(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
主黒板(1)と、
前記主黒板(1)の主面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体(10)と、
を備える黒板装置であって、
前記移動体(10)は、前記主黒板(1)の主面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢で、水平方向に移動可能な棒状のハンドル部(11)を有しており、
前記ハンドル部(11)と前記主黒板(1)との相対位置を略固定可能なハンドルロック機構(70)を備え、
前記移動体(10)は、枠体(87)を備えると共に、前記枠体(87)の側面であって、前記主黒板(1)の主面に沿う方向に突出したつまみ(76)を設けており、
前記つまみ(76)でもって前記ハンドルロック機構(70)を操作可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項２】
請求項１に記載の黒板装置であって、
前記ハンドルロック機構(70)は、前記主黒板(1)に固定されたハンドルロック受容体(71)と、前記移動体(10)に固定されたハンドルロック係止体(72)とを備え、
前記ハンドル部(11)の操作により前記主黒板(1)に対して前記移動体(10)を水平移動させて前記ハンドルロック係止体(72)と前記ハンドルロック受容体(71)とを近接可能とし、該ハンドルロック係止体(72)と前記ハンドルロック受容体(71)とを係止させることで、前記移動体(10)の水平移動を抑止できることを特徴とする黒板装置。
【請求項３】
請求項１に記載の黒板装置において、
前記移動体(10)はさらに、前記ハンドル部(11)に装着されて連動し、前記主黒板(1)の主面上の所望の位置にスクリーンを配置可能な巻き取り式のスクリーン体(4)を有しており、
該スクリーン体(4)は、巻き取り軸(4c)を中心として巻き取り方向に前記巻き取り軸(4c)を付勢しており、
該付勢力に抗して巻き取り状態にある該スクリーン体(4)の固定端(4b)側に対して自由端(4a)側を水平方向に引き出すことで展開可能であって、前記スクリーン体(4)の引き出し量によって該スクリーン体(4)の展開量を任意に設定可能としており、
前記ハンドルロック係止体(72)は、前記スクリーン体(4)の巻き取り軸(4c)側に設けられていることを特徴とする黒板装置。
【請求項４】
請求項３に記載の黒板装置において、
前記移動体(10)はさらに、前記スクリーン体(4)の展開状態を維持可能なスクリーンストッパ(74)を、前記スクリーン体(4)の第１の端部(4a)側に設けており、
前記スクリーンストッパ(74)は、前記主黒板(1)の主面に対して接近あるいは離間する方向に移動可能に構成されており、
該スクリーンストッパ(74)でもって、前記スクリーン体(4)の展開状態における第１の端部(4a)を前記主黒板(1)に対して近接する方向に押圧させることで、前記スクリーン体(4)の展開状態を維持できることを特徴とする黒板装置。
【請求項５】
主黒板(1)と、
前記主黒板(1)の主面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体(10)と、
を備える黒板装置であって、
前記移動体(10)は、前記主黒板(1)の主面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢で、水平方向に移動可能な棒状のハンドル部(11)を有しており、
前記ハンドル部(11)と前記主黒板(1)との相対位置を略固定可能なハンドルロック機構(70)を備え、
前記移動体(10)はさらに、
前記主黒板(1)の端面を摺動可能な置き棚部(13)として、
前記主黒板(1)の上端面(1a)と対向する姿勢で、該上端面(1a)に沿って略水平移動可能な平面状の上方置き棚部(15)と、
前記主黒板(1)の下端面(1b)と対向する姿勢で、該下端面(1b)に沿って略水平移動可能な平面状の下方置き棚部(16)と、
を有する置き棚部(13)を備えており、
前記移動体(10)は、前記ハンドル部(11)を該上方置き棚部(15)及び下方置き棚部(16)の間で、これらと直交するよう固定しており、
前記ハンドル部(11)の操作により、前記移動体(10)は、前記上方置き棚部(15)及び下方置き棚部(16)でもって前記主黒板の前記上端面(1a)及び下端面(1b)を狭持する姿勢で略水平に移動可能に構成されていることを特徴とする黒板装置。
【請求項６】
請求項５に記載の黒板装置において、
前記上方置き棚部(15)は、前記主黒板側に映像を投影可能な投影装置を固定可能としており、
前記移動体(10)の水平移動にともなって、前記上方置き棚部(15)に設置された投影装置を一体的に前記主黒板(1)の表面に沿って移動可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項７】
請求項５または６に記載の黒板装置において、
前記下方置き棚部(16)は前記投影装置と電気的に接続されて、前記投影装置により表示される映像ソースを供給する映像ソース供給装置を固定可能としており、
前記移動体(10)の水平移動にともなって、前記下方置き棚部(16)に設置された映像ソース供給装置を一体的に前記主黒板(1)の表面に沿って移動可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項８】
請求項７に記載の黒板装置において、
前記ハンドルロック機構(70)は、前記ハンドル部(11)のロック状態を維持可能なハンドルロック手段(77)を備えており、
さらに下方置き棚部(16)は、映像ソース供給装置を載置できかつ前記主黒板(1)に対して略平行あるいは略直交する方向に姿勢を変更可能な載置面(16a)と、
該載置面(16a)の姿勢を所定の方向に維持可能とするキャビネット錠(84)と、
を一体的に移動可能に連結しており、
該キャビネット錠(84)を開閉可能にする鍵と前記ハンドルロック手段(77)とが同一であることを特徴とする黒板装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スクリーンを設けた移動式スクリーンを備える黒板装置に関し、詳しくはスクリーンの収納状態あるいは展開状態を維持可能な黒板装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願発明者は先に、黒板にスクリーンを設けこのスクリーン上にプロジェクタで画像を投影可能とした黒板装置を開発した（特許文献１）。この黒板装置を図２０〜図２２に示す。この黒板装置の基本構造については、以下の実施例中で詳しく説明するため、ここではその概略についてのみ説明する。黒板装置８００は、図２１、図２２に示すように主黒板８０１の前面に対して水平移動するハンドル部８０２を有しており、このハンドル部８０２に巻き取り式のスクリーン８０４を取り付けるとともに、さらにハンドル部８０２の上方にはプロジェクタＰＪを固定している。黒板装置の使用者がハンドル部８０２を水平方向に引いたり押したりすると、スクリーン８０４及びプロジェクタＰＪも一緒に移動する。そして図２０に示すように、ハンドル部８０２を停止させた位置からスクリーン８０４を展開することで、スクリーン８０４を主黒板８０１の所望の位置に配設して便利に使用できる。
【０００３】
このように、使用者がハンドル部８０２を水平移動させ、スクリーン８０４の展開位置を自在に決定できる黒板装置８００は、ハンドル部８０２を垂直方向に設けることで、使用者の身長の高低に関係なくハンドル部８０２を容易に把持できる。さらにハンドル部８０２を軽く移動できる構造とすれば、使用者が水平移動させるのに要する力を低減できるため、老若男女問わず楽に使用でき好ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特願２００９−１２０４０６号
【特許文献２】特願２００８−３３５５７６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら容易に移動するハンドル部は、言い換えると移動を妨げる抵抗が低減されているため、逆に移動させたくない際にも簡単に移動してしまう虞がある。例えば黒板の歪みによってハンドル部の装着姿勢が傾斜した場合、ハンドル部の自重によってハンドル部が水平に移動する虞がある。ハンドル部が意図せず移動すると、接触や挟み込みなどを生じるおそれがある。
【０００６】
また黒板装置を使用する際には、投影される投影面が不動であることが好ましい。投影面が揺れ動くとここに投影される画像も揺れることとなり、視認し難くなるからである。つまり投影時におけるハンドル部やスクリーンの揺れは好ましくなく、したがってハンドル部やスクリーンは、移動しやすくもあり、移動し難くもある相反する機能が要求される。
【０００７】
また巻き取り式のスクリーンに関しても同様のことが言える。巻き取り式のスクリーンは、巻き取り軸を中心として巻き取り方向に付勢されており、この付勢力によってスクリーンは自動的に巻き取られるため操作しやすい。また付勢力を低減すれば使用者は楽にスクリーンを展開できる。しかしながらスクリーンの非使用時に、スクリーン近傍にいる人とスクリーンの引き出し側が意図せずに接触し、この状態を維持したまま人が移動する等して、スクリーンの付勢に抗する力が働いた場合、不要にスクリーンが展開されてしまう。そしてスクリーンとの接触が解除されるとスクリーンは付勢力にしたがって自動的に巻き取られる。また黒板装置は教室など概して人が集う場所で使用する形態が大いに想定されるため、一層の高い安全性が望まれる。さらに小学校などで使用される場合は、生徒のいたずら防止のための機構も必要となる。
【０００８】
本発明者はこのような課題を鑑みて新規に開発されたものである。本発明の主な目的は、安全に使用できる黒板装置を提供することである。具体的には非使用時にはハンドル部を固定しつつ、使用時にはハンドル部を水平方向に移動できるよう簡単に切り換えられるとともに、投影面を静置して便利に使用できる黒板装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の黒板装置は、主黒板１と、この主黒板１の主面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体１０とを備える。移動体１０は、主黒板１の主面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢で、水平方向に移動可能な棒状のハンドル部１１を有する。さらに黒板装置は、ハンドル部１１と主黒板１との相対位置を略固定可能なハンドルロック機構７０を備え、移動体１０は、枠体８７を備えると共に、枠体８７の側面であって、主黒板１の主面に沿う方向に突出したつまみ７６を設けており、つまみ７６でもってハンドルロック機構７０を操作可能とすることができる。
【００１０】
また黒板装置は、ハンドルロック機構７０が、主黒板１に固定されたハンドルロック受容体７１と、移動体１０に固定されたハンドルロック係止体７２とを備える。そしてハンドル部１１の操作により、主黒板１に対して移動体１０を水平移動させてハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とを近接可能とし、ハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とを係止させることで、移動体１０の水平移動を抑止できる。
【００１１】
さらに黒板装置は、移動体１０がさらに、ハンドル部１１に装着されて連動し、主黒板１の主面上の所望の位置にスクリーンを配置可能な巻き取り式のスクリーン体４を有する。スクリーン体４は、巻き取り軸４ｃを中心として巻き取り方向に巻き取り軸４ｃを付勢しており、この付勢力に抗して巻き取り状態にあるスクリーン体４の固定端４ｂ側に対して自由端４ａ側を水平方向に引き出すことで展開可能であって、スクリーン体４の引き出し量によってスクリーン体４の展開量を任意に設定可能としている。また黒板装置は、ハンドルロック係止体７２を、スクリーン体４の巻き取り軸４ｃ側に設けることができる。これによりハンドル部の水平移動のみならずスクリーン体の展開をも抑止できる。
【００１２】
また黒板装置は、移動体１０がさらに、スクリーン体４の展開状態を維持可能なスクリーンストッパ７４を、スクリーン体４の第１の端部４ａ側に設けてもよい。このスクリーンストッパ７４は、主黒板１の主面に対して接近あるいは離間する方向に移動可能に構成されており、スクリーンストッパ７４でもって、スクリーン体４の展開状態における第１の端部４ａを主黒板１に対して近接する方向に押圧させることで、スクリーン体４の展開状態を維持できる。
【００１３】
また黒板装置は、移動体１０がさらに、主黒板１の端面を摺動可能な置き棚部１３として、主黒板１の上端面１ａと対向する姿勢で、上端面１ａに沿って略水平移動可能な平面状の上方置き棚部１５と、主黒板１の下端面１ｂと対向する姿勢で、下端面１ｂに沿って略水平移動可能な平面状の下方置き棚部１６と、を有する置き棚部１３を備える。また移動体１０は、ハンドル部１１を上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６の間で、これらと直交するよう固定しており、ハンドル部１１の操作により、移動体１０は、上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６でもって主黒板の上端面１ａ及び下端面１ｂを狭持する姿勢で略水平に移動可能に構成されている。
【００１４】
さらに黒板装置は、上方置き棚部１５が、主黒板側に映像を投影可能な投影装置を固定可能としており、移動体１０の水平移動にともなって、上方置き棚部１５に設置された投影装置を一体的に主黒板１の表面に沿って移動できる。
【００１５】
また黒板装置は、下方置き棚部１６が投影装置と電気的に接続されて、この投影装置により表示される映像ソースを供給する映像ソース供給装置を固定できる。そして移動体１０の水平移動にともなって、下方置き棚部１６に設置された映像ソース供給装置を一体的に主黒板１の表面に沿って移動可能としている。
【００１６】
また黒板装置は、ハンドルロック機構７０が、ハンドル部１１の停止状態を維持可能なハンドルロック手段７７を備える。さらに下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置を載置できかつ主黒板１に対して略平行あるいは略直交する方向に姿勢を変更可能な載置面１６ａと、この載置面１６ａの姿勢を所定の方向に維持可能とするキャビネット錠８４とを一体的に移動可能に連結している。そして黒板装置は、ハンドルロック手段７７とキャビネット錠８４とを開閉可能にする鍵を同一とできる。これにより複数の部材におけるロック状態の開閉を、単一の鍵で共通化することにより容易に管理できる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の黒板装置は、非使用時には移動体を固定して、ハンドル部が移動したりスクリーンが展開したりすることを防止できる。また使用時にはハンドル部を楽に移動させてスクリーンを簡単に展開あるいは収納できるようにしつつ、さらに投影時にはそれらをしっかりと固定して投影画像を視認させやすくできる。
【００１８】
