面(212)との間の抵触によって、第１ワイヤステム(111)は、第２溝(215)に保持されてよい。更に、少なくとも１つの実施形態では、上記の面の間の摩擦と抵触の両方は、着脱自在であるものの、イヤホン(100)(200)の間に固定、保持、又は係止がなされることを可能にしてよい。
【００２０】
より詳細には、イヤホン(100)(200)の間の摩擦に基づく保持及び／又は係止が、少なくとも１つの実施形態に与えられてよい。図５及び図６に示される第１イヤホン(100)にしばらく着目すると、溝(115)の外形が示されている。溝(115)は、少なくとも半径Ｒで湾曲した形状に形成されてよい。各種の実施形態において、半径Ｒは、図１１に示すように、第２イヤホン(200)のワイヤステム(211)の外径ＯＤと同じか、又はそれよりも大きくされる。図１１に着目すると、いずれにしても、溝(115)の半径Ｒは、第２ワイヤステム(211)が、第１溝(115)に配置されたとき、ワイヤステム(211)の表面と、第１溝面(112)との間で接触が生じるような大きさにされてよい(図５及び図６参照)。従って、上記表面の間の摩擦は、第１溝(115)に第２ワイヤステム(211)を保持して、イヤホン(100)(200)が、スライド及び／又は回転しないように、或いは、制御不能に互いにスライド及び／又は回転しないようにする。第２溝(215)は、同様な大きさと構成にされて、第１ワイヤステム(111)を摩擦保持してよい。イヤホン(100)の１又は複数の部分が、イヤホン(200)と合致する実施形態では、溝(115)(215)の各々の形状は、同じ半径Ｒを有してよく、及び／又は、ワイヤステム(111)(211)の形状も、同じ外径ＯＤを有してよい。さらに、図示した実施形態では、溝の形状の一部は、それが受け入れるワイヤステムの形状に近いが（例えば、溝は、ワイヤステムの円弧状部分にほぼ適合するような円弧部分を有する）、追加の各種の実施形態が考えられ、例えば、溝とそれに取り付けられるワイヤステムが同じ一般的形状を有していないことが考えられる。具体的には、溝に円弧状の部分が無くてよく、その代わりに、例えば、多角形部分が含まれてもよい。同じように、ワイヤステムに円弧状の部分が無くてよく、その代わりに、例えば、多角形部分が含まれてもよい。
【００２１】
さらに詳細には、イヤホン(100)(200)間の抵触保持及び／又は係止が、少なくとも１つの実施形態に与えられてよい。図５乃至図６に戻ると、第１溝(115)の形状は、さらに、溝の先端(113a)(113b)の間で規定される距離Ｄを含んでよい。距離Ｄは、半径Ｒの距離の２倍未満であり、及び／又は、図１１に示すように、第２ワイヤステム(211)の外径ＯＤ未満であってよい。その結果、図１１を見ると、イヤホン(100)(200)が相互接続形態にあるときは、縁(113)の一部及び／又は第１溝(115)の表面(112)は、第２ワイヤステム(211)の表面と物理的に抵触し、それにより、第２ワイヤステム(211)が、溝の先端(113a)(113b)を超えて溝(115)から出て行くことが防止又は抑制される。言い換えれば、第１溝(115)は、第２ワイヤステム(211)に着脱自在に係合するだけでなく、少なくとも部分的に第２ワイヤステムを覆うような大きさと構成にされてよい。同様に、第２溝(215)もまた、第１ワイヤステム(111)と着脱自在に係合し、少なくとも第１ワイヤステムを部分的に覆うような大きさと構成にされてよい。各溝(115)(215)は、更に、それぞれ個別のワイヤステム(211)(111)を部分的にのみ覆ってく、例えば図９に示すように、各ワイヤステム(111)(211)から突出したワイヤ、つまりコード端部(62a)(62b)が夫々溝(115)(215)に入り、及び／又は通過するので、使用者は、イヤホン(100)(200)を容易に相互接続できる。
【００２２】
各種の実施形態では、収納スペースを低減するために、相互接続形態にあるときに、イヤホン(100)(200)はコンパクトにされてよい。図７乃至図８に図示されている第１イヤホン(100)に着目すると、イヤホン(100)は、ワイヤステム(111)に対して反対側に、ハウジング(100)に配置されるハウジング端部(110a)を含んでよい。さらに、第１イヤホン(100)は、ハウジング(110)に対して反対側に、ワイヤステム(111)に配置されるステム端部(111a)を含んでよい。図１２乃至図１４を参照すると、第２イヤホン(200)は、第１ハウジング端部(110a)と第１ステム端部(111a)が第１イヤホン(100)に配置されるのと同じようにして、第２イヤホン(200)に配置される第２ハウジング端部(210a)と第２ステム端部(211a)を含んでよい。
