(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、およびデータストレージコンポーネントに結合されて動作しているデータストレージセンタのタスクスケジューリング方法であって、
コントローラが、前記データストレージセンタのタスクが実行される時を制御することを含み、前記制御することが、
電気エネルギーの予想される将来の費用を決定し、
異なる将来の時の前記データストレージセンタに関連する気象条件の予測を入手し、
気象条件の前記予測に少なくとも部分的に基づいて、電気エネルギーが前記タスクの前記実行により前記異なる将来の時に消費される予想量を取得すること
を含む、タスクスケジューリング方法。
【請求項２】
前記タスクは、
データをバックアップすること、
データをインデクシングすること、
メディアエンコーディングすること、および／または
データマイニングすること
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
気象条件の前記予測は、ウェブサービス若しくは気象情報データベースから入手され、または前記データストレージセンタで測定された気象データに基づいて入手される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
電気エネルギーが前記タスクの前記実行により消費される場合の前記予想量は、前記タスクが実行される時期および時刻に少なくとも部分的に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記タスクがある時に実行されるかどうかは、前記ある時の電気エネルギーの前記予想される費用が閾値コストを超えるかどうかに少なくとも部分的に依存する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記電気エネルギーの前記予想される費用は、ウェブサービスからの瞬間的情報を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記電気エネルギーの前記予想される費用は、電力事業会社のウェブベースのインターフェースから入手される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
将来の時の電気エネルギーの前記費用は、エネルギー事業会社と結ばれた契約に基づいて指定される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
タスクを実行するように構成され、少なくとも電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、およびデータストレージコンポーネントに結合されるデータストレージセンタと、
前記データストレージセンタに結合され、
電気エネルギーの予想される将来の費用を判定すること、
異なる将来の時の前記データストレージセンタでの気象条件の予測を入手すること、
電気エネルギーが前記異なる将来の時に前記タスクの前記実行により消費される場合の量を推定することであって、前記推定された量は、前記予測された気象条件に少なくとも部分的に基づいていること、
前記異なる将来の時の前記タスクの実行の電気エネルギーコストを確定することであって、前記確定された電気エネルギーコストは、電気エネルギーの前記予想される将来の費用と、電気エネルギーが前記異なる将来の時に前記タスクの前記実行により消費される場合の前記推定された量とに基づいていること、
前記データストレージセンタが前記タスクを実行する時を選択することであって、前記時は、前記異なる将来の時の前記タスクの実行の前記電気エネルギーコストに少なくとも部分的に基づいて選択されること
を行うように構成された、コントローラと
を含む、データストレージ構成。
【請求項１０】
気象条件の前記予測は、ウェブサービス若しくは気象情報データベースから入手され、または前記データストレージセンタで収集された気象データに基づいて入手される、請求項９に記載の構成。
【請求項１１】
前記推定された量は、前記異なる将来の時の日付および／または時刻に少なくとも部分的に基づく、請求項９に記載の構成。
【請求項１２】
前記コントローラは、過去のコストデータに少なくとも部分的に基づいて電気エネルギーの前記予想される将来の費用を判定するように構成される、請求項９に記載の構成。
【請求項１３】
タスクを実行するように構成され、少なくとも電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、およびデータストレージコンポーネントに結合されるデータストレージセンタと、
前記データストレージセンタに結合され
電気エネルギーの費用の更新を受け取ることであって、前記更新のそれぞれは、それぞれの期間に関連する、受け取ること、
前記期間中の前記データストレージセンタでの気象条件に関する更新を受け取ること、
現在の期間ごとに
電気エネルギーが前記タスクの前記実行により前記現在の期間中に消費される量を推定することであって、前記推定された量は、現在の前記気象条件に少なくとも部分的に基づいていること、
前記現在の期間中の前記タスクの前記実行の電気エネルギーコストを確定することであって、前記確定された電気エネルギーコストは、前記現在の期間に関連する電気エネルギーの前記受け取られた最新の費用と、電気エネルギーが前記タスクの前記実行により前記現在の期間中に消費される前記推定された量とに少なくとも部分的に基づいていること、
前記タスクの前記実行の前記確定した電気エネルギーコストを閾値電気エネルギーコストと比較すること、
前記閾値電気エネルギーコストに対する前記確定した電気エネルギーコストの前記比較に基づいて、
前記タスクの前記実行を開始し、
前記タスクの前記実行を再開し、
前記タスクの前記実行を継続し、
前記タスクの前記実行の開始を抑止し、または
前記タスクの前記実行を停止する
のいずれかを行うこと
を行うように構成されたコントローラと
を含む、データストレージ構成。
【請求項１４】
前記推定された量は、前記データストレージセンタ内の現在温度および前記データストレージセンタ内の現在の湿度レベルに少なくとも部分的に基づいている、請求項１３に記載の構成。
【請求項１５】
前記タスクは、
データをバックアップすること、
データをインデクシングすること、
メディアエンコーディングすること、および／または
データマイニングすること
を含む、請求項１３に記載の構成。
【請求項１６】
前記コントローラは、インターネットに通信可能に結合され、前記コントローラは、前記インターネットにおける第１ウェブサービスから前記気象条件を入手するように構成される、請求項１３に記載の構成。
【請求項１７】
電気エネルギーの費用の前記更新は、前記インターネットにおける第２ウェブサービスから受け取られる、請求項１６に記載の構成。
【請求項１８】
電気エネルギーの費用の前記更新は、電力事業会社のウェブベースのインターフェースから受け取られる、請求項１６に記載の構成。
【請求項１９】
前記コントローラは、過去のコストデータに少なくとも部分的に基づいて電気エネルギーの費用の前記更新を判定するように構成される、請求項１６に記載の構成。
【請求項２０】
データストレージセンタに結合されたコンピュータ化されたコントローラの動作を制御する命令を含むコンピュータメモリデバイスであって、前記命令は、前記コンピュータ化されたコントローラに、
電気エネルギーの費用を判定することであって、電気エネルギーの前記コストのそれぞれは、複数の期間のうちのそれぞれの期間に関連することと、
前記データストレージセンタでの環境条件の予測を入手することであって、前記予測のそれぞれは、前記複数の期間のうちのそれぞれの期間に関連することと、
電気エネルギーが前記データストレージセンタによるタスクの実行により消費される場合の量を推定することであって、前記量のそれぞれは、前記複数の期間のうちのそれぞれの期間に関連し、前記推定された量は、環境条件の前記予測に少なくとも部分的に基づくことと、
前記タスク実行の電気エネルギーコストを確定することであって、タスクの実行の前記コストのそれぞれは、前記複数の期間のうちのそれぞれの期間に関連し、前記確定することは、電気エネルギーの前記判定された費用と電気エネルギーが前記タスクの前記実行により消費される場合の前記推定された量とに少なくとも部分的に基づくことと、
前記複数の期間のそれぞれでの前記確定した電気エネルギーコストに基づいて、
前記複数の期間のうちの０個、
前記複数の期間のうちの１つ、または
前記複数の期間のうちの２つ以上
にタスクを実行すべきであると判断することと
を含む動作を実行させるように構成される、コンピュータメモリデバイス。
【請求項２１】
前記環境条件は、前記データストレージセンタに関連する屋外気象条件および／または温度を含む、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２２】
前記タスクは、
データをバックアップすること、
