(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波エネルギーを放射するアプリケータ（２３２０）と一緒に使用するための使い捨て医療装置（２３６３）であって、該使い捨て医療装置（２３６３）は、
該使い捨て医療装置（２３６３）の遠位端に配置される組織チャンバ（２３３８）であって、該組織チャンバ（２３３８）は、その遠位端に配置された柔軟部材（２３７５）を含み、該柔軟部材（２３７５）は、皮膚と該組織チャンバ（２３３８）との間に密閉を提供する、組織チャンバ（２３３８）と、
該使い捨て装置（２３６３）の近位端におけるアプリケータチャンバ（２３４６）であって、該アプリケータチャンバ（２３４６）は、該アプリケータ（２３２０）を受容するように構成されている、アプリケータチャンバ（２３４６）と、
組織生体障壁（２３３７）を形成する可撓性フィルムであって、該組織生体障壁（２３３７）は、該組織チャンバ（２３３８）と該アプリケータチャンバ（２３４６）とを分離し、該組織生体障壁（２３３７）は、マイクロ波エネルギーに対して実質的に透明な誘電材料であり、空気および生体液に対して実質的に不透過性である、可撓性フィルムと、
該アプリケータチャンバ（２３４６）の近位端における真空シール（２３４８）であって、該真空シール（２３４８）は、アプリケータ（２３２０）が該アプリケータチャンバ（２３４６）内に配置されるときに、該アプリケータチャンバ（２３４６）を密閉するように配置される、真空シールと
を備え、
該アプリケータチャンバ（２３４６）は、真空通路（２３３３）およびアプリケータ生体障壁（２３３２）を介して該組織チャンバ（２３３８）と連通し、該アプリケータ生体障壁（２３３２）は、空気に対して実質的に透過性であるが、生体液に対して実質的に不透過性である、使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項２】
前記組織生体障壁（２３３７）は、該組織生体障壁（２３３７）を通過するマイクロ波場を擾乱しない、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項３】
前記マイクロ波エネルギーが５ＧＨｚ〜６．５ＧＨｚの周波数で放射される、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項４】
前記組織生体障壁（２３３７）が０．１ＧＰａから１．５ＧＰａの間のヤング係数を有する、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項５】
前記アプリケータ生体障壁（２３３２）が、真空回路（２３４１）中に配置されて、前記組織チャンバ（２３３８）内と前記アプリケータチャンバ（２３４６）内の真空圧の平衡を保つ、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項６】
前記組織生体障壁（２３３７）が０．００１インチ（０．０２５４ｍｍ）未満の厚さである、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項７】
前記アプリケータ生体障壁（２３３２）は、膜フィルタを含む、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【請求項８】
前記組織生体障壁（２３３７）の第１の面は、前記組織チャンバ（２３３８）内に組織界面（２３３６）を形成し、該組織生体障壁の第２の面は、前記アプリケータチャンバ（２３４６）のアプリケータ界面を形成する、請求項１に記載の使い捨て医療装置（２３６３）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願）
本願は、米国仮特許出願第６１／１９６，９４８号（名称「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＣＲＥＡＴＩＮＧ  ＡＮ  ＥＦＦＥＣＴ  ＵＳＩＮＧ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＥＮＥＲＧＹ  ＴＯ  ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ  ＴＩＳＳＵＥ，ＳＵＣＨ  ＡＳ  ＳＷＥＡＴ  ＧＬＡＮＤＳ」、２００８年１０月２２日出願）の利益を主張し、この出願の開示は、その全体が本明細書に参考として明示的に援用される。
【０００２】
本願は、また、同時係属の米国特許出願第１２／１０７，０２５号（名称「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＣＲＥＡＴＩＮＧ  ＡＮ  ＥＦＦＥＣＴ  ＵＳＩＮＧ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＥＮＥＲＧＹ  ＴＯ  ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ  ＴＩＳＳＵＥ」、２００８年４月２１日出願）の一部継続出願であり、この出願は、米国仮特許出願第６０／９１２，８９９号（名称「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＲＥＤＵＣＩＮＧ  ＳＷＥＡＴ  ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮ」、２００７年４月１９日出願）および米国仮特許出願第６１／０１３，２７４号（名称「ＭＥＴＨＯＤＳ，ＤＥＶＩＣＥＳ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＦＯＲ  ＮＯＮ−ＩＮＶＡＳＩＶＥ  ＤＥＬＩＶＥＲＹ  ＯＦ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＴＨＥＲＡＰＹ」、２００７年１２月１２日出願）および米国仮特許出願第６１／０４５，９３７号（名称「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＣＲＥＡＴＩＮＧ  ＡＮ  ＥＦＦＥＣＴ  ＵＳＩＮＧ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＥＮＥＲＧＹ  ＩＮ  ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ  ＴＩＳＳＵＥ．」、２００８年４月１７日出願）の各々についての利益を主張する。上記優先権出願の全ては、全体として参考として明示的に援用される。
【０００３】
同時係属の米国特許出願第１２／１０７，０２５号は、また、国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９３５号（名称「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＳＷＥＡＴ  ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮ」、２００８年４月１８日出願）および国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９２９号（名称「ＭＥＴＨＯＤＳ，ＤＥＶＩＣＥＳ，ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＦＯＲ  ＮＯＮ−ＩＮＶＡＳＩＶＥ  ＤＥＬＩＶＥＲＹ  ＯＦ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＴＨＥＲＡＰＹ」、２００８年４月１８日出願）および国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９４０号（名称「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＣＲＥＡＴＩＮＧ  ＡＮ  ＥＦＦＥＣＴ  ＵＳＩＮＧ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＥＮＥＲＧＹ  ＴＯ  ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ  ＴