(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面に複数の本体側コネクタからなるコネクタアレイを備え、超音波画像形成用の電子基板を収容した本体と、
複数のプローブと、
を含み、
前記各プローブは、前記複数の本体側コネクタの内の１つに着脱自在に装着されるプローブ側コネクタ、超音波の送受波を行うプローブヘッド、及び、それらの間を接続するプローブケーブルを有し、
前記本体における前記コネクタアレイの上部に、水平方向に並んだ複数のケーブル保持溝を有するクリップ部材が設けられ、
前記各ケーブル保持溝は、前記プローブケーブルを抜き差し可能に挟み込んで弾性的に保持するものであり、
前記複数のケーブル保持溝は複数のプローブ側コネクタから上側へ引き出された複数のプローブケーブルを水平方向に整列させつつそれらを保持し、
前記各ケーブル保持溝は、差込口と、前記差込口よりも狭まった中間くびれ部と、前記中間くびれ部よりも奥側において広がった保持部と、を有し、
前記クリップ部材において隣接するケーブル保持溝の間に凸型ループ状部が存在し、各ケーブル保持溝の両側にある２つの凸型ループ状部が弾性狭持作用を発揮する、
ことを特徴とする超音波診断装置。
【請求項２】
請求項１記載の装置において、
前記本体は上面から前面にかけて湾曲したコーナー面を有し、
前記クリップ部材は、前記コーナー面上に設けられ、前記各ケーブル保持溝が斜め上向きとなる、ことを特徴とする超音波診断装置。
【請求項３】
前面に複数の本体側コネクタからなるコネクタアレイを備え、超音波画像形成用の電子基板を収容した本体と、
複数のプローブと、
を含み、
前記各プローブは、前記複数の本体側コネクタの内の１つに着脱自在に装着されるプローブ側コネクタ、超音波の送受波を行うプローブヘッド、及び、それらの間を接続するプローブケーブルを有し、
前記本体には複数のケーブル保持溝を有するクリップ部材が設けられ、
前記各ケーブル保持溝は、前記プローブケーブルを抜き差し可能に挟み込んで弾性的に保持するものであり、
前記各ケーブル保持溝は、差込口と、前記差込口よりも狭まった中間くびれ部と、前記中間くびれ部よりも奥側において広がった保持部と、を有し、
前記クリップ部材において隣接するケーブル保持溝の間に凸型ループ状部が存在し、各ケーブル保持溝の両側にある２つの凸型ループ状部が弾性狭持作用を発揮する、ことを特徴とする超音波診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は超音波診断装置に関し、特にプローブケーブルの取扱い性を向上する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
超音波診断装置は、電子基板群を収容した箱状の本体、それに支持された操作パネル、等を有する。操作パネルは本体に対して一般に上下動自在、水平運動自在に設けられている。本体の前面には通常、複数の本体側コネクタ（レセプタクル）が設けられている。それぞれの本体側コネクタにはプローブコネクタ（コネクタボックス）が着脱自在に装着される。プローブコネクタにはプローブケーブルの一端が接続され、プローブケーブルの他端がプローブヘッドに接続される。プローブヘッドは超音波を送受波する超音波振動子を有する。プローブケーブルがフロア面に接触しないように、操作パネルの側面後端部にはケーブルガイド（ケーブルフック）が設けられている。それは水平回転軸に軸支された回転自在な車輪を含み、それによってプローブケーブルが案内される。操作パネルの側面前端部にもケーブルフックが設けられることがある。特許文献１にはケーブルフックの一例が開示されている。
【０００３】
ケーブルコネクタから引き出されたプローブケーブルは、必要に応じて、そのような１又は複数のケーブル案内手段によって支えられつつ、所望の場所まで導かれる。プローブヘッドはそれを使用しない状態においてプローブホルダに保持され、使用時においてユーザー（診断者）によって保持される。ベッド上の患者における色々な位置にプローブヘッドを当接できるように、プローブケーブルはある程度の長さをもっている。プローブケーブル内には百本以上の信号線が挿通されているので一般的なケーブルよりもかなり重い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−９３４２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の超音波診断装置において、その本体に、プローブコネクタから出たプローブケーブルを挟み持つ（仮止めする）ような構造は認められない。Ｊ字形をもったケーブルフックは、プローブケーブルを引っ掛けるだけのものであり、そこでの掛止作用（ケーブルを局所的に掴んで持つ作用）は期待できない。回転自在な車輪を有するケーブルガイドの場合、プローブケーブルの軸方向運動は基本的に自由である。その両側における弛みによってプローブケーブルの移動が事実上制限されるとしても、プローブケーブルを引っ張ると、プローブケーブルが簡単に引き出されてしまうのであり、当初の弛みをそのまま維持することはできなくなる。結果として、垂れ下がりによるフロア面接触という問題が生じやすくなる。一方、本体において、仮にプローブケーブルの途中を完全に保持してしまうならば、プローブケーブルを十分に伸ばして使用したい場合やプローブ交換の場合にプローブケーブルを簡単に取り外せないから使い勝手が悪くなる。
【０００６】
なお、複数のプローブを使用する場合には複数のプローブケーブルの絡み合いを防止しつつ整理して取り扱うことも必要である。特に、コネクタ群の付近で複数のプローブケーブルが絡み合うと、個々のコネクタの着脱操作に支障が生じるから、各コネクタから引き出されたプローブケーブルを上方において整列保持することが望まれる。
【０００７】
本発明の目的はプローブケーブルの垂れ下がりや床面への接触を防止することにある。
【０００８】
本発明の他の目的は複数のプローブケーブルの絡み合いを防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る超音波診断装置は、前面に本体側コネクタを備え、超音波画像形成用の電子基板を収容した本体と、前記本体側コネクタに着脱自在に装着されるプローブ側コネクタ、超音波の送受波を行うプローブヘッド、及び、それらの間を接続するプローブケーブルを有するプローブと、を含み、前記本体には少なくとも１つのケーブル保持溝を有するクリップ部材が設けられ、前記ケーブル保持溝は前記プローブケーブルを抜き差し可能に挟み込んで弾性的に保持する、ことを特徴とする。
【００１０】
上記構成によれば、プローブコネクタから出たプローブケーブルをクリップ部材のケーブル保持溝に差し込めば、そこでプローブケーブルを弾性的に狭持あるいは仮止めすることができるので、プローブケーブルの垂れ下がりによるフロア面への接触といった問題を解消又は軽減できる。また、複数のプローブケーブルの全部又は一部を仮止めするならば、それらの絡み合いを軽減することが可能となる。ケーブル保持溝は、その前方からプローブケーブルを差し込み可能であって、いったん差し込まれるとプローブケーブルを狭持して離脱運動や軸方向運動を制限するものであるのが望ましい。そして、一定の引き抜き力が働くと、ケーブル保持溝からプローブケーブルが自然に外れるように、プローブ保持溝の保持力が定められるのが望ましい。
【００１１】
望ましくは、前記クリップ部材は、水平方向に並んだ複数のケーブル保持溝を有し、前記本体の前面には複数の本体側コネクタからなるコネクタアレイが設けられ、前記本体における前記コネクタアレイの上部に前記クリップ部材が設けられる。この構成によれば複数のプローブを使用する場合においても（特にコネクタ付近において）複数のプローブケーブルの絡み合いを防止できる。
【００１２】
望ましくは、前記本体は上面から前面にかけて湾曲したコーナー面を有し、前記クリップ部材は、前記コーナー面上に設けられ、前記各ケーブル保持溝が斜め上向きとなる。ケーブル保持溝にプローブケーブルを嵌め込んだ場合において、ケーブル保持溝の上側から斜め後ろ方向へプローブケーブルが引き出された上で手前側へ導かれることになるから、プローブケーブル自体の弾性作用によってそれ自身を持ち上げる力を生じさせることが可能となる。また、ケーブル保持溝が斜め上向きとなっていればプローブケーブルを斜め上方から差し込むことができるから仮止め作業性を向上できる。
【００１３】
望ましくは、前記各ケーブル保持溝は、差込口と、前記差込口よりも狭まった中間くびれ部と、前記中間くびれ部よりも奥側において広がった保持部と、を有し、前記クリップ部材において隣接するケーブル保持溝の間に凸型ループ状部が存在し、各ケーブル保持溝の両側にある２つの凸型ループ状部が弾性狭持作用を発揮する。蛇行形態をもって複数の凸型ループ状部を形成すると、それらの間に凹型ループ状部が形成されることになる。各凹型ループ状部はケーブル保持溝を構成するものである。中間くびれ部（の内面）に内側に突出する突起（隆起）を設ければプローブケーブルの保持作用を高めることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、プローブケーブルの垂れ下がりや床面への接触を防止できる。あるいは、コネクタ群付近での複数のプローブケーブルの絡み合いを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る超音波診断装置の基本構成を示す図である。
【図２】クリップ部材の設置状態を示す図である。
【図３】クリップ部材の拡大斜視図である。
【図４】ケーブル保持溝の拡大図である。
【図５】ケーブル経路の第一例を示す図である。
【図６】ケーブル経路の第二例を示す図である。
【図７】ケーブル経路の第三例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の好適な実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１７】
図１には、医療の分野において用いられる超音波診断装置が示されている。図１においては基本構成が示されており、細部の形状や構造については適宜省略されている。特に図１においては後述するクリップ部材が図示省略されている。それについては図２以降で詳しく説明する。この超音波診断装置は、生体（特に人体）に対して超音波を送受波し、それにより得られたエコーデータに基づいて超音波画像を形成する装置である。
【００１８】
超音波診断装置は、図１に示す構成において、超音波画像形成のための複数の電子基板を収容した本体（カート）１２を有する。本体１２の下部は本体ベース１２Ａであり、それには４つのキャスタ１４が設けられている。本体１２は概ね箱形の形態を有するが、その前面側（ユーザー側）は部分的に開放されており、その上部には、昇降機構１６によって支持された可動部１８が設けられている。本体ベース１２Ａの前端部分は足置きとして機能する。
【００１９】
可動部１８は、図１に示す構成例において、操作パネル２０、可動機構２２、アーム機構２６及び表示器２８を有する。可動機構２２は、操作パネルを左右方向、前後方向、回転方向に運動させる機構である。可動機構２２により、昇降機構１６の作用と相俟って、操作パネル２２の空間的な位置及び姿勢を所望のものにすることができる。本実施形態では、可動機構２２は、支柱によって支持された左右スライドユニット、それに支持された前後スライドユニット、それに支持された回転ユニットを備える。回転ユニットは操作パネル２０のフレームに固定されている。操作パネル２０は複数の入力器及び表示器を備えている。その操作面（上面）は、大別して、手前側の第１操作面と奥側に起立した第２操作面とで構成され、２つの操作面の連なり部分に、しかも右側に変位して、部分的に盛り上がった中間台座部が存在している。それは中間的な傾斜角度を有する第３操作面を備えており、そこにはＳＴＣスライダ入力器が設けられている。第１操作面にはトラックボール、ゲインつまみ、フリーズスイッチ、等が設けられている。第２操作面には幾つかのつまみの他、タッチスクリーン付きの表示器が設けられている。そのような表示器はサブディスプレイを構成するものである。操作パネル２０の手前側つまり前端には、可動部１８全体の位置や姿勢を変更するためのハンドルが設けられている。そのハンドルは、操作パネル本体の前端縁における左右端部に一対の連結部を介して連結した部材であって、アーチ状あるいは弓状の形状を有する。その内側には上下に貫通した空隙が存在し、棒状のハンドル体を握り持って可動部１８を自在に操作することが可能である。
【００２０】
操作パネル２０の奥側にはそれに連結された基台２４が存在し、それは奥行方向に伸長している。基台２４の奥側端部にはアーム機構２６が搭載されており、そのアーム機構２６によってフラットパネルディスプレイとしての表示器２８が支持されている。アーム機構２６は、下側から見て、第１旋回部、第１アーム（旋回アーム）、第２旋回部、中間アーム（短尺起立アーム）、並行リンクを内蔵する第２アーム（傾斜運動アーム）、第３旋回部、チルト機構、姿勢補正機構（表示面法線回りにおける表示面の不必要な傾きを解消する機構）、等を備えている。表示器２８の前側かつ下部にはアーチ状のハンドル２８Ａが設けられている。それを握り持って表示器２８を所望の位置及び姿勢に位置決めすることができる。
【００２１】
本体１２の前面側には複数の本体側コネクタ３０が設けられている。各本体側コネクタ３０には図示されていないプローブ側コネクタが装着される。各本体側コネクタ３０は右回り方向に若干傾斜して配置されており、プローブケーブルの取り出しが他のプローブコネクタによって邪魔されないように構成されている。本体１２の前面上部３２（本体側コネクタ群形成部の上側）は円筒面状に形成されている。すなわち、本体１２の上面から前面にかけての角部分が丸みをもって形成されている。操作パネルの側部（側面）であって奥側端部にはケーブルフック取付部３４が設けられている。そこには複数本のプローブケーブルを挿通支持するケーブルフックが取り付けられる。
【００２２】