データをインデクシングすること、
メディアエンコーディングすること、および／または
データマイニングすること
を含む、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２３】
前記予測は、第１ウェブサービスから少なくとも部分的に入手される、請求項２０に記載のデバイス。
【請求項２４】
電気エネルギーの前記費用は、第２ウェブサービスから受け取られる、請求項２３に記載のデバイス。
【請求項２５】
前記命令は、前記コンピュータ化されたコントローラに、メモリデバイスから過去の電気エネルギーコストデータを取り出させることをさらに含む動作を実行させるように構成され、電気エネルギーの前記費用は、前記過去の電気エネルギーコストデータに少なくとも部分的に基づいて判定される、請求項２０に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、その開示全体が参照によって本明細書に組み込まれている、２００９年８月１３日に出願した米国特許出願第１２／５４０，３９２号、名称「Ｔａｓｋ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ｂａｓｅｄ  ｏｎ  Ｆｉｎａｎｃｉａｌ  Ｉｍｐａｃｔ」の優先権を主張するものである。
【０００２】
データストレージセンタは、後の取出のために１つまたは複数のメモリデバイスにデータを格納する１つの電子ハードウェアまたは電子ハードウェアのコレクションを含む場合がある。たとえば、ストレージエリアネットワーク（ＳＡＮ）は、１つまたは複数のデータストレージセンタを含むことができる。データストレージセンタは、絶えず実行する必要があるタスクまたはアクティビティを有するが、そのようなセンタは、短時間の間１回だけ実行しさえすればよいタスクをも有する。不規則に実行される可能性があるそのようなタスクの例は、データバックアップ、インデクシング（indexing）、媒体符号化（media encoding）、およびデータマイニングである。しかし、データバックアップは、場合によっては規則的に実行される可能性がある。
【０００３】
データストレージセンタによって実行されるタスクは、高いレベルのデータ処理を必要とする場合があり、したがって、大量の電力を消費し、大量の熱を生じる可能性がある。データストレージセンタは、比較的低い温度に保たれている時、より良好に動作することができる。したがって、特にタスクを実行しつつある時、空調を介してデータストレージセンタを冷やしておくために追加の電力が消費される場合がある。
【発明の概要】
【０００４】
本開示は、一般に、データストレージセンタなどのコンピュータシステム、および動作で消費される電気エネルギーのコストを削減するために、そのようなコンピュータシステムを効率的に動作させる方法を開示する。
【０００５】
本開示の第１の態様は、一般に、タスクスケジューリング方法を説明する。上記方法は、電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、およびデータストレージコンポーネントに結合されたデータストレージセンタを動作させることを含むことができる。上記方法は、データストレージセンタのタスクが実行される時を制御することであって、電気エネルギーの予想される将来の費用と、電気エネルギーがタスクの実行により異なる将来の時に消費される予想レートとに少なくとも部分的に基づいて制御することをも含むことができる。いくつかの例で、タスクは、データをバックアップすること、データをインデクシングすること、媒体符号化、および／またはデータをマイニングすることを含むことができる。
【０００６】
第１の態様のいくつかの例では、この方法は、異なる将来の時のデータストレージセンタに関連する気象条件の予測を入手することをも含むことができ、電気エネルギーがタスクの実行により消費される予想レートは、気象条件の予測に少なくとも部分的に基づく。いくつかの例では、気象条件の予測は、ウェブサービス、気象情報データベース、および／またはデータストレージセンタで測定された気象データから入手され得る。
【０００７】
第１の態様のいくつかの例では、電気エネルギーがタスクの実行により消費される場合の予想レートは、タスクが実行される時期および時刻に少なくとも部分的に基づくものとすることができる。
【０００８】
いくつかの例では、タスクがある時に実行されるかどうかは、ある時の電気エネルギーの予想される費用が閾値コストを超えるかどうかに少なくとも部分的に依存することができる。いくつかの例では、電気エネルギーの予想される費用は、ウェブサービスからおよび／または電力事業会社のウェブベースのインターフェースからの瞬間的情報を含むことができる。いくつかの例では、この方法は、エネルギー事業会社と契約を結ぶことを含むことができ、契約は、将来の時の電気エネルギーの費用を指定することができる。
【０００９】
本開示の第２の態様は、一般に、データストレージ構成を説明する。上記構成は、データストレージセンタと、データストレージセンタに結合されたコントローラとを含むことができる。データストレージセンタは、タスクを実行するように構成することができ、電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、および／またはデータストレージコンポーネントに結合することができる。コントローラは、電気エネルギーの予想される将来の費用を判定すること、異なる将来の時のデータストレージセンタでの気象条件の予測を入手すること、予測された気象条件に少なくとも部分的に基づいて、電気エネルギーが異なる将来の時にタスクの実行により消費されるレートを推定すること、電気エネルギーの予想される将来の費用と、電気エネルギーが異なる将来の時にタスクの実行により消費される推定されたレートとに基づいて、異なる将来の時のタスク実行の電気エネルギーコストを確定すること、データストレージセンタがタスクを実行する時を選択することを行うように構成され得る。そのような例では、時は、異なる将来の時のタスク実行の電気エネルギーコストに少なくとも部分的に基づいて選択され得る。
【００１０】
第２の態様のいくつかの例では、気象条件の予測は、ウェブサービス、気象情報データベース、および／またはデータストレージセンタで収集された気象データから入手され得る。いくつかの例では、推定されたレートは、異なる将来の時の日付および／または時刻に少なくとも部分的に基づくものとすることができる。いくつかの例では、コントローラは、過去のコストデータに少なくとも部分的に基づいて電気エネルギーの予想される将来の費用を判定するように構成され得る。
【００１１】
本開示の第３の態様は、一般に、データストレージ構成を説明する。上記構成は、データストレージセンタと、データストレージセンタに結合されたコントローラとを含むことができる。データストレージセンタは、タスクを実行するように構成することができ、電源コンポーネント、ネットワーキングコンポーネント、および／またはデータストレージコンポーネントに結合することができる。コントローラは、それぞれの期間に関連する、電気エネルギーの費用の更新を受け取り、期間中のデータストレージセンタでの気象条件に関する更新を受け取るように構成され得る。コントローラは、現在の期間ごとに、現在の監視される気象条件に少なくとも部分的に基づいて、電気エネルギーがタスクの実行により現在の期間中に消費され得るレートを推定し、現在の期間に関連する電気エネルギーの受け取られた費用と、電気エネルギーがタスクの実行により現在の期間中に消費され得る推定されたレートとに少なくとも部分的に基づいて、現在の期間中のタスク実行の電気エネルギーコストを確定し、タスク実行の確定した電気エネルギーコストを閾値電気エネルギーコストと比較するようにも構成され得る。さらに、閾値電気エネルギーコストに対する確定した電気エネルギーコストの比較に基づいて、タスク実行を開始し、タスク実行を再開し、タスク実行を継続し、タスク実行の開始を抑止し、かつ／またはタスク実行を停止する。
【００１２】
第３の態様のいくつかの例では、推定することは、データストレージセンタ内の現在温度および／またはデータストレージセンタ内の現在の湿度レベルに少なくとも部分的に基づくものとすることができる。いくつかの例では、タスクは、データをバックアップすること、データをインデクシングすること、媒体符号化、および／またはデータをマイニングすることを含むことができる。
【００１３】
第３の態様のいくつかの例では、コントローラは、インターネットに通信的に結合することができ、第１ウェブサービスから気象条件を入手するように構成され得る。いくつかの例では、電気エネルギーの費用の更新は、第２ウェブサービスから受け取られ得る。いくつかの例では、電気エネルギーの費用の更新は、電力事業会社のウェブベースのインターフェースから受け取られ得る。いくつかの例では、コントローラは、過去のコストデータに少なくとも部分的に基づいて電気エネルギーの費用の更新を判定するように構成され得る。
