(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブレードと、該ブレードの径方向先端側に隙間を介して設けられるとともに前記ブレードに対して相対回転する構造体とを備え、前記隙間に流体が流通するタービンにおいて、
前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、前記流体の流通方向の上流側を向き径方向への段差を形成する径方向壁面を有するステップ部と、
前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、
前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、
前記流れ衝突面に対向する対向面と、
を備え、
前記シールフィン、前記流れ衝突面、前記対向面、及び、前記一方によってキャビティが形成され、
前記流れ衝突面から上流側に向かって突出して、前記キャビティを前記一方側の空間と前記他方側の空間とに区分けする凸部をさらに備え、
前記流れ衝突面に衝突する前記流体によって前記キャビティの他方側の空間に、該流れ衝突面を経て前記凸部に沿って流れる主渦が発生し、
該主渦の一部が前記凸部によって剥離することで、前記キャビティの一方側の空間に前記主渦とは逆回りの第一の剥離渦が発生し、
該第一の剥離渦の一部が前記ステップ部で剥離することで、前記第一の剥離渦とは逆回りの第二の剥離渦が発生し、
該第二の剥離渦が、前記微小間隙における前記流体のリーク量を低減させる縮流効果を発揮することを特徴とするタービン。
【請求項２】
前記ステップ部の表面に、前記シールフィンより被削性に優れた快削材が設けられていることを特徴とする請求項１に記載のタービン。
【請求項３】
前記ステップ部が前記構造体に設けられ、前記シールフィンが前記ブレードに設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載のタービン。
【請求項４】
前記構造体が、回転駆動される軸体を収容するケーシングであって、前記ブレードが、前記軸体に固定されて前記ケーシングの側へ延びる動翼であることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のタービン。
【請求項５】
前記構造体が、回転駆動される軸体であって、前記ブレードが、前記軸体を収容するケーシングに固定されて前記軸体の側へ延びる静翼であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のタービン。
【請求項６】
ブレードと該ブレードに対して相対回転する構造体との間の隙間における流体のリーク量を低減化するシール構造において、
前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、前記流体の流通方向の上流側を向き径方向への段差を形成する径方向壁面を有するステップ部と、
前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、
前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、
前記流れ衝突面に対向する対向面と、
を備え、
前記シールフィン、前記流れ衝突面、前記対向面、及び、前記一方によってキャビティが形成され、
前記流れ衝突面から上流側に向かって突出して、前記キャビティを前記一方側の空間と前記他方側の空間とに区分けする凸部をさらに備え、
前記流れ衝突面に衝突する前記流体によって前記キャビティの他方側の空間に、該流れ衝突面を経て前記凸部に沿って流れる主渦が発生し、
該主渦の一部が前記凸部によって剥離することで、前記キャビティの一方側の空間に前記主渦とは逆回りの第一の剥離渦が発生し、
該第一の剥離渦の一部が前記ステップ部で剥離することで、前記第一の剥離渦とは逆回りの第二の剥離渦が発生し、
該第二の剥離渦が、前記微小間隙における前記流体のリーク量を低減させる縮流効果を発揮することを特徴とするシール構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、発電プラント、化学プラント、ガスプラント、製鉄所、船舶等に用いられるタービン、及びシール構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、蒸気タービンの一種として、内部を蒸気が流通するケーシングと、このケーシングの内部に回転自在に設けられた軸体とを有するものが知られている。この蒸気タービンでは、ケーシングの内周面に静翼が固定されるとともに、軸体の外周面に動翼が固定され、静翼と動翼とが軸方向に交互に複数段に亘って設けられる。
【０００３】
この蒸気タービンは、作動方式の違いによって、衝動タービンと反動タービンとに大別される。衝動タービンとは、蒸気から受ける衝撃力だけによって動翼が回転するものである。この衝動タービンでは、静翼がノズル形状を有し、この静翼を通過した蒸気が動翼に噴射され、蒸気から受ける衝撃力だけによって動翼が回転する。一方、反動タービンは、静翼の形状が動翼と同様であって、この静翼を通過した蒸気から受ける衝撃力と、動翼を通過する際に生じる蒸気の膨張に対する反動力とによって動翼が回転するものである。
【０００４】
ところで、このような蒸気タービンでは、動翼の先端部とケーシングとの間に、径方向に所定幅の隙間が形成されており、また静翼の先端部と軸体との間にも、径方向に所定幅の隙間が形成されている。そして、軸体の軸線方向に流れる蒸気の一部が、これら動翼や静翼の先端部の隙間を通って下流側へリークする。ここで、動翼とケーシングとの間の隙間から下流側へリークする蒸気は、動翼に対して衝撃力も反動力も付与しないので、衝動タービンか反動タービンかによらず、動翼を回転させる駆動力としてほとんど寄与しない。また、静翼と軸体との間の隙間から下流側へリークする蒸気も、静翼を越えてもその速度が変化せずまた膨張も生じないため、衝動タービンか反動タービンかによらず、下流側の動翼を回転させるための駆動力としてほとんど寄与しない。従って、蒸気タービンの性能向上のためには、動翼や静翼の先端部の隙間における蒸気のリーク量を低減させることが重要となる。
【０００５】
そこで、動翼や静翼の先端部の隙間から蒸気がリークすることを防止する手段として、シールフィンが従来用いられている。このシールフィンは、例えば動翼の先端部に用いる場合、動翼及びケーシングのいずれか一方から突出し、他方との間に微小な隙間を形成するように設けられる。
【０００６】
ところで、動翼としては、その先端部を構成するシュラウドの上流側面、すなわち蒸気流が衝突する面に、上流側に向けて突出する凸部を設けたものが従来知られている（例えば、特許文献１及び特許文献２を参照）。しかし、これら特許文献１及び特許文献２には、シュラウドにこの凸部を設ける意義に関しては記載されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００６−２９１９６７号公報