また本発明の黒板装置は、主黒板に対して自由な位置にスクリーン体を設置できる。また本発明の黒板装置は、このスクリーン体の設置位置に応じて、スクリーン体と外部装置の相対位置を調節できる。この外部装置は、スクリーン体の位置決めと同時に自動的に固定される。主黒板上の自由な位置に設置できるスクリーン体は、スクリーン体と主黒板の使用領域を自由に配分して、スクリーン体と主黒板とを一緒に便利に使用できる。またスクリーン体を位置決めすると、このスクリーン体の設置位置に対応した適切な位置に、外部装置を自動的に固定できる黒板装置は、スクリーン体の設置領域に応じてその都度外部装置の固定位置を合わせる必要がないため、簡単に操作できる。つまり、投影機のピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体や主黒板上に綺麗に投影できる。
【００１９】
これは、本発明の黒板装置が主黒板の前面と略平行な面内を移動できる移動体を備えており、この移動体にスクリーン体と支持ロッドをそれぞれ連結しているからである。主黒板の前面上で移動体を移動させると、移動体に連結されたスクリーン体と支持ロッドも同時に移動する。すなわちスクリーン体を配置したい場所まで移動体を移動させ、その位置でスクリーンを引き出すことで、主黒板の所望の位置に任意の展開量でもってスクリーン体を配置できる。
【００２０】
また本願発明の黒板装置は、置き棚部に固定される投影装置を主黒板の端面でもって支持することができる。これにより移動する投影装置を、不動状態の主黒板でもって常に支持できるため、荷重の大きな投影装置であってもしっかりと黒板装置に固定することができる。特に上方置き棚部の鉛直方向にハンドル部を連結することで、このハンドル部でもって上方置き棚部を下方から強固に支持できるため、汎用型の荷重の大きな投影装置であっても上方置き棚部に安定して固定することができる。
【００２１】
また本発明の黒板装置は、移動体を主黒板に対して垂直な姿勢としている。つまり移動体は上下に長いため、身長に関係なく全ての使用者にとって把持しやすい。そして使用者は、この移動体を把持して水平方向に力を印加することで、スクリーン体を水平に移動させ、さらにスクリーン体を水平方向に引き出すことでスクリーン体の展開量を調節できる。つまりスクリーン体の設置に要する操作方向を一貫して水平方向としているため、操作しやすく楽に使用できる。
【００２２】
また本発明の黒板装置は、移動体の移動にともなうスクリーン体の移動量に関係なく、常に外部装置の相対位置を固定できる。これは外部装置や反射体が移動体によってユニット式に移動するため、各部材の移動量を同じとできるからである。したがって予め位置決めした各部材の相対位置を維持したまま水平に移動させることができる。この結果、スクリーン体が主黒板のどの領域にあっても適切な位置に外部装置を固定できる。これにより主黒板側へ綺麗に投影することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】実施例１に係る黒板装置の正面図である。
【図２】移動体を移動させた黒板装置の正面図である。
【図３】スクリーン体を拡張した黒板装置の正面図である。
【図４】図１のハンドルロック機構近傍の一部拡大斜視図であり、（ａ）はハンドルロック機構を解除した状態を、また（ｂ）はハンドルロック機構を係止した状態をそれぞれ示す。
【図５】実施例１の黒板装置の変形例を示す正面図である。
【図６】実施例１の黒板装置の変形例を示す正面図である。
【図７】図３のＶＩＩ−ＶＩＩ’線における黒板装置の断面図である。
【図８】図１のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ’線における黒板装置の断面図である。
【図９】図１のＩＸ−ＩＸ’線における黒板装置の断面図である。
【図１０ａ】黒板装置を側面視した際の下部における一部拡大図である。
【図１０ｂ】黒板装置を側面視した際の下部における一部拡大図である。
【図１１ａ】黒板装置を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【図１１ｂ】黒板装置を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【図１２】黒板装置の上部の水平移動機構を説明する説明図である。
【図１３】黒板装置の下部の水平移動機構を説明する説明図である。
【図１４】実施例２に係る黒板装置の正面図であり、スクリーン体を収納した状態を示す。
【図１５】実施例２に係る黒板装置の正面図であり、スクリーン体を展開した状態を示す。
【図１６】図１４のスクリーンストッパ近傍の一部拡大斜視図であり、（ａ）はスクリーンストッパを解除した状態を、また（ｂ）はスクリーンストッパを係止した状態をそれぞれ示す。
【図１７】図１６のＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ’線における断面図である。
【図１８】図１４のＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ’線における黒板装置の断面図である。
【図１９】図１８の変形例を示す黒板装置の断面図である。
【図２０】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図２１】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図２２】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図２３】従来の黒板装置の使用例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するための、黒板装置を例示するものであって、本発明は、黒板装置を以下のものに特定しない。なお、特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部材の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。また、一部の実施例、実施形態において説明された内容は、他の実施例、実施形態等に利用可能なものもある。
【００２５】
従来の黒板上に配置するスクリーンは、その位置を固定されており、使用者はスクリーンによって黒板の使用を制限されるという問題があった。図２０の従来の黒板装置８００は、上述の通り主黒板８０１と、主黒板８０１の前面に配置できるスクリーン８０４と、さらにこの主黒板８０１の前面を移動できる状態で主黒板８０１に連結したハンドル部８０２とを備える。また黒板装置８００は、投影機としてプロジェクタＰＪを固定可能な支持ロッド８０５を有する。この支持ロッド８０５は、主黒板８０１から前方に突出させた先端にプロジェクタＰＪを固定している。これによりプロジェクタＰＪは、主黒板１と離間した主黒板の前方に位置されて、主黒板１側に向かって映像を投影することができる。
【００２６】
またこのスクリーン８０４は巻き取り可能なロールスクリーンとしており、図２０では展開した状態を、また図２１、図２２では完全に巻き取った状態を各々示している。このスクリーン８０４及び支持ロッド８０５は、ハンドル部８０２にそれぞれ連結している。この結果、図２１、図２２に示すようにハンドル部８０２を横方向に移動させると、スクリーン８０４及び支持ロッド８０５に連結されたプロジェクタＰＪも連動して横方向に移動する。したがって黒板装置８００の使用者は、スクリーン８０４やプロジェクタＰＪを配置したい場所までハンドル部８０２を移動させ、その位置でスクリーン８０４を右方向に引き出すことで、図２０に示すように主黒板８０１の所望の位置に任意の展開量でもってスクリーン８０４を配置することができる。
【００２７】
また図２０〜図２２の黒板装置８００は、スクリーン８０４の設置位置に応じて、スクリーン８０４とプロジェクタＰＪの相対位置を自動的に調節できる。なぜならスクリーン８０４とプロジェクタＰＪは連動するため、予めスクリーン８０４とプロジェクタＰＪとを適切な位置関係になるよう位置決めしておくと、ハンドル部８０２によって移動される際には、常にスクリーン８０４とプロジェクタＰＪとの相対位置を維持したまま移動されるからである。したがってハンドル部８０２を移動させてスクリーン８０４を位置決めすると、このスクリーン８０４の設置位置に対応した適切な位置に、プロジェクタＰＪが自動的に固定される。つまりスクリーン８０４の設置領域に応じてその都度プロジェクタＰＪの固定位置を調整する必要がないため、黒板装置８００を簡単に操作できる。黒板装置８００は投影機のピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体に綺麗に投影できる。
【００２８】
ただ、図２０〜図２２の黒板装置８００を実際に使用すると、上述した問題点や、さらにはプロジェクタＰＪやパーソナルコンピュータ（以下、「パソコン」とも表記する。）など外部装置の配線が邪魔になり、スクリーンの移動により配線も移動する結果、足を引っ掛けて線が外れる等の虞があった。これについて図２３を用いて説明する。図２３は黒板装置８００の使用例を示す説明図である。電子黒板８００を使用する際には、パソコンＰＣを外部装置として連結することが多い。なぜならプロジェクタＰＪの投影を、パソコンＰＣによって制御できるからである。例えば電子ペンなどの入力手段でもって主黒板８０１側へ記入した情報は、スキャナを介してパソコンＰＣに取り込まれ、さらにこの情報をプロジェクタＰＪへ伝送して、プロジェクタＰＪからスクリーン８０４上へと投影される。
【００２９】
ところがパソコンＰＣとプロジェクタＰＪとを有線で通信させる場合、図２３に示すようにプロジェクタＰＪとパソコンＰＣとを連結する配線ＨＳが常に露出してしまう。特に主黒板８０１の上方に位置するプロジェクタＰＪからの配線ＨＳは、主黒板８０１を縦に横切って垂下するためわずらわしい。したがって使用者が黒板装置８００近傍を移動する際には、この配線ＨＳをまたぐなどして配線ＨＳと接触しないよう注意する必要があり面倒であった。使用者の足や体が配線ＨＳに引っ掛かると、配線ＨＳが抜け落ちたり接続プラグが破損したり、あるいは使用者が転倒する等の要因となる虞がある。
【００３０】
またプロジェクタＰＪが水平に移動すると、配線ＨＳはプロジェクタＰＪに引っ張っられて変位するため一層わずらわしい。特に配線ＨＳは、このプロジェクタＰＪの移動量を見越してある程度余裕をもった長さに設定しているため、余分な配線ＨＳ部分が主黒板１の下方に停滞して使用者の障害になる問題があった。このような問題を解決すべく、本発明者は鋭意研究の結果、以下の実施例で説明する安全な黒板装置を開発した。
【実施例１】
【００３１】
実施例１に係る黒板装置の正面図を図１ないし図３に示す。実施例１の黒板装置１００は、この黒板装置１００と接続した映像ソース供給装置の情報を、投影装置ＰＪでスクリーンや黒板上に投影することができる。また映し出された画面を、位置検知できる映像ソース供給装置でもって操作することで、この操作が映像ソース供給装置を介して画面に反映されるインタラクティブな黒板装置である。以下に実施例１の黒板装置１００を説明する。ただ本明細書において、黒板装置１００に記載された内容を視認できる表面側を「前」とし、黒板装置の裏面側を「後」とする。
【００３２】
実施例１の黒板装置１００は、垂直姿勢に保持される主黒板１と、この主黒板１の主面、すなわち前面に沿って移動できる状態で主黒板１に連結した移動体１０を備える。なお図１〜図３において、主黒板１と他の部材とをわかりやすく区別するために、主黒板１を砂状のハッチングにて表示している。図の移動体１０は、主黒板１の前面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢（主黒板１の上下方向）で、水平方向（主黒板１の左右方向）に移動可能な棒状のハンドル部１１を有する。使用者は、図１の状態の黒板装置１００において、ハンドル部１１を右方向に引く、あるいは押すことで、図２に示すように移動体１０を右方向に移動させることができる。同様に図２の状態から移動体１０を左方向に押圧することで、移動体１０を図１の位置まで左方向に移動させることができる。つまり移動体１０は、主黒板１の横幅の範囲内で水平方向に自在に位置決めされる。
【００３３】
また移動体１０は、主黒板１の端面に沿って摺動できる置き棚部１３を有する。置き棚部１３はハンドル部１１に連結されており、ハンドル部１１に連動する。したがってハンドル部１１の略水平移動にともない、置き棚部１３は主黒板１の端に沿いながら略水平に移動する。図の置き棚部１３は主黒板１の前面側に映像を投影可能な投影装置ＰＪを固定可能としている。したがってハンドル部１１を水平移動させると、置き棚部１３に固定した投影装置ＰＪもハンドル部１１と一体に水平移動し、つまり主黒板１の前面に沿って横方向に移動できる。
【００３４】
さらに黒板装置１００は、主黒板１の前面に配置可能なスクリーン体４を有する。スクリーン体４は、投影装置ＰＪから投影される画面を映し出すことができる映写幕である。このスクリーン体４は移動体１０に連結され、詳しくはハンドル部１１に固定端を装着されてハンドル部１１に連動する。図１〜図３のスクリーン体４は巻き取り式である。スクリーン体４を主黒板１上に配設する際には、使用者がまず移動体１０のハンドル部１１を横方向に移動させ（図１、図２の白抜き矢印参照）、所望の位置で停止させた後、図３に示すようにスクリーン体４の自由端を引き出すことで主黒板１の前面上の所望の位置にスクリーン体４を配設できる。
【００３５】
（ハンドルロック機構）
また実施例１の黒板装置１００は、ハンドル部１１と主黒板１との相対位置を略固定するハンドルロック機構７０を備える。ハンドルロック機構７０は、主黒板１に固定されたハンドルロック受容体７１と、移動体１０に固定されたハンドルロック係止体７２とを備える。そして黒板装置１００は、ハンドル部１１の操作により、主黒板１に対して移動体１０を水平移動させ、ハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とを近接可能としている。使用者がハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とを係止させることで、移動体１０の独立した水平移動を抑止でき、ハンドル部１１やこれに連結された部材が不動状態となる。
【００３６】
移動体１０は、図１に示すようにハンドルロック係止体７２を連動可能に固定しており、このハンドルロック係止体７２は、スクリーン体４の引き出し側、すなわち巻き取り軸４ｃ側に設けられる。一方、主黒板１はハンドルロック受容体７１を固定する。ハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とは互いに係合可能な一対の係合部材である。使用者はハンドル部１１の操作により、主黒板１に対して移動体１０を水平移動させ、ハンドルロック係止体７２とハンドルロック受容体７１とを近接させる。そしてこれらの係合部材を係合させることで、水平移動可能な移動体１０を主黒板１につなぎ止めることができる。すなわち移動体１０は主黒板１に対して固定され、独立した変位を抑制される。以下に実施例１のハンドルロック機構７０について詳しく説明する。
【００３７】
図４は、図１のハンドルロック機構７０近傍の一部拡大斜視図である。図４の黒板装置１００は、ハンドルロック機構７０としてプッシュ錠を採用しており、図４（ａ）は、プッシュ錠７０を解除した状態を、また図４（ｂ）はプッシュ錠７０をロックした状態をそれぞれ示す。図４の例では、プッシュ錠７０を構成する一対の係合部材の内、少なくとも一方の係合部材を、スクリーン体４の引き出し側、すなわち巻き取り軸４ｃ側に設けたスクリーン枠体８７に配設している。具体的にプッシュ錠７０は、スクリーン枠体８７の下端面に突起係止部７２を設けており、この突起係止部７２は主黒板１の粉受け２４と対向する姿勢で近接あるいは離間する方向に上下移動する。一方プッシュ錠７０は、主黒板１側のハンドルロック受容体７１として、溝７５を形成した凹状受容部７１を採用しており、この凹状受容部７１を、スクリーン枠体８７の下端面に対向させながら粉受け２４の上面に固定している。さらに図４の凹状受容部７１は、主黒板１の横方向において、移動体２０のハンドル１１を最も端に移動させた際の、スクリーン枠体８７の停止位置に対応して配設されている。また凹状受容部７１の溝７５の幅は、少なくとも突起係止部７２の厚みを包含できる程度とする。
【００３８】
さらにプッシュ錠７０は、突起係止部７２の突出量を制御するつまみ７６を有する。プッシュ錠７０は、使用者によってつまみ７６を上下に移動可能としており、このつまみ７６の上下移動に連動して突起係止部７２も上下に移動する。すなわち図４（ａ）に示すように、つまみ７６が上方に位置する際には、突起係止部７２は上昇し、移動体１０内に収納されて下方への突出量を少なくする。したがって突起係止部７２は凹状受容部７１と係合せず、移動体２０は水平移動を妨げられない。一方図４（ｂ）に示すように、使用者がつまみ７６を下方に移動させると、突起係止部７２は下降して突出量を大きくする。下降した突起係止部７２は凹状受容部７１の溝７５に案内されて係合される。すなわち移動体１０は主黒板１に対してロックされて水平移動を抑止される。さらに再びプッシュ錠７０のつまみ７６を上方に引き上げると、ロックが解除され、移動体１０の水平移動が可能となる。
【００３９】
特に図４の例では、突起係止部７２を、スクリーン体４を引き出す自由端側に設けており、具体的にはスクリーン体４を引き出す際のの下端面から下方に突出する姿勢に設けている。さらに、主黒板１は、スクリーン体４を巻き取った状態、すなわち収納状態として、スクリーン体４の自由端４ａの下方に対応させる位置に、凹状受容部７１を設ける。この構造により、プッシュ錠７０をロックした際のスクリーン体４は、収納状態を維持されて、展開を抑止される。なぜならスクリーン体４の自由端４ａがプッシュ錠７０でもって固定されているため、スクリーン体４を引き出すことができないからである。つまりスクリーン体４の収納時における自由端４ａの位置に対応するよう、凹状受容部７１を位置決めした黒板装置１００は、プッシュ錠７０でもってロックされた際に、移動体１０の水平移動のみならずスクリーン体４の展開も抑制できる。したがって単一のプッシュ錠７０をロックあるいは解除することで、移動体１０の水平移動と、スクリーン体４の展開における、禁止あるいは許可を同時に切り換えることができ、すなわち移動体１０とスクリーン体４とを一度に容易に制御でき好ましい。
【００４０】
また黒板装置は、ハンドルロック機構７０を単一に限らず、複数設けることもできる。主黒板１の水平方向にわたって、複数のハンドルロック機構７０を設ける黒板装置は、使用者が主黒板１に対するハンドル部１１の固定箇所を適宜選択できるため、便利に使用できる。またハンドルロック機構７０の設置場所は特に限定しない。実施例１ではハンドルロック機構７０の係合位置を主黒板１の下方側としたが、主黒板１の上方側としてもよい。例えばハンドルロック機構７０を高い位置に設置することで、子供の手が届き難くしていたずらを防止し、特に学校や学習塾などでの利用に適した安全性を高めた黒板装置とできる。また複数のハンドルロック機構７０でハンドル部１１をロックする形態、例えば主黒板１の上方と下方にハンドルロック機構７０を設けて、一の固定箇所でハンドル部１１を二重にロックする形態としてもよい。
【００４１】
また黒板装置１００は、ハンドルロック機構７０が、ハンドル部１１のロック状態を維持可能なハンドルロック手段７７を備えてもよい。ハンドルロック手段７７は、プッシュ錠７０のロック状態を維持する。実施例１では、図４に示すように、上下に移動可能なつまみ７６が下方に位置する状態をロック状態とするが、このロック状態を維持するハンドルロック手段７７として、鍵を採用している。以下、黒板装置１００の各部材について詳細に説明する。
【００４２】
（置き棚部）
また主黒板１の端面を摺動可能な置き棚部１３は、上方置き棚部１５と下方置き棚部１６とを備える。上方置き棚部１５は、主黒板１の上端面１ａと対向する姿勢で、この上端面１ａに沿って略水平移動可能な平面状に構成されている。一方下方置き棚部１６は、主黒板１の下端面１ｂと対向する姿勢で、この下端面１ｂに沿って略水平移動可能な平面状に構成される。移動体１０は、ハンドル部１１を、上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６の間で、これらと直交するよう固定している。したがってハンドル部１１の操作により、上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６でもって主黒板の上端面１ａ及び下端面１ｂを狭持する姿勢としながら、移動体１０を略水平に移動させることができる。
【００４３】
図１〜図３の例では上方置き棚部１５でもって、主黒板１側に映像を投影可能な投影装置ＰＪを固定可能としている。そして黒板装置１００は、移動体１０の水平移動にともなって、上方置き棚部１５に設置されたこの投影装置ＰＪを一体的に主黒板１の表面に沿って移動可能としている。一方下方置き棚部１６は、投影装置と電気的に接続されて、投影装置により表示される映像ソースを供給する映像ソース供給装置を固定可能としている。そして黒板装置１００は、移動体１０の水平移動にともなって、下方置き棚部１６に設置された映像ソース供給装置を一体的に主黒板１の表面に沿って移動可能としている。
【００４４】
置き棚部１３に固定される投影装置としては、主に画像を投影するプロジェクタが利用できる。またプロジェクタに接続して映像ソースを供給するための映像ソース供給装置も、置き棚部１３に装着する。このような映像ソース供給装置としてはパーソナルコンピュータＰＣが好ましい。ただ、映像ソース供給装置は必須でなく、例えば投影装置に映像ソースを内蔵、或いは統合したものも使用できる。例えばプレゼンテーションファイルを半導体メモリに格納し、プロジェクタに挿入して、プレゼンテーションファイルを切り替えて表示するタイプは、別途映像ソース供給装置を用意することなく、映像の表示が可能となる。また、本明細書において映像には静止画に限らず動画も含まれる。また投影装置や映像ソース供給装置に適宜スピーカ等を付加することも可能である。この例では、ライトペンやデジタイザ、マウスなどのポインティングデバイスを利用可能としている。さらに映像ソース供給装置と投影装置とは電気的に接続するが、その通信手段は特に限定されず、例えばＵＳＢやＬＡＮ、ＩＥＥＥ１３３９などのシリアルあるいはパラレル接続が利用できる。また有線に限らず、無線方式としてもよく、無線方式としては無線ＬＡＮやＲＦ、赤外線通信や光通信など、既存の通信方式が適宜利用できる。また映像ソース供給装置と投影装置間の情報のやりとりに限られず、電源供給も無線化したり、あるいはバッテリー駆動としてもよい。無線方式は、接続コードやケーブル類を省略し、あるいは本数を低減して、取り回しがよく好ましい。
【００４５】
また図１〜図３のスクリーン体４は、上述の通り、巻き取りできるスクリーンである。図１と図２は、スクリーン体４を巻き取った状態であり、図３はスクリーン体４を広げた様子を示す。スクリーン体４は、巻き取り軸４ｃを中心として巻き取り方向に巻き取り軸４ｃを付勢している。使用者は、この付勢力に抗して巻き取り状態にあるスクリーン体４の固定端４ｂ側に対して自由端４ａ側を水平方向に引き出すことで、スクリーン体４を展開でき、スクリーン体４の引き出し量によってスクリーン体４の展開量を任意に設定できる。
【００４６】
具体的には図１のスクリーン体４の位置から、スクリーン体４の第１の端部４ａに相当する右端を右方向に（図１の黒色矢印参照）引き出すことで、図３に示すようにスクリーン体４を全開に展開した状態とできる。ただ黒板装置１００は、スクリーン体４の一部を展開した状態を維持することもできる。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、スクリーン体４の固定端に相当する第２の端部４ｂ（黒板装置の視認方向において左端）と連結しており、スクリーン体４の他端側に相当する右端４ａは自由端とする。図の例ではスクリーン体４の左端４ｂと巻き取り軸４ｃとが連結して固定されており、スクリーン体４はロール状に巻き取られた状態を基本姿勢とする。そしてスクリーン体４の右端４ａを巻き取り軸４ｃから引き出して水平方向に移動させることでスクリーン体４が展開する。この結果スクリーン体４の引き出し量に応じて、スクリーン体４の展開量を自由に設定できる。実施例１の黒板装置１００は、主黒板１に対して移動体１０を水平に移動でき、主黒板１の位置決めされた場所を基準にしてスクリーン体４を水平方向に開閉可能として、スクリーン体４の展開量を自由に設定できる。
【００４７】
また図５、図６は黒板装置１００の変形例を示す正面図である。実施例１の黒板装置１００は、必要なコントラストが得られる場合は、スクリーン体４を介さずに主黒板１上に直接映像を投影することもできる。また、スクリーン体は巻き取り式などの収納型に限らない。スクリーン体に代えて、もしくはこれに加えて、図５に示すようにディスプレイ装置８６を採用することができる。ディスプレイ装置８６としては大画面液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、ＳＥＤ、有機ＥＬその他の薄型ディスプレイユニットなどを採用できる。ディスプレイ装置８６は主黒板１の主面上に移動可能に配設してもよい。この構成であれば、投影装置を別途使用することなく、映像ソース供給装置からのデータを直接ディスプレイ装置８６上に表示することもできる。あるいはディスプレイ装置８６に代えて、図６に示すように平板状のいわゆるホワイトボード８５で構成してもよい。また、これらディスプレイ装置８６やホワイトボード８５を、非使用時に収納できる補助装置収納部８８を設けてもよい。補助装置収納部８８は、例えば主黒板１の主面に戸袋状に設ける。さらに戸袋状の補助装置収納部８８の前面も黒板として利用することで、黒板を有効利用できる。
【００４８】
黒板装置１００は、ディスプレイ装置８６やホワイトボード８５等の補助装置を補助装置収納部８８に収納した状態で、この補助装置が移動しないように固定してもよい。これにより補助装置の非使用時によるいたずらを防止できる。図５の例では、補助装置の位置を固定可能な補助装置ロック錠８９を補助装置収納部８８に設けて、ロック時には、補助装置と主黒板１とを互いに係止して、補助装置の収納位置を補助装置ロック錠８９でもって固定する。一方補助装置ロック錠８９のロック解除時には、使用者の操作によって補助装置を主黒板１に対して独立して移動できる。さらに補助装置ロック錠８９のロックやその解除を鍵でもって制御する形態としてもよい。
【００４９】
また置き棚部１３は、図１〜図３に示すようにハンドル部１１の上端に連結した上方置き棚部１５を備える。つまりハンドル部１１は、この上方置き棚部１５を下方から支持して、上方置き棚部１５の荷重をしっかりと支えることができる。図１〜図３の例では、略垂直姿勢のハンドル部１１の上端に、上方置き棚部１５が略水平姿勢に連結しており、ハンドル部１１はいわば支柱となって上方置き棚部１５を支持する。またハンドル部１１と連結された上方置き棚部１５は、ハンドル部１１の略水平移動に連動して、主黒板１の上端に沿いながら略水平に移動する。
【００５０】
この上方置き棚部１５は、上述の通り上方置き棚部１５の上面に位置される載置面１５ａに投影装置ＰＪを載置して固定する。上方置き棚部１５は、主黒板１の上端面１ａを被覆する姿勢で、この上端面１ａ上を摺動しながら略水平方向に移動できる。したがって上方置き棚部１５に固定した投影装置ＰＪを、主黒板１の上端でもって支持しながら略水平方向に移動させることができる。
【００５１】
このように主黒板１の上端面１ａを摺動可能に上方置き棚部１５を設置し、この上方置き棚部１５に投影装置ＰＪを固定する形態とすることで、投影装置ＰＪは、上方置き棚部１５を介して主黒板１の上端面１ａでもって常に支持されることができる。さらに上方置き棚部１５の鉛直方向にハンドル部１１を連結することで、いわばハンドル部１１が上方置き棚部１５のつっかい柱となり、上方置き棚部１５に固定する投影装置ＰＪを一層強固に固定することができる。
【００５２】
また実施例１の置き棚部１３はさらに、ハンドル部１１に連結した下方置き棚部１６を備える。下方置き棚部１６は主黒板１の下端に沿って略水平に移動できる。下方置き棚部１６は、上述の通り投影装置ＰＪと電気的に接続できる映像ソース供給装置ＰＣを固定可能としている。なお、図１では映像ソース供給装置ＰＣを破線で示して、この映像ソース供給装置ＰＣの後方に位置する部材を表示している。また黒板装置１００は、図１〜図３に示すように上方置き棚部１５と下方置き棚部１６との間にハンドル部１１を架橋させており、この結果、ハンドル部１１でもって上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６をしっかりと連結させながら一体に移動させることができる。
【００５３】
さらに黒板装置１００は、一端を移動体１０に連結させ、他端を主黒板１から前方に突出させた支持ロッド５を備える。この支持ロッド５の他端には、投影装置ＰＪからの出射光の少なくとも一部を主黒板１側に反射可能な反射体１８を固定できる。なお、図１〜図３では反射体１８を破線で示して、この反射体１８の後方に位置する部材を表示している。
【００５４】
上記の構成を備える図１〜図３の黒板装置１００は、ハンドル部１１を左右に引くことで、移動体１０全体、すなわちハンドル部１１及びこのハンドル部１１と一体に連結した置き棚部１３を略水平方向に移動させることができる。この結果、移動体１０に固定された各部材を相対位置に維持した状態で、略水平方向に移動させることができる。以下に、各部材の相対位置について説明する。
【００５５】
（各部材の相対位置）
例えば移動体１０の上方置き棚部１５に固定した投影装置ＰＪ及び支持ロッド５は、移動体１０の移動量にかかわらず常に相対位置を所定とできる。これはハンドル部１１を横に移動させると、移動体１０全体が略水平移動するため、この移動体１０に連動する各部材のそれぞれの移動量を、移動体１０の移動量と同じとできるからである。したがって、投影装置ＰＪと支持ロッド５とを所定の位置関係に維持したまま略水平方向に移動させることができる。同様に、支持ロッド５に固定される反射体１８と、投影装置ＰＪとの相対位置も常に所定に維持することができる。この結果、投影装置ＰＪからの投影が反射体１８を介して主黒板１上で綺麗に結像する位置関係に投影装置ＰＪと反射体１８とを常に維持させたまま、主黒板１の水平方向における任意の位置に配置させることができる。
【００５６】
また、主黒板１の前面を略水平方向に移動する移動体１０に各部材を固定する形態とすることで、スクリーン体４と投影装置ＰＪとの相対位置を所定に維持することができる。これは投影装置ＰＪを、スクリーン体４の所定の位置、例えば全開状態のスクリーン体４に対して総幅の中央上方に配置されるよう予め位置決めして上方置き棚部１５に固定することで、スクリーン体４のほぼ中央から略対称に投影することができる。具体的にはハンドル部１１から投影装置ＰＪまでの離間距離が、スクリーン体４の総幅の略半分になるように投影装置ＰＪを上方置き棚部１５に固定する。これにより黒板装置１００は、スクリーン体４を任意の位置においてハンドル部１１を基準に横方向へ展開すると、このスクリーン体４の設置位置にかかわらず、常にスクリーン体４の略中央上方に投影装置ＰＪを自動的に配置できる。したがってスクリーン体４の設置領域に応じてその都度投影装置ＰＪの固定位置を合わせる必要がないため、簡単に操作できる。つまり、投影装置ＰＪのピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体４に綺麗に投影でき、黒板装置を便利に使用できる。