【００１４】
本開示の第４の態様は、一般に、データストレージセンタに結合されたコンピュータ化されたコントローラの動作を制御する命令を含むことができるコンピュータメモリデバイスを説明する。上記命令は、コンピュータ化されたコントローラに動作を実行させるように構成され得る。上記動作は、電気エネルギーの費用を判定する動作であって、電気エネルギーのコストのそれぞれは、それぞれの期間に関連することができる、動作を含むことができる。上記動作は、データストレージセンタでの環境条件の予測を入手する動作であって、予測のそれぞれは、それぞれの期間に関連することができる、動作をも含むことができる。上記動作は、電気エネルギーがデータストレージセンタによるタスクの実行により消費され得るレートを推定する動作であって、レートのそれぞれは、それぞれの期間に関連することができる、動作をさらに含むことができる。推定する動作は、予測された環境条件に少なくとも部分的に基づくものとすることができる。上記動作は、電気エネルギーのコストと電気エネルギーがタスク実行により消費され得る推定されたレートとに少なくとも部分的に基づいて、タスク実行の電気エネルギーコストを確定する動作であって、タスク実行のコストのそれぞれは、それぞれの期間に関連することができる、動作をも含むことができる。さらに、上記動作は、期間のそれぞれでの確定した電気エネルギーコストに基づいて、０個の期間、１つの期間、または複数の期間にタスクを実行すべきであると判断する動作を含むことができる。
【００１５】
第４の態様のいくつかの例では、環境条件は、データストレージセンタに関連する屋外気象条件および／または温度を含むことができる。いくつかの例では、タスクは、データをバックアップすること、データをインデクシングすること、媒体符号化、および／またはデータをマイニングすることを含むことができる。いくつかの例では、予測は、第１ウェブサービスから少なくとも部分的に入手され得る。いくつかの例では、電気エネルギーの費用は、第２ウェブサービスから受け取られ得る。
【００１６】
第４の態様のいくつかの例では、命令は、コンピュータ化されたコントローラに、メモリデバイスから過去の電気エネルギーコストデータを取り出させるように構成されてもよく、電気エネルギーの費用は、過去の電気エネルギーコストデータに少なくとも部分的に基づいて判定され得る。
【００１７】
前述の要約は、例示的なものにすぎず、いかなる形でも限定的であることは意図されていない。上で説明した例示的な態様、実施形態、および特徴に加えて、さらなる態様、実施形態、および特徴が、図面および次の詳細な説明を参照することによって明白になる。
【００１８】
本開示の前述および他の特徴は、添付図面に関連して解釈される次の説明および添付の特許請求の範囲からより十分に明白になる。これらの図面が、本開示による複数の実施形態を示すのみであり、したがって、その範囲について限定的と考えられてはならないことを理解して、本開示を、添付図面の使用を介して追加の限定性および詳細を伴って説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、例としてのデータストレージ構成の例を示すブロック図である。
【図２】本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、データストレージセンタの例としてのタスクスケジューリング方法の動作を示す流れ図である。
【図３】本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、もう１つの例としてのデータストレージ構成を示すブロック図である。
【図４】本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、データストレージセンタのもう１つの例としてのタスクスケジューリング方法の動作を示す流れ図である。
【図５】本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、タスクスケジューリング実施態様のために構成することができる例のコンピューティングデバイスを示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
次の詳細な説明では、本明細書の一部を形成する添付図面を参照する。図面では、文脈がそうではないと規定しない限り、同様の符号が、通常は同様のコンポーネントを識別する。この詳細な説明、図面、および特許請求の範囲で説明される例示的な実施形態は、限定的であることを意図されたものではない。本明細書で提示される主題の趣旨または範囲から逸脱せずに、他の実施形態を利用することができ、他の変更を行うことができる。本明細書で全体的に説明され図面に示された本開示の諸態様を、さまざまな異なる構成で配置し、置換し、組み合わせ、設計でき、そのすべてが明示的に企図され、本開示の一部をなすことが、たやすく理解されるであろう。
【００２１】
本開示は、特に、データストレージセンタなどのコンピュータシステム、および動作で消費される電気エネルギーのコストを削減するために、そのようなコンピュータシステムを効率的に動作させる方法に関する、方法およびシステムに引き付けられる。実施形態の例は、全体的に、あるタスクが実行される時の選択に関する。たとえば、ある種のタスクを、電気エネルギーのコストが相対的に低い時に、またはコンピュータシステムのエレクトロニクスを冷却するための空調および／もしくは液体の循環の必要が比較的少ない時に実行することができる。
【００２２】
データストレージセンタは、しばしば、常にまたは規則的な時間間隔で実行する必要がある可能性があるタスクを有する。しかし、データストレージセンタは、より柔軟な時間スケジュールを用いて実行できるタスク、あるいは、おそらくは、タスクを実行するコストが利益を超える場合は実行されないタスクを有する場合がある。そのような随意選択タスク（elective task）は、しばらくの間に１回だけまたは間欠的にもしくは不規則な時間間隔で実行される必要がある可能性がある。そのような随意選択タスクは、データバックアップ、インデクシング、媒体符号化、およびデータマイニングを含む可能性がある。これらのタスクの非効率的なバッチコンピューティングは、大きい追加の財務コストをもたらす可能性がある。
【００２３】
図１は、本発明の少なくともいくつかの実施形態に従って構成された例としてのデータストレージ構成１０のブロック図である。例としてのデータストレージ構成１０は、電源１４およびネットワーク１６などのユーティリティに電気的におよび／または通信的に接続された建物１２を含む。電源１４は、電力会社によって提供される電力供給網または送電線の形とすることができる。ネットワーク１６は、インターネット、イントラネット、セルラネットワークなど、任意のネットワークとして実施することができる。ネットワーク１６としてインターネットが使用される場合に、建物１２とネットワーク１６との間の接続を、たとえばインターネットサービスプロバイダ（ＩＳＰ）を介して提供することができる。
【００２４】
建物１２内には、空調システム１８と、屋内環境センサ２０と、データストレージシステム２２、電気コントローラ２４、メモリデバイス２６を含むコンピュータシステムとを配置することができる。電源１４は、電気エネルギーを、空調システム１８およびデータストレージセンタ２２に供給することができる。
【００２５】
電源１４は、屋内環境センサ２０と、コントローラ２４およびメモリ２６などのコンピュータシステムの他のコンポーネントとにも、電力を供給することができる。しかし、センサ２０、コントローラ２４、およびメモリ２６によって消費される電気エネルギーは、空調システム１８およびデータストレージセンタ２２によって消費される電気エネルギーと比較して、無視できるものである可能性がある。
【００２６】
屋内環境センサ２０は、温度計、たとえば温度センサと、おそらくは湿度センサとを含むことができ、この両方を、データストレージセンタ２２の非常に近くに配置することができる。温度計およびおそらくは湿度センサを、空調システム１８に動作電圧を印加することまたはそれから動作電圧を除去することなどによって空調システム１８の動作を制御できるサーモスタット（図示せず）内に含めることができる。
【００２７】
