(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２点透視図法による透視図作成用紙において、
２点透視図法によって表現された平面ガイド格子と立面ガイド格子を有し、
前記平面ガイド格子は透視図本体が描かれる領域と重ならないように該領域の下方に水平な投影面として描かれ、前記立面ガイド格子は前記透視図本体が描かれる該領域に重ならないように、前記領域の遠消点側で、かつ遠消点に向かう投射線が垂直に当たる投影面として描かれ、
かつ２点透視図法における消点を示す記号が記載され、前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子が空間的に交差する位置に交線が記載されている
ことを特徴とする透視図作成用紙。
【請求項２】
前記透視図本体として傾斜屋根を持つ基準建物が前記領域に描かれる場合、
前記基準建物の平の面、妻面、屋根面が一定量見えるように、視点位置と前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子のサイズが決められ、かつ
前記平面ガイド格子上に前記基準建物の平面透視図を描くための境界線と原点が記載され、
前記立面ガイド格子上に前記基準建物の立面透視図を描くための境界線と原点が記載されている
ことを特徴とする請求項１記載の透視図作成用紙。
【請求項３】
前記平面ガイド格子上に描かれる前記平面透視図と前記立面ガイド格子上に描かれる前記立面透視図を元に作図される前記透視図本体が前記平面透視図と前記立面透視図に図形的に重ならない範囲を示す領域の境界線が、前記平面ガイド格子上と前記立面ガイド格子上に記載されている
ことを特徴とする請求項１乃至２に記載の透視図作成用紙。
【請求項４】
前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子は一定の目盛ごとに太線で描かれ、各線には連続する整数と、寸法が記載されている
ことを特徴とする請求項１乃至３の何れかの項に記載の透視図作成用紙。
【請求項５】
前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子のそれぞれのガイド線の間隔を２等分割又は５等分割又は１０等分割する位置には、該位置の周辺の線とは異なる線が記載されている
ことを特徴とする請求項１乃至４の何れかの項に記載の透視図作成用紙。
【請求項６】
前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子における、前記交線に直交する線によって構成される升目は、所定の数ごとに濃淡を変えて表現される
ことを特徴とする請求項１乃至５の何れかの項に記載の透視図作成用紙。
【請求項７】
前記平面ガイド格子の２次元的な展開図と、前記立面ガイド格子の２次元的な展開図が、更に配置されることを特徴とする請求項１乃至６の何れかの項に記載の透視図作成用紙。
【請求項８】
前記透視図作成用紙の下辺にはレール枠を配置するための、２つの前記消点を通る線と平行な線又は２つの前記消点を通る線と平行な線上にある少なくとも２つの印が記載されている
ことを特徴とする請求項１乃至７の何れかの項に記載の透視図作成用紙。
【請求項９】
不等辺直角三角形の外形形状を成し、
該不等辺三角形の長い隣辺の長さは前記２個の消点の間隔とほぼ等しく、
前記長い隣辺の付近に前記長い隣辺を表す印が付けられている、
ことを特徴とする請求項１乃至８の何れかの項に記載の透視図作成用紙の作図に使用される定規。
【請求項１０】
前記定規は、角度が小さい方の頂点を削除した形状であり、
短い隣辺の長さが、前記長い方の隣辺の長さの１/５〜１/８であり、
かつ短辺の付近に穴を有する、透明な部材で構成されている
ことを特徴とする請求項９に記載の定規。
【請求項１１】
少なくとも１つの先端部を持つ図形形状を成し、紙または樹脂又は木製の部材で構成され、
片面には透視図作成用紙に接着可能な接着部を備え、
該先端部を透視図作成用紙の前記消点を示す記号に合せて、該接着部により透視図作成用紙に接着する
ことを特徴とする請求項１乃至８の何れかの項に記載の透視図作成用紙の作図に使用される小片。
【請求項１２】
長方形状を成し、長辺の長さが前記２個の消点の間隔とほぼ等しく、厚紙または樹脂で構成され、
片面には透視図作成用紙に接着可能な接着部を備え、該接着部により前記レール枠に接着する
ことを特徴とする請求項８に記載の透視図作成用紙の作図に使用されるレール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、透視図作成用紙およびそれに使用される作図具に係り、特に２点透視図法を用いて住宅等の建物の外観透視図を描く際に好適な透視図作成用紙およびそれに使用される定規、消点ストッパ、レール等の作図具に関する。
【背景技術】
【０００２】
建築設計の分野では、建物の外観や内観の透視図（パースと称する）が作成される。この透視図を用いて顧客に説明することで、建物の外観や内観のイメージや立体感を直感的に把握し易くなる。透視図を作成するための透視図法には、足線法、測点法、グリッド法等の図法が知られている。また、消点の数により、１点透視図法、２点透視図法、３点透視図法等が知られている。建物の外観の透視図には、１点透視図法や２点透視図法が一般に利用されている。最近では、３次元ＣＡＤやＣＧを用いて住宅等の透視図を描くことが多いが、手描きで素早く建物等の外観透視図を描ける技能は、建築の設計者として現在でも重要である。
【０００３】
２点透視図法の作成用紙としては、格子状のガイドライン（ガイド格子と呼ぶ）を印刷した用紙が知られている。例えば特許文献１には、平面透視図と立体透視図が対応して同一紙面上に描くことが出来る透視図レイアウトペーパーが開示されている。これによれば、平面透視図を描くガイド格子、すなわち平面ガイド格子が透視図本体の作成領域から分離して下方に配置されており、平面透視図と透視図本体が重ならないという利点があるが、立面透視図を描くガイド格子、すなわち立面ガイド格子は透視図本体と重なる位置にあるため、作図が煩雑になる。また、特許文献２や特許文献３に開示された透視図用紙は、平面ガイド格子さえも透視図本体と重なる位置にあるため、作図がさらに煩雑になる。
【０００４】
また、特許文献４には１点透視図法による透視図作成支援用紙が開示されている。この用紙は平面ガイド格子および立面ガイド格子を備えているが、平面ガイド格子自体が床面および天井面を表現し、立面ガイド格子自体が壁面を表現する形態となっている。そのため、床面、天井面、壁面だけの室内透視図を描く場合には適しているが、室内に置かれた家具などを描く場合には、平面ガイド格子および立面ガイド格子と重なってしまし、作図が煩雑になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開昭６１−１６８９６８号公報
【特許文献２】実開昭５９−４６２７０号公報
【特許文献３】実開昭５７−９０８６４号公報
【特許文献４】特開２００３−１８２２６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の特許文献に記載の従来技術はいずれも、平面ガイド格子の配置については透視図本体と重ならないように配慮されているが、立面ガイド格子の配置には、透視図本体と重ならないようにする配慮がない。