【００５７】
このように投影装置ＰＪをスクリーン体４に対応した位置でもって上方置き棚部１５上に固定することで、ハンドル部１１を略水平に移動させるだけで投影装置ＰＪをスクリーン体４の適切な位置に自動的に位置合わせできる。ただ投影装置ＰＪは、移動体１０と独立してスクリーン体４と位置合わせできる機能を付加してもよい。具体的には、投影装置ＰＪが上方置き棚部１５上を略水平方向に移動できる構造とする。すると、移動体１０が不動状態であっても投影装置ＰＪを独立して略水平移動させることができ、スクリーン体４と反射体１８との相対位置を、投影装置ＰＪを動かすことで調節することができる。これにより、まず最初にハンドル部１１でもって投影装置ＰＪを水平方向に移動させて、スクリーン体４あるいは反射体１８との相対位置を大まかに位置決めした後、次いで移動体１０の位置を固定したまま投影装置ＰＪを独立して水平方向に動かすことで、スクリーン体４あるいは反射体１８との相対位置を微調整することができる。このように投影装置ＰＪを２段階で位置決めすることで、一層適切な領域に投影することができる。
【００５８】
また投影装置ＰＪが、移動体１０と独立して水平移動できる形態を利用して、スクリーン体４の引き出し量に応じて、常に投影装置ＰＪをスクリーン体４に対して自動的にセンタリングさせることもできる。これはスクリーン体４の引き出し動作に投影装置ＰＪを連動させ、かつ投影装置ＰＪの水平移動量を、スクリーン体４の引き出し量に応じて決定することで達成できる。例えば、投影装置ＰＪとスクリーン体４を移動させる水平移動機構を別個に設け、それぞれの水平移動機構における移動速度を相対的に調節する。例えば、投影装置ＰＪの移動量を、スクリーン体４の引き出し量の略半分とするように、それぞれの水平移動機構を調節することで、投影装置ＰＪの移動速度がスクリーン体４の展開速度の略半分となり、常にスクリーン体４の幅の略中心上に投影装置ＰＪを固定できる。以下、黒板装置１００の各部材について詳細に説明する。
【００５９】
なお図７は、図３のＶＩＩ−ＶＩＩ’線における黒板装置１００の断面図であり、展開状態のスクリーン体４の右端近傍における黒板装置１００の断面図を示す。そして図８は、図１のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ’線における黒板装置１００の断面図であって、収納状態のスクリーン体４の右端近傍における黒板装置１００の断面図を示す。さらに図９は、図１のＩＸ−ＩＸ’線における黒板装置１００の断面図であって、収納状態のスクリーン体４におけるハンドル部１１近傍における黒板装置１００の断面図を示す。
【００６０】
（主黒板）
主黒板１は、学校の教室などの壁面に設置したり、あるいは自立する四角形の板状のものである。図の主黒板１は横に細長い長方形である。主黒板１は文字や図形を書いたり消したりできるように前面に黒板塗料を塗布したものであって、チョークで文字や図形を書くことができる有色の塗板や、あるいは消すことができるインクで文字や図形を書くことができる白板を含む。また、主黒板１の前面には磁石を貼り付けることができる。磁石を貼り付けられる主黒板１は、黒板塗料に金属粉を混入させることで、あるいは板面を金属製とすることで得られる。黒板塗料に含有させる金属粉は鉄粉が利用でき、また金属製の板面としては鋼製や鉄ホウロウ製が耐性の面から好ましい。
【００６１】
（移動体）
移動体１０は、主黒板１の前面から離れて垂直姿勢に配置されたハンドル部１１を有する。黒板装置１００の使用者はこのハンドル部１１を把持して左右に引いたり押したりできる。実施例１のハンドル部１１は細長い棒状であり、主黒板１の短辺と対応する長さであって、この短辺に対してほぼ平行な姿勢をとる。
【００６２】
（ハンドル部）
またハンドル部１１は図７〜図９に示すように、主黒板１の前面から離れて前面に浮かせた姿勢で固定され、またハンドル部１１と主黒板１との隙間に収納空間３を設けている。黒板装置１００は、この収納空間３に収納状態のスクリーン体４を配置可能としている。そして移動体１０のハンドル部１１と離間した状態でスクリーン体４を収納空間３に収納できる。
【００６３】
収納空間３を設けて主黒板１と離間させたハンドル部１１は使用者が手で握りやすい。具体的に、黒板装置１００の使用者は収納空間３に手を入れて、ハンドル部１１の外周面をしっかりと握ることができるため、ハンドル部１１を操作しやすい。また、収納空間３に位置されるスクリーン体４と離間して配置されるハンドル部１１は、スクリーン体４が最も分厚くなる収納状態であっても、ハンドル部１１とスクリーン体４との隙間に手を入れて、ハンドル部１１をしっかりと把持できる。ハンドル部１１の外周面を握ることができる移動体１０は、使用者の力を伝えやすく好ましい。またハンドル部１１の外周の形状や太さは、使用者が把持しやすいものとする。例えばハンドル部１１の断面形状を円形、矩形とする他、指の形状に沿った凹部を移動体１０の一部に設けるなどして、種々の形状にできる。また垂直姿勢のハンドル部１１は、垂直方向の任意の位置で把持できる。つまり使用者の身長に依存せず、使用者はハンドル部１１に手が届くため使用しやすい。
【００６４】
また移動体１０は、その上端及び下端で、主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂをそれぞれ被覆する構造としている。詳しくは図７〜図９に示すように、ハンドル部１１は主黒板１の前面と離間しながら垂直方向に延伸しており、さらにハンドル部１１の上下端からそれぞれ後方へ突出した上方の折曲部２ｅと下方の折曲部２ｆでもって主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂをそれぞれ覆いながら連結する。すなわち移動体１０は、上方の折曲部２ｅと下方の折曲部２ｆでもって主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂとを挟持する姿勢で主黒板１と連結される。
【００６５】
そしてハンドル部１１の上端に上部置き棚部１５を連結して、この上方置き棚部１５を上方の折曲部２ｅとし、一方ハンドル部１１の下端に下方支持板３８を連結して、この下方支持板３８を下方の折曲部２ｆとしている。言い換えるとハンドル部１１は、上方置き棚部１５と下方支持板３８とを垂直方向に架橋して、上方置き棚部１５と下方支持板３８とを一体に連動させる。また上方置き棚部１５の荷重をハンドル部１１でもって下方からしっかりと支持できるため、上方置き棚部１５が前後に傾斜あるいは揺動することを防止できる。また図７の例では、下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結しており、したがってハンドル部１１は下方支持板３８を介してこの下方置き棚部１６を支持しながら一体に連動させることができる。下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結しており、したがってハンドル部１１は下方支持板３８を介してこの下方置き棚部１６を支持しながら一体に連動させることができる。
【００６６】
さらに詳細には、図７の例では、主黒板１の上部及び下部のそれぞれから前方方向に突出した上平板１５ｂと下平板１６ｂとで、ハンドル部１１の上端及び下端をそれぞれ挟持することで、ハンドル部１１を垂直姿勢に保持できる。すなわちハンドル部１１の上端が上平板１５ｂを介して上方置き棚部１５に連結され、一方ハンドル部１１の下端は下平板１６ｂを介して下方支持板３８に連結されている。言い換えると垂直姿勢のハンドル部１１によって上平板１５ｂと下平板１６ｂを突き当てて架橋しており、つまりハンドル部１１は上平板１５ｂと下平板１６ｂとが略平行な姿勢を維持できるよう支持している。この結果、上平板１５ｂと下平板１６ｂのそれぞれを介してハンドル部１１に連結される上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６が上下に傾斜しないようしっかりと主黒板１に対して略法線方向に突出する姿勢を保つことができる。
【００６７】
移動体１０は、投影装置ＰＪを固定する置き棚部１３及びスクリーン体４と連結されて荷重がかかるため頑丈な材質とする。ハンドル部１１は金属製や合成樹脂などの成型品、あるいはこれらを組み合わせたものとする。ハンドル部１１の材質はスチールや強化プラスチックなどが好ましい。また置き棚部１３や支持ロッド５の材質はハンドル部１１と同様とできる。ハンドル部１１と同一材料から成型される置き棚部１３や支持ロッド５は、それぞれの膨張係数を等しくできるため、連結部による破損を低減できる。また移動体１０は一体に成型して曲げ強度を高めることができる。あるいは移動体１０と支持ロッド５の材質を異なるものとし、これを連結した構造として、黒板装置の総量を軽減することもできる。
【００６８】
またハンドル部１１を中空状とし、このハンドル部１１の中空状に投影装置ＰＪの配線を挿通する形態としてもよい。これにより詳しくは後述するがケーブルをすっきりと収納できる。あるいは移動体１０に専用のケーブル収納体を連結して、このケーブル収納体に投影装置ＰＪの配線を収納し、移動体１０と連動させる形態としてもよい。ケーブル収納体は鉛直姿勢、すなわちハンドル部１１に対して略平行に設け、内部に配線を挿通可能な鉛直方向に貫通する挿通穴を有する。これにより上方に載置される投影装置ＰＪの配線を、このケーブル収納体の上端から下端に挿通させて、下方側で引き出された配線を映像ソース供給装置と連結する形態とできる。これにより主黒板１の上下に載置される付属装置、すなわち投影装置ＰＪと映像ソース供給装置ＰＣ同士を連結する配線の露出を低減して破損を回避できる。また配線の絡まりや引っかけを防止できる。特に移動式のスクリーン体と一体となってパソコンなどの映像ソース供給装置を移動させることで、コードの絡まりを回避できる
【００６９】
（上方棚置き部）
ハンドル部１１の上端に連結される上方置き棚部１５は、上述の通り主黒板１の上端面１ａを被覆する姿勢で主黒板１に連結する。この上方置き棚部１５は、図１〜図３に示すように主黒板１の上端面１ａを摺動しながら略水平方向に移動できる。また図１の上方置き棚部１５に固定される投影装置ＰＪは、プロジェクタＰＪとする。このプロジェクタＰＪは、使用者がハンドル部１１を左右に引くことで、このハンドル部１１に連動する上方置き棚部１５とともに略水平移動する。またプロジェクタＰＪは、上方置き棚部１５を介して主黒板１の上端面１ａ上で支持される。これは、主黒板１から前方に離間した位置で吊り下げ式にプロジェクタを固定する従来の形態と比較して、プロジェクタを安定して固定できる。なぜなら主黒板１は壁面に強固に固定されており、この主黒板１の上端面１ａ上にプロジェクタＰＪを載置して固定する黒板装置１００は、プロジェクタＰＪの荷重を主黒板１でもってしっかりと支持することができるからである。言い換えるとプロジェクタＰＪの鉛直方向に主黒板１を連結して、この主黒板１でもってプロジェクタＰＪの荷重を下方からしっかりと支持できる。またプロジェクタＰＪが水平移動する際にも、上方置き棚部１５を介して、主黒板１の上端面１ａと連続して接触させながら摺動可能であるため、常に主黒板１でもってプロジェクタＰＪを支持できる。この結果、重量の大きい汎用のプロジェクタＰＪであっても水平移動の際に前後に振動やたわみで揺れ動くことを防止できる。
【００７０】
実施例１の上方置き棚部１５は、図１〜図３に示すように略水平方向に長い。プロジェクタＰＪは上方置き棚部１５に固定されて、この上方置き棚部１５とともに略水平に移動するため、上方置き棚部１５の移動量がプロジェクタＰＪの移動量となる。また上方置き棚部１５は、図７に示すようにプロジェクタＰＪを固定する載置面１５ａを有する。載置面１５ａは、主黒板１の上端面１ａと連結しつつ、上端面１ａの上方から主黒板１の前方へ突出した略水平面である。プロジェクタＰＪはこの載置面１５ａ上に固定されて主黒板１の上端面１ａに沿って移動する。またプロジェクタＰＪは公知のものが採用できる。例えば実施例１のプロジェクタＰＪは前部に投影窓５１を有しており、黒板装置１００は図７に示すようにプロジェクタＰＪから主黒板１までの光路の途中に反射体１８を配置している。プロジェクタＰＪは、投影窓５１を介して映像を前方へ出射する。出射された映像は反射体１８に進行し、鏡面１８ａでもって反射されて主黒板１の前面に投影される。したがたってプロジェクタＰＪは反射式のものが好ましい。また黒板装置１００は、プロジェクタＰＪを交換できる。
【００７１】
（角度調整）
また、プロジェクタＰＪは投影方向を調節できることが好ましい。これにより主黒板１側に映像を鮮明に投影させることができる。特に反射式のプロジェクタＰＪであれば、投影方向を調節することで、反射体１８への相対位置を適切に位置決めして、光損失を低減することができる。この結果、光量をほぼ維持したまま主黒板１側に綺麗に投影することができる。例えば実施例１では、プロジェクタＰＪの載置角度を変更可能として、投影方向を調節できる形態としている。具体的に黒板装置１００は、図７に示すように載置面１５ａに連結した取付部材８を介してプロジェクタＰＪを固定しており、この取付部材８を変形可能としてプロジェクタＰＪを所定の角度に傾斜させる。取付部材８は、プロジェクタＰＪを上下方向に傾斜可能として載置角度を調整しながら上方置き棚部１５に固定でき、投影方向を変更できる。具体的に図７の丸枠で囲む領域の一部拡大図に示すように、取付部材８は、下方にプロジェクタＰＪを固定する天板８ｃと、載置面１５ａに固定されて略直立する不動の起立壁８ａとを備える。天板８ｃは両側から下方に突出した側板８ｂを備える。天板８ｃと起立壁８ａは、この側板８ｂを介して連結される。起立壁８ａと側板８ｂは平面状であって、重なり合う姿勢で接触している。側板８ｂは起立壁８ａに対して摺動可能であって、前後方向（図７の矢印参照）にスイングできる。側板８ｂの移動によって天板８ｃに固定されたプロジェクタＰＪが傾斜され、すなわちプロジェクタＰＪの載置角度を変更できる。
【００７２】
図７の例では、接面する起立壁８ａと側板８ｂにおいて、上部と下部にそれぞれ貫通孔５３を設けており、この各貫通孔５３を挿通する上部と下部のそれぞれの締結部材５２でもって起立壁８ａと側板８ｂとを固定している。締結部材５２は一対のナットとボルトが利用できる。また下部の貫通孔５３は前後に切り欠いた長穴としており、これにより上部の締結部材５２を中心軸としながら、側壁８ｂを介して天板８ｃを垂直方向に移動せることができる。例えば天板８ｃの前端を下方に引っ張ると、側板８ｂが上方の締結部材５２を中心に回転すると同時に、下部の締結部材５２が長穴に沿って後方へ移動する。この結果、天板８ｃの前端が下降するとともにプロジェクタＰＪが前下がりに傾斜する。反対に天板８ｂの前端を上方に引き上げると、下部の締結部材５２が長穴に沿って前方へガイドされるとともに、側板８ｂが上方の締結部材５２を中心に前方へスイングし、この結果、天板８ｂに連動してプロジェクタＰＪが前上がりに傾斜する。つまり取付部材８によってプロジェクタＰＪの載置角度を所望となるよう傾動させて、好適な投影角度になるよう調整し、所定の傾斜角度に固定することができる。ただ、プロジェクタＰＪの載置角度の調整はこの方法に限定されず、公知の手段を利用できる。さらにプロジェクタＰＪはねじ止めにより固定されているので、ねじを外すことで将来のメンテナンスや交換も容易となる。
【００７３】
（支持ロッド）