データストレージセンタ２２は、連続的にまたは規則的な時間間隔でいくつかのタスクを実行する場合がある。データストレージセンタ２２によって実行される他のタスク（「随意選択タスク」）が、間欠的にまたは不規則な時間間隔で実行される場合がある。データのバックアップ、データのインデクシング、媒体符号化、およびデータのマイニングという既に述べた随意選択タスクに加えて、随意選択タスクは、データ管理、トランザクション処理、コンピュータモデリング／シミュレーション、プロセスモデリング、科学計算、ビデオイメージング、およびウェブクローリングを含むことができる。データ管理は、他のデータセンタへのデータ移行、データアーカイブ化、およびウィルススキャンを含むことができる。トランザクション処理は、給与支払処理、請求処理（invoicing）、統合基幹業務システム（ＥＲＰ）、カスタマリレーションシップマネジメント（ＣＲＭ）、および１日の終りに実行される銀行取引処理を含むことができる。コンピュータモデリング／シミュレーションは、気象予測、レジスタトランスファレベル（ＲＴＬ）シミュレーション、ｓｐｉｃｅ／アナログ回路シミュレーション、エレクトロニクス分野の分析、熱分析、機械的応力分析、耐震解析、油田抽出最適化、計算機化学、および生物力学モデリングを含むことができる。プロセスモデリングは、化学プロセスおよび半導体製造のモデリングを含むことができる。ビデオイメージングは、イメージのレンダリングおよびフォーマット変換を含むことができる。
【００２８】
データストレージセンタ２２は、さまざまな異なるアーキテクチャを含むことができるが、インフラストラクチャまたは動作環境に関係するコンポーネント、遠隔通信コンポーネント、ネットワーキング、ストレージシステムおよびバックアップストレージシステム、ラック内にマウントできるサーバ、ならびに／またはストレージネットワーキングコンポーネントを含むことができる。インフラストラクチャまたは動作環境に関係するコンポーネントは、電力コンポーネント、無停電電源装置（ＵＰＳ）、冷却コンポーネント、および消火コンポーネントを含むことができる。インフラストラクチャコンポーネントは、データセンタの動作を可能にするかより信頼できるものにするサポート機器の形とすることができる。たとえば、ＵＰＳは、必要ではないが、データセンタの信頼性を高める。
【００２９】
遠隔通信に関係するデータストレージセンタ２２のコンポーネントは、ファイヤウォールと、モデムなどのネットワーク接続コンポーネントとを含むことができる。ネットワーキングに関係するコンポーネントは、ルータ、スイッチ、集線装置、およびブリッジを含むことができる。もちろん、ＵＰＳ、消火コンポーネント、およびストレージネットワークコンポーネントなど、これらのコンポーネントのうちのいくつかを、オプションとすることができる。通常のデータネットワークを、データの格納のために使用することもできる。そのような遠隔通信コンポーネントは、インターネットまたは他のデータセンタサイトへのアクセスを可能にすることができ、したがって、データセンタと残りの世界との間のネットワーク接続を提供することができる。
【００３０】
異なるサーバのすべてを一緒に接続するのに使用できる、データセンタの内部のネットワークがある場合がある。このデータネットワークを、サーバをストレージに接続するために使用することもでき、あるいは、ファイバチャネルネットワークなどの別々のストレージネットワークがある場合がある。このネットワークは、データセンタの複雑さに応じて、異なるコンポーネントを含むことができる。このネットワークは、複数のサーバを一緒に接続し、これらをルータに接続することのできる集線装置を含むことができる。ネットワークおよびネットワークコンポーネントの正確な構成は、データセンタに依存するものとすることができる。
【００３１】
データストレージセンタ２２は、動作の信頼性を改善するために冗長性を使用することもできる。たとえば、各サーバを、２つの異なるネットワークに接続することができる。データセンタ内の任意の機能を、複数の機器によって実行できることが可能である場合もある。
【００３２】
コントローラ２４は、コンピュータサーバの形とすることができる。ある形の冗長性を使用して、システムの可用性を改善することができる。たとえば、制御アプリケーションが、２つの異なるサーバ上で動作することができる。
【００３３】
一実施形態では、コントローラ２４は、間欠的にまたは不規則な時間間隔で実行され得る随意選択タスクが、実際に実行される時を選択することができる。本開示は、コントローラ２４が、これによってこれらの随意選択タスクの実行で消費される電気エネルギーのコストを削減するために、随意選択タスクを実行できる時を選択できると考えるものである。
【００３４】
本開示は、随意選択タスクの実行で消費される電気エネルギーのコストを、少なくとも２つの要因の関数とすることができるとも考えるものである。第１の要因は、タスクが実行される特定の時に電気エネルギーの１単位あたりに電気事業会社によって課金される価格とすることができる。たとえば、電気事業会社は、電気の需要が相対的に多い可能性がある午後２時より、電気の需要が相対的に少ない可能性がある午前２時に、電気エネルギーの１単位あたりにより少なく課金する場合がある。電気エネルギーの１単位あたりの価格は、曜日および／または月に伴って変化する場合もある。たとえば、電気エネルギーの１単位あたりの価格は、しばしば電気を介してではなく天然ガスを介して気候調整される建物に起因して電力の需要がより少ない可能性がある寒い冬の月より、電力による空調に関する需要が多い可能性がある熱い夏の月に、より高くなる場合がある。
【００３５】
随意選択タスクの実行で消費される電気エネルギーのコストの第２の要因は、随意選択タスクが実行されることの結果として消費される電気エネルギーの増加量とすることができる。たとえば、随意選択タスクが実行されることによって消費される電気エネルギーの増加分があるとして、随意選択タスクが実行されることの結果として生じる可能性がある、空調により消費される電気エネルギーの追加の増加分がある場合がある。空調が最大能力またはその近くで既に動作しているシナリオでは、随意選択タスクの実行は、追加の空調で費やされるエネルギーの比較的大きい増加をもたらす可能性がある。
【００３６】
空調システムがデータストレージセンタの動作温度を狭い帯の中に維持することが必ずしも可能ではないシナリオでは、データストレージセンタによる随意選択タスクの実行は、データストレージセンタが規則的にスケジューリングされたタスクの実行ならびに追加の随意選択タスクの実行でより大量のエネルギーを消費するポイントまで、データストレージセンタの動作温度を上昇させる場合もある。すなわち、随意選択タスクの実行から生じる動作温度の上昇は、データストレージセンタの動作効率の低下をもたらし、これによって、データストレージセンタに、規則的にスケジューリングされたタスクの実行および追加の随意選択タスクの実行でより大量のエネルギーを消費させる可能性がある。
【００３７】
建物１２内および／またはデータストレージセンタ２２内の湿度レベルの上昇は、データストレージセンタ２２の冷却で消費される電気エネルギーを増やす場合がある。したがって、電気エネルギーが随意選択タスクの実行によって消費される場合のレートの推定を、データストレージセンタ２２内の現在温度およびデータストレージセンタ２２内の現在の湿度レベルに少なくとも部分的に基づくものとすることができる。
【００３８】
逆に、外部温度が低い時には、空調システム１８は、データストレージセンタ２２が閾値温度未満に留まるために、最大能力で動作する必要がない場合があり、あるいは、全く動作する必要がない場合がある。このシナリオでは、随意選択タスクの実行は、相対的にわずかな追加の空調、または追加の空調が全くないことをもたらす可能性がある。したがって、より寒い天気では、随意選択タスクの実行が、追加の空調で費やされる電気エネルギーがほとんどまたは全くないことをもたらす可能性があるので、随意選択タスクを経済的に実行することができる。
【００３９】
温度に加えて他の気象条件が、空調によって消費される電気エネルギーの量に影響する場合がある。たとえば、高い風速および雨は、空調システム１０の屋外放熱器（図示せず）を冷却するように働き、これによって、空調システム１０がより効率的に、したがってより安価に動作することを可能にする可能性がある。日照量対雲量（amount of sunshine versus cloud）も、データストレージセンタ２２の冷却で消費される空調の量に影響する可能性がある。たとえば、高いレベルの日照は、外部温度だけによって示すことができるものを超えて建物１２が加熱することをもたらす可能性がある。この線に沿って、時刻（time-of-day）および時期（time-of-year）は、空での太陽の角度を示すことができ、したがって建物１２に達する太陽の放射の量ならびに建物１２に達する前に放射が通過する大気の量を示すことができる。したがって、時刻および時期（たとえば、月）も、随意選択タスクの実行の結果としての追加の空調によって消費される電気エネルギーの量に影響する可能性がある。少なくともこれらの理由から、コントローラ２４は、随意選択タスクが実行されなければならない時を判断する際に、電気エネルギーのコストに対する時刻および時期の影響を考慮に入れることができる。
【００４０】
随意選択タスクを実行させるべき時を判断する基礎となる情報を収集するために、コントローラ２４を、情報の外部ソースに通信的に結合することができる。より具体的に言うと、図１に示された実施形態では、コントローラ２４を、屋外環境センサ２８、気象情報のソース３０、および電気エネルギーコスト情報のソース３２に通信的に結合することができる。屋外環境センサ２８は、たとえば、温度計、湿度センサ、降水量センサ、風センサ、および／または太陽センサを含むことができる。屋外環境センサ２８を、データストレージセンタ２２の位置に配置することができる。たとえば、屋外環境センサ２８を、建物１２にまたはこれに隣接して配置することができる。
