(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アップリンク通信経路とダウンリンク通信経路との間で通信装置を切り換える方法であって、
上記アップリンク通信経路及び上記ダウンリンク通信経路のうちの一方について少なくとも１つの無線周波数上の信号の電力レベルを測定することと、
上記測定された電力レベルをしきい値電力レベルと比較することで、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間でいつ切り換えを行うのかを決定することと、
上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で切り換える前に、検証処理を実行することと、
上記検証処理に合格したとき、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で切り換えることと、
上記検証処理に不合格になったとき、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で切り換えを行わないこととを含み、
上記検証処理は、上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、既知の可能な送信境界に一致しているか否かをチェックすることを含み、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致しないとき、上記検証処理に不合格になり、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク通信経路と上記ダウンリンク通信経路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致するとき、上記検証処理に合格する方法。
【請求項２】
アップリンク送信回路とダウンリンク送信回路との間で通信装置を切り換える切り換え装置であって、上記切り換え装置は、
アップリンク送信回路に接続された第１のポートと、ダウンリンク送信回路に接続された第２のポートとを有するスイッチと、
上記スイッチを通って伝搬する信号の電力レベルを測定するように構成された電力レベル検出器と、
上記測定された電力レベルをしきい値電力レベルと比較するように構成された比較器と、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果に基づいて、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間でいつ切り換えを行うのかを決定するように構成された処理装置とを備え、
上記処理装置は、
上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で切り換える前に、検証処理を実行し、
上記検証処理に合格したとき、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で切り換え、
上記検証処理に不合格になったとき、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で切り換えを行わないようにさらに構成され、
上記検証処理は、上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、既知の可能な送信境界に一致しているか否かをチェックすることを含み、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致しないとき、上記検証処理に不合格になり、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致するとき、上記検証処理に合格する切り換え装置。
【請求項３】
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間を、上記既知の可能な送信境界と比較することは、
サブフレームの長さを測定することと、
上記測定された長さを既知の可能なサブフレーム長と比較することとを含む請求項２記載の切り換え装置。
【請求項４】
上記検証処理は、第１及び第２の検証処理を実行することを含み、
上記第１の検証処理は、予め決められた時間長にわたって、上記測定された電力レベルを上記しきい値電力レベルと比較し続けることを含み、
上記予め決められた時間長にわたって、上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示しないとき、上記第１の検証処理に不合格になり、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを上記予め決められた時間長にわたって指示し続けるとき、上記第１の検証処理に合格し、
上記第２の検証処理は、上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、既知の可能な送信境界に一致しているか否かをチェックすることを含み、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致しないとき、上記第２の検証処理に不合格になり、
上記測定された電力レベルと上記しきい値電力レベルとの間での比較結果が、上記アップリンク送信回路と上記ダウンリンク送信回路との間で上記通信装置を切り換えるべきであることを指示したときの時間が、上記既知の可能な送信境界に一致するとき、上記第２の検証処理に合格し、
上記第１及び第２の検証処理は、並列及び逐次の少なくとも一方で実行される請求項２記載の切り換え装置。
【請求項５】
複数の無線端末に通信可能に接続された複数の遠隔のアンテナ装置と、上記複数の遠隔のアンテナ装置に通信可能に接続された少なくとも１つのハブとを備えた通信システムであって、
上記少なくとも１つのハブは、基地局と上記複数の遠隔のアンテナ装置との間で信号を通信可能に接続するように構成され、
上記少なくとも１つのハブはさらに、請求項２記載の切り換え装置を備え、
上記アップリンク送信回路は、上記複数の無線端末から信号を受信するように構成され、
上記ダウンリンク送信回路は、上記複数の無線端末に信号を送信するように構成され、
上記ハブは、上記スイッチに接続され、上記基地局との間で信号を送受信するように構成された複信回路をさらに備えた通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＴＤＤシステムにおける切り換え方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連出願への相互参照．
本願は、本願と同日に出願された以下の出願に関連し、これらの出願の内容は参照によって本明細書に組み込まれる。