【特許文献２】特開平０２−０３０９０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、動翼や静翼の先端部にシールフィンが設けられる従来の蒸気タービン、及びシール構造では、シールフィンが動翼や静翼の側から突出する場合、下流側への蒸気のリークを防止するシール性能が良好に得られないという問題がある。
【０００９】
図８は、従来の蒸気タービンについて動翼８０の先端部周辺を示す概略断面図である。動翼８０を構成するシュラウド８１からシールフィン８２が突出する場合、動翼８０にぶつかった蒸気Ｓは、動翼８０の上流側に形成されたキャビティＣの内部に主渦ＳＵを形成する。そして、この主渦ＳＵがシュラウド８１の角部８３にぶつかってその一部が剥離することにより、剥離渦ＨＵが形成される。しかし、この剥離渦ＨＵは、シールフィン８２の先端部においてケーシング８４からシールフィン８２の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵは、縮流効果すなわちシールフィン８２の先端とケーシング８４との間の微小間隙８５を通って下流側へリークする蒸気Ｓを径方向に押し縮めることでリーク量を低減させる効果が小さい。これにより、動翼８０からシールフィン８２が突出する構成では、シール性能が良好に得られなかった。
【００１０】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、翼体及び構造体のいずれか一方から他方へ向かってシールフィンが延びるタービン、及びシール構造において、シールフィンの先端と翼体または構造体との間の隙間における蒸気のリーク量を低減化する手段を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係るタービンは、ブレードと、該ブレードの径方向先端側に隙間を介して設けられるとともに前記ブレードに対して相対回転する構造体とを備え、前記隙間に流体が流通するタービンにおいて、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、前記流体の流通方向の上流側を向き径方向への段差を形成する径方向壁面を有するステップ部と、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、前記流れ衝突面に対向する対向面と、を備え、前記シールフィン、前記流れ衝突面、前記対向面、及び、前記一方によってキャビティが形成され、前記流れ衝突面から上流側に向かって突出して、前記キャビティを前記一方側の空間と前記他方側の空間とに区分けする凸部をさらに備え、前記流れ衝突面に衝突する前記流体によって前記キャビティの他方側の空間に、該流れ衝突面を経て前記凸部に追って流れる主渦が発生し、該主渦の一部が前記凸部によって剥離することで、前記キャビティの一方側の空間に前記主渦とは逆回りの第一の剥離渦が発生し、該第一の剥離渦の一部が前記ステップ部で剥離することで、前記第一の剥離渦とは逆回りの第二の剥離渦が発生し、該第二の剥離渦が、前記微小間隙における前記流体のリーク量を低減させる縮流効果を発揮することを特徴とする。
また、本発明に係るシール構造は、ブレードと該ブレードに対して相対回転する構造体との間の隙間における流体のリーク量を低減化するシール構造において、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、前記流体の流通方向の上流側を向き径方向への段差を形成する径方向壁面を有するステップ部と、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、前記流れ衝突面に対向する対向面と、を備え、前記シールフィン、前記流れ衝突面、前記対向面、及び、前記一方によってキャビティが形成され、前記流れ衝突面から上流側に向かって突出して、前記キャビティを前記一方側の空間と前記他方側の空間とに区分けする凸部をさらに備え、前記流れ衝突面に衝突する前記流体によって前記キャビティの他方側の空間に、該流れ衝突面を経て前記凸部に沿って流れる主渦が発生し、該主渦の一部が前記凸部によって剥離することで、前記キャビティの一方側の空間に前記主渦とは逆回りの第一の剥離渦が発生し、該第一の剥離渦の一部が前記ステップ部で剥離することで、前記第一の剥離渦とは逆回りの第二の剥離渦が発生し、該第二の剥離渦が、前記微小間隙における前記流体のリーク量を低減させる縮流効果を発揮することを特徴とする。
【００１２】
このような構成によれば、流れ衝突面に衝突した流体が、流れ衝突面と対向面との間であって凸部よりブレード基端側の空間に、主渦を形成する。そして、凸部にて主渦の一部が剥離することにより、流れ衝突面と対向面との間であって凸部よりブレード先端側の空間に、剥離渦が発生する。更に、ステップ部の角部にて剥離渦の一部が剥離することにより、シールフィンの上流側に形成される拡幅部の内部に、剥離渦が発生する。そして、この拡幅部に生じた剥離渦は、シールフィンの先端と構造体との間に形成される微小間隙の位置において、シールフィンから構造体の側へ向かって流れる。これにより、この剥離渦は、微小間隙における流体のリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。
【００１３】
また、本発明に係るタービンは、前記ステップ部の表面に、前記シールフィンより被削性に優れた快削材が設けられていることを特徴とする。
【００１４】
このような構成によれば、タービンの起動時には、ブレードに生じる熱伸びが構造体に生じる熱伸びより大きくなることにより、更にはブレードが動翼の場合に遠心伸びが生じることにより、シールフィンが快削材を切削する。その後、タービンが定格運転に移行し、ブレードの熱伸びが構造体の熱伸びと同等の大きさ、または、構造体の熱伸びより小さくなることにより、シールフィンは快削材から離れた状態となる。そして、この時、シールフィンと快削材との間の径方向幅は、快削材が無い場合におけるシールフィンとステップ部との間の径方向幅と比較して狭いものである。これにより、シールフィンの先端部における流体のリーク量を低減させることができる。
【００１５】
また、本発明に係るタービンは、前記ステップ部が前記構造体に設けられ、前記シールフィンが前記ブレードに設けられていることを特徴とする。
【００１６】
このような構成によれば、シールフィンの先端部がブレードから離れた位置となるため、シールフィンの先端部と構造体との摺動による熱が、ブレードに伝わりにくい。
【００１７】
また、本発明に係るタービンは、前記構造体が、回転駆動される軸体を収容するケーシングであって、前記ブレードが、前記軸体に固定されて前記ケーシングの側へ延びる動翼であることを特徴とする。
【００１８】
このような構成によれば、動翼の先端部において、シールフィンとケーシングとの間に形成される微小間隙からの流体のリーク量を最小限に抑えることができる。
【００１９】
また、本発明に係るタービンは、前記構造体が、回転駆動される軸体であって、前記ブレードが、前記軸体を収容するケーシングに固定されて前記軸体の側へ延びる静翼であることを特徴とする。