【００４１】
コントローラ２４を、ネットワーク１６を介して気象情報ソース３０およびエネルギーコスト情報ソース３２に通信的に結合することができる。気象情報ソース３０は、たとえば、国立測候所またはローカルテレビ局によって運営される気象情報データベースまたはウェブサイトとすることができる。提供される気象情報は、現在の気象条件ならびに予測された気象条件を含むことができる。予測された気象条件の計画対象期間（time horizon）は、コントローラ２４が随意選択タスクの実行について考慮できる最新の日時とほぼ一致するものとすることができる。気象情報ソース３０によって提供される現在の気象条件および／または予測された気象条件は、たとえば、温度、湿度、降水量、風速、風向き、および可能な日照のパーセンテージを含むことができる。
【００４２】
エネルギーコスト情報ソース３２は、たとえば、電源１４を提供し、かつ／または運営する電気事業会社によって運営されるエネルギーコスト情報データベースまたはウェブサイトとすることができる。そのウェブサイトが第三者によって運営されることも可能である。提供される瞬間的エネルギーコスト情報は、キロワット時単位で表すことができる、電気エネルギーに関する事業会社によって課金される現在価格を含むことができる。瞬間的エネルギーコスト情報は、たとえば電気エネルギーに関して課金される過去のおよび／または予測された価格を含むこともできる。
【００４３】
コントローラ２４は、特に、予測された価格がエネルギーコスト情報ソース３２によって提供されない場合に、電気エネルギーに関して課金される将来の価格を予想するために、電気エネルギーに関して課金された過去の価格を使用することができる。たとえば、過去のデータを使用して、低いエネルギーコストおよび高いエネルギーコストが発生する時刻および／または日のパターンを識別することができる。次に、これらのパターンを将来に外挿して、将来のエネルギーコストおよび特にコストが高いまたは低い時を予測することができる。その代わりにまたはそれに加えて、コントローラ２４は、メモリデバイス２６にエネルギーコスト情報を格納することができる。次に、コントローラ２４は、電気エネルギーに関して課金される将来の価格を予測する際に、過去の情報としてメモリデバイス２６内の格納されたエネルギーコスト情報を使用することができる。
【００４４】
例として、過去のエネルギーコストデータに基づく予測モデルに従って、午後１：００に、電気のコストは、午前１：００の電気のコストより大幅に高くなる場合がある。したがって、コントローラ２４によって実行される自動化されたプロセスは、午前１：００まで随意選択タスクまたは「バッチジョブ」を実行してはならないと判断することができる。
【００４５】
もう１つの例として、おそらくは過去のデータに関連して、随意選択タスクの実行に関して適する／許容できる電気に関する閾値コストを定義できる所定の判断基準がある場合がある。たとえば、判断基準が、１キロワット時（ｋＷＨ）あたり０．０８＄が電気に関する許容できる閾値コストであることを示す場合に、電気のコストが１ｋＷＨあたり０．０８＄以下に下がった後に、コントローラ２４によって実行される自動化されたプロセスは、随意選択タスクまたは「バッチジョブ」の実行を可能にすることができる。
【００４６】
同様に、随意選択タスクが既に開始され、現在処理されつつある状況で、電気の価格が急に上昇する場合には、電気コストが適切なレベルまで戻って下落する時など、将来のある時まで、随意選択タスクを延期するか、終了することができる。しかし、自動化されたプロセスは、随意選択タスクのクリティカリティに関係するデータ（たとえば、最後のバックアップ以降の時間の長さ）をも使用することができ、随意選択タスクが後の時刻まで延期するにはクリティカルすぎると思われる場合には、財務的影響を無視することができる。上で説明したように、閾値電気エネルギーコストに対する確定した電気エネルギーコストの比較に少なくとも部分的に基づいて、随意選択タスクの実行を、開始し、再開し、継続し、抑止し、かつ／または停止することができる。
【００４７】
それぞれが時間の関数としてのエネルギーコストのそれ自体のスケジュールを有する、複数の電源１４を使用可能とすることができる。この場合に、コントローラ２４は、さらに、随意選択タスクを実行するためにどの電源１４がエネルギーを提供すべきかを選択することができる。一例では、コントローラ２４は、随意選択タスクのコスト削減またはコスト最小化に基づいて、この電源の選択を行うことができる。
【００４８】
動作中に、コントローラ２４は、データストレージセンタ２２が、近い将来の選択された時に実行され得る随意選択タスクを有すると判定することができる。随意選択タスクは、保守手順および／または、随意選択タスクが実行される正確な時に関するある余地または選択の自由がある、半規則的な時間間隔で実行されなければならない手順とすることができる。コントローラ２４は、随意選択タスクを実行するコストが相対的に低い時を選択することができる。随意選択タスクを実行するコストが相対的に低い時を識別するために、コントローラ２４は、屋内環境センサ２０、屋外環境センサ２８、気象情報ソース３０、および／またはエネルギーコスト情報ソース３２から入力を受け取ることができる。コントローラ２４は、屋内環境センサ２０、屋外環境センサ２８、および／または気象情報ソース３０からのデータを、随意選択タスクの実行で消費され得る電気エネルギーの量に関係付けるアルゴリズム、式、グラフ、および／またはルックアップテーブルを使用することができる。随意選択タスクの実行で消費される予想される電気エネルギーに、エネルギーコスト情報ソース３２によって提供される単位エネルギーあたりのコストを乗算することによって、コントローラ２４は、所与の時に随意選択タスクを実行するコストを判定することができる。異なる時に随意選択タスクを実行するコストを比較することによって、コントローラ２４は、随意選択タスクを実行すべき、最も安価なまたは少なくとも相対的に安価な時を判定することができる。
【００４９】
図２は、本開示の少なくともいくつかの実施形態によって企図される、データストレージセンタの例としてのタスクスケジューリング方法２００の動作を示す流れ図である。この例としての実施形態は、処理動作２０２、２０４、２０６、および２０８のうちの１つまたは複数を含むことができる。処理は、動作２０２で始まり、ここで、電気エネルギーの予想される将来の費用を入手する。一実施形態では、電気エネルギーの予想される将来の費用は、エネルギーコスト情報ソース３２から入手され、エネルギーコスト情報ソース３２は、たとえば、電源１４を提供し、かつ／または運営する電気事業会社によって運営されるエネルギーコスト情報データベースまたはウェブサイトとすることができる。入手される予想される将来のエネルギーコスト情報は、電気エネルギーに関して事業会社によって課金される予想される将来の価格を含むことができる。予想される将来の費用を、電気エネルギーに関して課金された過去の価格に基づく予測から入手することも可能である。
【００５０】
処理は、動作２０２から動作２０４に流れる。動作２０４は、データストレージセンタでの将来の気象条件の予測を入手することを含むことができる。将来の気象条件の予測は、たとえば国立測候所またはローカルテレビ局によって運営される気象情報データベースまたはウェブサイトの形とすることができる気象情報ソース３０から入手することができる。予測された気象条件は、現在時刻から、コントローラ２４が随意選択タスクの実行に関して考慮できる最も遠い将来の日時までの期間に関するものとすることができる。気象情報ソース３０によって提供される予測された気象条件は、たとえば、温度、湿度、降水量、風速、風向き、および日照可能なのパーセンテージを含むことができる。
【００５１】
次の動作２０６では、電気エネルギーが異なる将来の時のタスク実行により予測された気象条件の下で消費される予想レートを確定する。たとえば、経験的データに基づいて、タスク中の電気エネルギー消費のレートをそのタスクが実行される時のさまざまな気象条件に関係付ける式および／またはルックアップテーブルを考案することができる。一実施形態では、回帰分析を使用して、電気エネルギー消費のレートとタスク実行の時の優勢な気象条件との間の数学的関係を確立することができる。
【００５２】