米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９６１号、名称「METHOD AND APPARATUS FOR FRAME DETECTION IN A COMMUNICATIONS SYSTEM」、代理人整理番号１００．９２１ＵＳ０１。
米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９３９号、名称「SYSTEM AND METHOD FOR SYNCHRONIZED TIME-DIVISION DUPLEX SIGNAL SWITCHING」、代理人整理番号１００．９２４ＵＳ０１。
米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９１３号、名称「SYSTEM AND METHOD FOR CONFIGURABLE TIME-DIVISION DUPLEX INTERFACE」、代理人整理番号１００．９２５ＵＳ０１。
【０００３】
時分割二重（ＴＤＤ）システムの通信機器は、ＴＤＤシステムを適正に動作させるために適正な時間にアップリンク通信とダウンリンク通信との間で切り換えるように調整されなければならない。一般に、ホスト装置は各切り換え時間を調整し、ホスト装置は切り換え時間に関する情報を各無線端末に送信する。各無線端末はこの情報を用いて、各無線端末からの通信がホスト装置からの通信と衝突することがないように、いつ切り換えるのかを決定する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ホスト及び無線端末に加えて、ホスト装置と無線端末との間で情報を中継／伝送する通信ネットワーク内の機器もまた、アップリンク通信とダウンリンク通信との間で切り換えることを必要とする可能性がある。一部のシステムでは、このようなネットワーク機器は、アップストリーム通信とダウンストリーム通信との間でいつ切り換えるのかということに関するホスト装置からの情報信号を適正に受信し、フィルタリングし、復号化するために必要な回路を持たない。
【０００５】
アップリンク通信経路とダウンリンク通信経路との間で通信装置を切り換える方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下の概要は例示であり、限定ではない。ある実施形態では、アップリンク通信経路とダウンリンク通信経路との間で通信装置を切り換える方法が提供される。本方法では、アップリンク通信経路及びダウンリンク通信経路のうちの一方について少なくとも１つの無線周波数上の信号の電力レベルを測定する。測定された電力レベルは、しきい値電力レベルと比較される。アップリンク回路とダウンリンク回路との間での切り換えは、測定された電力レベルとしきい値電力レベルとの間での比較に基づく。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】アップリンク送信とダウンリンク送信との間で切り換える通信システムの一実施形態のブロック図である。
【図２】フレーム構造の一実施形態の図である。
【図３】アップリンク送信とダウンリンク送信との間で切り換える通信回路の一実施形態のブロック図である。
【図４】アップリンク送信とダウンリンク送信との間で切り換える方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【図５】判定された送信の終了位置を検証する方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【図６】判定された送信の終了位置を検証する他の方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【図７】電力測定のタイミングを示すフレーム構造の一実施形態の図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
通常の慣習に従って、説明したさまざまな特徴部分は正確な縮尺で図示したものではなく、本発明の開示内容に関連する特定の特徴部分を強調するように図示している。
【０００９】
図１は、通信ネットワーク１００の一実施形態のブロック図である。図１に示す実施形態では、通信ネットワーク１００は基地局１０２を含み、基地局１０２は分散アンテナシステム（ＤＡＳ）１０３に通信可能に接続されている。他の実施形態では、ＤＡＳ１０３は、１つ以上のアップストリーム装置（例えば、基地局トランシーバ１０２、無線アクセスポイント、又は他の無線周波信号の信号源）と、１つ以上のダウンストリーム無線装置（例えば、無線端末１１２）との間で、無線周波信号を伝送するために使用される。一部の実施形態では、基地局トランシーバ１０２（本明細書では「基地局」１０２とも呼ぶ）は、電気通信サービスプロバイダのインフラストラクチャの一部であり、無線端末１１２は顧客構内機器を含む。一般に、基地局１０２がダウンストリームの無線端末１１２と通信する際に用いる無線周波信号又はチャネルのそれぞれについて、本来のダウンリンク無線周波信号は、基地局１０２を発信元として１つ以上の無線端末１１２による受信のために送信され、本体のアップリンク無線周波信号は、１つの無線端末１１２を発信元として基地局１０２による受信のために送信される。
【００１０】
基地局１０２は、複数の無線端末１１２間の通信を管理し、また、無線端末１１２と、基地局１０２に接続された他の通信ネットワーク（図示せず）との間の通信を管理する。ある実施形態では、基地局１０２は、無線端末１１２と公衆電話交換網（ＰＳＴＮ）との間の通信を管理する。この実施形態では、例えば、通信ネットワーク１００はセルラー／ＰＣＳシステムであり、基地局１０２は、ＰＳＴＮに対する音声／ＰＳＴＮゲートウェイとして動作する基地局コントローラと通信する。他の実施形態では、基地局１０２は、ＩＰゲートウェイと通信することにより、無線端末１１２と、インターネットプロトコル（ＩＰ）に基づくネットワーク（例えばインターネット）との間の通信を管理する。この実施形態では、基地局１０２は、ＩＰゲートウェイからのＩＰデータ上でベースバンド処理を実行し、ＩＰデータをチャネル上に配置する。ある実施形態では、基地局１０２はＩＥＥＥ８０２．１６に準拠した基地局である。オプションとして、基地局１０２は、ＷｉＭａｘ、ＷｉＢｒｏ、ＬＴＥ、又は他のコンソーシアムの要件を満たすものであってもよい。さらに他の実施形態では、基地局１０２は、ＰＳＴＮとＩＰに基づくネットワークとの両方の間の通信を管理することを含む、複数の機能を含む。
【００１１】