【００２０】
このような構成によれば、静翼の先端部において、シールフィンと軸体との間に形成される微小間隙からの流体のリーク量を最小限に抑えることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に係るタービンによれば、ブレード及び構造体のいずれか一方から他方へ向かってシールフィンが延びるタービンにおいて、シールフィンの先端とブレードまたは構造体との間の隙間における蒸気のリーク量を低減化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第一実施形態に係る蒸気タービンを示す概略断面図である。
【図２】図１における動翼の先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。
【図３】剥離渦の縮流効果について説明する図であって、図２における第一シールフィンの先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。
【図４】第二実施形態に係る動翼の先端部周辺を示す概略断面図である。
【図５】第二実施形態に係る蒸気タービンの作用効果を説明する図である。
【図６】第三実施形態に係る動翼の先端部周辺を示す概略断面図である。
【図７】第四実施形態に係る静翼の先端部周辺を示す概略断面図である。
【図８】従来の蒸気タービンについて動翼の先端部周辺を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
［第一実施形態］
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。まず、本発明の第一実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。図１は、第一実施形態に係る蒸気タービン１を示す概略断面図である。
【００２４】
蒸気タービン１は、中空のケーシング１０と、このケーシング１０の内部に流入する蒸気Ｓ（流体）の量と圧力を調整する調整弁２０と、ケーシング１０の内部に回転自在に設けられ、不図示の発電機等の機械に動力を伝達する軸体３０と、ケーシング１０に保持された環状静翼群４０と、軸体３０に設けられた環状動翼群５０（ブレード）と、軸体３０を軸ＣＬ回りに回転可能に支持する軸受部６０とを備えている。
【００２５】
ケーシング１０は、内部空間が気密に封止されているとともに、蒸気Ｓの流路とされている。このケーシング１０は、その内壁面に固定されたリング状の仕切板外輪１１（構造体）を有している。そして、この仕切板外輪１１に軸体３０が挿通されている。
【００２６】
調整弁２０は、ケーシング１０の内部に複数個取り付けられており、それぞれ図示しないボイラから蒸気Ｓが流入する調整弁室２１と、弁体２２と、弁座２３とを備えており、弁体２２が弁座２３から離れると蒸気流路が開いて、蒸気室２４を介して蒸気Ｓがケーシング１０の内部空間に流入するようになっている。
【００２７】
軸体３０は、軸本体３１と、この軸本体３１の外周から径方向に延出した複数のディスク３２とを備えている。この軸体３０は、回転エネルギーを、図示しない発電機等の機械に伝達するようになっている。
【００２８】
環状静翼群４０は、軸体３０の周方向に沿って複数の静翼４１がケーシング１０の内側面に設けられてなるものである。この静翼４１は、基端部が前記仕切板外輪１１によって保持された翼本体４２と、この翼本体４２の径方向先端部を周方向に連結するリング状のハブシュラウド４３とを有している。そして、このハブシュラウド４３には、径方向に所定幅の隙間を介するようにして、軸体３０が挿通されている。そして、このように構成される６個の環状静翼群４０が、軸体３０の軸方向に所定間隔で設けられており、蒸気Ｓの圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して、下流側に隣接する動翼５１側に案内するようになっている。
【００２９】
軸受部６０は、軸体３０を径方向に受けるジャーナル軸受装置６１と、軸体３０を軸方向に受けるスラスト軸受装置６２とを有し、軸体３０を回転可能に支持している。
【００３０】
環状動翼群５０は、軸体３０の周方向に沿って複数の動翼５１が設けられてなるものである。この動翼５１は、基端部が前記ディスク３２に固定された翼本体５１１と、この翼本体５１１の径方向先端部を周方向に連結するリング状のチップシュラウド５１２（図１には不図示）とを有している。そして、このように構成される６個の環状動翼群５０が、６個の環状静翼群４０の下流側に隣接するようにしてそれぞれ設けられている。これにより、一組一段とされる環状静翼群４０及び環状動翼群５０が、軸方向に沿って合計六段に亘って構成されている。
【００３１】
ここで、図２は、図１における動翼５１の先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。図２に示す仕切板外輪１１の内周面には、周方向に沿って環状溝１２が形成されている。この環状溝１２は、上流側壁面１３（対向面）と、底面１４と、下流側壁面１５とにより形成されている。そして、底面１４におけるチップシュラウド５１２に対向する位置には、階段状のステップ部１４１が設けられている。このステップ部１４１は、下流側に行くに従って動翼５１の側へ突出する３つの段差からなり、軸方向に沿う３つの軸方向壁面（内周面）１４１ａ,１４１ｂ,１４１ｃと、径方向に沿う３つの径方向壁面１４１ｄ,１４１ｅ,１４１ｆとを有している。尚、ステップ部１４１は、少なくとも軸方向壁面１４１ａと径方向壁面１４１ｄを有していれば足り、その段差の数は３段に限定されず任意に変更が可能である。
【００３２】
一方、図２に示すように、動翼５１の先端部には、前述のようにリング状のチップシュラウド５１２が配設されている。このチップシュラウド５１２は、断面略矩形形状を有し、仕切板外輪１１の上流側壁面１３に対向する位置には、蒸気Ｓが衝突する蒸気衝突面５３（流れ衝突面）が設けられている。そして、この蒸気衝突面５３における径方向先端部には、上流側に向かって突出する凸部５４が設けられている。この凸部５４は、段面略矩形形状を有し、チップシュラウド５１２の径方向先端部に設けられている。
【００３３】
尚、凸部５４の断面形状は、本実施形態の矩形に限定されず任意に設計変更が可能であって、例えば三角形や半円形にすることもできる。また、チップシュラウド５１２の断面形状も本実施形態に限定されず、例えば下流側に行くに従って径方向への厚みが薄くなるような階段形状であってもよい。
また、凸部５４を形成する位置は、チップシュラウド５１２の蒸気衝突面５３における径方向先端部に限定されず、例えば径方向中央部や径方向基端部であってもよい。
また、凸部５４の先端を上流側壁面１３に近接した位置まで突出させ、凸部５４と上流側壁面１３との間に微小な隙間を形成することにより、いわゆる軸方向シールフィンとして凸部５４を構成してもよい。
【００３４】