従来の透視図作成用紙においては、切妻など傾斜屋根の建物の各面（平の面、妻面、屋根面）が見える透視図本体を描くための特段の手段を見出すことができない。例えば、特許文献１、２、３のいずれにおいても、切妻屋根などの傾斜した屋根を持つ建物に対して、人の立位の眼高の視点において屋根面が確実に見えるようにガイド格子を配置していることが不明である。傾斜屋根を持つ建物において屋根面が見えない透視図本体は、全体の形が把握しづらいだけでなく、屋根面のパターンや、着彩したときには色を表現することもできない。そのため、傾斜屋根を持つ建物を透視図で描く場合に、建物の各面（平の面、妻面、屋根面）の見える構図であることが重要である。
【０００７】
そして上記条件のもとに描かれる透視図本体はできるだけ大きくするのが好ましい。描かれる透視図本体は大きいほど詳細な表現が可能となり、絵としての迫力も増すからである。２点透視図における２つの消点間の距離は用紙の大きさによる制限あり、決められた距離の２つの消点から描かれる透視図本体をいかに大きくできるかが重要な課題である。２点透視図は対象物（建物）と視点位置との距離や、建物とスクリーンの角度によって、２つの消点間の距離に対する透視図の相対的な大きさが変わる。これらを最適にすることで、２つの消点間の距離に対する透視図の相対的な大きさを大きくすることができる。
【０００８】
本発明の目的は、建物の外観を２点透視図で描くための有効な透視図作成用紙を提供することにある。
本発明は、建物を透視図として描く場合、透視図と平面ガイド格子と立面ガイド格子とが重ならないように構成された透視図作成用紙を提供することにある。
本発明はまた、基準建物の平の面、妻面、屋根面が見えるように視点位置が配置された透視図作成用紙を提供することにある。
本発明はまた、上記透視図作成用紙に使用される定規、消点ストッパ、レール等の作図具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る透視図作成用紙は、好ましくは、２点透視図法による透視図作成用紙において、
２点透視図法によって表現された平面ガイド格子と立面ガイド格子を有し、
前記平面ガイド格子は透視図本体が描かれる領域と重ならないように該領域の下方に水平な投影面として描かれ、前記立面ガイド格子は前記透視図本体が描かれる該領域に重ならないように、前記領域の遠消点側で、かつ遠消点に向かう投射線が垂直に当たる投影面として描かれ、
かつ２点透視図法における消点を示す記号が記載され、
前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子が空間的に交差する位置に交線が記載されている透視図作成用紙として構成される。
【００１０】
好ましい例では、前記透視図本体として傾斜屋根を持つ基準建物が前記領域に描かれる場合、前記基準建物の平の面、妻面、屋根面が一定量見えるように、視点位置と前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子のサイズが決められ、かつ前記平面ガイド格子上に前記基準建物の平面透視図を描くための境界線と原点が記載され、前記立面ガイド格子上に前記基準建物の立面透視図を描くための境界線と原点が記載されている。
また、好ましい例では、前記平面ガイド格子上に描かれる前記平面透視図と前記立面ガイド格子上に描かれる前記立面透視図を元に作図される透視図本体が前記平面透視図と前記立面透視図に図形的に重ならない範囲を示す領域の境界線が、前記平面ガイド格子上と前記立面ガイド格子上に記載されている。
また、好ましい例では、前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子は一定の目盛ごとに太線で描かれ、各線には連続する整数と、寸法が記載されている。
また、好ましい例では、前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子のそれぞれのガイド線の間隔を２等分割又は５等分割又は１０等分割する位置には、該位置の周辺の線とは異なる線が記載されている。
また、好ましい例では、前記平面ガイド格子と前記立面ガイド格子における、前記交線に直交する線によって構成される升目は、所定の数ごとに濃淡を変えて表現される。
また、好ましい例では、前記平面ガイド格子の２次元的な展開図と、前記立面ガイド格子の２次元的な展開図が更に配置される。
また、好ましい例では、前記透視図作成用紙の下辺にはレール枠を配置するための、２つの前記消点を通る線と平行な線又は２つの前記消点を通る線と平行な線上にある少なくとも２つの印が記載されている。
【００１１】
本発明に係る定規は、好ましくは、不等辺直角三角形の外形形状を成し、
該不等辺三角形の長い隣辺の長さは前記２個の消点の間隔とほぼ等しく、
前記長い隣辺の付近に前記長い隣辺を表す印が付けられている、上記透視図作成用紙の作図に使用される定規として構成される。
好ましい例では、前記定規は、角度が小さい方の頂点を削除した形状であり、短い隣辺の長さが、前記長い方の隣辺の長さの１／５〜１／８であり、かつ短辺の付近に穴を有する、透明な部材で構成されている。
【００１２】
本発明に係る消点ストッパは、好ましくは、少なくとも１つの先端部を持つ図形形状を成し、紙または樹脂又は木製の部材で構成され、片面には透視図作成用紙に接着可能な接着部を備え、
該先端部を透視図作成用紙の前記消点を示す記号に合せて、該接着部により透視図作成用紙に接着する、上記透視図作成用紙の作図に使用される小片として構成される。
【００１３】
本発明に係るレールは、好ましくは、長方形状を成し、長辺の長さが前記２個の消点の間隔とほぼ等しく、厚紙または樹脂で構成され、片面には透視図作成用紙に接着可能な接着部を備え、該接着部により前記レール枠に接着する、上記透視図作成用紙の作図に使用されるレールとして構成される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、建物の外観を２点透視図で描くための有効な透視図作成用紙を提供できる。また、建物を透視図として描く場合、透視図が平面ガイド格子と立面ガイド格子とが重ならないように構成された透視図作成用紙を提供できる。また、基準建物の平の面、妻面、屋根面が見えるように視点位置が配置された透視図作成用紙を提供することができる。更に、透視図作成用紙に使用される定規、消点ストッパ、レール等の作図具を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】一実施形態における基準建物の三面図および斜視図である。
【図２】一実施形態における基準建物の平面図である。
【図３】一実施形態における基準建物の立面図である。
【図４】一実施形態における基準建物とスクリーンと視点の平面図および透視図である。
【図５】一実施形態における基準建物とスクリーンと視点の平面図および透視図である。
【図６】一実施形態における基準建物の三面図および斜視図である。
【図７】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図８】一実施形態における基準建物とスクリーンと視点の平面図である。
【図９】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図１０】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図１１】一実施形態における基準建物とスクリーンと視点の平面図である。