図２には、本体１２についての部分的な拡大図が示されている。本体１２は上面の他前面２００および側面２０２を有している。前面２００から上面にかけて丸みをもった部分としての前面上部３２が構成されており、その前面上部３２はコーナー面である。前面２００には図１に示したように複数の本体側コネクタが整列して形成されており、すなわちそこにはコネクタアレイあるいはコネクタユニット２０４が形成されている。図２においてはコネクタユニット２０４のうちで１つの本体側コネクタに対して１つのプローブコネクタ２０６が装着された状態が示されている。本実施形態においては、各プローブコネクタ２０６は若干斜めの姿勢をもって装着されている。符号２０８はケーブルブーツを示している。プローブコネクタ２０６には図示されていないプローブケーブルの一端部が接続され、プローブケーブルの他端部は図示されていないプローブヘッドに接続されている。
【００２３】
図２に示すように、本実施形態においては前面上部３２にクリップ部材２１０が固定配置されている。クリップ部材２１０は水平方向具体的には左右方向に伸長した樹脂からなる部材であって、後に説明するように複数のケーブル保持溝を備えている。各ケーブル保持溝はプローブケーブルを抜き差し可能に弾性的に保持するものであり、すなわち各プローブ保持溝は仮止め手段として機能する。前面上部３２がコーナー面として構成されており、そこにクリップ部材２１０が配置されているため、クリップ部材２１０はやや上向きで設置されており、具体的には各ケーブル保持溝が斜め上向きの状態を有している。複数のプローブ保持溝は図示されるように左右方向に整列しており、複数のプローブケーブルを左右方向に整列させつつそれらを仮止めすることが可能である。
【００２４】
図３には、クリップ部材２１０の斜視図が示している。クリップ部材２１０はそれ全体として樹脂の一体形成品として構成されており、それはベース２１２と蛇行部材２１４とを有している。ベース２１２は板状の部分であり、蛇行部材２１４は複数の凸型ループ状部２１８を有している。それらの間にはそれぞれ凹型ループ状部２２２が生じている。複数の凹型ループ状部２２２がＸ方向に整列しており、それによって複数のケーブル保持溝２１６からなるケーブル保持溝列が構成されている。１つのケーブル保持溝２１６に着目した場合、その両隣には２つの凸型ループ状部２１８が存在することになり、そのような両側からの弾性作用によって、ケーブル保持溝２１６内に差し込まれたプローブケーブルが弾性的に狭持される。ちなみに後に説明するようにケーブル保持溝の２つの側面にはそれぞれ突起２２３が存在している。
【００２５】
図４にはケーブル保持溝２１６の拡大図が示されている。ケーブル保持溝２１６は、ベース部材から離れた地点としての差込口２２６を有し、その奥側には中間くびれ部２２８が存在しており、図４に示すようにその部分の間隔が狭まっている。中間くびれ部２２８の奥側は広がった保持部２３０とされており、その保持部２３０はＣ字型あるいは円筒型を有している。保持部２３０はプローブケーブルの直径に相当したループ形状を有している。ちなみに各凹型ループ状部２２２には図３に示すように連結部２２４を介してベース２１２に接続されている。図４において、中間くびれ部２２８が有する２つの内面にはそれぞれ突起２２８が形成されており、各突起２２３は保持部２３０内にプローブケーブルが保持されている状態においてプローブケーブルの表面を押さえ込むような位置に形成されており、それらによってプローブケーブルの離脱が効果的に阻止されている。すなわち弾性保持作用が高められている。ちなみに差込口２２６は外側に行くに従ってラッパ状に開いた形態を有している。
【００２６】
図５乃至図７には各種のケーブル経路が示されている。まず図５を参照すると、本体の前面上部には上述したようにクリップ部材２１０が設けられており、それが有するプローブ保持溝の向きが符号２３２Ａで示されている。当該方向は水平軸に対して角度θ１だけ上向きである。符号２３２Ｂはケーブル保持溝に保持されたプローブケーブルの軸線を表しており、その軸線はプローブ保持溝の上側において後方へ若干倒れ込んでいる。したがって、ケーブル保持溝にプローブケーブルを差し込んでそこに仮止めすると、プローブケーブルはケーブル保持溝の上側においてやや後ろ側に倒れた方向に引き出されることになり、そこから前側にループを描きながら導かれることになる。
【００２７】
したがって、そのような引き出し部分のループ弾性作用によってプローブケーブルそれ自体に持ち上げ力を生じさせることができ、また斜め上向きから差し込みアプローチを行うことができるので、仮止め作業性を向上できるという利点が得られる。
【００２８】