そして、図２に示すように、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａには、軸方向に所定間隔で３つのシールフィン５５が、径方向に突出してそれぞれ設けられている。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン５５Ａは、その基端部が径方向壁面１４１ｄより若干下流側の位置に固定され、その先端部がステップ部１４１の軸方向壁面１４１ａに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン５５Ａと軸方向壁面１４１ａとの間には、微小間隙５６Ａが形成されている。
【００３５】
また、２番目に上流側に位置する第二シールフィン５５Ｂは、その基端部が径方向壁面１４１ｅより若干下流側の位置に固定され、その先端部がステップ部１４１の軸方向壁面１４１ｂに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン５５Ｂと軸方向壁面１４１ｂとの間には、微小間隙５６Ｂが形成されている。
【００３６】
また、最も下流側に位置する第三シールフィン５５Ｃは、その基端部が径方向壁面１４１ｆより若干下流側に固定され、その先端部がステップ部１４１の軸方向壁面１４１ｃに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン５５Ｃと軸方向壁面１４１ｃとの間には、微小間隙５６Ｃが形成されている。そして、このように構成されるシールフィン５５は、第一シールフィン５５Ａ、第二シールフィン５５Ｂ、及び第三シールフィン５５Ｃの順にその長さが徐々に短くなっている。
【００３７】
尚、シールフィン５５の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、チップシュラウド５１２および／または仕切板外輪１１の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。また、微小間隙５６Ａ,５６Ｂ,５６Ｃの寸法は、ケーシング１０や動翼５１の熱伸び量、動翼の遠心伸び量等を考慮した上で、シールフィン５５と仕切板外輪１１とが接触することがない安全な範囲内で、最小の値に設定することが好適である。本実施形態では、３つの微小間隙５６Ａ,５６Ｂ,５６Ｃを全て同じ寸法に設定しているが、必要に応じて、シールフィン５５ごとに微小間隙５６Ａ,５６Ｂ,５６Ｃを異なる寸法に設定してもよい。
【００３８】
そして、このような動翼５１の先端部周辺の構成によれば、図２に示すように、仕切板外輪１１と３つのシールフィン５５とチップシュラウド５１２とによって、３つのキャビティＣが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第一キャビティＣ１は、仕切板外輪１１の上流側壁面１３と、同じく仕切板外輪１１の底面１４と、第一シールフィン５５Ａと、チップシュラウド５１２の蒸気衝突面５３とによって形成されている。また、２番目に上流側に位置する第二キャビティＣ２は、第一シールフィン５５Ａと、仕切板外輪１１の底面１４と、第二シールフィン５５Ｂと、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第三キャビティＣ３は、第二シールフィン５５Ｂと、仕切板外輪１１の底面１４と、第三シールフィン５５Ｃと、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａとによって形成されている。
【００３９】
ここで、図２に示すように、第一キャビティＣ１は、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第一シールフィン５５Ａは、径方向壁面１４１ｄより若干下流側の位置に固定されている。従って、第一キャビティＣ１の軸方向下流部には、軸方向に若干拡幅された拡幅部５７が形成されている。
【００４０】
また、図２に示すように、第二キャビティＣ２も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第二シールフィン５５Ｂは、径方向壁面１４１ｅより若干下流側の位置に固定されている。従って、第二キャビティＣ２の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部５８が形成されている。更に、第三キャビティＣ３も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第三シールフィン５５Ｃは、径方向壁面１４１ｆより若干下流側の位置に固定されている。従って、第三キャビティＣ３の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部５９が形成されている。
【００４１】
次に、第一実施形態に係る蒸気タービン１の作用効果について、図１及び図２を用いて説明する。図１に示す調整弁２０を開状態にすると、不図示のボイラからケーシング１０の内部に蒸気Ｓが流入する。この蒸気Ｓは、各段の環状静翼群４０によって環状動翼群５０へと案内され、環状動翼群５０が回転を開始する。これにより、環状動翼群５０によって蒸気Ｓのエネルギーが回転エネルギーに変換され、この回転エネルギーが、環状動翼群５０と一体的に回転する軸体３０から不図示の発電機等に対して伝達される。
【００４２】
この時、環状静翼群４０を通過した蒸気Ｓの一部が、環状動翼群５０の回転駆動に寄与することなく、図２に示す３個のシールフィン５５と仕切板外輪１１との間の微小間隙５６Ａ,５６Ｂ,５６Ｃを通って、下流側へリークする。
【００４３】
この蒸気Ｓのリークについてより詳細に説明する。図２に示すように、環状静翼群４０を通過して軸方向に流れる蒸気Ｓは、その一部がチップシュラウド５１２の蒸気衝突面５３に衝突する。そうすると、第一キャビティＣ１の内部であって凸部５４よりブレード基端側の領域には、例えば図２では反時計回りの主渦ＳＵ１が発生する。そして、この主渦ＳＵ１の一部が凸部５４にて剥離することによって、第一キャビティＣ１の内部であって凸部５４よりブレード先端側の領域には、剥離渦ＨＵ１が発生する。この剥離渦ＨＵ１の回転方向は、主渦ＳＵ１と逆回りすなわち図２では時計回りである。そして、ステップ部１４１の角部１４２にて剥離渦ＨＵ１の一部が更に剥離することによって、第一キャビティＣ１の拡幅部５７には、剥離渦ＨＵ２が発生する。この剥離渦ＨＵ２の回転方向は、剥離渦ＨＵ１と逆回りすなわち図２では反時計回りである。そして、この剥離渦ＨＵ２は、第一シールフィン５５Ａと仕切板外輪１１との間の微小間隙５６Ａにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。
【００４４】