【図１２】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図１３】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図１４】一実施形態における透視図作成用紙を示す図である。
【図１５】一実施形態における直角定規の上面図である。
【図１６】一実施形態における消点ストッパの上面図である。
【図１７】一実施形態におけるレールの上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の好ましい実施形態による透視図作成用紙は、この用紙上に透視図として描かれたガイド格子に、平面透視図、立面透視図を描き、それらを基に最終的な透視図本体を描く際の作業がより簡単になる。そのため、一般的に複雑で難解とされる足線法、基線法などの２点透視図法を用いることなく、所望の透視図が得られる利点がある。なお、本実施形態による透視図作成用紙を用いて最終的に描かれる透視図のことを、ここでは「透視図本体」と呼び、特に基準建物が透視図として描かれた場合は「基準建物透視図」と呼ぶ。また「消点」のことを一般的には「消失点」と呼ぶ場合もあるが、ここでは消点と呼ぶことにする。２点透視図には、水平線上に２つの消点が存在するが、視心からの距離が近い方を近消点と呼ぶことにし、視心からの距離が遠い方を遠消点と呼ぶことにする。
【００１７】
本発明の好ましい実施形態によれば、建物の外観を２点透視図で描く際に有効な透視図作成用紙および定規類を提供することができる。この用紙を用いることで、建物の中でも特に切妻屋根や寄棟屋根などの傾斜した屋根を持つ２階建ての住宅のような建物の外観を２点透視図で描く場合に、効率的で見栄えの良い構図の透視図を描くことが可能となる。また傾斜屋根ではない建物の外観を２点透視図で描く場合にも有効である。
【００１８】
［基準となる建物の形状］
好ましい実施形態では、対象となる基準建物を定義し、この建物を望ましい構図で描けるように透視図作成用紙を構成する要素が配置される。
【００１９】
図１は基準建物６を示し、図１（ａ）が妻面立面図、図１（ｂ）が平の面立面図、図１（ｃ）が平面図６ｐ、図１（ｄ）が斜視図である。基準建物６は住宅を想定しており、切妻屋根の地上２階建ての建物で、平面の形は、平の面方向の長さＷ×妻面方向の長さＤの長方形で、総２階建てである。Ｗ、Ｄの他に軒高Ｈｎ、屋根勾配Ｇｓを加えた４つのパラメータで定義する。基準建物原点Ｏを原点とし、大棟方向をｘ軸、その直交方向をｙ軸、高さ方向をｚ軸とする。なおこの座標系は全ての図において共通である。
【００２０】
日本の木造住宅を想定して各パラメータの値をＷ＝１８ｍ、Ｄ＝１４ｍ、Ｈｎ＝６．５ｍ、Ｇｓ＝０．４（４０％勾配）とすると、図１に示すようなプロポーションの建物になる。なおこの値に限定されない。床面積を決めるＷ＝１８ｍ、Ｄ＝１４ｍはやや大きめの住宅に相当する値であるが、軒高Ｈｎ＝６．５ｍとＧｓ＝０．４は日本の木造住宅の一般的な値である。
基準建物６の中で透視図を描く際に対象とする部分は、平の面６ａ、妻面６ｂ、屋根面６ｄの３面である。屋根面は屋根面６ｄだけを対象とし、屋根面６ｅは対象としない。
【００２１】
床面積を大きくした理由は、この大きさに収まる長手方向の切妻屋根の建物であって屋根勾配がＧｓ以上であれば、平の面６ａ、妻面６ｂ、屋根面６ｄが見えた構図の透視図本体を描けることを保証するためであり、実際にはこの床面積よりも小さい建物を描く場合が多いと考えられる。また、軒高Ｈｎ、屋根勾配Ｇｓは、安全を考えると軒高Ｈｎは大きめの値に、屋根勾配Ｇｓは小さめの値にするのが好ましいが、ここでは標準的な値を採用している。切妻屋根は平の面の長手方向に大棟を持った一般的な形状とした。なお、基準建物６を定義するパラメータＷ、Ｄ、Ｈｎ、Ｇｓはこの透視図作成用紙が使用される国、地域における標準的な建物に合わせて設定することが好ましい。
【００２２】
［視点位置の検討］
基準建物６の平の面６ａ、妻面６ｂおよび屋根面６ｄが見える透視図を確実に描けるようにするためには、基準建物６と視点Ｅｐとの位置関係が重要であり、それを慎重に決めなければならない。その決め方を以下に説明する。なお、図４、図５の各図においては透視図（ａ）とその平面図（ｂ）とを併記して説明する。
【００２３】
図２は基準建物６の平面図６ｐとその周辺を示す。基準建物原点Ｏを原点とし、大棟方向をｘ軸、その直交方向をｙ軸、高さ方向をｚ軸とする。ｘ軸を妻面６ｂで分断したとき、ｘ値がマイナスになる妻面可視領域Ｒｔに視点Ｅｐがあれば、妻面６ｂを見ることができる。またｙ軸を平の面６ａで分断したとき、ｙ値がマイナスになる平の面可視領域Ｒｈに視点Ｅｐがあれば、平の面６ａを見ることができる。妻面６ｂと平の面６ａの可視不可視には視点Ｅｐの視高Ｅｈは影響しない。なお、図２における視点Ｅｐは説明をわかりやすくするための一般的な位置である。
【００２４】
図３は基準建物６の立面図と視点Ｅｐを示す。視点Ｅｐの視高がＥｈの場合、視点Ｅｐから基準建物６の屋根面６ｄが見えるためには、屋根面６ｄの延長面６ｄ  ｓよりも上に視点Ｅｐが存在する必要がある。それを実現するためには、視点Ｅｐは基準建物６の平の面６ａから一定距離Ｄｒ以上離れている必要がある。Ｄｒの算出は、Ｄｒ  ＝  （Ｈｎ  −  Ｅｈ）  ／  Ｇｓとなる。そのため、基準建物６の軒高Ｈｎ＝６．５ｍ、屋根勾配Ｇｓ＝０．４（４０％勾配）、視点の視高Ｅｈ＝１．５ｍの場合、Ｄｒ＝１２．５ｍとなる。なお視高Ｅｈは人の立位の眼高を基準としている。この状態を平面図にしたのが図２の屋根面可視領域Ｒｒである。領域Ｒｒは平の面６ａから距離Ｄｒ以上離れた領域を指す。視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点Ｅｐは屋根面可視領域Ｒｒ内にあれば基準建物６の屋根面６ｄが見える透視図を描くことができる。
【００２５】
図２において、視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点Ｅｐが基準建物６の平の面６ａ、妻面６ｂおよび屋根面６ｄのすべてが見える領域は平の面領域Ｒｈ、妻面可視領域Ｒｔ、屋根面可視領域Ｒｒの３つが重なった三面可視領域Ｒｖであることになる。つまり三面可視領域Ｒｖ内に視点Ｅｐを置けば基準建物６の平の面６ａ、妻面６ｂおよび屋根面６ｄの三面が見えることが保証される。
【００２６】
妻面可視領域Ｒｔの境界線Ｒｔｂと屋根面可視領域Ｒｒの境界線Ｒｒｂの交点を三面可視基準点ＳＰｔとする。三面可視基準点ＳＰｔは平の面可視領域Ｒｈ内にあるため、既に平の面６ａが十分見える位置にある。しかし三面可視基準点ＳＰｔは三面可視領域Ｒｖの境界線Ｒｖｂ上にあるため、三面可視基準点ＳＰｔに視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点Ｅｐを置いても妻面６ｂと屋根面６ｄを見ることができない。妻面６ｂが見える量は境界線Ｒｔｂからの距離である妻面値Ｄｘが大きくなるほどよく見えるようになる。屋根面６ｄが見える量は境界線Ｒｒｂからの距離である屋根面値Ｄｙが大きくなるほどよく見えるようになる。ただし、妻面値Ｄｘも屋根面値Ｄｙも離れすぎると基準建物６の透視図本体が小さくなってしまう。
【００２７】
図２の三面可視基準点ＳＰｔに視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点がある場合、すなわち妻面値Ｄｘ＝０、屋根面値Ｄｙ＝０場合の平面図を図４（ｂ）に示す。図４（ｂ）では画面ＰＰとｘ軸の成す角度αが３０°、画面ＰＰとｙ軸との成す角度βが６０°としてある。なおα＋β＝９０°である。図２と図４（ｂ）における基準建物６と三面可視基準点ＳＰｔとの位置関係は同じである。図４（ｂ）において三面可視基準点ＳＰｔと視点Ｅｐは一致しているため、図４（ａ）に示すように、描かれた基準建物透視図７は平の面７ａは見えるが妻面と屋根面は見えない。
【００２８】
図２の境界線Ｒｖｂの上の点ＳＰｂの位置に視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点がある平面図を図５（ｂ）に示す。図５（ｂ）の視点Ｅｐは妻面値Ｄｘ＝４ｍ、屋根面値Ｄｙ＝０で、その他の条件は図４（ｂ）と同様である。その結果、図５（ａ）に示すように、描かれた基準建物透視図７は平の面７ａと妻面７ｂは見えるが、屋根面は見えない。
【００２９】
図２の三面可視領域Ｒｖ内の点ＳＰａの位置に視点がある平面図を図８に示す。図８の視点Ｅｐは視高Ｅｈ＝１．５ｍで、妻面値Ｄｘ＝４ｍ、屋根面値Ｄｙ＝３．５ｍで、その他の条件は図４（ｂ）と同様である。その結果、図７に示すように、描かれた基準建物透視図７は平の面７ａと妻面７ｂおよび屋根面７ｄの三面すべてが見える。
【００３０】
図４（ａ）の基準建物透視図７は、屋根の形が認識できないだけでなく、妻面が見えないため建物の奥行も認識できない。平の面７ａが一枚の壁として見えるだけで建物の形状がほとんど認識できない。図５（ａ）のように、妻面７ｂが見えると建物として認識できるが、依然屋根面が見えない。
【００３１】
本実施形態においては、図７のように、平の面７ａ、妻面７ｂおよび屋根面７ｄのすべてが見える基準建物透視図７として構成することで、各面の状態が把握でき、透視図としての好ましい構図となる。つまり妻面値Ｄｘ、屋根面値Ｄｙの適切な値よって、好ましい構図の透視図を得られるようになる。妻面７ｂ、屋根面７ｄが一定以上見え、かつ基準建物透視図７が小さくなり過ぎないような妻面値Ｄｘと屋根面値Ｄｙの範囲は、長さＤ＝１４ｍ、幅Ｗ＝１８ｍ、軒高Ｈｎ＝６．５ｍ、屋根勾配Ｇｓ＝０．４の基準建物６の場合、妻面値Ｄｘを２ｍ＜＝Ｄｘ＜＝１０ｍ、屋根面値Ｄｙを２ｍ＜＝Ｄｙ＜＝７ｍとするのが好ましい。
【００３２】
［平面ガイド格子、立面ガイド格子の配置］
［視点位置の決定、スクリーンの角度の設定］
図７は、本実施形態による透視図作成用紙１の構成を示す。透視図作成用紙１は、平面ガイド格子２、立面ガイド格子３、交線１０、水平線ＨＬ、遠消点ｖ１、近消点ｖ２の各要素が３次元的に配置され、これらの要素が２点透視図で描かれ、それが用紙に印刷されて構成される。なお、各要素の配置や寸法はすべて３次元空間的に説明する。すなわち見かけ上の配置や寸法ではなく、３次元空間に配置されているものとして説明する。
【００３３】
図７において、平面ガイド格子２はｘ方向のガイド線２ｘとｙ方向のガイド線２ｙによって格子を形成している。立面ガイド格子３はｙ方向のガイド線３ｙとｚ方向のガイド線３ｚによって格子を形成している。
図８は図７の各要素の平面的な位置関係を示しており、平面ガイド格子２、立面ガイド格子３、視点Ｅｐ、三面可視基準点ＳＰｔ、スクリーンＰＰの位置関係が平面図で示されている。すなわち、図８の視高Ｅｈ＝１．５ｍの視点Ｅｐから見た各要素を２点透視図にしたものが図７になる。図８において、視点Ｅｐの位置は妻面値Ｄｘ＝４ｍ、屋根面値Ｄｙ＝３．５ｍとしてあるが、Ｄｘ、Ｄｙの値はこの値に限定されない。またｘ軸と画面ＰＰの成す角度α＝４０°、ｙ軸と画面ＰＰの成す角度β＝５０°としてあるが、α、βの値はこの値に限定されない。
【００３４】
図７の遠消点ｖ１、近消点ｖ２間の距離ＶＶｗと図８の遠消点ｖ１、近消点ｖ２間の距離ＶＶｗは一致している。なお、図７、図９、図１０、図１２、図１３、図１４に描かれている基準建物透視図７、基準建物透視図９、ｘ軸、ｙ軸、ｚ軸、線２ｑ、線３ｑ、線Ｌｕ、線Ｌｓ、領域７０の網掛け、および各寸法線は説明上の便宜のためであり、実施の形態には影響されない。
【００３５】
［平面ガイド格子、立面ガイド格子の形と基本的な位置］
本実施形態の特徴の１つとして透視図作成用紙にガイド格子を用いた点が挙げられる。即ち、図７において、平面ガイド格子２は透視図本体（基準建物透視図７）が描かれる領域７０（図中の網掛け部分）と重ならないようにその領域の下方に水平な投影面として描かれる。立面ガイド格子３は透視図本体が描かれる領域７０に重ならないように、その領域７０の遠消点側でかつ遠消点に向かう投射線が垂直に当たる投影面として描かれる。領域７０は平面ガイド格子２の右端の点２ｃを通る垂直線Ｌｓと立面ガイド格子３の右下の点３ｕと遠消点ｖ１とから成るパース線Ｌｕを境界とする領域である。すなわち領域７０は見かけ上、垂直線Ｌｓの左側でかつパース線Ｌｕの上側の領域である。
【００３６】
ここで、透視図の作図方法自体は従来のガイド格子を使った透視図作成用紙と同様である。図７に示すように、交線１０において空間上で直角に交わる２つの平面に平面ガイド格子２と立面ガイド格子３を配置し、基準建物透視図７を作図するための平面図透視図２７と立面図透視図３７をそれぞれ平面ガイド格子２と立面ガイド格子３に描き、対応する点、例えば平面図透視図２７上の点２ａと立面図３７上の点３ａからそれぞれ投射線２ｑと投射線３ｑを引き、線２ｑと線３ｑの交点７ｑが求める透視図本体の点となる。平面ガイド格子２はｘｙ平面と平行な平面で、立面ガイド格子３はｙｚ平面と平行な平面となり、平面ガイド格子２のｙ軸の値と立面ガイド格子３のｙ軸の値は空間的に一致している。すなわち平面ガイド格子２のｘ方向のガイド線の延長線２ｅは、ｙ値が同じである対応する立面ガイド格子３のｚ方向のガイド線の延長線３ｅと交線１０上の交点１０ａで交わっている。
【００３７】
図８に示すように、平面ガイド格子２の外形は基準建物６の平面図６ｐの外形と同じ形にしてある。すなわち基準建物６の長さＤと幅Ｗが、平面ガイド格子２の長さＤ２と幅Ｗ２とそれぞれ一致しおり、図７に示すように、基準建物６の平面図６ｐをｚ軸のマイナス方向に平行移動した位置に平面ガイド格子２が配置されている。一方、立面ガイド格子３は基準建物６の妻面６ｃをｘ軸のプラス方向に平行移動し、その位置での妻面６ｃ’（図７）と同じ長さＤ３を持ち、高さがＨ３＋Ｈ３ｕの長方形である。
【００３８】
［立面ガイド格子の細かい位置決め］
立面ガイド格子３はｙｚ平面に平行な面であり、図８に示すようにｘ値がＷ２ｄの位置にある。従って、見かけ上立面ガイド格子３は基準建物６の遠消点側にあり、遠消点に向かう投射線が垂直に当たる投影面として描かれている。Ｗ２ｄの値は次の方法で決められる。図８において、立面ガイド格子３の最も左の点３ｄが、平面ガイド格子２の右端の点２ｃを通る視線ＬＲの僅かに右側（外側）になるようにＷ２ｄの値を決めている。その結果、図７の基準建物透視図７は、立面ガイド格子３と接近してはいるが重ならない。基準建物透視図７の元となる立面透視図３７も立面ガイド格子３内に描かれるため、基準建物透視図７と立面透視図３７も重ならない。
【００３９】
図７において、Ｗ２ｄの値が大きくなるほど、透視図として描かれている立面ガイド格子３は見かけ上、小さくなる。立面ガイド格子３には立面透視図３７が描かれるため、その作図精度を高めるためには立面ガイド格子３は出来るだけ大きくしたい。そこで、Ｗ２ｄの距離は立面ガイド格子３と基準建物透視図７が重ならない範囲で最小にするのが好ましい。
【００４０】
［平面ガイド格子の細かい高さ位置決め］
図７において平面ガイド格子２はｘｙ平面と平行な面でありｚ値は−Ｈ３ｄの位置にある。すなわち、原点Ｏからｚ方向にＨ３ｄ下がった位置に平面ガイド格子が配置されている。従って、見かけ上平面ガイド格子３は基準建物６の下方にあり、水平な投影面として描かれている。Ｈ３ｄの値は、立面ガイド格子３上の点３ｕを元に決められる。点３ｕは立面ガイド格子の原点３０からｚ値−Ｈ３ｕの位置にある。Ｈ３ｕの長さは、建物一階分の高さである例えば４ｍに相当するのが好ましい。そして平面ガイド格子２が、遠消点ｖ１と３ｕを結ぶ線Ｌｕよりも下方になるように、Ｈ３ｄの値を決め、立面ガイド格子３の下方にはｚ値−Ｈ３ｕの範囲まで格子を配置する。また立面ガイド格子３の上方は用紙の大きさが許す範囲でｚ値Ｈ３まで格子が配置する。これは図６に示すように基準建物６と同じ平面図の外形をしており、地下階高Ｈ３ｕの地下１階部分を持ち、地上高さＨ８の屋根がフラットな基準建物８の作図をも考慮したためである。基準建物８の地上高さＨ８は基準建物６の高さＨよりも高い。図６は基準建物８を示しており、立面図（ａ）、立面図（ｂ）、平面図（ｃ）、斜視図（ｄ）である。
【００４１】
図９に示すように、基準建物８の基準建物透視図９においても、基準建物８の平面透視図２９と平面ガイド格子２は重ならず、立面透視図３９と立面ガイド格子３は重ならない。つまり基準となる基準建物は、その平面図６ｐの大きさを変えることはできないが、ｚ方向（高さ方向）には余裕があることになる。
【００４２】
［平面ガイド格子と立面ガイド格子の整合性］
本実施形態による透視図作成用紙においては、平面ガイド格子２のｙ方向のサイズＤ２と立面ガイド格子のｙ方向のサイズＤ３が一致させてある。平面ガイド格子２と立面ガイド格子３の升目はすべて１ｍ×１ｍを表現する正方形の方眼とすることが好ましい。またこの升目は、実施形態が適用される国や地域の建築の基準寸法を採用することが好ましい。例えば日本の場合は、平面ガイド格子２の升目を０．９１ｍ（ｘ方向）×０．９１ｍ（ｙ方向）とし、立面ガイド格子３の升目を０．９１ｍ（ｙ方向）×１ｍ（ｚ方向）とすることが好ましい。あるいは平面ガイド格子２の升目を０．９１ｍ（ｘ方向）×０．９１ｍ（ｙ方向）とし、立面ガイド格子３の升目も０．９１ｍ（ｙ方向）×０．９１ｍ（ｚ方向）とすることが好ましい。
また、平面ガイド格子２のｙ方向の格子の分割数と立面ガイド格子３のｙ方向の分割数は一致させてある。
【００４３】
［透視図の作図方法］
図７の透視図作成用紙を用いた透視図本体の作成方法について説明する。作図者は、最初に平面ガイド格子２に平面透視図２７を、立面ガイド格子３に立面透視図３７を描く。その方法は元となる建築の図面の中の平面図、立面図の寸法を測り、その数値を元に平面ガイド格子２と立面ガイド格子３の升目を目安に平面透視図２７と立面透視図３７を描く。この時、平面透視図２７の各点と立面透視図３７の各点はｙ方向において一致していなければならない。例えば平面透視図２７の大棟の点２ａと立面透視図３７の大棟の点３ａとは、ｙ値は同じでなければならない。
【００４４】
その後、平面透視図２７と立面透視図３７の対応する点に注目する。前述のとおり、平面透視図２７の大棟の点２ａと立面透視図３７の大棟の点３ａは対応する点である。平面透視図２７の大棟の点２ａから投射線２ｑを引く。このとき線２ｑは見かけ上、点２ａを通る垂直線として描くことができる。一方、立面透視図３７の大棟の点３ａからも投射線３ｑを引く。このとき線３ｑは見かけ上、遠消点ｖ１を起点とし点３ａを通る線、すなわちパース線として引くことができる。線２ｑと線３ｑの交点が基準建物透視図７の大棟の点７ｑとなる。各点の作成方法は基本的にはすべてこの作業で行われ、各点を結んで線にすることで透視図本体が作成される。
【００４５】
図７に示すとおり、平面透視図２７が平面ガイド格子２に収まり、立面透視図の原点を立面ガイド格子３の原点３０よりも下に置き、基準建物６よりも屋根勾配Ｇｓが大きく、基準建物６よりも小さい建物は、透視図本体として描かれた時には、必ず平の面７ａ、妻面７ｂおよび屋根面７ｄの三面が見える好ましい構図となる。これをここでは「三面可視保証」と呼ぶことにする。
【００４６】
本実施形態による透視図作成用紙においては基準建物透視図７と平面透視図２７と立面透視図３７が重なっていないため、基準建物透視図７の作図が完成した後に平面透視図２７と立面透視図３７を容易に消すことができる。つまり基準建物透視図７を描く際に他の線、特に立面透視図３７の影響を受けないため作図作業が煩雑にならないだけでなく、基準建物透視図７の中に線を消した跡が残らないため仕上がりも美しい。立面透視図３７を消した後で基準建物透視図７の周辺に添景など加えることも可能である。
【００４７】
［透視図の大きさとパースのきつさ］
図８において、ｘ軸と画面ＰＰの成す角度α＝４０°、ｙ軸と画面ＰＰの成す角度β＝５０°である。これに対して図１１のように角度α＝３０°、角度β＝６０°とし、その他の条件を図８と同じにした場合、その２点透視図を描いたのが図１０であり、実施形態は図１０に示すようになる。この場合、視点Ｅｐから水平画面ＰＰまでの距離Ｓｄについては、図１１のＳｄよりも図８のＳｄのほうが長くなる。視点Ｅｐと画面ＰＰの距離Ｓｄは長いほど透視図の大きさが大きくなる。そのため図１０よりも図７の方が基準建物透視図７のサイズが大きい。角度α＝４５°、角度β＝４５°のとき、Ｓｄが最大になり、描かれる透視図のサイズも最大になる。
【００４８】
一方、画角による透視図の歪みについて検討する。カメラの標準レンズの水平画角は約４５°、広角レンズの水平画角は約８０°である。建築の外観写真を撮影する場合は広角レンズを用いることが多い。そのため、広角レンズを基準とすると、左右片方の水平画角はそれぞれ約４０°以内であれば大きな歪みがないと言える。
【００４９】
図８において、ＡＬ１は視心に向かう線ＬＣと基準建物の平面図６ｐの左端点２ｄと視点Ｅｐと結ぶ線ＬＬとの角度である。ＡＲ１は線ＬＣと基準建物の平面図６ｐの右端点２ｃと視点Ｅｐと結ぶ線ＬＲとの角度である。図８では左画角ＡＬ１が約３２°、右画角ＡＲ１が約１４°でいずれの画角も約４０°以内であり、図７の基準建物透視図７は水平画角として大きな歪みのない構図の透視図と言える。
【００５０】
図１１において、ＡＬ２は視心に向かう線ＬＣと基準建物の平面図６ｐの左端点２ｄと視点Ｅｐと結ぶ線ＬＬとの角度である。ＡＲ２は線ＬＣと基準建物の平面図６ｐの右端点２ｃと視点Ｅｐと結ぶ線ＬＲとの角度である。図１１では左画角ＡＬ２が約２２°、右画角ＡＲ２が約２４°でいずれの画角も約４０°以内であり、図１０の基準建物透視図７は水平画角として大きな歪みのない構図の透視図と言える。
【００５１】
図７と図１０を比較すると、図７の方が基準建物透視図７のサイズが大きく、パースがきつい透視図本体となっている。図１０の基準建物透視図７はサイズが小さく、パースが緩い透視図本体となる。しかしいずれも平の面７ａ、妻面７ｂ、屋根面７ｄの見える透視図本体となっている。つまり、角度α、βの値を変えることにより、平の面７ａ、妻面７ｂ、屋根面７ｄが見える状態を保ちながら、透視図本体の大きさときつさを変化させることができる。実施形態では角度α、βの値を３０°≦α≦４５°、４５°≦β≦６０°（但しα＋β＝９０）範囲とすることが好ましい。この中でも透視図の大きさときつさのバランスからα＝４０°、β＝５０°とするのが好ましい。
【００５２】
［平面ガイド格子、立面ガイド格子の延長］
三面可視保証は本実施形態による透視図作成用紙の重要な特徴である。しかし仮に平面透視図が平面ガイド格子２からはみ出たり、それに伴い立面透視図が立面ガイド格子３からはみ出でても三面可視保証ができないだけで、透視図本体そのものの作図は可能である。そこで対象とする建物の形に出来るだけ柔軟性を持たせるため、平面ガイド格子２および立面ガイド格子３の周辺において、支障のない範囲でガイド線を描き足すことが好ましい。
【００５３】
図１２は、図７の実施形態に対して平面ガイド格子２および立面ガイド格子３の周辺にガイド線を描き足した他の実施形態である。ガイド線が描き足された領域は、平面ガイド格子２１、２２、２３、２４、２５、および立面ガイド格子３１、３２、３３、３５である。いずもれ太線の実線、太線の点線および枠線Ｆｒ１、Ｆｒ２、Ｆｒ３、Ｆｒ４を境界としている。なおｘ軸、ｙ軸、ｚ軸は実施形態に関係ない。平面ガイド格子２には三面可視保証の境界線を太線の線分Ｌ２０１、Ｌ２０２、Ｌ２０３、Ｌ２０４で記載し、原点２０も記載する。立面ガイド格子３には三面可視保証の境界線を太線の線分Ｌ３０１、Ｌ３０２、Ｌ３０３で記載し、基準となる原点３０を記載する。
【００５４】
図１２に示すように、立面ガイド格子３、３１、３２、３３、３５はその左端の垂直な線分Ｌ３０１、Ｌ３０５より右側に、見かけ上描かれている。一方、平面透視図の各点からの投射線は全て垂直線であり、その線上に求める透視図本体の点が存在する。そのため線分Ｌ３０１、Ｌ３０５より僅かに左側にある垂直な線分Ｌｂよりも左側に存在する平面透視図上の点から発生する投射線および透視図本体の点は立面ガイド格子３と重ならないことになる。例えば平面ガイド格子２の右端の点２ｃから発生する投射線Ｌ２ｃおよび透視図本体の点Ｑ２ｃは、立面ガイド格子３、３１、３２、３３、３５と重ならない。従って線分Ｌｂの左側の領域である平面ガイド格子２、２１、２５、２３、２６の領域内に描かれた平面透視図から作図された透視図本体は、立面ガイド格子３、３１、３２、３３、３５と重ならないことになる。
【００５５】
また、平面ガイド格子２、２１、２３、２４、２５は遠消点ｖ１を起点としたパース線Ｌ２０５、Ｌ２０１、Ｌ２０６より下側に、見かけ上描かれている。一方、立面透視図の各点からの投射線は全て遠消点ｖ１を起点とするパース線であり、その線上に求める透視図本体の点が存在する。そのためパース線Ｌ２０５、Ｌ２０１、Ｌ２０６より僅かに上側にあるパース線Ｌｅよりも上側に存在する立面透視図上の点から発生する投射線および透視図本体の点は、平面ガイド格子２、２１、２３、２４、２５と重ならないことになる。例えば立面ガイド格子３の下端の点３ｕから発生する投射線Ｌ３ｕおよび透視図本体の点Ｑ３ｕは、平面ガイド格子２、２１、２２、２３、２４、２５と重ならない。従ってパース線Ｌｅの上側の領域である立面ガイド格子３、３１、３２の領域内に描かれた立面透視図から作図された透視図本体は、平面ガイド格子２、２１、２３、２４、２５と重ならないことになる。つまり、平面ガイド格子２、２１、２５、２３、２６の領域内と立面ガイド格子３、３１、３２の領域内にそれぞれ作図された平面透視図、立面透視図であれば、それらは透視図本体と重ならないことになる。
【００５６】
透視図作成用紙において平面透視図と立面透視図と透視図本体が重ならないことを、ここではこれを「非オーバラップ保証」と呼ぶことにする。そして、非オーバラップ保証の領域の境界を明示するために、平面ガイド格子には、太線Ｌｂ、Ｌ２０５、Ｌ２０１、Ｌ２０６が記載され、立面ガイド格子には太線Ｌｅ、Ｌ３０１、Ｌ３０５が記載されている。図７に示した領域７０の境界線Ｌｓ、Ｌｕはそれぞれ図１２のＬｂ、Ｌｅの延長線であるため、透視図本体は常に領域７０内に作図されることになる。
【００５７】
平面ガイド格子２１、２２と立面ガイド格子３１、３３は、平面ガイド格子２上の点と立面ガイド格子３上の点の相互の位置関係を視覚的に確認する作業を効率化するという利点もある。例えば、平面ガイド格子２上の点２０と立面ガイド格子３上の点３０の相互のｙ値が一致しているかを確認する場合、平面ガイド格子２上の点２０から平面ガイド格子２のｘ方向のガイド線を、ペン先などを使って辿り、交線１０に至る。交線１０で対応する立面ガイド格子３のｚ方向のガイド線に乗り換え、その先に点３０があれば点２０と点３０は適切な位置に描かれていることが容易に確認できる。仮に平面ガイド格子２１、２２や立面ガイド格子３１、３３が無い場合、この作業を効率的に行うのは難しい。
図１２にはスケールｍ１、ｍ２、ｍ３、ｍ４、ｍ５、ｍ６、ｍ７が描かれている。これらはいずれも格子が存在しない領域に作図者が任意に格子を描く際の助けとなり、より柔軟な建築の形に対応できる。
【００５８】
作図者が任意に格子を描き足した状態を図１３に示す。例えば、スケールｍ７の各目盛と遠消点ｖ１との線を引き、スケールｍ５、ｍ６の各目盛から垂直線を引くと、新たな立面ガイド格子５を描くことができる。その平面的な位置は図８の立面ガイド格子５の位置にあり、ｘｚ平面と平行で、ｙ値がおよそＤの２倍の平面上にある。立面ガイド格子５のｙ値は立面ガイド格子３ほど厳密でなくてもよい。平面ガイド格子２と立面ガイド格子５の相互のｘ値は一致する。また立面ガイド格子３と立面ガイド格子５の相互のｚ値は一致する。
【００５９】
スケールｍ１、ｍ２の各目盛と遠消点ｖ１との線を引き、さらに平面ガイド格子２、２３、２１のｙ方向の各ガイド線２ｙと近消点ｖ２との線を引くことで、平面ガイド格子２と同一平面上の格子をさらに描き足すことができる。また、スケールｍ３、ｍ４のそれぞれの目盛から垂直線を引き、立面ガイド格子３、３１、３３のｙ方向の各ガイド線３ｙと近消点ｖ２との線を引くことで、立面ガイド格子３と同一平面上の格子をさらに描き足すことができる。
【００６０】
図１３において、作図者がスケールｍ２、ｍ４、ｍ５、ｍ６、ｍ７によって任意に描き足した格子上に平面透視図や立面透視図を描いた場合、むろん三面可視保証と非オーバラップ保証はされない。これらの格子は、作図者が必要なときに描けるようにして、初期状態にはスケールしか描かれていないのは、三面可視保証と非オーバラップ保証を優先しているためである。このように構成することで透視図本体と重なる図形は、線状のスケールｍ６、ｍ４だけでとなり、ほぼ白紙の状態を保っている。
【００６１】
従来技術では平面ガイド格子が１面と立面ガイド格子が２面あるものが一般的であり、どちらか一方の立面ガイド格子と透視図本体との重なりが避けられない。しかし本実施形態によれば、平面ガイド格子を１面、立面ガイド格子も１面にして厳密に位置関係を調整することで、三面可視保証と非オーバラップ保証を実現できる。作図者は基準建物の形を意識していれば、確実に好ましい構図の透視図本体を描くことができる。また透視図本体と平面ガイド格子、立面ガイド格子が重ならないため、煩雑な作図を避けることができる。
【００６２】
［平面ガイド格子と立面ガイド格子の展開図］
図１４は、他の実施形態による透視図作成用紙１を示す。すなわち、図１２の余白部分を利用して平面ガイド格子展開図Ｐ２と立面ガイド格子展開図Ｐ３を配置した透視図作成用紙１を示す。平面ガイド格子展開図Ｐ２の使用方法は次のとおりである。最初に平面ガイド格子展開図Ｐ２上に平面図の下描きを描く。一般的に透視図を描く前の段階の建物の平面図、立面図は詳細に描き込まれているため、平面ガイド格子展開図Ｐ２上には透視図を描くために必要な線だけを抽出して下描きとして描く。次に平面ガイド格子展開図Ｐ２上の下描き平面図を見ながら、平面ガイド格子２に平面透視図を描く。この作業は平面ガイド格子展開図Ｐ２と平面ガイド格子２のそれぞれ対応する点を、格子を頼りに目測で確認しながら行う。立面ガイド格子展開図Ｐ３上に立面図の下描きを描く場合も同様である。