ＤＡＳ１０３は、基地局１０２に通信可能に接続されたハブ１０６と、ハブ１０６から遠隔して設けられ、かつハブ１０６に通信可能に接続された４つの遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１とを含む。遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１のそれぞれは、無線端末１１２と無線通信するために使用される１つ以上のアンテナ１０４を含む。この実施形態では、ハブ１０６は基地局１０２に光接続されるが、他の実施形態では、ハブ１０６及び基地局１０２は、同軸ケーブル、無線アンテナ、又は他の通信媒体によって通信可能に接続される。同様に、この実施形態では、ハブ１０６は各遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１に光接続されるが、他の実施形態では、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１は、同軸ケーブル、無線アンテナ、又は他の通信媒体によって通信可能に接続される。この実施形態では、遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１のそれぞれは、２つのアンテナ１０４、すなわち主アンテナ及びダイバーシティアンテナを含むが、他の実施形態では、遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１のそれぞれにおいて、単一のアンテナ１０４のみが用いられてもよく、又は、２つよりも多くのアンテナ１０４が用いられてもよい。ある実施形態では、ＤＡＳ１０３は、例えば複数階の建物の各階に通信範囲を提供するために、ハブ１０６と遠隔のアンテナ装置１１０，１１１との間に通信可能に接続された１つ以上の拡張装置１１４を含んでもよい。
【００１２】
基地局１０２はＤＡＳ１０３を用いて、アンテナ１０４を介して複数の無線端末１１２と通信する。所定の多重アクセス方式を用いて、基地局１０２と複数の無線端末１１２との間の双方向通信が達成される。ある実施形態では、基地局１０２と複数の無線端末１１２とは、符号分割多重アクセス（ＣＤＭＡ）方式を用いて通信する。他の実施形態では、基地局１０２と複数の無線端末１１２とは、直交周波数分割多重アクセス（ＯＦＤＭＡ）方式を用いて通信する。他の実施形態では、他の多重アクセス方式が使用されるか（例えば、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ）、又は、例えば音声通信のためのＣＤＭＡとデータ通信のためのＯＦＤＭＡとを含む、１つよりも多くの多重アクセス方式が使用される。
【００１３】
ある実施形態では、基地局１０２と複数の無線端末１１２との間の通信のうちの一部又はすべては、時分割二重（ＴＤＤ）通信方式を用いる。ＴＤＤ方式は、アップリンク送信（無線端末１１２から基地局１０２へ）と、ダウンリンク送信（基地局１０２から無線端末１１２へ）とを異なる時間に実行させることにより、２つの装置の間で双方向通信を可能にする。この実施形態では、アップリンク通信とダウンリンク通信との両方が同じ周波数を共用する。
【００１４】
図１に示す実施形態では単一の基地局１０２及びハブ１０６が図示されているが、他の実施形態では複数の基地局１０２及び／又は複数のハブ１０８が使用されるということが理解されるべきである。それに加えて、この実施形態では所定個数の遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１がハブ１０６に接続されているが、他の実施形態では他の個数の遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１がハブ１０６でに接続される。
【００１５】
以下の説明は、ＩＥＥＥ８０２．１６標準に規定されるＴＤＤ方式に基づくシステムを参照しているが、本発明の開示内容の範囲は、他のＴＤＤ方式に応用するために説明したシステム及び方法に対して適当な調節、変更、置換を行うことにより、他の実施形態を含むように意図されているということが理解されるべきである。
【００１６】
システム１００は、複数の無線端末１１２と、例えばＰＳＴＮ又はインターネットに基づくネットワークを介して基地局に通信可能に接続された１つ以上の他の装置との間の通信を可能にする。複数の無線端末１１２は、遠隔のアンテナ１０４を介して、遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１との間で信号を送受信する。この実施形態では、複数の無線端末１１２のそれぞれは、所定の状況下、例えばハンドオフの実行中を除いて、同時に遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１のうちの１つのみと通信する。例えば、１つの無線端末１１２から発信される情報は、当該無線端末１１２から送信され、例えば、その送信側の無線端末１１２と通信している遠隔のアンテナ装置１０８で受信される。遠隔のアンテナ装置１０８は、無線端末１１２から受信された信号を復元し、この信号を、遠隔のアンテナ装置１０４に送信する他の無線端末１１２から受信された他の信号とともに、ハブ１０６に送る。ハブ１０６は、遠隔のアンテナ装置１０８から情報を受信し（さらに他の遠隔のアンテナ装置１０９〜１１１から情報を受信し、その一部は拡張装置１１４を介して受信し）、受信された信号を復元し、その信号を基地局１０２に送る。基地局１０２は情報を処理して、情報をその宛先に送信する。基地局１０２では、他のネットワークから到来する情報が受信される。基地局１０２は、到来した信号を例えばハブ１０６を介して遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１に転送する。ハブ１０６は、信号を受信し、信号を復元し、信号を遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１に送る。ある実施形態では、各遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１に同じダウンリンク信号が送られる。代替の実施形態では、基地局１０２は、複数の無線端末１１２のうちのどれが情報の宛先であるのかを決定し、情報を含む信号を生成して変調してハブ１０６に送り、ハブ１０６は、宛先の無線端末１１２と通信している遠隔のアンテナ装置１０８に情報を送る。ここで、ハブ１０６は、信号を受信し、信号を復元し、信号を遠隔のアンテナ装置１０８に送る。いずれの場合でも、遠隔のアンテナ装置１０８は、ハブ１０６から信号を受信し、信号を復元し、信号を無線送信する。次いで、無線端末１１２は無線信号を受信し、その中の情報が受信されて処理される。この実施形態では、アップリンク通信及びダウンリンク通信の両方について、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１は、基地局１０２及び無線端末１１２によって送信された信号の復調又は伸張を行うことはない。その代わり、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１は中継器として動作し、信号に対して最小限の処理のみを実行しながら、受信信号の受信及び復元を行う。