動作２０８では、データストレージセンタのタスクが実行される時を選択する。選択は、電気エネルギーの予想される費用と、電気エネルギーがタスクの実行により予測された気象条件の下で消費される場合の予想レートとに少なくとも部分的に基づくものとすることができる。たとえば、複数の候補タスク実行時または候補タスク実行期間のそれぞれについて、電気エネルギーの予想される費用に、電気エネルギーがタスクの実行により消費される場合の予想レートを乗算することができる。その結果として、候補時のそれぞれでタスクを実行するための電気エネルギーの予想されるコストを、これによって計算することができる。タスクを実行するための電気エネルギーの最も低い結果となる予想されるコストを有する時を、そのタスクが実行される実際の時として選択することができる。
【００５３】
例としての実施形態では、データストレージ構成１０を、図２の方法を実施するように構成することができる。
【００５４】
図３は、本開示の少なくともいくつかの追加の実施形態に従って構成された、例としてのデータストレージ構成３００のブロック図である。例としてのデータストレージ構成３００は、電源と通信ネットワークとの両方として動作することができるユーティリティ３１４に電気的におよび／または通信的に接続された建物１２を含む。ユーティリティ３１４は、電力会社によって提供される電力供給網または送電線を含むことができ、ここで、通信信号は、送電網または送電線によって搬送される。
【００５５】
ユーティリティ３１４は、電気エネルギーを空調システム１８およびデータストレージセンタ２２に供給することができ、同様に、より低いレベルの電気エネルギーを屋内環境センサ２０、コントローラ２４、およびメモリ２６に供給することができる。電気エネルギーを、ユーティリティ３１４の送電網または送電線によって搬送することができる。ユーティリティ３１４の送電網または送電線は、コントローラ２４を気象情報のソース３０および電気エネルギーコスト情報のソース３２に通信的に結合することもできる。
【００５６】
一実施形態で、電線３３４は、情報と電力との両方をユーティリティ３１４へおよび／またはユーティリティ３１４から搬送する。建物１２内または建物１２付近で、電線３３４は、コントローラ２４とユーティリティ３１４との間で情報を両方向で搬送できる電線３３６と、データストレージセンタ２２に電力を搬送する電線３３８と、空調システム１８に電力を搬送する電線３４０とに分岐することができる。データストレージ構成３００の他の態様は、データストレージ構成１０の他の態様に実質的に類似するものとすることができ、したがって、不要な繰り返しを避けるために、本明細書では説明されない。
【００５７】
図４は、本開示の少なくともいくつかの実施形態によって企図される、データストレージセンタのもう１つの例としてのタスクスケジューリング方法４００の動作を示す流れ図である。例の実施形態は、処理動作４０２、４０４、４０６、４０８、４１０、４１２、４１４、４１６、４１８、および４２０のうちの１つまたは複数を含むことができる。処理は、動作４０２で始まり、ここで、将来の期間のグループのそれぞれに関する電気エネルギーの費用を判定する。一実施形態では、電気エネルギーの予想される将来の費用は、エネルギーコスト情報ソース３２から入手され、エネルギーコスト情報ソース３２は、たとえばユーティリティ３１４によって運営されるエネルギーコスト情報データベースまたはウェブサイトとすることができる。入手される予想される将来のエネルギーコストは、電気エネルギーに関して事業会社によって課金される予想される将来の価格を含むことができる。予想される将来の費用を、電気エネルギーに関して課金された過去の価格に基づく予測から入手することも可能である。
【００５８】
処理は、動作４０２から動作４０４に流れる。動作４０４は、将来の期間のそれぞれに関するデータストレージセンタでの環境条件の予測を入手することを含むことができる。将来の環境条件の予測は、たとえば国立測候所またはローカルテレビ局によって運営される気象情報データベースまたはウェブサイトの形とすることができる気象情報ソース３０から入手することができる。予測された気象条件は、たとえば、温度、湿度、降水量、風速、風向き、および日照可能なパーセンテージを含むことができる。予測された環境条件は、それに加えてまたはその代わりに、建物１２内の環境条件を含むことができる。たとえば、建物１２が、将来の期間のうちのある種の期間中に人によって占められないことを知ることができる。建物１２の所有者は、環境条件を人間に快適な範囲内に保つ必要がない時に、空調システム１８を動作させる傾向がより少ない可能性がある。したがって、屋内環境条件が、建物１２が人間によって占められない将来の期間中に温度およびおそらくは湿度の相対的に高いレベルを含むことを予測することができる。その一方で、低い屋外温度に伴って、建物１２の内部の温度が、建物１２が占められないと計画される期間中に通常レベル未満まで低下することが許容されることを知ることができる。
【００５９】
次の動作４０６では、タスク実行により将来の期間のそれぞれにデータストレージセンタによって消費される電気エネルギーの量を推定することができる。この推定は、予測された環境条件に少なくとも部分的に基づくものとすることができる。たとえば、経験的データに基づいて、タスクの実行により消費される電気エネルギーの量をそのタスクが実行される時のさまざまな予測された環境条件に関係付ける式および／またはルックアップテーブルを考案することができる。一実施形態では、回帰分析を使用して、電気エネルギー消費の量とタスク実行の時の優勢な環境条件との間の数学的関係を確立することができる。
【００６０】
動作４０８では、タスク実行により消費される電気エネルギーの推定された量に、電気エネルギーの費用を乗算して、これによって将来の期間のそれぞれに関するタスク実行のコストを計算する。タスクが、実行に複数の期間を必要とする場合には、タスク実行のこれらの期間コストのそれぞれが、そのタスクの実行の総コストの一部だけを表す可能性がある。
【００６１】
動作４１０では、タスクを実行するのに必要な期間の個数ｎを突き止める。たとえば、あるタスクが、実行に３時間を要することがわかっており、期間のそれぞれが１時間の長さである場合には、３つの期間が、そのタスクを実行するのに必要である可能性があることを確定することができる。
【００６２】
次の動作４１２では、タスク実行の最低のコストを有するｎ個の期間を識別する。上の例を継続すると、２４個の連続する１時間の期間の中で、午前２〜３時、午前３〜４時、および午前５〜６時という３つの期間を、タスク実行の最低のコストを有するものとして識別することができる。この例では、午前４〜５時の期間中にタスクを中断することが可能であると仮定する。しかし、タスクの性質が、それを３つの連続する１時間の期間に実行することが要求されるものである場合には、動作４１２は、最低の総コストを有する、午前２〜３時、午前３〜４時、および午前４〜５時などの３つの連続する１時間の期間を識別することを含むことができる。
【００６３】
次に、動作４１４では、タスク実行の総コストを、ｎ個の識別された期間に関連するタスク実行のコストを合計することによって計算することができる。上の例で、タスクを中断できる場合に、午前２〜３時、午前３〜４時、および午前５〜６時のタスク実行コストを合計して、これによってタスク実行の総コストを計算することができる。しかし、中断されないタスク実行が要求される場合には、タスク実行の総コストは、動作４１２を参照して上で説明したように既に計算済みである可能性がある。
【００６４】
動作４１６では、動作４１４で計算されたタスク実行の総コストが、タスクの実行から導出されると予想される経済的利益より少ないかどうかを判定する。経済的利益は、たとえば、タスクが最後に実行された時以降の時間の長さに伴って変化する可能性がある。おそらくは１つまたは複数の変数の関数として、タスクの経済的利益を指定するアルゴリズムまたはルックアップテーブルを提供することができる。別の実施形態では、ルックアップテーブルは、それより下でタスクを実行しなければならない最高コストを単純に指定することができる。
【００６５】
動作４１６で、タスクを実行することの総コストが予想される利益より少ないと判定される場合には、そのタスクをｎ個の識別された期間に実行することができる（動作４１８）。しかし、動作４１６で、タスクを実行することの総コストが予想される利益未満ではないと判定される場合には、このプロセスは、動作４０２に戻ることができ、ここで、別の、おそらくはより後の、将来の期間のセットについてエネルギーコストを判定する。将来の期間のこの次のセットは、将来の期間の直前のセットと部分的にオーバーラップしてもよい。このプロセスは、動作４０２から、実質的に上で説明したように継続することができる。
【００６６】
例としての実施形態では、データストレージ構成１０および３００を、図４の方法を実施するように構成することができる。
【００６７】
図５を参照すると、本開示の少なくともいくつかの実施形態によるデータストレージ実施形態のために構成された例としてのコンピューティングデバイス５００を示すブロック図が示されている。非常に基本的な構成５０１では、コンピューティングデバイス５００は、通常、１つまたは複数のプロセッサ５１０およびシステムメモリ５２０を含む。メモリバス５３０を、プロセッサ３１０とシステムメモリ３２０との間の通信に使用することができる。