一方、移動体１０に連結する支持ロッド５は、プロジェクタＰＪの後方から前方へ回り込む姿勢として、先端に固定された反射体１８をプロジェクタＰＪの投影窓５１に対向させる。これにより、投影窓５１を介してプロジェクタＰＪより出射された光源が、前方の反射体１８の鏡面１８ａに進行して後方に反射される結果、主黒板１側で投影される。
【００７４】
支持ロッド５は移動体１０と連動し、すなわち移動体１０と一緒に水平移動できる。具体的に、支持ロッド５は移動体１０の上方置き棚部１５に固定される。図７の支持ロッド５は略カギ状であって、主黒板１の上端で後方から前方に突出している。さらに支持ロッド５は、載置面１５ａの後部に連結して、この連結部から略上方に延伸した直立部５ａと、この直立部５ａの上端から前方へ突出する姿勢に延伸した延伸部５ｂとから構成される。直立部５ａと延伸部５ｂによって略直角に折曲する姿勢とした支持ロッド５は、載置面１５ａの上方に配置されており、またこの載置面１５ａと上方の支持ロッド５との間にプロジェクタＰＪを配置している。そして延伸部５ｂの先端は主黒板１の前面から離間しており、この先端に反射体１８を垂下した姿勢に装着している。言い換えると反射体１８は、延伸部５ｂでもって上方から支持されながら、反射体１８の鏡面１８ａを、主黒板１の前面と略平行になるよう固定される。反射体１８は、入射した光の少なくとも一部を屈折可能な光学系手段であり、鏡やレンズなど公知の手段を利用できる。また鏡面１８ａの形状は特に限定されず、平面状、曲面状、凸状、凹状など種々の形態を利用できる。また焦点距離、口径比、画角、開口数などを適宜選択した反射体１８を採用することで、投影される映像を鮮明にでき、また多様なプロジェクタＰＪを利用できる。
【００７５】
図７の支持ロッド５は、延伸部５ｂの軸方向が主黒板１の法線よりも先端側が若干下方に傾斜する姿勢で固定されている。また反射体１８を吊り下げ式に連結する延伸部５ｂの先端は、反射体１８との連結方法を特に限定しない。例えば連結域において反射体１８側に支軸を設け、さらにこの支軸の外面を回動自在としながら嵌合させる軸受けを延伸部５ｂ側に設ける。そして支軸と軸受けを嵌着させて反射体１８と延伸部５ｂとを回動自在に連結する。黒板装置１００の使用者が反射体１８の固定角度を変更する際には、反射体１８に対して所望の方向に押圧することで、支軸の外面と軸受けの内面とを摺動させて固定角度を変更させることができる。この結果、反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対角度を調整できる。また支軸と軸受けとを適度な摩擦でもって係合させることで、所定の固定角度を維持しながら双方を連結することができる。
【００７６】
反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対位置を常に一定とできる黒板装置１００は、予め主黒板１に適した位置に反射体１８とプロジェクタＰＪとが配置されるよう位置決めしておくことで、使用の度に反射体１８やプロジェクタＰＪを移動させる必要がないため便利である。特にプロジェクタＰＪの焦点距離に応じて、予め反射体１８の固定位置を決定しておくことで調整を不要とできる。ただ一方で、支持ロッド５の先端で反射体１８をピボット式に旋回可能として、この反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対角度を所望に調節できる形態としてもよい。反射体１８とプロジェクタの相対位置を調節できる黒板装置１００は、環境に応じてミラーあるいはプロジェクタの配置を微調整できる。
【００７７】
また延伸部５ｂと反射体１８との連結方法は上記に限定せず、ヒンジ式など種々の形態を採用できる。さらに反射体１８の鏡面１８ａの調整は、延伸部５ｂとの連結領域によらず、支持ロッド５の他の部分で行う形態としてもよい。例えば延伸部５ｂの一部を伸縮式、あるいは結合角度を自在とする複数の部材からなる形態として、支持ロッド５側を操作することで、反射体１８をの鏡面１８ａの構成角度を調整することもできる。
【００７８】
図７の例では延伸部５ｂを複数のパイプで構成しており、第１のパイプ５ｃの周囲を第２のパイプ５ｄの内周に摺動可能に嵌合させて全体を伸縮式としている。あるいは、直立部５ａと上方置き棚部１５との連結部を中心として支持ロッド５を旋回可能としてもよい。支持ロッド５の一端を旋回可能な支持ロッド５は、他端に支持される反射体１８を左右上下自在に移動させて位置決めできる。また支持ロッド５を旋回させて、あるいは延伸部５ｂをスプライン式として、支持ロッド５の先端を主黒板１に近接あるいは離間可能とし、プロジェクタとミラーとの離間距離を調節できる。
【００７９】
このように支持ロッド５を変形可能とすることで、重量の大きいプロジェクタＰＪの傾斜姿勢を固定したまま、軽い反射体１８を支持する支持ロッド５側を操作するだけで、反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対位置を調節できるため、便利に使用できる。この結果、台形補正やピント補正などを施して、主黒板１上側へ綺麗に投影することができる。また光路の長さを伸縮させて投影領域を調節できる。
【００８０】
さらに支持ロッド５は取付部材８と連結して、連結強度をより高める構造としてもよい。図７の例では、プロジェクタＰＪの上方で取付部材８と支持ロッド５とを連結するロッド補強部材１４を設けている。ロッド補強部材１４は取付部材８と支持ロッド５のそれぞれに回転自在に連結している。図７のロッド補強部材１４の一端は、取付部材８の上方の締結部材５２を中心軸にして回転可能な状態で起立壁８ａに固定されており、一方ロッド補強部材１４の他端は、支持ロッド５の直立部５ａに連結される。したがって支持ロッド５は、その延伸部５ｂが、ロッド補強部材１４及び取付部材８を介して移動体１０の載置面１５ａと連結される。この載置面１５ａは、上述の通り下方を移動体１０のハンドル部１１でもって支持されており、したがって、支持ロッド５の延伸部５ｂは、このハンドル部１１で支持される。また支持ロッド５は上述の通り、その直立部５ａの一端が、載置面５ａの後部と連結される。この載置面５ａの後部は、主黒板１の上端面１ａの上方に位置する。したがって支持ロッド５は、その一端を主黒板１の上端面１ａでもって支持されながら、延伸部５ｂにおいても下方からハンドル部１１によって支持される構造とでき、いわば、略平行に配置される主黒板１とハンドル部１１の複数の支柱でもって下方からしっかりと支持できる。
【００８１】
このように、移動体１０に上方置き棚部１５を設けて、この上方置き棚部１５にプロジェクタＰＪと支持ロッド５を固定させる黒板装置１００は、プロジェクタＰＪの映像を主黒板１上の任意の位置に綺麗に投影できる。これはプロジェクタＰＪと反射体１８との移動量を同じくして、プロジェクタＰＪと反射体１８との相対位置を所定に維持しながら、任意の位置に固定させることができるからである。さらにプロジェクタＰＪと反射体１８とを主黒板１上の略法線方向に沿って略直線状に並ぶように位置合わせすることができる。この結果、プロジェクタＰＪの出射光を効率良く反射体１８に進行させることができるため、光量の損失を抑制して主黒板１側に鮮明に投影できる。
【００８２】
（相対位置）
実施例１の黒板装置１００は、一の移動体１０にスクリーン体４、プロジェクタＰＪ、反射体１８、パソコンＰＣをそれぞれ連結したものを一つのユニットとして、このユニット全体を一体に連動させている。したがってそれぞれの部材は移動量を同じとしており、この結果、それぞれの部材の相対位置を所定としたまま主黒板１上の任意の位置に水平移動することができる。これは、主黒板１側に綺麗に投影できる位置関係になるよう、各部材をあらかじめ位置決めしておくことで、ユニットの移動距離が決まりスクリーン体４の装着位置が固定されれば、自然とプロジェクタＰＪ、反射体１８、パソコンＰＣもスクリーン体４に対して所定の相対位置でもって固定されることとなる。各部材の移動量は、ユニットで管理するため、各部材同士の移動量を個々に制御する必要がない。したがってハンドル部１１の移動のみでスクリーン体４の設置位置を自在にするとともに、このスクリーン体４の位置に対応した適切な位置に各部材を固定できる。
【００８３】
（下方支持板）
また図１〜図７の黒板装置１００は、主黒板１の下端に沿って連続的に水平に設けられた粉受け２４を備える。粉受け２４は主黒板１の下端から前方へ突出する姿勢に設けられる。前方へ出っ張った粉受け２４は、主黒板３１から下方に落ちる粉を捉えて、粉が床に散乱することを抑止できる。粉受け２４には電動クリーナなど付属装置を所望の位置に固定できる。
【００８４】
黒板装置１００は、上述の通りハンドル部１１の下端で後方側に突出しながら主黒板１の下端面１ｂを被覆する折曲部２ｆを有する。図７の黒板装置１００では、この折曲部２ｆとして下方支持板３８を採用し、ハンドル部１１の下端に連結している。ただ、この下方支持板３８は、ハンドル部１１と一体に成型して強度を高めることもできる。具体的に図７の下方支持板３８は、主黒板１の下端から前方に突出した粉受け２４を囲む形状に形成されている。すなわち下方支持板３８は粉受け２４と離間しており、かつ粉受け２４に衝突しない形状に形成されている。粉受け２４と干渉しない下方支持板３８を、ハンドル部１１の下方に設けることで、ハンドル部１１を左右に引いて移動体１０を水平移動させる際にも、移動体１０が粉受け２４に衝突せずスムーズに移動する。また実施例１の黒板装置１００は、下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結させて、この下方置き棚部１６の水平方向の移動をハンドル部１１でもって制御可能としている。以下に下方置き棚部１６について説明する。
【００８５】
（下方置き棚部）
下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置を載置可能な載置面１６ａを有しており、ハンドル部１１に連動して主黒板１の下端に沿って略水平に移動できる。実施例１では、映像ソース供給装置としてパソコンＰＣを採用している。具体的には図１に示すように使用者がハンドル部１１を左右方向に引くと、下方置き棚部１６に固定されたパソコンＰＣは、主黒板１の下端に沿って略水平に移動する。また下方置き棚部１６は変形可能であり、使用時には図１に示すように下方置き棚部１６を組み立てて載置面１６ａを前方に突出させることができ、一方非使用時には図２、図３に示すようにコンパクトに畳んで邪魔にならないように収納できる。そしてこの突出した載置面１６ａにパソコンを載置して便利に使用できる。
【００８６】
また図１０ａ、図１０ｂ、図１１ａ、図１１ｂは黒板装置１００の一部拡大図であって、下方置き棚部１６の変形の様子を説明する説明図である。具体的に図１０ａ、図１０ｂは、黒板装置１００を側面視した際の下部における一部拡大図であり、図１１ａ、図１１ｂは、黒板装置１００を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【００８７】
下方置き棚部１６は、図１０ａ、図１０ｂに示すように移動体１０の下方に設けられ、詳しくはハンドル部１１の下方支持板３８の下端面に固定される。図１０ｂに示す組み立てた状態の下方置き棚部１６は、載置面１６ａを主黒板１の略法線方向に突出させており、一方図１０ａに示す収納状態ではこの載置面１６ａを主黒板１と平行になる姿勢で主黒板１の後方側に奥まって配置させている。
【００８８】
黒板装置１００は移動体１０の下端面１０ａに連結されて、移動体１０と下方置き棚部１６とを連結させるジョイント部５７を備える。下方置き棚部１６は、このジョイント部５７の下端面５７ａから鉛直方向に垂下した姿勢で固定される固定ベース部５４と、ジョイント部５７の前端面５７ｂに連結されて略垂直方向に回動するテーブル部５５と、これら固定ベース部５４とテーブル部５５との間に配置されて固定ベース部５４とテーブル部５５とを所定の構成角度に維持できるテーブル支持パネル５６とを備える。このテーブル支持パネル５６は、図１０ｂ、図１１ｂに示すように組立状態において、テーブル部５５と固定ベース部５４とが略直角になるよう固定できる。
【００８９】
固定ベース部５４の形状は特に限定されないが、図１０ａ、図１０ｂ、図１１ａ、図１１ｂの固定ベース部５４は平板状であって、図１０ａ、図１０ｂに示すように固定ベース部５４の平面状の主面５４ａが主黒板１の前面と略水平な姿勢になるよう固定される。そしてこの固定ベース部５４の主面５４ａにテーブル支持パネル５６を回転可能に連結する。また図１０ａ、図１０ｂ、図１１ａ、図１１ｂのテーブル支持パネル５６は平板状であって、図１０ｂに示すように固定ベース部５４と略直交する姿勢をとることができるよう第１のヒンジ手段５８を介して固定ベース部５４と連結される。具体的にはテーブル支持パネル５６の厚みを構成する側方端面５６ａが、固定ベース部５４の主面５４ａとヒンジ手段５８を介して連結されており、したがってテーブル支持パネル５６は、固定ベース部５４に対して、図１０ａに示す略平行に重なり合う姿勢から、図１０ｂに示す法線方向に直交する姿勢へと変位できる。
【００９０】
ただテーブル支持パネル５６と固定ベース部５４との連結手段は上述の手段に限定されず種々の方法を採用できる。例えば固定ベース部５４を棒状として、テーブル支持パネル５６の側方端面５６ａをこの固定ベース部５４の周囲を摺動可能な形状に形成し、固定ベース部５４を中心軸としてテーブル支持パネル５６を回転可能としてもよい。またテーブル支持パネル５６は、略直角に構成された少なくとも一つの角部ＣＲを備える。そしてこのテーブル支持パネル５６の略直角部ＣＲが、ジョイント部５７に近接するよう配置される。これにより固定ベース部５４とテーブル部５５との間に、テーブル支持パネル５６の角部ＣＲを配置させて、固定ベース部５４とテーブル部５５とを略直角に維持することができる。一方テーブル部５５は、第２のヒンジ手段５８を介してジョイント部５７の前端と回動自在に連結されている。テーブル部５５は、第２のヒンジ手段５８との連結部を中心として垂直方向に回動可能であり、テーブル部５５の載置面１６ａを主黒板１の主面に対して略平行な状態から略法線方向へ突出した状態に変形できる。
【００９１】
また下方置き棚部１６は、黒板装置１００の前方から後方にかけて、図１０ａ、図１０ｂに示すようにテーブル部５５、固定ベース部５４、テーブル支持パネル５６の順に配置される。そして収納状態では、図１０ａ、図１１ａに示すように平面状のテーブル部５５とテーブル支持パネル５６が主黒板１の前面と略平行となる姿勢で重なり合いながら固定ベース部５４に接触して折り畳まれている。一方下方置き棚部１６を使用する際には、使用者は図１０ａ、図１１ａの収納状態からテーブル部５５の先端を下方から手前に持ち上げてテーブル部５５を上側に回動させる。そしてテーブル部５５を主黒板１から前方へ突出させた状態で、さらにテーブル支持パネル５６を略水平方向に回転させて前方へ突出させ、このテーブル支持パネル５６の上方端面５６ｂ上にテーブル部５５を載置させる。つまりテーブル支持パネル５６の上方端面５６をテーブル部５５の裏面５５ｂに当接させる。テーブル支持パネル５６の上方端面５６ｂは、側方端面５６ａと略直角を構成しているため、それぞれの端面５６ｂ、５６ａに沿うテーブル部５５と固定ベース部５４との構成角度を略直角とできる。この結果、テーブル支持パネル５６でもってテーブル部５５を下方から支持しながら、テーブル部５５の載置面１６ａを主黒板１の略法線方向へ突出した姿勢に維持できる。そして載置面１６ａ上にパソコンＰＣを載置させることができる。また下方置き棚部１６を収納する際には、上記の組立手順を逆順に行えばよい。
【００９２】
（配線）