【００１７】
図２はＴＤＤ送信構造２００の一例を示す。図２に示す実施形態では、送信構造２００は、ダウンリンク（ＤＬ）サブフレーム２０２と、それに続くアップリンク（ＵＬ）サブフレーム２０４とを有する、フレーム（本明細書では「フレーム」２００とも呼ぶ）を含む。後続のＴＤＤフレームに係る第２のダウンリンクサブフレーム２０５の一部も示す。送信の開始位置及び終了位置のそれぞれは、本明細書では送信境界と呼ぶ。この実施形態では、各ＴＤＤフレーム２００は実質的に同様の構造であり、５ｍｓの固定継続時間をそれぞれ有し、１つのダウンリンクサブフレームと、それに続く１つのアップリンクサブフレームとをそれぞれ含む。一部の実施形態では、ＴＤＤフレーム２００の一部は、制御データのために割り当てられる。他の実施形態では、ＴＤＤフレーム２００は可変な継続時間を有してもよく、及び／又は、各フレーム２００内に複数のアップリンクサブフレーム又は複数のダウンリンクサブフレームが含まれてもよい。それに加えて、他の実施形態では、最初にアップリンクサブフレームがあって、それに続いてダウンリンクサブフレームがあってもよく、又は、各フレームがアップリンクサブフレーム及びダウンリンクサブフレームのどちらで開始するのかフレーム毎に変動していてもよい。
【００１８】
ＴＤＤフレーム２００の開始部はダウンリンクサブフレーム２０２に割り当てられる。ダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置において、アップリンクサブフレーム２０４の開始位置の前に時間ギャップ（ＴＴＧ）２０６が設けられる。次いで、アップリンクサブフレーム２０４が開始し、アップリンクサブフレーム２０４の終了位置と、次のフレームに係る後続のダウンリンクサブフレーム２０５の開始部との間に、他の時間ギャップ（ＲＴＧ）２０８が設けられる。
【００１９】
ダウンリンクサブフレーム２０２の継続時間中に、基地局１０２は無線端末１１２のうちの１つ以上に送信を行っている。アップリンクサブフレーム２０４の継続時間中に、無線端末１１２のうちの１つ以上が基地局１０２に送信を行っている。ダウンリンクサブフレーム２０２とアップリンクサブフレーム２０４との間のＴＴＧ２０６により、基地局１０２が送信モードから受信モードに切り換え、各無線端末１１２が受信モードから送信モードに切り換えるための時間が得られる。同様に、ＲＴＧ２０８により、基地局１０２が受信モードから送信モードに切り換え、各無線端末１１２が送信モードから受信モードに切り換えるための時間が得られる。また、ＴＴＧ２０６及びＲＴＧ２０８により、基地局／移動体の同期や、伝搬遅延の判定／調整等のための時間マージンが得られる。
【００２０】
基地局１０２及び無線端末１１２に加えて、ＤＡＳ１０３内のＲＦ回路もまた、ダウンリンク送信の処理とアップリンク送信の処理との間で切り換える。基地局１０２及び無線端末１１２と同様に、ＤＡＳ１０３内のＲＦ回路の切り換えは、時間ギャップＴＴＧ２０６及びＲＴＧ２０８の間に行われる。ハブ１０６内のＲＦ回路及び各遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１内のＲＦ回路は、アップリンクとダウンリンクとの切り換えを行う。
【００２１】
ある実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２及びアップリンクサブフレーム２０４の継続時間が固定値であるように、各フレーム２００は同じデューティサイクルを有する。代替の実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２及びアップリンクサブフレーム２０４の継続時間がフレーム毎に可変であるように、デューティサイクルは可変である。可変なデューティサイクルの場合、サブフレームの継続時間は、システムトラフィック、ユーザの選好情報、又は他のパラメータに基づいて、送信中に動的に割り当てられる。例えば、ある実施形態では、フレーム２００は合計で４７個のフレームを有し、通信プロトコルによって許容される予め決められたサブフレーム長、すなわち３５、３４、及び３３シンボルのダウンリンクサブフレーム長と１２、１３、及び１４シンボルのアップリンクサブフレーム長とを有する。３５シンボルのダウンリンクサブフレーム２０２は、１２シンボルのアップリンクサブフレーム２０４に対応する。各サブフレームにおけるシンボル数には無関係に、アップリンク及びダウンリンクの合計のシンボル数は４７のままである。従って、ダウンリンクサブフレーム２０２におけるシンボル数が少なくなると、対応するアップリンクサブフレーム２０４におけるシンボル数が多くなる。この実施形態では、フレーム２００のデューティサイクルが固定であるか可変であるかに無関係に、ＴＴＧ２０６及びＲＴＧ２０８の各時間期間は固定継続時間を有する。
【００２２】
この実施形態では、システム１００によって使用される通信構造は、図２に示すように２つのサブフレームを含むフレームであるが、本発明の開示内容の範囲は当業者に知られた他のフレーム／サブフレーム構造及び他の通信構造を含むことを意図しているということが理解されるべきである。
【００２３】
各無線端末１１２は、基地局１０２によって送られた通信から、ダウンリンクサブフレーム２０２及びアップリンクサブフレーム２０４のタイミングを取得する。ある実施形態では、これらの通信は別個の制御チャネルにおいて行われ、各無線端末１１２は、制御チャネルを聞いてフレーム及びサブフレームのタイミングを取得する。他の実施形態では、各無線端末１１２は、基地局１０２によってフレーム２００内で送られたメッセージから、又は、ペイロードチャネル上の現在の送信を聞いて当該送信からタイミングを直接確認することから、フレーム及びサブフレームのタイミングを取得する。いずれにせよ、各無線端末１１２は、各フレーム２００がいつ開始するのか、ダウンリンクサブフレーム２０２がいつ終了するのか、受信モードから送信モードにいつ切り換えるのか、及び、アップリンクサブフレーム２０４の送信をどの点で開始するのか、について決定する。しかしながら、この実施形態では、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１は、基地局１０２と無線端末１１２との間で送信される信号の復調及び伸張に必要な回路を持たない。従って、ある実施形態では、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１は、フレーム及びサブフレームのタイミングを独立して決定するために含まれる回路を有する。
【００２４】