【００６３】
平面ガイド格子展開図Ｐ２と立面ガイド格子展開図Ｐ３の升目は平面ガイド格子２と立面ガイド格子３の升目と寸法の値を一致している。すなわち、平面ガイド格子２のマス目が１ｍ（ｘ方向）×１ｍ（ｙ方向）を表している場合、平面ガイド格子展開図Ｐ２の升目は１ｍ（ｘ方向）×１ｍ（ｙ方向）を適当な縮尺で縮小した図で描くことが好ましい。例えば、１／１００の縮尺の場合、升目は見かけ上１０ｍｍ（ｘ方向）×１０ｍｍ（ｙ方向）で描く。立面ガイド格子３の升目も同様である。
【００６４】
平面ガイド格子展開図Ｐ２には、平面ガイド格子２上の原点２０、太線Ｌｂ、Ｌ２０１、Ｌ２０２、Ｌ２０３、Ｌ２０４、Ｌ２０５、Ｌ２０６にそれぞれ対応する、原点Ｐ２０、太線ＰＬｂ、ＰＬ２０１、ＰＬ２０２、ＰＬ２０３、ＰＬ２０４  、ＰＬ２０５、ＰＬ２０６を描く。同様に立面ガイド格子展開図Ｐ３には、立面ガイド格子３上の原点３０、太線Ｌｅ、Ｌ３０１、Ｌ３０２、Ｌ３０３、Ｌ３０５にそれぞれ対応する原点Ｐ３０、太線ＰＬｅ、ＰＬ３０１、ＰＬ３０２、ＰＬ３０３、ＰＬ３０５を描く。平面ガイド格子展開図Ｐ２と立面ガイド格子展開図Ｐ３上の太線も平面的な三面可視保証および非オーバラップ保証の境界線を意味している。
【００６５】
図１４において、平面ガイド格子２、平面ガイド格子展開図Ｐ２、平面ガイド格子３、平面ガイド格子展開図Ｐ３のすべてのガイド線（図中の符号省略）について、いずれも原点２０、原点３０、原点Ｐ２０、原点Ｐ３０を基準に５本毎に太線ｂで描き、さらに全てのガイド線の間隔を２等分割する位置に細線ｃを描く。この細線ｃの位置は２等分割に限らず、５等分割や１０等分割であってもよい。なお、細線ｃはこれに限らず、周囲と区別可能な線（例えば点線や一点鎖線など）の線であってもよい。
【００６６】
ガイド格子の線の番号ｎと寸法ｄを表す値が数字で表現されている。これにより升目を数えるときの視認性を高くなる。さらに、ｙ方向の升目は所定の升目（例えば１升目）おきに濃淡ｔを変えて表現されている。これにより平面ガイド格子２上の点と立面ガイド格子３上の点の相互のｙ値の位置関係を視覚的に確認する作業が一層効率的に行える。
【００６７】
図１４において、遠消点ｖ１、近消点ｖ２には、それらの位置を明示するための、記号ｖ１０、記号ｖ２０が描かれている。消点記号ｖ１０、ｖ２０は例えば、遠消点ｖ１、近消点ｖ２の位置に鋭角三角形の頂点が一致するような記号などが好ましい。消点記号ｖ１０は１個の鋭角三角形であるが、消点記号ｖ２０は２個の鋭角三角形が近消点ｖ２を中心に回転移動した位置関係で描かれている。これは後述する消点ストッパ１２を用紙に貼るときのための便宜である。また、枠線Ｆｒ１に平行な枠線Ｆｒ５が描かれ、枠線Ｆｒ１は水平線ＨＬと平行である。これは後述するレール１３を用紙に貼り、専用の直角定規１１による垂直線を作図するための便宜である。
【００６８】
消点記号ｖ１０付近の立面ガイド格子展開図Ｐ３は、消点記号ｖ１０と重ならないよう升目を欠いておくことが好ましい。平面ガイド格子展開図Ｐ２と立面ガイド格子展開図Ｐ３の間に隙間Ｐｇを設けることで、スケールｍ３を描くスペースを確保している。図１４のスケールｍ３は図１２の位置と比較すると上方に移動させてあるが、機能的には図１２と同じである。
【００６９】
また透視図作成用紙１の下辺には水平線ＨＬと平行な線によって表される領域Ａ１３（ここではレール枠という）が設けられる。この領域Ａ１３にはレール１３（図１７）が接着される。レール１３については後述する。なお、レール枠の表示は平行な線に限らず、水平線ＨＬと平行な線上に設けた少なくとも２つの印Ｆｍ１であってもよい。２つの印Ｆｍ１を基準にしてレール１３を接着することができる。このようにレール１３が適正に配置できれば、平行な線や２つの印に限らず、他の構成でもよい。
【００７０】
［印刷の仕様］
本実施形態における透視図作成用紙１は、白色の紙またはトレーシングペーパーのような透過性のある紙、あるいは樹脂製のシートに印刷されることが好ましい。用紙のサイズはＡ２版、Ｂ３版又はＡ３版が好ましい。Ａ２版の用紙に印刷した場合、図１４のＶＶｗはおよそ５６０ｍｍとなり、Ａ３版の用紙に印刷した場合、ＶＶｗはおよそ３９０ｍｍとなる。インクの色は通常の方眼紙で用いられるような薄い色が好ましく、例えば薄水色、薄茶色、薄緑色、薄いグレーなどがよい。また、図１４に示す透視図作成用紙は右側に立面図透視図３７が形成されているが、他の例として、図１４の透視図作成用紙に対して左右反転となる透視図作成用紙もあり得る。すなわち図１４の鏡に映った透視図作成用紙（左側に立面図透視図３７が形成された透視図作成用紙）の実施形態もある。
【００７１】
［直角定規］
透視図作成用紙１には、通常のＴ定規あるいは平行定規あるいはドラフターが付いている製図板、及び三角定規や長い直定規を用いて作図することができる。本実施形態では、図１５に示すような特徴的な直角定規１１と用いることにより、効率的な作図が可能となる。直角定規１１は直角部分１１ｃ、長い隣辺１１ｂ、短い隣辺１１ｄ、斜辺１１ｅを持つほぼ不等辺直角三角形の外形形状を成している。更に安全性と強度保持のために、角度が小さい頂点１１ａを削除した形状を成している。削除される形状は図１５（ａ）の１１ａのように直線、或いは図１５（ｂ）の１１ａのように曲線でよい。頂点１１ａを基点とした長い隣辺１１ｂの長さＬ１１は遠消点ｖ１と近消点ｖ２の間隔ＶＶｗとほぼ等しく、短い隣辺１１ｄの長さＷ１１は、長い隣辺１１ｂの長さＬ１１の１／５〜１／８とするのが好ましい。また、頂点１１ａの幅Ｗ１１ａはＬ１１の１／２０〜１／３０とするのが好ましい。
【００７２】
短い隣辺１１ｄの付近に略円形の穴１１ｆが設けられている。穴１１ｆの直径は、作図者の指が容易に通る程度が好ましい。この穴は、作図をする時に直角定規１１の取手となり、またその保管時にはフックに掛けることができる。また長い隣辺１１ｂの付近には長い隣辺であることを示す目印１１ｇが記載されている。この目印は例えば図１５（ａ）のように寸法を表す目盛りであっても良い。また図１５（ｂ）のように小さな目印１１ｇであってもよい。図１５（ｂ）の目印１１ｇは印刷、刻印、あるいは穴としてあけられていてもよい。目印１１ｇの役割は、直角定規１１は直角部分１１ｃと角度が大きい方の頂点１１ｈとの差が少ないため、垂直線を引くときに使う長い隣辺１１ｂを目立たせて、垂直線を引くときに間違えないようにするためである。
【００７３】
直角定規１１の厚さは１ｍｍ〜２ｍｍ程で、無色透明または薄い色のついた透明な部材であることが好ましい。例えば透明なアクリル、ポリカーボネート、ＰＥＴ、硬質塩ビ板などの樹脂性が好ましい。
【００７４】
このような形状の直角定規１１を使用する場合、後述するレール１３に短い隣辺１１ｄを当てると、長い隣辺１１ｂが垂直となり、垂直線を引くことができる。すなわち三角定規と同様に垂直線の作図が可能になる。また遠消点ｖ１を起点とする長いパース線を引くことができる。これは例えば図９における基準建物透視図９の遠消点ｖ１を起点とするパース線のすべてをカバーできる。さらに形状が直定規に近いため、紙面上での移動がスムーズである。このように直角定規１１は１本でありながら、通常の長い直定規と三角定規の双方の機能を併せ持っており、透視図作成用紙１を用いた作図において効果を発揮する。
【００７５】
［消点ストッパ］