またプロジェクタＰＪとパソコンＰＣは、図１に示すように主黒板１の上端および下端にそれぞれ固定される。したがって図２３に示すように、これらのプロジェクタＰＪとパソコンＰＣとを連結する配線ＨＳは、主黒板１を上下に横切る姿勢に配置される。この配線ＨＳを、図１０ｂに示すように移動体１０と連動するハンドル部１１やケーブル収納体に収納可能とすることで、配線ＨＳが露出されず邪魔にならない。つまり配線ＨＳが主黒板１の前面に垂れ下がることを回避して、主黒板１の前面を視認しやすくできる。また配線ＨＳが露出しない黒板装置１００は、配線ＨＳがひっかかったり汚れたりしないため故障を低減でき、意匠性も高まる。
【００９３】
特に上方置き棚部１５と下方置き棚部１６とを互いに連動させる黒板装置１００は、上方置き棚部１５と下方置き棚部１６の移動量を同じとできるため、プロジェクタＰＪとパソコンＰＣ同士を連結するのに必要な配線の長さを変更することなく一定とできる。したがって、従来の黒板装置であれば、どちらか一方の付属装置すなわちパソコンＰＣは固定され、他方の付属装置すなわちプロジェクタＰＪのみが移動するため、配線ＨＳが移動する他方の付属装置に引きつられて変位していたのに対し、実施例１の黒板装置１００では、配線ＨＳが伸縮したり変位したりすることがないので邪魔にならない。さらに付属装置同士の間にケーブル収納体を設けることで、配線が露出されずケーブル収納体によって保護されるため破損しにくく好ましい。
【００９４】
また図１のパソコンＰＣの電源コードＤＣは、外部電源に接続してパソコンＰＣへ電力を供給する。電源コードＤＣは伸縮式が好ましく、例えばカールコードとする。伸縮自在な電源コードＤＣは長さを調節しやすい。またカールコードは基本の収縮状態の全長を最短とし、所要とする分量に応じて延伸するため、その全長を必要最小限に制限できる。またプラグを差し込むソケットを黒板装置１００に近接して配置することで、電源コードＤＣの全長を低減させることができる。あるいは電源コードＤＣを巻き取り式としてもよい。パソコンＰＣの電源コードＤＣを巻き取り式とする黒板装置１００は、移動体１０の移動量に応じて電源コードＤＣを引き出したり巻き付けたりできる。コードの長さを調節できる黒板装置１００は、表出される配線を少なくして便利に使用できる。
【００９５】
また、黒板装置１００はさらに別の付属装置を備えることもできる。付属装置は電気機器やあるいは電力を供給する必要のないものを利用できる。電気機器としては電動クリーナ、スキャナ、センサ、プリンタ、コンピュータなどが挙げられる。非電気機器としてはチョークやペン、黒板消しなどの備品を収納する引き出し式の収納箱や、資料を系止できるフックなどが挙げられる。また、実施例１の黒板装置は、これらの付属装置を予め備える形態としてもよく、付属装置を装備した状態をも含む意味で使用する。付属装置を装備した黒板装置１００は、予め付属装置の特性に応じた位置に付属装置を固定できるため、付属装置の初期設定を省略できる。
【００９６】
（スクリーン体）
また移動体１０に連結するスクリーン体４は、文字や画像を映写するための幕である。スクリーン体４は公知のものを採用でき、半透明または不透明なスクリーンとする。また、指や鉛筆などで直接スクリーンに触れて、接触した位置を信号としてコンピュータに送信できる入力機能を備えたタッチスクリーンも利用できる。スクリーンの表面にはツールの絵など文字や図形が予め印刷されていてもよい。図３の黒板装置１００は、スクリーン体４の一部に、よく使う機能をアイコンにして並べて表記したツールボックス１７を設けている。またスクリーン体４は少なくとも一部が主黒板１を覆い、面状に広がった状態を維持できるものとする。
【００９７】
実施例１のスクリーン体４は、図３に示すように左端４ｂと右端４ａを備える四角形状である。このスクリーン体４は巻き取る際に芯となる巻き取り軸４ｃを有する。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、移動体１０のハンドル部１１と連結されている。スクリーン体４を巻き取る際には、図３に示すように巻き取り軸４ｃの回転にともなって、スクリーン体の左端４ｂから巻き取り軸４ｃに巻き取るようにスクリーン体４を順次巻き上げる。スクリーン体４の巻き取りと同時に、スクリーン体の右端４ａが左側へと移動して、最終的には図１に示すように巻き取られたロール束の最も外面に、スクリーン体の右端４ａが位置する。再びスクリーン体を広げる際には、ロール束の外面に表出したスクリーン体の右端４ａを右側に引っ張ることで、巻き取られたスクリーン体が徐々に引き出されて、図３に示すように面状に広がる。巻き取り式のスクリーン体４は、スクリーン体の右端４ａの引き出し量に応じて映写領域を調節できる。
【００９８】
また展開したスクリーン体４を巻き取って収納するときは、順次スクリーン体４の巻き取り軸４ｃを逆回転させてスクリーン体４を順次巻き上げていき、スクリーン体４の右端４ａを左端４ｂ側に接近させる。スクリーン体４は、自動巻き取り用のバネ機構を設けることが好ましい。巻き取り軸に巻き取られる実施例１のスクリーン体は、巻き取り方向に付勢したバネ機構と、引き出し力を弱めると巻き取りが停止される戻り止め機構を備える。この戻り止め機構によって停止されたスクリーン体をさらに引き出すと、停止が解除されてバネ機構により自動的にスクリーン体が巻き取られる。
【００９９】
巻き取られたスクリーン体４のロール束は図７に示す収納空間３に収納される。巻き取られたスクリーン体４は、図１、図９に示すように、移動体１０に固定された状態で収納空間３に位置しており、すなわち移動体１０の背面側であって主黒板１の前面に配置される。収納空間３に収納されるスクリーン体４は、主黒板１と移動体１０との間に生じる隙間を有効に利用できる。スクリーン体４を使用しないときには、完全に巻き取ることでほぼ線状に束ねたスクリーン体４をハンドル部１１の背面側に配置できるため、使用していないスクリーン体４が邪魔にならない。このため、スクリーン体４の非使用時には主黒板１を広く使用することができる。
【０１００】
（ツールボックス）
実施例１のスクリーン体４は、図３に示すようにスクリーン体４の左端４ｂと右端４ａの両側にツールボックス１７ａ、１７ｂを形成している。またスクリーン体４は、図１、図２に示すように収納状態において一部の面を残した状態で収納される。つまり黒板装置１００は、スクリーン体４を巻き取った状態であっても、少なくとも一部を巻き残し領域ＭＲとしている。具体的には図３に示すようにスクリーン体４の右端４ａ側を巻き残し領域ＭＲとして、この巻き残し領域ＭＲに右側のツールボックス１７ａを表示する。言い換えると、スクリーン体４を巻き取った状態であっても右端４ａ側は常に主黒板１上に露出しており、ツールボックス１７ａを主黒板１に表示させた状態とできる。この巻き残し領域ＭＲのツールボックス１７ａは、スクリーン体４を収納した状態であっても使用できる。またプロジェクタはスクリーン体４のみならず主黒板１にも投影可能である。したがって図１に示すようにスクリーン体４を収納し、主黒板１の使用領域を大きくした状態で、主黒板１に投影できる。また主黒板１上に投影した映像は、主黒板１上に常に表示された右側のツールボックス１７ａで操作できる。
【０１０１】
実施例１のスクリーン体４は、図１〜図３に示すように、右端４ａを左右に出し入れすることで、スクリーン体４の拡張領域を縮小したり拡大したりできる。ただし、スクリーン体４を縮小した状態であっても全てのスクリーン体４を巻き取らず、スクリーン体４の右側の一部を残したままとする。このスクリーン体４の巻き残し領域ＭＲは、主黒板１上に露出した状態で、巻き残されている。スクリーン体４の一部を巻き取らずに面状のままとし、スクリーン体４を全て収納しない黒板装置１００は、常にスクリーン体４の一部に表記された内容を視認させることができる。また、形状変化によって故障を誘発する機器を内蔵したスクリーン体４４の場合、この巻き残し領域ＭＲに機器を内蔵させることで、巻き取りなどの折曲によって起こりうる破損を回避できる。
【０１０２】
図３のスクリーン体４は、直接画面に触れて位置を指定することのできる入力機能を備えたディスプレー用スクリーンである。スクリーン体４は付属装置と信号を授受することができる。例えば付属装置であるコンピュータＰＣと接続し、スクリーン体４に表示されたメニューを指やペンで押すことによってコンピュータを操作することもできる。またスクリーン体４は、コンピュータグラフィックスで用いる画板状タブレットと、その上を動かす位置指示具を組み合わせた入力装置としてもよい。スクリーン体４は、画像や形状をデジタルのデータに変換し、同時にそれをＣＲＴ画面上にも表示できる構造としてもよい。また、スクリーン体４は、収納によって巻き上げられない巻き残し領域ＭＲに、物理量やそれらの変化量を検出するセンサを備える。センサは、温度・圧力・流量・光・磁気などの物理量やそれらの変化量を検出でき、さらに検出量を適切な信号に変換して計測系に入力する機能を有してもよい。図３の例ではスクリーン体４の両側、すなわち左側と右側にセンサを組み込んでおり、右側のセンサ部分を巻き残し領域ＭＲとしている。センサを配置したスクリーン体４の表面にはツールパレットなどアイコンを表示して、黒板装置１００の使用者や視認者が、視覚的にその操作を容易に理解できる表記としてもよい。
【０１０３】
一部を残した状態でスクリーン体４を収納する黒板装置１００は、スクリーン体４の巻き取り量を所定量に制限させる機構を備える。例えば図３の黒板装置１００は、スクリーン体４を引き出す際に先頭部に相当する右端４ａの上部と下部に、ストッパー４０を設けている。さらに移動体１０から一定の距離だけ離れた位置に、このストッパー４０を系止するストッパー受け４１を設けている。スクリーン体４を収納する際、スクリーン体の右端４ａは巻き取り軸４ｃに接近する方向へ移動する。そして図１に示すように、ストッパー４０がストッパー受け４１に当接して系止されると、スクリーン体４の右端４ａの移動が停止する。この結果、スクリーン体４の巻き取りが停止し、スクリーン体４の一部が巻き取られずに主黒板１上に露出した状態を維持できる。あるいは巻き取りの回転を制御することで、スクリーン体４の巻き残しを達成してもよい。スクリーン体４の一部を残した状態で収納する黒板装置１００は、スクリーン体４の一部を常時主黒板１上に掲載できる。例えばツールボックス１７が表記された箇所を巻き残し領域ＭＲとして、このツールボックス１７を主黒板１上に常に表示させた状態とできる。
【０１０４】
特に実施例１の黒板装置１００は、上述の通り投影する場所をスクリーン体４あるいは主黒板１のどちらか一方に制限されず、投影場所を自在とできる。したがって、スクリーン体４の巻き残し領域ＭＲにツールボックス１７を表示することで、スクリーン体４を巻き取った状態であっても、主黒板１上に直接投影された映像を、このツールボックス１７を介して制御できる。つまり投影の度にスクリーン体４を展開しなくてもよく、主黒板１上に投影して、かつツールボックス１７でもってこの映像を操作することもできる。以下、スクリーン体４の開閉機構について詳細に説明する。
【０１０５】
（スクリーン体の開閉機構）
実施例１の黒板装置１００は、図１〜図３に示すようにスクリーン体４を２段階に移動させることで、スクリーン体４を自由な位置に設置できる。まず第１段階で、束ねたスクリーン体４全体を移動体１０でもって移動させる。そして第２段階で、スクリーン体４の右端を引き出してスクリーン体４を展開する。この第２段階では、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を任意に調節できる。このようにスクリーン体を２段階に移動させることで、スクリーン体４を主黒板１の自由な位置に、かつ任意の幅に拡張できる。スクリーン体４と主黒板１の配分を自在とできる黒板装置１００は、スクリーン体４と主黒板１の両方を便利に使用できる。以下、スクリーン体４の設置方法を図を用いて具体的に説明する。
【０１０６】
まず図１の移動体１０をスクリーン体４及び支持ロッド５とともに左右に移動させて、図２に示すように所望の位置に移動体１０を停止させる。この移動体１０の停止位置がスクリーン体の左端４ｂに相当する。移動体１０の停止位置よりスクリーン体２の右端４ａを右に引き出し、図３に示すようにスクリーン体４を展開する。つまり自在に移動できる移動体１０の停止位置が、スクリーン体４を広げる際の基準位置となって、この基準位置から右側へスクリーン体４を拡張する。スクリーン体４の右端の引き出し量に応じて展開量を調節されたスクリーン体４は、拡張した幅を維持して主黒板１上に配置される。さらにこのスクリーン体４は、展開状態のまま移動体１０を移動させることで、展開された幅を維持しつつ主黒板１を自在に水平移動できる。つまり黒板装置１００は、スクリーン体４を所望の展開量に調節した後であっても、スクリーン体４の設置位置を自由に変更できる。展開した状態のスクリーン体４を移動できる黒板装置１００は、スクリーン体４と同時に使用する主黒板１の使用領域を適宜変更できて便利である。例えば、主黒板１にチョークやペンで板書しながらスクリーンを使用でき、また板書の位置や分量等に応じてスクリーンの位置を変更できるので、従来のような固定式のスクリーンと比べ、使い勝手を大幅に改善できる。
【０１０７】
（展開維持機構）
またスクリーン体４の展開状態を維持する展開維持機構を設けてもよい。例えばスクリーン体４の裏面に磁性体を塗布する、あるいは別部材のマグネットを裏面に付加したり、あるいは表面側からマグネットを任意の位置に置く。このようなマグネット式で、スクリーン体４を主黒板１の表面に磁力でもって貼付させる。あるいは、面ファスナや粘着テープ、フックなどを利用することもできる。このような展開維持機構を介してスクリーン体４を主黒板１の前面に貼り付けることで、スクリーン体４の伸長した状態を維持する。これにより、展開したスクリーン体４が風や接触などで揺れ動くことを防止して、スクリーン体４上に表示される映写される映像等を安定して視聴できる。またスクリーン体４における展開維持機構の装着領域は特に限定しない。例えば磁石の装着領域をスクリーン体４の一部のみ、一例としてスクリーン体４の四隅としたスクリーン体４は、展開状態のスクリーン体４と主黒板１とが貼着する領域を少なくして吸着力を低減できる。主黒板１との吸着力を制限したスクリーン体４は、展開状態を維持しながら軽く水平移動でき、またスムーズに巻き取られて容易に収納できる。あるいはスクリーンの裏面全面に磁性体を塗布して、完全に固定できるようにしてもよい。
【０１０８】
さらに、展開維持機構は主黒板１上に固定する方式に限られず、移動体１０やその他の部位に固定されるように設けることも可能である。例えば上部水平移動機構や下部水平移動機構に、移動体と共に移動可能な支持棒を設け、スクリーン体を完全に展開した状態で、スクリーン体の先端を支持棒に連結可能に構成する。スクリーン体の上下辺を支持棒に連結することで、スクリーン体の展開状態が保持され、スクリーン体を展開したままで左右に、上下の水平移動機構に沿って移動させることができる。またこの構成であれば、スクリーン体の展開状態が保たれるため、スクリーン体のたるみや揺れも抑制され、スクリーン体上に表示される画像等を安定して表示させることが可能となる。スクリーン体と支持棒の連結は、例えばスクリーン体の先端に設けたマグネットで支持棒に固定する方式などが採用できる。また支持棒は、スクリーン体の展開幅に応じて伸縮するように構成することもでき、これにより常にスクリーンを上下で張設でき、所望の幅に引き出したスクリーン体を、展開状態を維持したままで任意の位置に移動できる。
【０１０９】
（展開維持パネル）