図３は、通信ネットワーク１００における送信構造の境界の時間位置を決定する回路３００の一実施形態を示す。図３に示す実施形態では、回路３００は、ネットワーク１００内で送信される信号の電力レベルに基づいて、サブフレーム境界の時間位置（サブフレームタイミング）を決定する。決定されたサブフレームタイミングに基づいて、回路３００は、ダウンリンク送信とアップリンク送信との間でいつ切り換えるのかを決定する。例えば、ある実施形態では、回路３００は、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了側境界の時間位置を決定し、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了側境界に基づいてダウンリンク送信からアップリンク送信に切り換える。
【００２５】
回路３００は、ネットワーク１００上で（例えば、基地局１０２と図示しない他の無線端末との間で）現在送信されている信号を検出し、検出された信号の電力レベルをしきい値と比較してサブフレーム境界のタイミングを決定する。ある実施形態では、回路３００は、検出された信号におけるあるサブフレームの電力レベルの立ち下がりエッジをリアルタイムで検出することによって、サブフレームの終了側境界を決定する。他の実施形態では、開始側しきい値は、検出された信号におけるあるサブフレームの電力レベルの立ち上がりエッジをリアルタイムで検出する。前述及び後述の説明から明らかになるように、本明細書に開示する装置及び方法は、システムのフレーム及び／又はサブフレームのタイミングを特定のシステムでの所望に応じて決定することに使用可能である。
【００２６】
ある実施形態では、ハブ１０６及び遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１の両方が、アップリンク送信モードとダウンリンク送信モードとの間の切り換える回路３００等の回路を備える。代替の実施形態では、回路３００はハブ１０６内のみに含まれる。ここで、同時係属中の米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９３９号、名称「SYSTEM AND METHOD FOR SYNCHRONIZED TIME-DIVISION DUPLEX SIGNAL SWITCHING」、代理人整理番号１００．９２４ＵＳ０１に開示されているように、ハブ１０６は、それ自体のための切り換え時間と、遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１のための切り換え時間とを決定し、切り換え時間を示す制御信号を遠隔のアンテナ装置１０８〜１１１に転送する。上記出願の内容は参照によって本明細書に組み込まれる。
【００２７】
図３に示す実施形態では、回路３００は２つの周波数帯の信号を処理する。回路３０１は、第１の周波数帯の信号を処理し、回路３０２は第２の周波数帯の信号を処理する。この実施形態では、回路３０１及び３０２は、各回路３０１、３０２がその周波数をサポートできるようにするためのわずかな違いを除いて、同様のものである。従って、回路３０１のみを詳細に示している。他の実施形態では、ただ１つの周波数帯のみがサポートされる。さらに他の実施形態では、２つよりも多くの周波数帯がサポートされる。
【００２８】
回路３０１では、ＲＦデュプレクス（複信）ポート３０３において、基地局１０２との間で信号を送受信する。各無線端末１１２との間で送受信される信号は、ダウンリンク（ＤＬ）ポート３０４及びアップリンク（ＵＬ）ポート３０６においてそれぞれ送受信される。ダウンリンクポート３０４及びアップリンクポート３０６は、各無線端末１１２から信号を送受信する１つ以上のアンテナ１０４に接続される。可変抵抗器３０８は、ダウンリンクポート３０４から送信されたダウンリンク信号の電力を制御する。アップリンク側では、さらなる処理及び基地局１０２への送信のために、増幅器３１０が各無線端末１１２から受信された信号を増幅する。スイッチ３１２は、ＲＦデュプレクスポート３０３をダウンリンクポート３０４及びアップリンクポート３０６のいずれかに接続することによって、アップリンク送信（アップリンクモード）とダウンリンク送信（ダウンリンクモード）との間で回路３００を切り換える。図３に示す実施形態では、スイッチ３１２は、（デュプレクスポート３０３に接続された）１つの共通接続と、（ダウンリンクポート３０４及びアップリンクポート３０６にそれぞれ接続された）２つの切り換えられる接続とを有する、単極双投スイッチである。代替の実施形態では、ポート３０３は、デュプレクスポートとして動作する２つのシンプレクス（単信）ポートを含む。単信式又は複信式としての回路３００及びポート３０３の構成についてのさらなる詳細は、同時係属中の米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９１３号、名称「SYSTEM AND METHOD FOR CONFIGURABLE TIME-DIVISION DUPLEX INTERFACE」、代理人整理番号１００．９２５ＵＳ０１に開示される。上記出願の内容は参照によって本明細書に組み込まれる。
【００２９】
図４は、ダウンリンクサブフレーム２０４の終了位置を決定することに基づいてアップリンク送信経路とダウンリンク送信経路との間で回路３００を切り換える方法４００の一実施形態を示す。以下の議論は、ダウンリンク送信からアップリンク送信に切り換えることに関連するが、本明細書で説明する方法及び装置は適切な修正によりアップリンク送信からダウンリンク送信へ切り換えることにも使用可能であるということが理解されるべきである。ダウンリンク送信とアップリンク送信との間でいつ切り換えるのかを決定するために、ダウンリンク信号の電力レベルが解析される。ダウンリンクサブフレーム２０２の継続時間中には、信号が基地局１０２によって送信されていて回路３００によって処理されているので、回路３００におけるダウンリンク信号の電力レベルは高い。ダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置において、送信が終了することで信号の電力レベルが降下する。回路３００は、ダウンリンク信号に係る電力レベルの降下を検出し、電力レベルの降下に基づいてダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置を決定する。ある実施形態では、ダウンリンクサブフレーム２０２が終了したことを回路３００が判定するとすぐに、スイッチ３１２はアップリンクモードに設定される。このとき、回路３００では、アップリンクサブフレーム２０４の開始位置において、各無線端末１１２から基地局１０２へのアップリンク信号を処理する準備ができている。代替の実施形態では、スイッチ３１２は、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置と、ダウンリンクサブフレーム２０２とアップリンクサブフレーム２０４との間のＴＴＧ２０６の既知の継続時間とに基づいて、アップリンクモードに設定される。ここで、スイッチ３１２は、アップリンクサブフレーム２０４の開始位置の直前において、アップリンクモードに切り換えられる。他の実施形態では、スイッチ３１２は、決定されたダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置とアップリンクサブフレーム２０４の開始位置との間の異なる時間において、アップリンクモードに切り換えられる