【００６８】
所望の構成に応じて、プロセッサ５１０を、マイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、またはその任意の組合せを含むがこれらに限定されない任意のタイプのプロセッサとすることができる。プロセッサ５１０は、レベル１キャッシュ５１１およびレベル２キャッシュ５１２などの１つまたは複数のレベルのキャッシング、プロセッサコア５１３、およびレジスタ５１４を含むことができる。プロセッサコア５１３は、算術論理ユニット（ＡＬＵ）、浮動小数点ユニット（ＦＰＵ）、ディジタル信号処理コア（ＤＳＰコア）、またはその任意の組合せを含むことができる。メモリコントローラ５１５を、プロセッサ５１０と共に使用することもでき、あるいは、いくつかの実施態様では、メモリコントローラ５１５をプロセッサ５１０の一体化された部分とすることができる。
【００６９】
所望の構成に応じて、システムメモリ５２０は、揮発性メモリ（ＲＡＭなど）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュメモリその他など）、またはその任意の組合せを含むがこれらに限定されない任意のタイプのメモリとすることができる。システムメモリ５２０は、オペレーティングシステム５２１、１つまたは複数のアプリケーション５２２、およびプログラムデータ５２４を含むことができる。アプリケーション５２２は、データストレージセンタ２２による随意選択タスクの実行を効率的にスケジューリングするために実施されるタスクスケジューリングアルゴリズム５２３を含むことができる。プログラムデータ５２４は、タスクスケジューリングデータ５２５を含むことができる。いくつかの実施形態では、アプリケーション５２２を、データストレージセンタ２２による随意選択タスクの実行のスケジューリングをもたらすためにオペレーティングシステム５２１上でプログラムデータ５２４を用いて動作するように構成することができる。この説明された基本的な構成は、図５では破線内のコンポーネント５０１によって示される。
【００７０】
コンピューティングデバイス５００は、追加の特徴または機能性ならびに基本的な構成５０１とすべての必要なデバイスおよびインターフェースとの間の通信を容易にするための追加のインターフェースを有することができる。たとえば、バス／インターフェースコントローラ５４０を使用して、基本的な構成５０１と１つまたは複数のデータ記憶装置５５０との間のストレージインターフェースバス５４１を介する通信を容易にすることができる。データ記憶装置５５０は、取外し式記憶装置５５１、非取外し式記憶装置５５２、またはその組合せとすることができる。取外し式記憶装置および非取外し式記憶装置の例は、２〜３例を挙げると、フレキシブルディスクドライブおよびハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの磁気ディスクデバイス、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブまたはディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）ドライブなどの光ディスクドライブ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ）、およびテープドライブを含む。コンピュータ記憶媒体の例は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータなどの情報の格納のための任意の方法または技術で実施される、揮発性および不揮発性の、取外し式および非取外し式の媒体を含むことができる。
【００７１】
システムメモリ５２０、取外し式ストレージ５５１、および非取外し式ストレージ５５２は、すべて、コンピュータ記憶媒体の例である。コンピュータ記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ、または他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、または他の光ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージ、または他の磁気記憶装置、あるいは所望の情報を格納するのに使用でき、コンピューティングデバイス５００によってアクセスできる任意の他の媒体を含むが、これに限定はされない。そのようなすべてのコンピュータ記憶媒体を、デバイス５００の一部とすることができる。
【００７２】
コンピューティングデバイス５００は、さまざまなインターフェースデバイス（たとえば、出力インターフェース、周辺インターフェース、および通信インターフェース）から基本的な構成５０１へのバス／インターフェースコントローラ５４０を介する通信を容易にするインターフェースバス５４２を含むこともできる。例の出力デバイス５６０は、１つまたは複数のＡ／Ｖポート５６３を介してディスプレイまたはスピーカなどのさまざまな外部デバイスへ通信するように構成され得る、グラフィックス処理ユニット５６１およびオーディオ処理ユニット５６２を含む。例の周辺インターフェース５７０は、１つまたは複数のＩ／Ｏポート５７３を介して入力デバイス（たとえば、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイスなど）または他の周辺デバイス（たとえば、プリンタ、スキャナなど）などの外部デバイスと通信するように構成され得る、シリアルインターフェースコントローラ５７１またはパラレルインターフェースコントローラ５７２を含む。例の通信デバイス５８０は、１つまたは複数の通信ポート５８２を介するネットワーク通信を介して１つまたは複数の他のコンピューティングデバイス５９０との通信を容易にするように構成され得る、ネットワークコントローラ５８１を含む。通信接続は、通信媒体の１つの例である。通信媒体は、通常、搬送波または他のトランスポート機構などの変調されたデータ信号内のコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータによって実施することができ、任意の情報配送媒体を含む。「変調されたデータ信号」は、信号内で情報を符号化するようにその特性のうちの１つまたは複数が設定または変更された信号とすることができる。限定ではなく例として、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接配線接続などの有線媒体と、音響、ラジオ周波数（ＲＦ）、赤外線（ＩＲ）、および他の無線媒体などの無線媒体とを含むことができる。本明細書で使用される時に、用語コンピュータ可読媒体は、記憶媒体と通信媒体との両方を含むことができる。
【００７３】
コンピューティングデバイス５００を、セル電話機、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パーソナルメディアプレイヤデバイス、無線ウェブウォッチデバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、特定用途向けデバイス、または上記機能のいずれかを含むハイブリッドデバイスなどの小フォームファクタポータブル（またはモバイル）電子デバイスとして実施することができる。コンピューティングデバイス５００を、ラップトップコンピュータ構成と非ラップトップコンピュータ構成との両方を含むパーソナルコンピュータとして実施することもできる。
【００７４】
一実施形態によれば、コンピューティングデバイス５００は、プロセッサ５１０、アプリケーション５２２、および／またはプログラムデータ５２４が本明細書の実施形態によるコンピュータシステムと共にまたはそのようなコンピュータシステムとして実行できるように、ネットワーキング環境内で接続される。
【００７５】
本開示は、電気のコストが削減されるように、データストレージセンタが随意選択タスクを実行する時を選択することを企図することができる。しかし、本開示は、電気のコストが削減されるように、随意選択タスクの実行の他のパラメータを制御することをも企図し、この制御は、電気エネルギーのコストと、それらのパラメータが電気エネルギーの消費にどのように影響するのかとに基づくものとすることもできる。随意選択タスクの実行のそのように制御されるパラメータは、実行の速度、他のタスクの実行に対する相対的な随意選択タスクの実行の優先順位、実行の頻度、実行のレベル、および実行に利用される使用可能なコンピューティング能力のパーセンテージを含むことができる。
【００７６】
本開示は、電力事業会社によって動的に供給される電気エネルギーの変化するコストに少なくとも部分的に基づいて随意選択タスク実行の時を選択することを企図することができる。しかし、別の実施形態では、電気エネルギーの現在のコストおよび将来のコストが、データストレージセンタの所有者と電力事業会社との間の法的契約によって指定される。そのような契約された電気エネルギーコストは、時間に伴って変化する可能性があり、データストレージセンタのコントローラに関連するメモリデバイスに格納され得る。コントローラは、随意選択タスクを実行すべき時に関するその判断を、契約によって決定される電気エネルギーコストに少なくとも部分的に基づくものとすることができる。