図１６は、透視図作成用紙１の遠消点ｖ１、近消点ｖ２付近に貼り付けて使用する消点ストッパ１２の上面図である。消点ストッパ１２は少なくとも１つの鋭角な先端部１２ａを持つ図形形状を成している。例えば図１６（ａ）のように先端部１２ａの角度が６０°の鋭角三角形であることが好ましい。また図１６（ｂ）のように先端部１２ａの角度が４５°の鋭角三角形であることが好ましい。また図１６（ｃ）のように鋭角の先端部１２ａを持つ五角形でもよい。更には図１６（ｄ）のように鋭角の先端部１２ａと円弧を組み合わせた形状、或いは図１６（ｅ）のように鋭角の先端部１２ａを持つ多角形でもよい。
【００７６】
大きさは、Ｗ１２の長さが１０ｍｍ〜３０ｍｍ程度、厚さが１ｍｍ〜２ｍｍ程度が好ましい。その部材は厚紙または樹脂または木製がよい。その片面には両面テープ等の粘着剤が貼られた接着部が設けられる。この消点ストッパ１２の先端部１２ａを透視図作成用紙１の図１４の遠消点ｖ１、近消点ｖ２に合わせて、接着部を貼り付ける。消点記号ｖ１０、ｖ２０は消点ストッパを貼るおおよその位置を示している。消点記号ｖ１０は１個の三角形で描かれており、ここに図１６（ｂ）に示す消点ストッパ１２を傾けずに貼る。
【００７７】
図１５（ａ）、図１５（ｂ）に示すように、直角定規１１の斜辺１１ｅもしくは長い隣辺１１ｂが消点ストッパの先端部１２ａと接触した状態で斜辺１１ｅもしくは長い隣辺１１ｂを使って引いた線はパース線となる。消点ストッパ１２と直角定規１１は厚さがほぼ同じであるため、消点ストッパ１２に直角定規１１を下方から接触させることで、直角定規１１をパース線が描ける位置に簡単に置くことができる。作図者はこの作業に慣れてくると、消点ストッパ１２に注視しなくてもできるようになり、効率的に作図を行える。
【００７８】
図１４において消点記号ｖ２０は複数の傾いた三角形が描かれている。これは、図９に示すように、近消点ｖ２を起点とするパース線の放射角は概ね角度ｖ２θと広く、対象とする建物の高さに合わせて傾けて消点ストッパ１２を貼る場合がある。このように消点ストッパ１２を傾けて貼ることを考慮して、消点記号ｖ２０を複数の傾いた三角形で描いている。一方、遠消点ｖ１を起点とするパース線の放射角は概ね角度ｖ１θと狭いため、消点ストッパ１２を傾けて貼る必要がない。このため、消点記号ｖ１０は傾いていない１つの三角形としている。
【００７９】
［レール］
図１７は透視図作成用紙１に貼り付けて使用するレール１３の上面図である。レール１３は長さＬ１３、幅Ｗ１３の細長い長方形の形状が好ましい。透視図作成用紙の図１４の遠消点ｖ１と近消点ｖ２の距離ＶＶｗとレール１３の長さＬ１３はほぼ等しい。また図１４の枠線Ｆｒ１、Ｆｒ５の幅はレール１３の幅Ｗ１３とほぼ等しい。厚さは１ｍｍ〜２ｍｍ程度で、材質は厚紙または樹脂または木製が好ましい。その片面には両面テープ等の粘着剤が貼られた接着部が設けられる。接着部を介してレール１３を透視図作成用紙の図１４の領域Ａ１３に貼り付ける。このとき、レールの辺１３ａと枠線Ｆｒ１とが正確に一致するように貼り付ける。そして直角定規１１の短い隣辺１１ｄをレール１３の辺１３ａに当てると、直角定規１１の長い隣辺１１ｂは辺１３ａ、すなわち枠線Ｆｒ１に対して直角になり、透視図作成用紙１に正確な垂直線を容易に引くことができる。
【００８０】
図１７（ａ）はレール１３の単体の状態を示す。図１７（ｂ）、（ｃ）はレール１３と消点ストッパ１２が一体で作成された状態を示す。レール１３と消点ストッパは同じ材料、同じ厚さにすることができるため、図１７（ｂ）、（ｃ）に示すように、一体で製造することでコスト削減が期待できる。この場合、ミシン目１３ｂを入れて、作図者がレール１３と消点ストッパ１２を簡単に分離できるようにすることが好ましい。図１７（ｂ）はレール１３の片方の端部に消点ストッパ１２を２個連続して配置している。図１７（ｃ）はレール１３の両端部に消点ストッパ１２をそれぞれ１個配置している。要するにレール１３と消点ストッパ１２を分離したあとに、消点ストッパ１２の先端１２ａの形状が維持され、レール１３の辺１３ａの形状が維持されるようであれば、消点ストッパ１２を配置する位置はどこでもよい。
【００８１】
仮にレール１３が無い場合に正確な垂直線を引くためには、透視図作成用紙１を通常のＴ定規あるいは平行定規あるいはドラフターが付いている製図板に貼る必要がある。一方、本実施形態によれば、レール１３を透視図作成用紙１の下辺に貼るだけでよく、従来のような製図板に貼る必要はなくなる。このため、一般的な机であっても一定以上の広さの机上面があれば透視図作成用紙１に垂直線を引くことができる。製図板は一般的に高価で場所もとるため、特殊な作業環境であるといえる。本実施形態による透視図作成用紙１及びレール１３を用いれば、従来のような特殊な作業環境を必要とせず、一般的な机で製図作業が容易に行うことが可能となる。
【００８２】
なお本発明は上記実施形態に限定されず、種々の代案や変形例が考えられる。
例えば、上記のようにレール１３及びレール枠Ａ１３の利点は大であるが、レール枠Ａ１３は必ずしも必須ではない。ある者はレール枠Ａ１３を削除して実施するかもしれない。Ａ２版又はＢ３版又はＡ３版の用紙には長方形の枠線が記載されている場合があるので、この枠の長辺である下辺（水平線に平行な下辺）の線を基準にしてレール１３を接着するようにしてもよい。また用紙自体の下辺を線と見立てて、それを基準にしてレール１３を接着するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００８３】
１：透視図作成用紙          ２：平面ガイド格子          ３、５：立面ガイド格子
６、８：基準建物            ７，９：基準建物透視図      １０：交線
１１：直角定規                １２：消点ストッパ            １３：レール    
７０  ：領域                      ２ｘ、２ｙ、３ｙ、３ｚ：ガイド線    
Ｌ２０１、Ｌ２０２、Ｌ  ２０３、Ｌ  ２０４、Ｌ  ２０５、Ｌ  ３０１、Ｌ  ３０２、Ｌ  ３０３、Ｌ  ３０５、Ｌｂ、Ｌｅ：境界線
２７、２９：平面透視図          ３７、３９：立面透視図          Ｐ２：平面ガイド格子展開図
Ｐ３：立面ガイド格子展開図    ＨＬ：水平線                  ｖ１：遠消点、ｖ２：近消点
ｖ１０、ｖ２０：消点記号          Ｅｐ：視点                    ＳＰｔ：三面可視基準点
ＶＶｗ‥消点間の距離          Ｅｃ：視心
【要約】
【課題】
建物の２点透視図で描くための有効な透視図作成用紙を提供する。
【解決手段】
透視図作成用紙は、２点透視図法によって表現された平面ガイド格子と立面ガイド格子、及び水平線を有する。平面ガイド格子は透視図本体が描かれる領域と重ならないように領域の下方に水平な投影面として描かれる。立面ガイド格子は透視図本体が描かれる領域に重ならないように、領域の遠消点側で、かつ遠消点に向かう投射線が垂直に当たる投影面として描かれる。かつ２点透視図法における消点を示す記号が記載され、平面ガイド格子と立面ガイド格子が空間的に交差する位置には交線が記載される。
【選択図】  図７【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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