【００２３】
さらに、図１２乃至図１４を参照すると、第１イヤホンと第２イヤホンとが完全に相互接続する場合、又は、第１溝(115)が第２ワイヤステム(211)と限界まで係合し、及び／又は、第２溝(215)が第１ワイヤステム(111)と限界まで係合する場合、第１ステム端部(111a)と第２ステム端部(211a)との間の距離Ｌ1が、第１ハウジング端部(110a)と第２ハウジング端部(210a)との間の距離Ｌ2未満であるような大きさと構成に、第１イヤホン(100)及び／又は第２イヤホン(200)はなされてよい。言い換えれば、少なくとも１つの実施形態では、相互接続されると、イヤホン(100)(200)に必要とされる収納空間が顕著に小さくなる。なぜなら、ワイヤステム(111)(211)が、それぞれ、溝(215)(115)を介して、ハウジング(210)(110)に入れ子になるからである。
【００２４】
前述の内容に加えて、相互接続形態は、例えば図２及び図１０に示すように、更なる様々な利点を与える。例えば、このような相互接続形態は、第１及び第２イヤホン(100)(200)が、収納時に互いに大きく動くことを防ぎ、コード(60)の第２部分(67a)(67b)が、絡まり、結ばれ、又は他の望まない絡み合い状態になることを防ぐ(若しくは、その可能性を減らす)。これは、図１に示すように、２つのイヤホン(100)(200)が、収納状態から離され、互いに分離して、分離した形態になることを可能とする一方で、イヤホンアセンブリ(50)を装着及び／又は使用する前に、コード(60)の全部又は一部について、使用者がもつれたコードをほぐし、又は結び目を解くことを必要する可能性を減らす。
【００２５】
図２及び図１０を参照すると、相互接続したイヤホン(100)(200)の向きも、様々な利点を与える。例えば、第１溝(115)が第２ワイヤステム(211)に係合すると、第１ワイヤステム(111)から延出する第１ワイヤ、つまりコード端部(62a)と、第２ワイヤステム(211)から延出する第２ワイヤ、つまりコード端部(62b)とが、互いに離れる向きになるように、第１溝(115)と第２溝(215)(例えば、図９参照)は配置されてよい。言い換えれば、イヤホン(100)(200)が相互接続すると、コード端部(62a)(62b)が異なる方向を向いてよい。図２と図１０を参照すると、コード端部(62a)は、第１ワイヤステム(111)から矢印Ａの方向に向いており、他方のコード端部(62b)は、第２ワイヤステム(211)から矢印Ｂの方向に向いている。従って、イヤホン(100)(200)が相互接続されると、コード端部(62a)は、コード端部(62b)が向く方向向きから１８０°の方向に向く。または、イヤホン(100)(200)が相互接続されると、コード端部(62a)(62b)が互いに離れる方向に向いて、例えば、その角度は０°よりも大きいが、１８０°と等しいか又は１８０°未満になるように、第１溝(115)及び／又は第２溝(215)が構成されてよい。
【００２６】
更に、図２を参照すると、イヤホン(100)(200)が相互接続形態であると、コード端部(62a)(62b)が互いに離れる方向に向くような実施形態では、コード部分(67a)(67b)が絡まる可能性が、更に小さくなる。これは、そのような実施形態では、コード部分(67a)(67b)が離れる方向に向いているので、収納時又は使用されない場合に、同じ方向に向いた状態と比較して、コード部分の長さがより離間して互いに離れているからである。
【００２７】
各種の実施形態が本明細書に説明されているが、これらの実施形態に対する多くの変更や変化を実施されてよい。さらに、説明された実施形態の組合せを用いられてよい。また、ここで開示された特定の構成要素の為の材料には、他の材料が使用されてよい。上記の記載及び以下の請求の範囲は、そのような変更及び変化を伝え包含することを意図している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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