【００３０】
方法４００は、動作時において回路３００のリアルタイムの切り換えを行う。ブロック４０２において、回路３００で受信されたダウンリンク信号は、スイッチ３１２の上流で、カプラ３１５によってＲＦ検出器３１６に接続される。ＲＦ検出器３１６ダウンリンク信号の電力を測定し、ブロック４０４において、比較器３１８は、ＲＦ検出器３１６から信号を取得し、ＲＦ検出器３１６によって測定されたダウンリンク信号の電力レベルを基準しきい値と比較する。ブロック４０６において、ダウンリンク信号の電力レベルが基準しきい値以下に降下していると、比較器３１８は割り込み信号をマイクロプロセッサ３１４に送る。マイクロプロセッサ３１４は、スイッチ３１２をアップリンクモード及びダウンリンクモードのいずれかに設定することでスイッチ３１２を制御する。比較器３１８から受信された割り込みに基づいて、マイクロプロセッサ３１４はスイッチ３１２をアップリンクモードに設定し、これでＲＦ回路３００はアップリンク送信の準備ができた状態になる。ある実施形態では、いったんマイクロプロセッサ３１４が比較器３１８から割り込みを受信すると、方法４００は最後のブロック４０８に進み、ここで、マイクロプロセッサ３１４はスイッチ３１２をアップリンクモードに設定する。図３に示すように、この実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は回路３０２についても動作し、従って、第２の比較器３２６割り込み信号を受信し、回路３０２上の第２のスイッチ（図示せず）を制御する。
【００３１】
ブロック４０６に戻って、ダウンリンク送信の電力レベルがしきい値電力レベル以下ではないとき、比較器３１８は測定値を廃棄し、方法４００はブロック４０２に戻って、再びダウンリンク信号の電力レベルを測定する。従って、図４に示すように、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置が決定されるまで、ＲＦ検出器３１６はダウンリンク信号からの電力レベルを連続的に読み取り、比較器３１８はＲＦ検出器３１６の出力を連続的に処理する。この実施形態では、測定された電力レベルがしきい値電力レベル以下になるか否かの比較を行っているが、他の実施形態では、当業者に知られた他の比較技術が使用される。
【００３２】
ある実施形態では、方法４００は、ブロック４０８においてスイッチ３１２をアップリンクモードに設定する前に、ブロック４１０に示すオプションの検証処理をさらに含む。検証処理では、信号中の意図されない電力降下の影響を低下させるための、また、実際のダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置において切り換える可能性を増大させるための追加のチェックが行われる。検証を行うために、ブロック４０６の後において、測定された電力レベルがしきい値電力レベル以下に降下したとき、方法４００はブロック４１０に進み、検証処理に合格すると、方法４００はブロック４０８に進んでスイッチ３１２をアップリンクモードに設定する。検証処理において、測定された電力降下がダウンリンクサブフレームの終了位置ではなかったと判定されたとき、方法４００はブロック４０２に戻り、再び電力を測定する。検証処理に関するさらなる詳細は、図５を参照して説明される。
【００３３】
ある実施形態では、回路３００は、上述したものと同様の方法で、アップリンクサブフレーム２０４の後でアップリンク送信からダウンリンク送信へいつ切り換えるのかについても決定する。従って、回路３００は、アップリンク送信の終了位置における電力降下を測定することでアップリンクサブフレーム２０４の終了位置を検出する。次いで、マイクロプロセッサ３１４に割り込みが送られ、マイクロプロセッサ３１４はこの割り込みに基づいてスイッチ３１２をダウンリンクモードに設定する。
【００３４】
代替の実施形態では、回路３００は、最初のフレームについては、アップリンク送信からダウンリンク送信へいつ切り換えるのかを決定し、後続のフレームについては、フレーム２００の予測可能なタイミングに基づいていつ切り換えるのかを決定する。各フレーム２００は同じ継続時間を有し、かつ、ダウンリンクサブフレーム２０２の開始位置はフレーム２００の開始位置と一致するので、回路３００は、最初のダウンリンクサブフレーム２０２の開始位置のタイミングを決定し、そのタイミングに基づいて、後続のダウンリンクサブフレーム２０２の開始位置を予測する。従って、ネットワーク１００のフレーム及びサブフレームのタイミングに従って、回路３００はダウンリンクモードに設定され、基地局１０２から各無線端末１１２へのダウンリンク送信を中継する。
【００３５】
ある実施形態では、最初のダウンリンクサブフレーム２０２の開始位置は、前述したように、先行するアップリンクサブフレーム２０４の立ち下がりエッジを検出することによって決定される。代替の実施形態では、最初のダウンリンクサブフレーム２０２の開始位置は、検出された信号を基準信号と相関させることにより非リアルタイムの方法で決定される。相関によりフレーム２００の開始位置を決定し、決定結果に基づいてダウンリンク送信とアップリンク送信との間で予測して切り換えることに関するさらなる詳細は、同時係属中の米国特許出願シリアル番号第１２／１４４，９６１号、名称「METHOD AND APPARATUS FOR FRAME DETECTION IN A COMMUNICATIONS SYSTEM」（代理人整理番号１００．９２１ＵＳ０１：本明細書では「９２１号出願」という）に開示されている。９２１号出願の内容は参照によって本明細書に組み込まれる。
【００３６】
図５及び図６は、方法４００のブロック４１０における検証処理の方法の実施形態を示す。ある実施形態では、ブロック４１０の検証処理として、方法５００及び方法６００の両方が（並列及び逐次のいずれかで）実行される。他の実施形態では、方法５００のみが実行される。さらに他の実施形態では、方法６００のみが実行される。
【００３７】