【００７７】
本開示は、データストレージセンタおよびその環境を冷却するのに空調を使用することを企図することができる。しかし、別の実施形態では、データストレージセンタを、水などの液体を用いて冷却することができる。水冷は、空調の電気使用に似た電気使用を伴う可能性がある。さらに、液冷に使用される電気の量は、気象条件ならびに空調に関連して上で説明した他の要因に伴って変化する可能性がある。
【００７８】
本明細書で説明される主題は、時々、異なる他のコンポーネントに含まれるかこれに接続される異なるコンポーネントを示す。そのような図示のアーキテクチャが、単に例であること、実際に、同一の機能性を達成する多数の他のアーキテクチャを実施できることを理解されたい。概念的な意味で、同一の機能性を達成するためのコンポーネントのすべての構成は、所望の機能性が達成されるように効果的に「関連付けられる」。したがって、特定の機能性を達成するために組み合わされる本明細書の任意の２つのコンポーネントを、アーキテクチャまたは中間コンポーネントにかかわりなく、所望の機能性が達成されるように互いに「関連付けられる」と見なすことができる。同様に、そのように関連付けられた任意の２つのコンポーネントを、所望の機能性を達成するために互いに「動作可能に接続される」または「動作可能に結合される」と見なすこともでき、そのように関連付けられ得る任意の２つのコンポーネントを、所望の機能性を達成するために互いに「動作可能に結合可能である」と見なすこともできる。動作可能に結合可能の特定の例は、物理的に嵌合可能なコンポーネントおよび／または物理的に相互作用するコンポーネント、ならびに／あるいは無線で相互作用可能なコンポーネントおよび／または無線で相互作用するコンポーネント、ならびに／あるいは論理的に相互作用するコンポーネントおよび／または論理的に相互作用可能なコンポーネントを含むが、これらに限定はされない。
【００７９】
本明細書での実質的にすべての複数形および／または単数形の用語の使用に関して、当業者は、文脈および／または応用例に適切に、複数形から単数形におよび／または単数形から複数形に変換することができる。さまざまな単数／複数の置換が、明瞭にするために本明細書で明示的に示される場合がある。
【００８０】
一般に、本明細書、特に添付の特許請求の範囲（たとえば、添付の特許請求の範囲の本体）で使用される用語が、一般に、「オープンな」用語として意図されている（たとえば、用語「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ（含む）」は、「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ（を含むがこれに限定されない）」と解釈されなければならず、用語「ｈａｖｉｎｇ（有する）」は、「ｈａｖｉｎｇ  ａｔ  ｌｅａｓｔ（少なくとも〜を有する）」と解釈されなければならず、用語「ｉｎｃｌｕｄｅｓ（含む）」は、「ｉｎｃｌｕｄｅｓ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ（を含むがこれに限定されない）」と解釈されなければならないなど）ことが、当業者によって理解されるであろう。さらに、特定の個数の導入される請求項具陳が意図される場合には、そのような意図が、特許請求の範囲で明示的に具陳され、そのような具陳がない場合には、そのような意図が存在しないことが、当業者によって理解されるであろう。たとえば、理解の助けとして、次の添付の特許請求の範囲は、請求項具陳を導入するために導入句「ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ（少なくとも１つの）」および「ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ（１つまたは複数の）」の使用を含む場合がある。しかし、そのような句の使用は、同一の請求項が導入句「ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ」または「ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ」および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞を含む時であっても、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」による請求項具陳の導入が、そのように導入された請求項具陳を含む任意の特定の請求項を１つのみのそのような具陳を含む発明に限定することを暗示すると解釈されてはならず（たとえば、「ａ」および／または「ａｎ」は、通常、「ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ」または「ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ」を意味すると解釈されなければならない）、同一のことが、請求項具陳を導入するのに使用される定冠詞の使用にもあてはまる。さらに、特定の個数の導入される請求項具陳が明示的に具陳される場合であっても、当業者は、そのような具陳を、通常は少なくとも具陳された数を意味する（たとえば、他の修飾成句を伴わない「２つの具陳」という裸の具陳は、通常は少なくとも２つの具陳または複数の具陳を意味する）と解釈しなければならないことを認めるであろう。さらに、「ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ，  Ｂ，  ａｎｄ  Ｃ，  ｅｔｃ．（Ａ、Ｂ、およびＣのうちの少なくとも１つ、など）」に類似する慣例が使用される場合に、一般に、そのような構文は、当業者がその慣例を理解する意味であることが意図されている（たとえば、「ａ  ｓｙｓｔｅｍ  ｈａｖｉｎｇ  ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ，  Ｂ，  ａｎｄ  Ｃ（Ａ、Ｂ、およびＣのうちの少なくとも１つを有するシステム）」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢとを一緒に、ＡとＣとを一緒に、ＢとＣとを一緒に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを一緒に有するシステムを含むが、これに限定はされないなど）。「ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ，  Ｂ，  ｏｒ  Ｃ，  ｅｔｃ．（Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つ、など）」に類似する慣例が使用される場合に、一般に、そのような構文は、当業者がその慣例を理解する意味であることが意図されている（たとえば、「ａ  ｓｙｓｔｅｍ  ｈａｖｉｎｇ  ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ，  Ｂ，  ｏｒ  Ｃ（Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つを有するシステム）」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢとを一緒に、ＡとＣとを一緒に、ＢとＣとを一緒に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを一緒に有するシステムを含むが、これに限定はされないなど）。さらに、複数の代替の項目を提示する事実上すべての離接的単語および／または句は、この説明、特許請求の範囲、または図面のいずれに含まれるものであれ、項目のうちの１つ、項目のいずれか、または両方の項目を含む可能性を企図すると理解されなければならないことが、当業者によって理解されるであろう。たとえば、句「Ａ  ｏｒ  Ｂ（ＡまたはＢ）」は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡおよびＢ」の可能性を含むと理解される。
【００８１】
さまざまな態様および実施形態を本明細書で開示したが、他の態様および実施形態が、当業者に明白であろう。本明細書で開示されたさまざまな態様および実施形態は、例示のためのものであり、限定的であることは意図されておらず、真の範囲および趣旨は、次の特許請求の範囲によって示される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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