具体的に上述の展開維持機構について図を用いて詳細に説明する。図１〜図３の黒板装置１００は、収納状態のスクリーン体４を展開する際に引き出すスクリーン体４の先頭部を、主黒板１上に係止することでスクリーン体４の展開状態を維持できる。黒板装置１００は、展開維持機構として展開維持パネル６０を有する。展開維持パネル６０は、移動体１０と同様、略鉛直姿勢で主黒板１の前面を略水平方向に移動可能に連結されて、主黒板１の所望の位置で固定できるよう構成されている。また展開維持パネル６０は、主黒板１の下端面を被覆する姿勢で固定されており、具体的には展開維持パネル６０の下端から後方側に折曲した折曲部２ｆでもって主黒板１の下端面と接触して連結される。展開維持パネル６０の折曲部２ｆは移動体１０と同様の構造とでき、例えば上述の下方支持板３８を利用できる。そしてこの展開維持パネル６０にスクリーン体４の先頭部を係止することで、スクリーン体４は展開状態を維持できる。
【０１１０】
展開維持パネル６０は、移動体１０のハンドル部１１からスクリーン体４の展開方向側、すなわち図１〜図３の例では右側に位置する。そして展開維持パネル６０は、移動体１０と独立して略水平に移動可能であり、左右に動かすことでハンドル部１１に近接させたり、あるいは離間させたりできる。スクリーン体４を主黒板１上に設置する際には図１に示すように、まずスクリーン体４を展開する前に予めスクリーン体４の展開量を予測して、スクリーン体４の先頭部が位置される予定の領域に展開維持パネル６０を配置し、次に図３に示すようにスクリーン体４の先頭部をこの展開維持パネル６０の配置位置まで引っ張って展開した後、展開維持パネル６０に係止させる。
【０１１１】
この展開維持パネル６０をハンドル部１１から任意の離間距離で位置決めし、この展開維持パネル６０までスクリーン体４を引き出すことで、スクリーン体４の展開量を自在とできる。スクリーン体４の先頭部と展開維持パネル６０との係止手段は特に限定されない。図１〜図３の例ではスクリーン体４の先頭部のみをマグネット式とし、かつ展開維持パネル６０を金属製として、スクリーン体４の先頭部を展開維持パネル６０に貼着して係止している。また展開維持パネル６０の幅は特に限定されないが、大きくすることでスクリーン体４の先頭部との接面領域を稼ぐことができ吸着力を高められる。これによりスクリーン体４は展開維持パネル６０を介して主黒板１上にしっかりと配置される。一方、幅の小さい展開維持パネル６０は、全体を軽くできるため移動させやすく、また連結する主黒板１への負荷を低減させることができる。
【０１１２】
スクリーン体４の先頭部のみを展開維持パネル６０に貼着させて主黒板１上に配置する形態とすることで、展開状態を維持したままスクリーン体４を水平に移動させやすい。これはスクリーン体４が展開維持パネル６０を介して主黒板１上に配置されており、すなわちスクリーン体４が主黒板１に直接貼着されないため、スクリーン体４と主黒板１との吸着力が障害とならず、軽く移動できるからである。
【０１１３】
（展開量ロック機構）
さらに黒板装置１００は、展開維持パネル６０と移動体１０とを一時的に連結可能な展開量ロック機構６１を備えることができる。また展開量ロック機構６１は、展開維持パネル６０とハンドル部１１との離間距離を一定に維持できる。これにより展開状態のスクリーン体４が巻き戻ろうとして、先頭部がハンドル部１１側に近接することを回避できる。つまり図１〜図３の例ではスクリーン体４の先頭部と、これを係止した展開維持パネル６０とが左側に移動することを回避でき、スクリーン体４の展開状態を確実に維持できる。
【０１１４】
具体的に図３の黒板装置１００では、全開状態のスクリーン体４の先頭部を係止できる位置で、展開維持パネル６０が上方置き棚部１５に展開量ロック機構６１を介して固定されている。言い換えると展開維持パネル６０は、ハンドル部１１を基準としてスクリーン体４の略全体の幅分だけ離間した位置で、展開量ロック機構６１によって水平移動を抑止される。つまり展開維持パネル６０は、展開量ロック機構６１によって水平移動できないため、ハンドル部１１に近接したり離間したりせず、常に略一定の離間距離を維持する。したがってスクリーン体４の展開量も維持されて全開状態を保つことができる。さらに、展開維持パネル６０は、展開量ロック機構６１を介して移動体１０に連結している。したがって移動体１０を左右に引くと、展開維持パネル６０は連動されて、ハンドル部１１との離間距離を維持したまま移動体１０とともに左右へと移動する。この結果、スクリーン体４を展開状態としたまま主黒板１上の任意の位置に移動させることができる。
【０１１５】
さらに詳細に図３の移動体１０の上方置き棚部１５は、水平方向における全幅をスクリーン体４の全幅に近似させている。正確には、水平方向において上方置き棚部１５と展開維持パネル６０の略全長が、スクリーン体４の全幅となる関係に、上方置き棚部１５の幅を決定している。そして図３に示すように、上方置き棚部１５と展開維持パネル６０とを隣接させた状態で、すなわち上方置き棚部１５の右端が展開維持パネル６０の左端に位置合わせされる状態で、展開量ロック機構６１を介して双方を連結している。展開量ロック機構６１は特に限定されず公知の手段を利用できる。
【０１１６】
また展開維持パネル６０は、展開量ロック機構６１によるロックを解除されると、上述の通り移動体１０と独立して移動できる。実施例１の黒板装置１００は、主黒板１の上端に沿って、略水平姿勢に延伸した複数のレールを有しており、それぞれのレールに展開維持パネル６０及び移動体１０を摺動可能に連結する。これにより展開維持パネル６０及び移動体１０は、各レールに案内されて、互いに接触することなく独立して水平方向に移動できる。以下、移動体１０や展開維持パネル６０を略水平に移動させる水平移動機構について説明する。
【０１１７】
（水平移動機構）
図１の黒板装置１００は、主黒板１の上部と下部にそれぞれレール７、２７を配設している。上部のレール７は、主黒板１の上端に沿って略水平方向に設けられており、一方下部のレール２７は、主黒板１の下端に沿って略水平方向に設けられている。移動体１０や展開維持パネル６０の上端は、上部のレール７に沿って摺動可能に連結しており、また移動体１０やスクリーン体４の下端は、下部のレール２７に摺動可能に連結している。図１の黒板装置１００はレールを複数設けて、それぞれのレールに移動体１０と展開維持パネル６０を連結させている。以下に主黒板１の上部における水平移動機構について説明する。
【０１１８】
（上方の水平移動機構）
図１２は、図１のＶＩ−ＶＩ’線において黒板装置１００の上部を一部拡大した断面図であり、また図１３は、図１のＶＩ−ＶＩ’線において黒板装置１００の下部を一部拡大した断面図である。ただ図１２、図１３の黒板装置１００は、上部あるいは下部の水平移動機構をわかりやすく説明するために、主黒板１に対して移動可能な部材については右上がりのハッチングを付しており、一方、主黒板１と共に不動の部材については右下がりのハッチングを付して、静と動の部材を区別している。上部のレール７はこの図１２に示すように、前後に略平行に配設された第１のレール７ａと第２のレール７ｂからなる。前方の第１のレール７ａには移動体１０が連結され、後方の第２のレール７ｂには展開維持パネル６０が連結されている。第１のレール７ａと第２のレール７ｂは独立したガイド溝２１ａ、２１ｂをそれぞれ有しており、したがって移動体１０と展開維持パネル６０は互いに干渉しあわない。
【０１１９】
第１のレール７ａは、移動体１０を水平方向に摺動させてスクリーン体４の位置決めを行うことができる。また第２のレール７ｂは、展開維持パネル６０を水平方向に摺動させてこれにスクリーン体４の右端４ａを固定させることができる。すなわち第１のレール７ａはスクリーン体４の位置決めを担い、第２のレール７ｂはスクリーン体４の引き出し量を自在に決定できる。
【０１２０】
また第１のレール７ａと第２のレール７ｂは、下方に開口した断面コ字状であって、図１２の例では閉塞する上端面が、主黒板１の上端面１ａと略同じ高さになる姿勢で、主黒板１に連結されている。第１のレール７ａは開口内部に配設されて水平方向に延伸したガイド第１の溝２１ａを有する。この第１のガイド溝２１ａに案内されて水平移動可能な第１のスライド部２３ａが移動体１０に連結されて、移動体１０を第１のガイド溝２１ａに案内しながら水平に移動可能とする。また第２のレール７ｂも第１のレール７ａと同様に、開口内部に配設されて水平方向に延伸した第２のガイド溝２１ｂを有する。そしてこの第２のガイド溝２１ｂに案内されて水平移動可能な第２のスライド部２３ｂが展開維持パネル６０に連結されており、この結果、展開維持パネル６は、の第２のスライド部２３ｂを介して第２のガイド溝２１ｂに沿いながら水平移動できる。
【０１２１】
またハンドル部１１の上端で後方に折曲する姿勢に連結する上方置き棚部１５は、図１２に示すようにその後方部で主黒板１の上端面１ａと連結する。具体的には、上方置き棚部１５の後端で上方向に折曲された直立壁２６を有する。直立壁２６は、主黒板１の上端面１ａから上方に直交する姿勢で上端面１ａに固定されている。主黒板１の上端面１ａには、上方に開口した断面コ字状の第３のレール７ｃが略水平方向に連続して配設されており、この第３のレール７ｃの開口内部を摺動可能な第３のスライド部が直立壁２６の下端に連結されている。したがって直立壁２６は第３のレール７ｃに案内されて、主黒板１の上端面１ａに対して垂直な姿勢を維持しながら水平に移動できる。この結果、上方置き棚部１５を主黒板１の前面に対して略平行な姿勢に維持させることができ、上方置き棚部１５が前後に傾斜することを防止する。
【０１２２】
（下方の水平移動機構）
また実施例１の黒板装置１００は、図１に示すように移動体１０及び展開維持パネル６０の下端を、それぞれ下部のレール２７と摺動可能に連結させている。図１の黒板装置１００は、主黒板１の下端に下部のレール２７を一つ設けており、したがって移動体１０及び展開維持パネル６０は共通の下部のレール２７に連結されている。この下部のレール２７は、図１３に示すように主黒板１の下端面１ｂに設けられる。移動体１０及び展開維持パネル６０はそれぞれ下方支持板３８を介して、下部のレール２７に連結される。以下、展開維持パネル６０に連結された下方支持板３８を例に、図１３を用いて下方の水平移動機構について説明する。ただし、この水平移動機構は移動体１０に連結された下方支持板３８にも適用できる。
【０１２３】
下方支持板３８は主黒板１の下端面１ｂと摺動可能に連結される。この下方支持板３８は、断面が略コ字状であって、離間する上板３８ａと下板３８ｂとを有する。そして下方支持板３８の断面コ字状の内部に粉受け２４を配置して、詳しくは下方支持板３８の上下板３８ａ、３８ｂが、粉受け２４と接触せずに離間した状態で粉受け２４の上下面を覆う。これにより下方支持板３８が粉受け２４に干渉されずスムーズに移動できる。
【０１２４】
また下方支持板３８は、略垂直姿勢の展開維持パネル６０の下端で、この展開維持パネル６０と直交する方向に連結される。そして下方支持板３８は、下部のレール２７を介して主黒板１の下端面１ｂと略平行な姿勢を維持しながら略水平に移動できる。この結果、展開維持パネル６０は、略一定の姿勢に維持される下方支持板３８によって、略垂直な姿勢に保たれながら、すなわち主黒板１に対して前後に傾斜することを回避しながら、より軽く移動することができる。以下、図１３の下部のレール２７について説明する。
【０１２５】
まず、主黒板１の下端には案内溝を有する断面コ字状の第４のレール２７ａが固定されている。一方、下方支持板３８の下板３８ｂは、その先端が主黒板１の下方に位置しており、この先端に第４のスライド部２３ｄを設けている。そして下方支持板３８のこの第４のスライド部２３ｄが、主黒板１側のの第４のレール２７ａに案内されながら摺動することで、下方支持板３８は主黒板１の下端面１ｂに沿って移動できる。この結果、下方支持板３８に連結された展開維持パネル６０が略水平に連動する。また展開維持パネル６０は、磁石などの装着部材３９を介して、スクリーン体４の右端４ａを固定することができる。特に展開維持パネル６０は、主黒板１に対して略平行な姿勢を維持できるため、固定するスクリーン体４のたるみを防止しながら主黒板１に対して略平行に保つことができる。
【０１２６】
ただし、移動体１０あるいは展開維持パネル６０を略水平に移動させる水平移動機構は、上述の手段に限定されず、公知の方法が採用できる。例えば上述の水平移動機構では、主黒板１の上下に複数のレールを設け、これに移動体１０あるいは展開維持パネル６０を連結する手段としたが、移動体１０や展開維持パネル６０が主黒板１に対して倒れないようにしっかりと連結出来る場合は、単一の水平移動機構としてもよい。
【０１２７】
上述の構造を備える黒板装置１００は、ハンドル部を操作するだけで、上方置き棚部と下方置き棚部を連動させて、それぞれの置き棚部に固定される投影装置の相対位置を維持させながら略水平に移動させることができる。また投影装置を、不動状態の主黒板の上端面でしっかりと固定できるため、黒板装置の上方から投影することができる。さらに投影装置や映像ソース供給装置の配線をハンドル部の内側にまとめて整理することができ、配線が主黒板を横切って視認しにくくなることを回避できる。加えて、投影装置を不動の主黒板で支持しながら、この投影装置と比較して軽量な反射体１８側を主黒板から離間した位置で支持することができる。また、投影装置と反射体１８との光路を確保して、投影装置から投影した映像を反射体１８で反射させて主黒板側に映写させることができる。さらにまた、主黒板に対して自由な位置にスクリーン体を設置しながらスクリーン体と主黒板とを一緒に便利に使用できる。あるいは、移動体１０のハンドル部１１が、主黒板１の前面から離れて配置されて、主黒板１との間に収納空間３を設けており、収納空間３にスクリーン体４を収納できることで、スクリーン体４を使用しないときは主黒板の使用領域を稼ぐことができ、また主黒板上に投影することができる。また移動体１０は、巻き取り軸４ｃを介して固定されたスクリーン体４と共に主黒板１上を略水平に移動して、スクリーン体４の水平位置を自由に位置決めることができ、スクリーン体４は、巻き取った状態のスクリーン４の第１の端部４ａを水平方向に引き出すことで展開可能であって、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を任意に設定できる。これによりスクリーン体と主黒板の使用領域を自由に配分することができる。
【実施例２】
【０１２８】
次に実施例２に係る黒板装置２００を図１４〜図１９に示し、これらの図を用いて黒板装置２００を説明する。これらの図において、実施例１の黒板装置１００と同様の機能を有する部材については同一の符号を付しており、適宜詳細な説明を省略する。また図１４、図１５は黒板装置２００の正面図を示し、具体的に図１４はスクリーン体を収納した状態を、また図１５はスクリーン体を展開した状態をそれぞれ示す。
【０１２９】
実施例２の黒板装置２００は、巻き取ったスクリーン体４を収納するスクリーン収納箱７８を有する。スクリーン収納箱７８は、垂直姿勢としてハンドル部１１に装着されており、ハンドル部１１の操作によって水平移動可能に構成されている。またスクリーン収納箱７８の内部は中空状に形成されており、この中空内部に巻き取り軸４ｃを備える。スクリーン体４は巻き取り軸４ｃを中心に巻き取られて、スクリーン収納箱７８の中空内部に収納される。
【０１３０】
黒板装置２００のスクリーン体４は、左端側に相当する第２の端部４ｂを固定端として移動体１０に連結しており、右端側に相当する第１の端部４ａを自由端として巻き取り軸４ｃに連結する。スクリーン体４を使用する際は、まず実施例１と同様の方法で使用者が移動体１０を主黒板１の所望の位置に配設した後、以下のようにしてスクリーン体４を展開する。すなわち図１４に示すように、スクリーン体４を収納状態とする黒板装置２００において、使用者がスクリーン収納箱７８を右方向に移動させると、巻き取られたスクリーン体４は、左端４ｂをハンドル部１１側に残したまま徐々に展開されて図１５の状態となる。