ここで、図３は、剥離渦ＨＵ２の縮流効果について説明する図であって、図２における第一シールフィン５５Ａの先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。反時計回りの剥離渦ＨＵ２は、微小間隙５６Ａの位置で、第一シールフィン５５Ａから仕切板外輪１１の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ２は、径方向外向きの慣性力を有している。これにより、微小間隙５６Ａを通って下流側へリークする蒸気Ｓは、剥離渦ＨＵ２の慣性力で軸方向壁面１４１ａ側に押さえ込まれることにより、図３に一点鎖線で示すように径方向への幅が縮められる。このように、剥離渦ＨＵ２は、蒸気Ｓを径方向に押し縮めることでそのリーク量を低減させる効果、すなわち縮流効果を有している。また、この縮流効果は、剥離渦ＨＵ２の慣性力が大きいほど、すなわち剥離渦ＨＵ２の流速が速いほど、その効果が大きくなる。
【００４５】
そして、図２に示すように、微小間隙５６Ａからリークした蒸気Ｓは、第二キャビティＣ２へ流入する。この蒸気Ｓは、仕切板外輪１１の径方向壁面１４１ｅに衝突することにより、時計回りの主渦ＳＵ２を形成する。そして、ステップ部１４１の角部１４３にて主渦ＳＵ２の一部が剥離することによって、第三キャビティＣ３の拡幅部５８において、反時計回りの剥離渦ＨＵ３が発生する。この剥離渦ＨＵ３は、微小間隙５６Ｂの位置で、第二シールフィン５５Ｂから仕切板外輪１１の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ３も、前記剥離渦ＨＵ２と同様に、微小間隙５６Ｂにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００４６】
更に、微小間隙５６Ｂからリークした蒸気Ｓは、第三キャビティＣ３へ流入する。この蒸気Ｓは、仕切板外輪１１の径方向壁面１４１ｆに衝突することにより、時計回りの主渦ＳＵ３を形成する。そして、ステップ部１４１の角部１４４にて主渦ＳＵ３の一部が剥離することによって、第三キャビティＣ３の拡幅部５９において、反時計回りの剥離渦ＨＵ４が発生する。この剥離渦ＨＵ４は、微小間隙５６Ｃの位置で、第三シールフィン５５Ｃから仕切板外輪１１の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ４も、前記剥離渦ＨＵ２と同様に、微小間隙５６Ｃにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００４７】
このように、第一キャビティＣ１，第二キャビティＣ２，第三キャビティＣ３において剥離渦ＨＵ２，剥離渦ＨＵ３，剥離渦ＨＵ４の縮流効果によって蒸気Ｓのリーク量をそれぞれ低減させることにより、蒸気Ｓのリーク量を最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティＣの数は３つに限られず、任意の数だけ設けることができる。
【００４８】
［第二実施形態］
次に、本発明の第二実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第二実施形態に係る蒸気タービンは、第一実施形態の蒸気タービン１と比較すると、図１に示すケーシング１０の内壁面に固定された仕切板外輪１１の構成だけが異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。
【００４９】
図４は、第二実施形態に係る動翼５１の先端部周辺を示す概略断面図である。本実施形態では、仕切板外輪１１に形成された環状溝１２の底面１４を覆って、快削材１６が均一の厚みで施工されている。この快削材１６は、摺動摩擦熱が少なく、シールフィン５５より被削性に優れた材質で構成されている。この快削材１６としては、例えば、コバルト、ニッケル、クロム、アルミニウム、及びイットリウム系の材料（ＣｏＮｉＣｒＡｌＹ系材料）や、ニッケル、クロム、アルミニウム系の材料（ＮｉＣｒＡｌ系材料）や、ニッケル、クロム、鉄、アルミニウム、ホウ素、及び窒素系の材料（ＮｉＣｒＦｅＡｌＢＮ系材料）等、公知の快削性材料各種からなるアブレイダブル材が用いられる。尚、快削材１６としては、上記アブレイダブル材のほか、金属またはセラミック等からなるハニカム層を用いることができる。
【００５０】
尚、本実施形態では環状溝１２の底面１４の全体に快削材１６を施工したが、快削材１６は、少なくともステップ部１４１における３つのシールフィン５５に対向する位置に施工すれば足りる。具体的には、第一シールフィン５５Ａに対向する軸方向壁面１４１ａや、第二シールフィン５５Ｂに対向する軸方向壁面１４１ｂや、及び第三シールフィン５５Ｃに対向する軸方向壁面１４１ｃに施工すればよい。また、快削材１６は、底面１４の全体に亘って均一の厚みである必要はなく、位置により厚みを適宜変更しても構わない。
【００５１】
次に、第二実施形態に係る蒸気タービン１の作用効果について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図５は、第二実施形態に係る蒸気タービンの作用効果を説明する図である。蒸気タービン１では、その起動時に環状動翼群５０に熱が入り、その熱による環状動翼群５０の熱伸びが、ケーシング１０の熱伸びより大きくなることにより、更には環状動翼群５０に遠心伸びが生じることにより、シールフィン５５が仕切板外輪１１に接触して損傷する場合がある。従って、シールフィン５５と仕切板外輪１１との間には、起動時にも両者が接触しないような十分な大きさの径方向幅Ｗ１（図５（ｂ）に示す）が設定される。
【００５２】
これに対し、本実施形態の構成によれば、蒸気タービン１の起動時には環状動翼群５０に生じる熱伸びがケーシング１０に生じる熱伸びより大きくなることにより、更には環状動翼群５０に遠心伸びが生じることにより、図５（ａ）に示すように、シールフィン５５の先端部が快削材１６を切削する。その後、所定時間が経過すると、蒸気タービン１は定格運転に移行する。そうすると、環状動翼群５０の熱伸びが、ケーシング１０の熱伸びと同等の大きさ、または、ケーシング１０の熱伸びより小さくなることにより、図５（ｂ）に示すように、シールフィン５５はその先端部が快削材１６から離れた状態となる。そしてこの時、シールフィン５５の先端部と快削材１６との間の径方向幅Ｗ２は、径方向幅Ｗ１と比較して非常に狭いものである。これにより、シールフィン５５の先端部における蒸気Ｓのリーク量を低減させることができる。
【００５３】
［第三実施形態］
次に、本発明の第三実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第三実施形態に係る蒸気タービンは、第一実施形態の蒸気タービン１と比較すると、図１に示す仕切板外輪１１及び動翼５１の構成がそれぞれ異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。
【００５４】
図６は、第三実施形態に係る動翼５１の先端部周辺を示す概略断面図である。本実施形態でも、第一実施形態と同様に、仕切板外輪１１の内周面には周方向に沿って環状溝１２が形成されている。この環状溝１２は、上流側壁面１３と、底面１４と、下流側壁面１５とにより形成されている。そして、底面１４におけるチップシュラウド５１２に対向する位置には、階段状のステップ部１４５が設けられている。このステップ部１４５は、４つの段差からなり、軸方向に沿う４つの軸方向壁面（内周面）１４５ａ,１４５ｂ,１４５ｃ,１４５ｄと、径方向に沿う４つの径方向壁面１４５ｅ,１４５ｆ,１４５ｇ,１４５ｈとを有している。そして、蒸気Ｓが衝突する径方向壁面１４５ｆ（流れ衝突面）には、上流側に向かって突出する凸部７０が設けられている。