操作パネル２０の側面奥側にはケーブルガイド２３４が設けられており、そのケーブルガイド２３４はプローブケーブルが載せられる回転自在な車輪を備えている。操作パネル２０の側面前端部にはＪ字型を有するケーブルフック２３６が設けられている。
【００２９】
本体に対してプローブコネクタ２０６が装着された状態において、その上端部からプローブケーブルが引き出され、そのプローブケーブルはクリップ部材２１０によって本体の前面上端において仮止めされやや後ろへ導かれた上で手前側にループを描きながらケーブルガイド２３４を通過している。そしてそのケーブルガイド２３４を通過したケーブルは前方に導かれている。通常はプローブヘッドあるいはその付近のプローブケーブルがユーザによって保持され、図５に示すようなケーブル架け渡し状態が生じる。クリップ部材２１０の作用により当該地点においてプローブケーブルが保持されているので、プローブケーブル２３８の状態が変化した場合においても、知らないうちにたるみ２３８Ａが生じてそれが増大したときにプローブケーブルがフロア面に接触してしまうといった問題を未然に防止することができる。また当初からたるみ２３８Ａを生じさせた上でプローブケーブル２３８をクリップ部材２１０によって仮止めしたような場合においては、プローブケーブル２３８の状態が変化してもそのようなたるみ２３８Ａを維持することができるから、同様にプローブケーブルが床面に接触するといった問題を未然に防止することができる。
【００３０】
図６に示す状態においては、プローブコネクタ２０６から引き出されたプローブケーブル２４０がクリップ部材２１０を経由し、またケーブルガイド２３４を経由し、更にケーブルクリップ２３６を経由して例えば操作パネル２０の反対側へ導かれている。
【００３１】
図７に示す状態においては、符号２４２で示されるようにプローブコネクタ２０６から引き出されたプローブケーブルがクリップ部材２１０によって仮止めされた上でそこから前方へ大きく引き出されている。すなわちプローブケーブルの長さを十分に使いたいような場合にはケーブルガイド２３４からプローブケーブルを外すことも可能であり、その場合においてはクリップ部材２１０がプローブケーブルを保持してその垂れ下がりを防止する作用を発揮する。また符号２４４で示されるように、プローブケーブルをより引き伸ばしたいような場合においては、クリップ部材２１０からプローブケーブルを離脱させることもでき、その場合にはプローブヘッドをより遠方へ導くことが可能となる。もっともそのような場合においては、プローブヘッドを本体に近づけるとプローブケーブルがかなり垂れ下がって床面に接触する可能性が生じるため、その中間地点を手で持つのが望ましい。そしてそのような両手がふさがれた状態を解消するために、プローブケーブルの中間部分をクリップ部材２１０に差し込めばプローブケーブルの大きな垂れ下がりを防止してそれが床面に接触してしまうといった問題を防止することが可能となる。もちろんそのような仮止めにあたってはクリップ部材２１０とプローブコネクタ２０６との間における一定のたるみを設定することも可能である。このように、状況に応じてふさわしいケーブル経路を選択することが可能となる。
【００３２】
本実施形態においてはクリップ部材が水平方向に並んだ複数のケーブル保持溝を有している。したがってクリップ部材によって複数本のプローブケーブルを水平方向に整列させて保持することにより、コネクタユニット周辺あるいはその上部において生じやすいプローブケーブルの絡み合いといった問題を未然に防止することができる。またコネクタユニットの上部においてそれぞれのプローブケーブルを仮止めしておけば、コネクタユニットへプローブケーブルが垂れ下がることを防止できるのでプローブコネクタの着脱にあたって他のプローブのケーブルが邪魔になるといった問題を防止することができる。
【００３３】
本実施形態においては同一形状を有する複数のプローブ保持溝が形成されていたが、サイズの異なる複数種類のケーブル保持溝を設けることも可能である。例えばプローブケーブルの仮止め作用を発揮するケーブル保持溝と、単にプローブケーブルを引っかけるフック等を並べて設けることも可能である。
【符号の説明】
【００３４】
１２  本体、３２  前面上部、２１０  クリップ部材、２０６  プローブコネクタ、２０４  コネクタユニット、２１６  ケーブル保持溝。
【図１】
0005558920.tif 000002
【図２】
0005558920.tif 000003
【図４】
0005558920.tif 000004
【図５】
0005558920.tif 000005
【図６】
0005558920.tif 000006
【図７】
0005558920.tif 000007
【図３】
0005558920.tif 000008