【０１３１】
（スクリーンストッパ）
また実施例２の黒板装置２００は、実施例１の黒板装置１００と比較して、展開維持機構を相違する。黒板装置２００は、図１４、図１５に示すように展開維持パネル６０を備えておらず、代わりに展開維持機構としてスクリーンストッパ７４を備える。黒板装置２００の移動体１０は、スクリーン体４の展開状態を維持可能なスクリーンストッパ７４を、スクリーン体４の自由端に相当する第１の端部４ａ側に設ける。図１４の収納状態のスクリーン体４において、使用者がスクリーン体の自由端４ａ側を右方向に引き出すと、この自由端４ａ側に配設されたスクリーンストッパ７４も連動して右方向に移動される。すなわちスクリーンストッパ７４は常時スクリーン体４の自由端４ａ側に位置する。
【０１３２】
また、スクリーンストッパ７４は、主黒板１の主面に対して接近あるいは離間する方向に移動可能に構成されている。図１５に示すようにスクリーン体４の展開状態において、スクリーンストッパ７４でもって、スクリーン体４の展開状態における第１の端部４ａを、主黒板１に対して近接する方向に押圧させることで、スクリーン体４の展開状態を維持できる。以下、実施例２に係るスクリーンストッパ７４について詳細に説明する。
【０１３３】
図１６は、図１４のスクリーンストッパ７４近傍の一部拡大斜視図であり、スクリーン体４を全て展開した状態を示す。また図１６（ａ）はスクリーンストッパを解除した状態を、また図１６（ｂ）はスクリーンストッパを係止した状態をそれぞれ示す。さらに図１７は図１６のＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ’線における断面図である。この図の例では、スクリーンストッパ７４をスクリーン収納箱７８に連結している。スクリーンストッパ７４は、垂直方向を中心軸として周方向に回転可能なスクリーン押圧部７９と、このスクリーン押圧部７９を回転自在に軸支するストッパ枢支軸８０とを有する。ストッパ枢支軸８０は、スクリーン収納箱７８と同一軸方向とする姿勢で、スクリーン収納箱７８の表面に回動自在に固定される。ストッパ枢支軸８０は、スクリーン押圧部７９を貫通して連結しており、ストッパ枢支軸８０が回動すると、スクリーン押圧部７９はストッパ枢支軸８０を中心軸として周方向に回転する。以下、スクリーンストッパ７４によってスクリーン体４の展開状態を維持する様子を説明する。
【０１３４】
使用者がスクリーン体４の展開量を決めると、続いて図１６（ａ）や図１７（ａ）に示す状態から、スクリーンストッパ７４を回転させてスクリーン押圧部７９を主黒板１側に近接させる。するとスクリーン押圧部７９は、図１６（ｂ）や図１７（ｂ）に示すように、スクリーン体４の表面に接触しながら主黒板１を押圧する。使用者がさらにスクリーン押圧部７９を回転させると、スクリーン押圧部７９は、スクリーン収納箱７８と主黒板１との隙間に進行する。スクリーン収納箱７８と主黒板１とに挟まれながら納置されるスクリーン押圧部７９は、スクリーン体４を主黒板１側にしっかりと押止する。
【０１３５】
スクリーンストッパ７４の配設位置は、スクリーン体４の固定端４ｂ側あるいは自由端４ａ側に近接して設けられる。スクリーンストッパ７４は、スクリーン体４の巻き取り軸４ｃの近傍に配設されることが好ましい。なぜならスクリーン体４は、図１７に示すように、巻き取られたスクリーン体４が展開され始める領域ＴＲが特に主黒板１から前方に浮きやすく、この浮きやすい領域は巻き取り軸４ｃの近傍に相当するからである。例えば実施例２の黒板装置では、スクリーン体４の展開領域における引き出し先端側に、スクリーンストッパ７４を設ける。これは実施例２の黒板装置２００では、スクリーン体４の引き出し側、すなわち巻き取り軸４ｃ側に、スクリーン体４を巻き取る巻き取り軸４ｃを近接して固定しているからである。スクリーン体４が展開されはじめる領域ＴＲと巻き取り軸４ｃは、スクリーン体４の展開量に依存せず、常に相対位置を略維持する。したがってスクリーンストッパ７４を巻き取り軸４ｃに近接させる黒板装置２００は、スクリーン体４の展開量にかかわらず、スクリーン体４の浮き上がりやすい領域を有効に押止させることができる。
【０１３６】
さらにスクリーンストッパ７４について詳細に説明する。まず黒板装置２００は、スクリーン体４を展開する際に、図１４、図１５に示すように、スクリーン体４の固定端４ｂの位置を移動体１０に固定したまま、使用者の操作によって巻き取った状態のスクリーン体４側を水平方向に移動させることで、徐々に巻き取りを解除し、この結果スクリーン体４の配置領域を拡張できる。この構造の黒板装置２００は、固定端４ｂ側では主黒板１と容易に密着するものの、スクリーンを引き出す自由端４ａ側では、主黒板１の主面から浮きやすい。これは図１７（ａ）に示すように、スクリーン収納箱７８内の巻き取り軸４ｃが、巻き取ったスクリーン体４の厚みを考慮して、主黒板１から前方に離間して配設される構造に起因する。すなわち展開されたスクリーン体４は、巻き取り軸４ｃに近接する引き出し側ほど巻き取り軸４ｃに引っ張られて主黒板１から離れる傾向にある。したがって引き出し先端側にスクリーンストッパ７４を設ける黒板装置２００は、図１７（ｂ）に示すように、スクリーン体４の展開量に依存せず、前方に浮き上がりやすいスクリーン体４の引き出し側領域をしっかりと主黒板１側に押着できる。図１７のスクリーンストッパ７４は、スクリーン収納箱７８に固定され、スクリーン体４の自由端４ａや巻き取り軸４ｃと移動量を同じとして連動する。そして黒板装置２００は、スクリーンストッパ７４と主黒板１との間にスクリーン体４を挟み込みながら、スクリーン体４の展開量に依存せず、スクリーン体４の展開領域全体の撓みを有効に解消できる。
【０１３７】
一方、実施例１の黒板装置１００は、スクリーンストッパ７４をスクリーン体４の固定端４ｂ近傍に配設する。これは実施例の黒板装置１００が、上述の通りスクリーン体４を展開する際のスクリーン体４の固定端４ｂ側をスクリーン体４の巻き取り側とするからである。黒板装置１００は、スクリーン体４の展開量に依存せず、スクリーン体４の固定端４ｂと巻き取り軸４ｃとを近接して配置する。したがってスクリーンストッパ７４をスクリーン体４の固定端４ｂ側に設ける黒板装置１００は、巻き取られたスクリーン体４が展開し始める領域をしっかりと主黒板１側に密着させることができる。
【０１３８】
スクリーンストッパ７４のスクリーン押圧部７９は、少なくとも表面を柔軟性、弾性のある材質で構成することが好ましい。これによりスクリーン体４との当接によるダメージを軽減しつつ、スクリーン体４の接触表面に対する適度な摩擦を確保できる。またスクリーン押圧部７９を変形可能な材質とすることで、スクリーン収納箱７８と主黒板１との隙間に進行しやすくできる。スクリーン押圧部７９は例えば発泡材、樹脂材、ゴム材などが採用でき、実施例２ではスポンジを使用した。これにより、スクリーン体４との接触表面での過度な滑りを低減しながら、スクリーン体４を主黒板１に密着させることができる。また図１６の例ではスクリーン押圧部７９を、鉛直方向に延伸した円柱状とし、自由端４ａに沿う形状としてスクリーン体４との当接領域を稼いでいる。
【０１３９】
また実施例２の黒板装置２００は、実施例１で説明したハンドルロック機構７０を採用することが好ましい。なぜなら黒板装置２００は、上述の通り固定端４ｂを基準位置とし、巻き取られたスクリーン体４側を水平移動させてスクリーン体４を展開するからである。つまりスクリーン体４は、引き出し側の重量が固定端４ｂ側よりも大きくなるため、非使用時にスクリーン体４の展開をロック状態とすることで、収納状態の重たいスクリーン体４が移動することを防止して安全に使用できる。
【０１４０】
また図１８は図１４のＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ’線における黒板装置の断面図である。黒板装置２００は、鉛直方向に配設されるハンドル部１１の各両端に、直交する姿勢として上方置き棚部１５と下方置き棚部１６をそれぞれ設ける。図１８の例では上方置き棚部１５からさらに上方へと突出し、その先端を主黒板１の前方側に折曲させた支持ロッド２０５を固定する。支持ロッド２０５は上方置き棚部１５と一体的に設けられる。また支持ロッド２０５は内部を中空に形成されており、その前方先端からさらに前方側へ突出可能なロッド延長部２０５ａを設けて、これを中空内部に伸縮可能に収納する。支持ロッド２０５は主黒板１の法線方向において、主面の直上から前方に突出された先端部までの範囲に投影装置ＰＪを固定できる。図１８の投影装置ＰＪは、ロッド延長部２０５ａに吊り下げ式に固定され、ロッド延長部２０５ａの伸縮操作にともなって、主黒板１の主面に近接あるいは離間する方向に位置決めできる。主黒板１の上端面１ａにて支持可能な上方置き棚部１５に一体的に連結される支持ロッド２０５は、十分な強度を維持できるためため、しっかりと投影装置ＰＪを固定できる。また図１９は、図１８における投影装置ＰＪの変形例を示す断面図である。図１９の黒板装置３００は反射体を介さずに直接主黒板１側へ投影可能な投影装置を採用する。
【０１４１】
（キャビネット）
図１４、図１５に示す黒板装置２００は下方置き棚部１６に開閉式のキャビネット７３を備えており、図１４はキャビネット７３を閉じた状態を、また図１５はキャビネット７３を開いた状態をそれぞれ示す。同様に図１８、図１９の断面図においても、キャビネット７３の開閉状態をそれぞれ示しており、またキャビネット７３を一部透視式に図示して内部の様子を表している。
【０１４２】
黒板装置２００、３００の下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置を載置できかつ主黒板１に対して略平行あるいは略直交する方向に姿勢を変更可能な載置面１６ａを一体的に移動可能に連結している。また下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置ＰＣを固定可能なキャビネット７３を有する。キャビネット７３は、下方置き棚部１６に固定されており、移動体１０の操作によって、映像ソース供給装置ＰＣを載置面１６ａに載置した状態を維持しながら主黒板１の下端面１ｂに沿って水平移動できる。
【０１４３】
図のキャビネット７３は主黒板１の前面を取り出し口とする箱状のキャビネット本体８１と、このキャビネット本体８１の取り出し口を開閉自在にするキャビネット扉８２とを備える。キャビネット扉８２は、その下端部で回動自在に枢支されるようキャビネット本体８１と連結される。キャビネット７３を閉じた状態では、図１４、図１８に示すようにキャビネット扉８２がその主面を主黒板１の主面と平行になるよう垂直姿勢を保持される。一方キャビネット７３を開いた状態では、図１５、図１９に示すようにキャビネット扉８２は、その主面が主黒板１の主面と略直交する姿勢で略水平面状を維持するよう展開される。展開されたキャビネット扉８２の水平面を載置面１６ａとして、この載置面１６ａに映像ソース供給装置ＰＣを載置できる。
【０１４４】
また図１５、図１９のキャビネット本体８１は、内部を仕切るキャビネット棚８３を設けて、キャビネット本体８１内に小物を収納できるよう構成されている。例えば電子ペン、マウスやポインタなどの位置指示装置を整理して配置できる。またキャビネット扉８２を展開した際に露出されるキャビネット本体８１の一部に、映像ソース供給装置ＰＣやインターネットラン、スピーカなどのプラグを差し込むソケットを設けてもよい。
【０１４５】
さらにキャビネット７３は、載置面１６ａの姿勢を所定の方向に維持可能とするキャビネット錠８４を備えてもよい。図１４のキャビネット錠８４は、ロック状態時に、載置面１６ａを折り畳んだ姿勢、すなわち載置面１６を主黒板１と略平行とする鉛直姿勢に維持する。また黒板装置１００、２００、３００は、キャビネット錠８４、補助装置ロック錠８９を開閉可能にするそれぞれの鍵、又はハンドルロック手段７７の少なくともいずれか２つを同一とすることで、単一の鍵でもって複数の部材の施錠状態を管理でき好ましい。
【産業上の利用可能性】
【０１４６】
本発明の移動式スクリーンを備える黒板装置は、学校用の黒板やオーバーヘッドプロジェクタに好適に適用できる。
【符号の説明】
【０１４７】
１…主黒板  １ａ…上端面  １ｂ…下端面
２ｅ、２ｆ…折曲部
３…収納空間
４…スクリーン体  ４ａ…第１の端部（右端、自由端）４ｂ…第２の端部（左端、固定端）４ｃ…巻き取り軸
５…支持ロッド
５ａ…直立部  ５ｂ…延伸部  ５ｃ…第１のパイプ  ５ｄ…第２のパイプ
７…上部のレール
７ａ…第１のレール  ７ｂ…第２のレール  ７ｃ…第３のレール
８…取付部材  ８ａ…起立壁  ８ｂ…側板  ８ｃ…天板
１０…移動体  １０ａ…下端面
１１…ハンドル部
１３…置き棚部
１４…ロッド補強部材
１５…上方置き棚部  １５ａ…載置面    １５ｂ…上平板
１６…下方置き棚部  １６ａ…載置面    １６ｂ…下平板
１７…ツールボックス
１７ａ…右側のツールボックス  １７ｂ…左側のツールボックス
１８…反射体  １８ａ…鏡面
２１ａ…第１のガイド溝  ２１ｂ…第２のガイド溝
２３ａ…第１のスライド部  ２３ｂ…第２のスライド部
２３ｃ…第３のスライド部  ２３ｄ…第４のスライド部
２４…粉受け
２６…直立壁
２７…下部のレール  ２７ａ…第４のレール
３８…下方支持板  ３８ａ…上板  ３８ｂ…下板
３９…装着部材
４０…ストッパー
４１…ストッパー受け
５１…投影窓
５２…締結部材
５３…貫通孔
５４…固定ベース部    ５４ａ…主面
５５…テーブル部    ５５ｂ…裏面
５６…テーブル支持パネル    ５６ａ…側方端面    ５６ｂ…上方端面
５７…ジョイント部    ５７ａ…下端面    ５７ｂ…前端面
５８…ヒンジ手段
６０…展開維持パネル
６１…展開量ロック機構
７０…ハンドルロック機構（プッシュ錠）
７１…ハンドルロック受容体（凹状受容部）
７２…ハンドルロック係止体（突起係止部）
７３…キャビネット
７４…スクリーンストッパ
７５…溝
７６…つまみ
７７…ハンドルロック手段
７８…スクリーン収納箱
７９…スクリーン押圧部
８０…ストッパ枢支軸
８１…キャビネット本体
８２…キャビネット扉
８３…キャビネット棚
８４…キャビネット錠
８５…ホワイトボード
８６…ディスプレイ装置
８７…スクリーン枠体
８８…補助装置収納部
８９…補助装置ロック錠
１００、２００、３００…黒板装置
２０５…支持ロッド
２０５ａ…ロッド延長部
８００…黒板装置
８０１…主黒板
８０２…ハンドル部
８０４…スクリーン
８０５…支持ロッド
ＣＲ…角部
ＤＣ…電源コード
ＨＳ…配線
ＩＳ…位置検出手段
ＭＲ…巻き残し領域
ＰＣ…映像ソース供給装置（パーソナルコンピュータ）
ＰＪ…投影装置（プロジェクタ）
ＴＲ…展開されはじめる領域
ＷＬ…壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０ａ】
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【図１０ｂ】
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【図１１ａ】
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【図１１ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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