【００５５】
一方、図６に示すように、動翼５１の先端部に配設されたチップシュラウド５１２は、その外周面５１２ａに階段状のステップ部７１が形成された点で第一実施形態とは異なっている。チップシュラウド５１２について、それ以外の構成は第一実施形態と同じであるため、同じ符号を付し、ここでは説明を省略する。
【００５６】
このステップ部７１は、３つの段差からなり、軸方向に沿う３つの軸方向壁面（内周面）７１ａ,７１ｂ,７１ｃと、径方向に沿う３つの径方向壁面７１ｄ,７１ｅ,７１ｆとを有している。そして、蒸気Ｓが衝突する径方向壁面７１ｆ（流れ衝突面）には、上流側に向かって突出する凸部７２が設けられている。
【００５７】
そして、本実施形態では、図６に示すように、径方向に延びる３つのシールフィン７３が、軸方向に所定間隔でそれぞれ設けられる。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン７３Ａは、その基端部が、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａであって径方向壁面１４５ｅより若干下流側の位置に固定されている。そして、第一シールフィン７３Ａの先端部は、仕切板外輪１１の軸方向壁面１４５ａに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン７３Ａと軸方向壁面１４５ａとの間には、微小間隙７４Ａが形成されている。
【００５８】
また、２番目に上流側に位置する第二シールフィン７３Ｂは、その基端部が、仕切板外輪１１の軸方向壁面１４５ｂであって径方向壁面７１ｅより若干下流側の位置に固定されている。そして、第二シールフィン７３Ｂの先端部は、チップシュラウド５１２の軸方向壁面７１ｂに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン７３Ｂと軸方向壁面７１ｂとの間には、微小間隙７４Ｂが形成されている。
【００５９】
また、最も下流側に位置する第三シールフィン７３Ｃは、その基端部が、チップシュラウド５１２の軸方向壁面７１ｃであって径方向壁面１４５ｈより若干下流側の位置に固定されている。そして、第三シールフィン７３Ｃの先端部は、仕切板外輪１１の軸方向壁面１４５ｄに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン７３Ｃと軸方向壁面１４５ｄとの間には、微小間隙７４Ｃが形成されている。
【００６０】
尚、シールフィン７３の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、チップシュラウド５１２および／または仕切板外輪１１の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。
【００６１】
そして、このような動翼５１の先端部周辺の構成によれば、図６に示すように、仕切板外輪１１と３つのシールフィン７３とチップシュラウド５１２とによって、３つのキャビティＣが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第一キャビティＣ１は、第一実施形態と同様の構成である。また、２番目に上流側に位置する第四キャビティＣ４は、第一シールフィン７３Ａと、仕切板外輪１１の底面１４と、第二シールフィン７３Ｂと、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第五キャビティＣ５は、第二シールフィン７３Ｂと、仕切板外輪１１の底面１４と、第三シールフィン７３Ｃと、チップシュラウド５１２の外周面５１２ａとによって形成されている。
【００６２】
尚、本実施形態では、第四キャビティＣ４を形成する径方向壁面１４５ｆが、本発明に係る流れ衝突面に相当し、同じく第四キャビティＣ４を形成する第一シールフィン７３Ａの下流側面が、本発明に係る対向面に相当する。また、第五キャビティＣ５を形成する径方向壁面７１ｆが、本発明に係る流れ衝突面に相当し、同じく第五キャビティＣ５を形成する第二シールフィン７３Ｂの下流側面が、本発明に係る対向面に相当する。
【００６３】
次に、第三実施形態に係る蒸気タービン１の作用効果について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図６に示すように、軸方向に流れる蒸気Ｓが蒸気衝突面５３に衝突すると、第一実施形態と同様にして、第一キャビティＣ１の内部には主渦ＳＵ１と剥離渦ＨＵ１と剥離渦ＨＵ２とが発生する。そして、剥離渦ＨＵ２は、微小間隙７４Ａにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。
【００６４】
そして、微小間隙７４Ａからリークした蒸気Ｓは、第四キャビティＣ４へ流入する。この蒸気Ｓは、仕切板外輪１１の径方向壁面１４５ｆに衝突することにより、時計回りの主渦ＳＵ４を形成する。そして、凸部７０にて主渦ＳＵ４の一部が剥離することによって、反時計回りの剥離渦ＨＵ５が発生する。更に、チップシュラウド５１２の角部７５にて剥離渦ＨＵ５の一部が剥離することによって、第四キャビティＣ４の拡幅部７６には時計回りの剥離渦ＨＵ６が発生する。この剥離渦ＨＵ６は、微小間隙７４Ｂの位置で、第二シールフィン７３Ｂからチップシュラウド５１２の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ６も、微小間隙７４Ｂにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００６５】
更に、微小間隙７４Ｂからリークした蒸気Ｓは、第五キャビティＣ５へ流入する。この蒸気Ｓは、チップシュラウド５１２の径方向壁面７１ｆに衝突することにより、反時計回りの主渦ＳＵ５を形成する。そして、チップシュラウド５１２の凸部７２にて主渦ＳＵ５の一部が剥離することによって、時計回りの剥離渦ＨＵ７が発生する。更に、仕切板外輪１１の角部１４６にて剥離渦ＨＵ７の一部が剥離することによって、第五キャビティＣ５の拡幅部７７には反時計回りの剥離渦ＨＵ８が発生する。この剥離渦ＨＵ８は、微小間隙７４Ｃの位置で、第三シールフィン７３Ｃから仕切板外輪１１の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ８も、微小間隙７４Ｃにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００６６】
このように、第三実施形態によれば、第一キャビティＣ１，第四キャビティＣ４，第五キャビティＣ５において剥離渦ＨＵ２，剥離渦ＨＵ６，剥離渦ＨＵ８の縮流効果によって蒸気Ｓのリーク量をそれぞれ低減させることができる。これにより、本実施形態によれば、蒸気Ｓのリーク量を第一実施形態より更に最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティＣの数は３つに限られず、任意の数だけ設けることができる。