図５の方法５００は、ＲＦ検出器３１６によって測定された電力降下が、ダウンリンクサブフレームの既知の終了位置の候補と一致するか否かをチェックする方法の一実施形態である。ここで、ＴＤＤシステムは、ダウンリンクサブフレーム２０２の長さとアップリンクサブフレーム２０４の長さとの予め決められた組み合わせを有する。マイクロプロセッサ３１４（マイクロプロセッサ３１４上で動作するファームウェア）は、予め決められたサブフレーム長を用いて、検出された電力降下がダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置の候補となる時間において発生したか否かをチェックする。例えば、ある実施形態では、ＴＤＤシステムは、予め決められたサブフレーム長、すなわち、３５、３４、及び３３シンボルのダウンリンクサブフレーム長と、１２、１３、及び１４シンボルのアップリンクサブフレーム長とを有する。３５シンボルのダウンリンクサブフレーム２０２は、１２シンボルのアップリンクサブフレーム２０４に対応する。各サブフレームにおけるシンボル数とは無関係に、アップリンク及びダウンリンクの合計のシンボル数は４７のままである。従って、ダウンリンクサブフレーム２０２におけるシンボル数が少なくなると、対応するアップリンクサブフレーム２０４におけるシンボル数が多くなる。
【００３８】
方法５００はブロック５０２において開始し、ここで、マイクロプロセッサ３１４は、ダウンリンクサブフレームの開始位置から割り込みの受信までの時間長を測定する。ブロック５０４において、マイクロプロセッサ３１４は、この時間期間を既知のダウンリンクサブフレーム長の候補と比較し、測定された時間期間がダウンリンクサブフレーム長の候補と一致するか否かを判定する。測定された長さがダウンリンクサブフレーム長の候補と一致するとき、マイクロプロセッサ３１４は、受信された割り込みを、ダウンリンクサブフレーム２０２の終了位置をマーキングするものとして承認し、検証は合格する。この結果、方法４００はブロック４１０からブロック４０８に進み、ここで、スイッチ３１２はアップリンクモードに設定される。測定された長さがダウンリンクサブフレーム長の候補と一致しないとき、マイクロプロセッサ３１２は割り込みを無視し、検証処理は失敗する。この結果、方法４００はブロック４０２に戻る。ある実施形態では、測定された時間期間が有効な時間期間のウィンドウ内に含まれるとき、測定された時間期間は、ダウンリンクサブフレーム長の候補に一致すると判定される。例えば、ある実施形態では、シンボル長は１００ミリ秒であり、ウィンドウは＋／−１０ミリ秒である。
【００３９】
方法５００の例示として、測定された時間期間の長さが３３シンボル（これは本ＴＤＤシステムにおける有効なダウンリンクサブフレーム長である）であるとき、マイクロプロセッサ３１４は、ダウンリンクサブフレームの終了位置が発生したことを承認し、スイッチ３１２をアップリンクモードに設定する。しかしながら、測定された時間期間の長さが３１シンボル（これは有効なダウンリンクサブフレーム長ではない）であるとき、マイクロプロセッサ３１４は受信された割り込みを無視し、スイッチ３１２はダウンリンクモードのままである。
【００４０】
ある実施形態では、ダウンリンクサブフレーム長の時間期間は、フレーム２００の開始位置においてカウンタを開始し、割り込みを受信したときにカウンタをチェックすることによって測定される。フレーム２００の開始位置は、例えば９２１号出願に開示された方法及びシステムによって決定可能である。他の実施形態では、時間期間は、シンボル数をカウントすることによって、又は当業者に知られた他の方法で決定される。ある実施形態では、最長の有効なダウンリンクサブフレーム長（例えば３５シンボル）に等しい時間期間が経過したとき、マイクロプロセッサ３１４は、割り込みが受信されたか否かに無関係に、自動的にスイッチ３１２をアップリンクモードに設定する。
【００４１】
図６の方法６００は、検出された電力レベルの降下が送信の終了であり、信号の意図されない電力降下ではないことをチェックする方法の一実施形態である。方法６００では、検出された電力レベルの降下のチェックを、検出された電力レベルの降下の後で所定時間期間にわたって一時停止することと、この時間期間の間にダウンリンク信号の電力レベルがしきい値より増大するか否かをチェックすることとにより行う。マイクロプロセッサ３１４において立ち下がりエッジの割り込みが受信された後で、マイクロプロセッサ３１４は、所定時間期間（例えば３ミリ秒）にわたってカウントダウンするタイマを開始し、マイクロプロセッサ３１４は、比較器３１８からの立ち上がりエッジの割り込みをチェックする。方法６００において、ＲＦ検出器３１６及び比較器３１８は、測定されたダウンリンク信号の電力レベルがしきい値以下に降下したとブロック４０６で判定された後であっても、回路３００上の信号の電力レベルを連続的に読み取っている。しきい値よりも降下した後、電力レベルが再びしきい値よりも増大すると、比較器３１８は割り込みをマイクロプロセッサ３１４に送る。
【００４２】
方法６００は、図４のブロック４０６に続くブロック６０２で開始する。ブロック６０２において、一時停止タイマが開始される。ブロック６０４において、ＲＦ検出器３１６は回路３００上の信号の電力レベルを測定する。ブロック６０６において、比較器３１８は、測定された電力レベルをしきい値電力レベルと比較する。ブロック６０８において、測定された電力レベルがしきい値電力レベルよりも高いとき、比較器３１８は割り込みをマイクロプロセッサ３１４に送り、検証は失敗する。電力レベルが降下後の短い時間内に再びしきい値よりも増大したので、送信はまだ続いていて、測定された電力降下は送信中の意図されない電力降下であったと考えられる。この場合、方法４００では、測定された最初の電力レベルの降下が無視され、ブロック４０２に戻る。測定された電力レベルがしきい値よりも高くないとき、測定された電力は低いままであり、これは送信終了に一致する。ブロック６１０において、方法６００は、タイマが０に達したか否かをチェックする。タイマが０に達していないとき、方法６００はブロック６０４に戻り、再び電力を測定する。タイマが０に達したとき、方法６００は終了し、送信終了の検証に合格し、スイッチ３１２はブロック４０８においてアップリンクモードに設定される。
【００４３】
ここで図７を参照すると、しきい値電力レベルを決定するための「オン」信号測定及び「オフ」信号測定のタイミングの一実施形態を示すフレーム図７００が示されている。前述のように、回路３００をいつ切り換えるのかについての決定は、（比較器３１８において）受信電力レベルをしきい値電力レベルと比較することによって行われる。ある実施形態では、しきい値電力レベルは、マイクロプロセッサ３１４によって決定され、比較器３１８内にプログラミングされる。しきい値電力レベルを決定するために、マイクロプロセッサ３１４は、ダウンリンク信号が「オン」であると認識されるとき（回路３００上に存在するとき）と、さらに、ダウンリンク信号が「オフ」であると認識されるとき（回路３００上に存在しないとき）、ＲＦ検出器３１６によって観測される電力レベルを測定する。
【００４４】