【００６７】
［第四実施形態］
次に、本発明の第四実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第四実施形態に係る蒸気タービンは、図１に示す環状静翼群４０が本発明に係るブレードに相当するとともに、軸体３０が本発明に係る構造体に相当する点で第一実施形態とは異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。
【００６８】
図７は、第四実施形態に係る静翼４１の先端部周辺を示す概略断面図である。軸体３０の外周面には、周方向に沿って環状溝３３が形成されている。この環状溝３３は、上流側壁面３４（対向面）と、底面３５と、下流側壁面３６とにより形成されている。そして、底面３５における静翼４１に対向する位置には、階段状のステップ部３５１が設けられている。このステップ部３５１は、下流側に行くに従って静翼４１の側へ突出する３つの段差からなり、軸方向に沿う３つの軸方向壁面（外周面）３５１ａ,３５１ｂ,３５１ｃと、径方向に沿う３つの径方向壁面３５１ｄ,３５１ｅ,３５１ｆとを有している。尚、ステップ部３５１は、少なくとも軸方向壁面３５１ａと径方向壁面３５１ｄを有していれば足り、その段差の数は３段に限定されず任意に変更が可能である。
【００６９】
一方、図７に示すように、静翼４１の先端部には、前述のようにリング状のハブシュラウド４３が配設されている。このハブシュラウド４３は、断面略矩形形状を有し、軸体３０の上流側壁面３４に対向する位置には、蒸気Ｓが衝突する蒸気衝突面４４（流れ衝突面）が設けられている。そして、この蒸気衝突面４４における径方向先端部には、上流側に向かって突出する凸部４５が設けられている。この凸部４５は、段面略矩形形状を有し、ハブシュラウド４３の径方向先端部に設けられている。
【００７０】
尚、凸部４５の断面形状は、本実施形態の矩形に限定されず任意に設計変更が可能であって、例えば三角形や半円形にすることもできる。また、ハブシュラウド４３の断面形状も本実施形態に限定されず、例えば下流側に行くに従って径方向への厚みが薄くなるような階段形状であってもよい。
また、凸部４５を形成する位置は、ハブシュラウド４３の蒸気衝突面４４における径方向先端部に限定されず、例えば径方向中央部や径方向基端部であってもよい。
また、凸部４５の先端を上流側壁面３４に近接した位置まで突出させ、凸部４５と上流側壁面３４との間に微小な隙間を形成することにより、いわゆる軸方向シールフィンとして凸部４５を構成してもよい。
【００７１】
そして、図７に示すように、ハブシュラウド４３の内周面４３ａには、軸方向に所定間隔で３つのシールフィン４６が、径方向に突出してそれぞれ設けられている。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン４６Ａは、その基端部が径方向壁面３５１ｄより若干下流側の位置に固定され、その先端部が軸方向壁面３５１ａに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン４６Ａと軸方向壁面３５１ａとの間には、微小間隙４７Ａが形成されている。
【００７２】
また、２番目に上流側に位置する第二シールフィン４６Ｂは、その基端部が径方向壁面３５１ｅより若干下流側の位置に固定され、その先端部が軸方向壁面３５１ｂに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン４６Ｂと軸方向壁面３５１ｂとの間には、微小間隙４７Ｂが形成されている。
【００７３】
また、最も下流側に位置する第三シールフィン４６Ｃは、その基端部が径方向壁面３５１ｆより若干下流側に固定され、その先端部が軸方向壁面３５１ｃに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン４６Ｃと軸方向壁面３５１ｃとの間には、微小間隙４７Ｃが形成されている。そして、このように構成されるシールフィン４６は、第一シールフィン４６Ａ、第二シールフィン４６Ｂ、及び第三シールフィン４６Ｃの順にその長さが徐々に短くなっている。
【００７４】
尚、シールフィン４６の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、ハブシュラウド４３および／または軸体３０の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。
【００７５】
そして、このような静翼４１の先端部周辺の構成によれば、図７に示すように、軸体３０と３つのシールフィン４６とハブシュラウド４３とによって、３つのキャビティＣが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第六キャビティＣ６は、軸体３０の上流側壁面３４と、同じく軸体３０の底面３５と、第一シールフィン４６Ａと、ハブシュラウド４３の蒸気衝突面４４とによって形成されている。また、２番目に上流側に位置する第七キャビティＣ７は、第一シールフィン４６Ａと、軸体３０の底面３５と、第二シールフィン４６Ｂと、ハブシュラウド４３の内周面４３ａとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第八キャビティＣ８は、第二シールフィン４６Ｂと、軸体３０の底面３５と、第三シールフィン４６Ｃと、ハブシュラウド４３の内周面４３ａとによって形成されている。
【００７６】
ここで、図７に示すように、第六キャビティＣ６は、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第一シールフィン４６Ａは、径方向壁面３５１ｄより若干下流側の位置に固定されている。従って、第六キャビティＣ６の軸方向下流部には、軸方向に若干拡幅された拡幅部４８Ａが形成されている。
【００７７】
また、図７に示すように、第七キャビティＣ７も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第二シールフィン４６Ｂは、径方向壁面３５１ｅより若干下流側の位置に固定されている。従って、第七キャビティＣ７の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部４８Ｂが形成されている。更に、第八キャビティＣ８も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第三シールフィン４６Ｃは、径方向壁面３５１ｆより若干下流側の位置に固定されている。従って、第八キャビティＣ８の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部４８Ｃが形成されている。
【００７８】
次に、第四実施形態に係る蒸気タービン１の作用効果について、図７を用いて説明する。軸方向に流れる蒸気Ｓは、その一部がハブシュラウド４３の蒸気衝突面４４に衝突する。そうすると、第六キャビティＣ６の内部であって凸部４５よりブレード基端側の領域には、例えば図７では時計回りの主渦ＳＵ６が発生する。そして、この主渦ＳＵ６の一部が凸部４５にて剥離することによって、第六キャビティＣ６の内部であって凸部４５よりブレード先端側の領域には、剥離渦ＨＵ９が発生する。この剥離渦ＨＵ９の回転方向は、主渦ＳＵ６と逆回りすなわち図７では反時計回りである。そして、軸体３０の角部４９Ａにて剥離渦ＨＵ９の一部が更に剥離することによって、第六キャビティＣ６の拡幅部４８Ａには、剥離渦ＨＵ１０が発生する。この剥離渦ＨＵ１０の回転方向は、剥離渦ＨＵ９と逆回りすなわち図７では時計回りであり、微小隙間４７Ａの位置で、第一シールフィン４６Ａから軸体３０の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ１０は、微小間隙４７Ａにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。
【００７９】
そして、微小間隙４７Ａからリークした蒸気Ｓは、第七キャビティＣ７へ流入する。この蒸気Ｓは、軸体３０の径方向壁面３５１ｅに衝突することにより、反時計回りの主渦ＳＵ７を形成する。そして、軸体３０の角部４９Ｂにて主渦ＳＵ７の一部が剥離することによって、第七キャビティＣ７の拡幅部４８Ｂにおいて、時計回りの剥離渦ＨＵ１１が発生する。この剥離渦ＨＵ１１は、微小間隙４７Ｂの位置で、第二シールフィン４６Ｂから軸体３０の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ１１も、微小間隙４７Ｂにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００８０】
更に、微小間隙４７Ｂからリークした蒸気Ｓは、第八キャビティＣ８へ流入する。この蒸気Ｓは、軸体３０の径方向壁面３５１ｆに衝突することにより、反時計回りの主渦ＳＵ８を形成する。そして、軸体３０の角部４９Ｃにて主渦ＳＵ８の一部が剥離することによって、第八キャビティＣ８の拡幅部４８Ｃにおいて、時計回りの剥離渦ＨＵ１２が発生する。この剥離渦ＨＵ１２は、微小間隙４７Ｃの位置で、第三シールフィン４６Ｃから軸体３０の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦ＨＵ１２も、微小間隙４７Ｃにおける蒸気Ｓのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。
【００８１】
このように、第六キャビティＣ６，第七キャビティＣ７，第八キャビティＣ８において剥離渦ＨＵ１０，剥離渦ＨＵ１１，剥離渦ＨＵ１２の縮流効果によって蒸気Ｓのリーク量をそれぞれ低減させることにより、蒸気Ｓのリーク量を最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティＣの数は３つに限られず、任意の数だけ設けることができる。
【００８２】
尚、上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ、或いは動作手順等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
例えば、上記実施形態では、環状溝１２やステップ部１４１,１４５を仕切板外輪１１に形成した。しかし、仕切板外輪１１は本発明に必須の構成ではなく、仕切板外輪１１を設けずに、環状溝１２やステップ部１４１,１４５をケーシング１０に形成してもよい。
また、上記実施形態では、本発明を復水式の蒸気タービンに適用したが、他の型式の蒸気タービン、例えば、二段抽気タービン、抽気タービン、混気タービン等に適用することもできる。
更に、上記実施形態では、本発明を蒸気タービンに適用したが、ガスタービンにも適用することができ、更には、回転翼を有する全ての機器に本発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００８３】
１  蒸気タービン
１０  ケーシング
１１  仕切板外輪
１２  環状溝
１３  上流側壁面
１４  底面
１４１  ステップ部
１４１ａ,１４１ｂ,１４１ｃ  軸方向壁面
１４１ｄ,１４１ｅ,１４１ｆ  径方向壁面
１４２  角部
１４３  角部
１４４  角部
１４５  ステップ部
１４５ａ,１４５ｂ,１４５ｃ,１４５ｄ  軸方向壁面
１４５ｅ,１４５ｆ,１４５ｇ,１４５ｈ  径方向壁面
１４６  角部
１５  下流側壁面
１６  快削材
２０  調整弁
２１  調整弁室
２２  弁体
２３  弁座
２４  蒸気室
３０  軸体
３１  軸本体
３２  ディスク
３３  環状溝
３４  上流側壁面
３５  底面
３５１  ステップ部
３５１ａ,３５１ｂ,３５１ｃ  軸方向壁面
３５１ｄ,３５１ｅ,３５１ｆ  径方向壁面
３６  下流側壁面
４０  環状静翼群
４１  静翼
４２  翼本体
４３  ハブシュラウド
４３ａ  内周面
４４  蒸気衝突面
４５  凸部
４６  シールフィン
４６Ａ  第一シールフィン
４６Ｂ  第二シールフィン
４６Ｃ  第三シールフィン
４７Ａ  微小間隙
４７Ｂ  微小間隙
４７Ｃ  微小間隙
４８Ａ  拡幅部
４８Ｂ  拡幅部
４８Ｃ  拡幅部
４９Ａ  角部
４９Ｂ  角部
４９Ｃ  角部
５０  環状動翼群
５１  動翼
５１１  翼本体
５１２  チップシュラウド
５１２ａ  外周面
５３  蒸気衝突面
５４  凸部
５５  シールフィン
５５Ａ  第一シールフィン
５５Ｂ第二シールフィン
５５Ｃ  第三シールフィン
５６Ａ  微小間隙
５６Ｂ  微小間隙
５６Ｃ  微小間隙
５７  拡幅部
５８  拡幅部
５９  拡幅部
６０  軸受部
６１  ジャーナル軸受装置
６２  スラスト軸受装置
７０  凸部
７１  ステップ部
７１ａ,７１ｂ,７１ｃ  軸方向壁面
７１ｄ,７１ｅ,７１ｆ  径方向壁面
７２  凸部
７３  シールフィン
７３Ａ  第一シールフィン
７３Ｂ  第二シールフィン
７３Ｃ  第三シールフィン
７４Ａ  微小間隙
７４Ｂ  微小間隙
７４Ｃ  微小間隙
７５  角部
７６  拡幅部
７７  拡幅部
Ｃ  キャビティ
Ｃ１  第一キャビティ
Ｃ２  第二キャビティ
Ｃ３  第三キャビティ
Ｃ４  第四キャビティ
Ｃ５  第五キャビティ
Ｃ６  第六キャビティ
Ｃ７  第七キャビティ
Ｃ８  第八キャビティ
ＨＵ１  剥離渦
ＨＵ２  剥離渦
ＨＵ３  剥離渦
ＨＵ４  剥離渦
ＨＵ５  剥離渦
ＨＵ６  剥離渦
ＨＵ７  剥離渦
ＨＵ８  剥離渦
ＨＵ９  剥離渦
ＨＵ１０  剥離渦
ＨＵ１１  剥離渦
ＨＵ１２  剥離渦
Ｓ  蒸気
ＳＵ１  主渦
ＳＵ２  主渦
ＳＵ３  主渦
ＳＵ４  主渦
ＳＵ５  主渦
ＳＵ６  主渦
ＳＵ７  主渦
ＳＵ８  主渦
Ｗ１  径方向幅
Ｗ２  径方向幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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