ある実施形態では、これらの電力レベル測定は、ダウンリンクサブフレーム７０２アップリンクサブフレーム７０４の継続時間が固定値であって、フレーム間で変化しないように、静的なフレームのデューティサイクルの時間中に行われる。静的なデューティサイクルの継続時間中には、ダウンリンクサブフレーム７０２及びアップリンクサブフレーム７０４の開始時間は既知であり、マイクロプロセッサ３１４上で動作するファームウェアは、スイッチ３１２を、ダウンリンクモードの時間及びアップリンクモードの時間のそれぞれにおいてダウンリンクモード及びアップリンクモードのいずれかに自動的に設定する。これらの静的なフレーム区間の継続時間中において、ダウンリンクサブフレーム７０２の継続時間中に「オン」の電力レベルが測定される。ある実施形態では、ダウンリンク信号の電力レベルは、アナログ／ディジタル（Ａ／Ｄ）変換器３２０によって取得されたダウンリンク信号のスナップショットから決定される。Ａ／Ｄ変換器３２０は、ＲＦ検出器３１６から電力レベルを読み取り、マイクロプロセッサ３１４のために電力レベルをディジタル数に変換する。
【００４５】
正確な「オフ」の電力レベルを取得するために、基地局１０２及び各無線端末１１２のいずれからの送信も受信されていないときに、「オフ」測定が行われる。「オフ」の電力レベルは、アップリンク信号がＲＦ検出器３１６に結合する可能性に起因して、アップリンク送信の継続時間中には高い信頼性で測定することができない。送信がＲＦ検出器３１６に結合している可能性を低下させるために、ダウンリンクサブフレーム７０４の終了位置において、マイクロプロセッサ３１４は、スイッチ３１２をアップリンクモードに設定する前に所定時間区間７０６（例えば数ミリ秒）にわたって一時停止する。時間区間７０６にわたって遅延させることは、逸脱したアップリンク信号がＲＦ検出器３１６に結合される可能性を低下させる。時間区間７０６の継続時間中に、ＲＦ検出器３１６は「オフ」測定を行い、Ａ／Ｄ変換器３２０はデータをマイクロプロセッサ３１４に送る。
【００４６】
次いで、マイクロプロセッサ３１４は、Ａ／Ｄ変換器３２０からの「オン」及び「オフ」の読み取り値を用いて、しきい値電力レベルを計算する。ある実施形態では、Ａ／Ｄ変換器３２０によって、例えば数フレームにわたって、複数の「オン」及び「オフ」の読み取り値が取得され、マイクロプロセッサ３１４は、「オン」及び「オフ」の両方の場合について平均及び分散を計算する。ある実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は、「オン」及び「オフ」の電力レベルの間の中点をしきい値として選択する。他の実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は、当業者に知られた信号電力レベルに関連したファクタに基づいて他の電力レベルをしきい値として選択する。いずれにせよ、いったんマイクロプロセッサ３１４がしきい値を決定すると、マイクロプロセッサ３１４は、しきい値をディジタル／アナログ３２２に送る。次いで、ディジタル／アナログ変換器３２２は、マイクロプロセッサ３１４からのディジタル信号を、比較器３１８によって使用するためのアナログ信号に変換する。ある実施形態では、しきい値電力レベルは、新たなスナップショットを用いて、Ａ／Ｄ変換器３２０とマイクロプロセッサ３１４の処理とにより定期的に再計算される。
【００４７】
多くのシステムにおいてフレームのタイミングは非常に高速であり、このため、ダウンリンクモードからアップリンクモードへの回路３００の切り換えは、ダウンリンク送信とアップリンク送信との間の小さなウィンドウにおいて行われる。従って、ある実施形態では、ダウンリンクモードからアップリンクモードへの切り換えは、いったんマイクロプロセッサ３１４が切り換えを実行すべきであることを決定すると直ちに実行される。動的なデューティサイクルフレームでは、ダウンリンクモードからアップリンクモードに切り換える際における回路３００の切り換えと基地局１０２の切り換えとの間の遅延は、３つのファクタによって決定される。第１のファクタは回路３００のハードウェア遅延であり、これは主にＲＦ検出器３１６の遅延時間に起因する。ある実施形態では、ＲＦ検出器３１６の時定数は、信号の過大なリップルを発生させることがない早い減衰時間のために最適化されている。第２のファクタはファームウェア遅延であり、これは、ある実施形態では、割り込み処理に起因して約２ミリ秒になる。最後に、第３のファクタは、基地局１０２から回路３００への信号伝搬時間に起因する。
【００４８】
図３に示す実施形態では、ダウンリンク信号がＲＦ検出器３１６及びＡ／Ｄ変換器３２０に達する前に、必要であれば、信号は減衰器３２４によって減衰される。減衰器３２４は、大電力を有する信号の電力レベルを信号がＡ／Ｄ変換器３２０に達する前に減衰させることにより、Ａ／Ｄ変換器３２０に必要とされるダイナミックレンジを減少させる。マイクロプロセッサ３１４は、ＲＦ検出器３１６及びＡ／Ｄ変換器３２０によって読み取られた信号の電力レベルに基づいて減衰器３２４を制御する。この実施形態では、例えば、ダウンリンクポート３０４における信号レンジの要件は２５ｄＢである。ＲＦ検出はスイッチ３１２の上流で行われるので、カプラ３１５によって観測される信号レンジは２０ｄＢ増える。従って、カプラ３１５によって観測される信号レンジは約４５ｄＢになる。減衰器３２４は、動作時に２０ｄＢの減衰を行い、非動作時に０ｄＢの減衰を行う。カプラ３１５における信号電力レベルが、カプラ３１５において期待されるレンジの上位２０ｄＢにあるとき、マイクロプロセッサ３１４は減衰器３２４を動作させ、ＲＦ検出器３１６及びＡ／Ｄ変換器３２０における信号レベルを２０ｄＢ減少させる。
【００４９】
ある実施形態では、マイクロプロセッサ３１４は、ダウンリンク信号を解析する前に、減衰器３２４を動作させるか否かを決定する。開始時に、マイクロプロセッサ３１４は減衰器３２４を動作させ、次いで、カプラ３１５は、ダウンリンク信号を減衰器３２４、ＲＦ検出器３１６、及びＡ／Ｄ変換器３２０に結合する。減衰器３２４が動作しているとき、Ａ／Ｄ変換器３２０は、数フレームにわたってダウンリンク信号をサンプリングする。次いで、マイクロプロセッサ３１４は、Ａ／Ｄ変換器３２０から電力レベルを受信し、電力レベルを減衰器のしきい値と比較する。平均電力レベルが減衰器のしきい値未満であるとき、マイクロプロセッサ３１４は減衰器３２４を非動作状態にする。平均電力レベルが減衰器のしきい値以上であるとき、減衰器３２４は動作状態のままにされる。減衰器３２４の電力レベル調整に関するさらなる詳細は、９２１号出願に開示される。
【００５０】
本明細書では特定の実施形態が図示されて説明されたが、当業者には、同じ目的を達成するように意図された任意の構成で、説明した特定の実施形態を置き換えてもよいということが理解されるであろう。いかなる発明も、請求項とその均等物によってのみ限定されるものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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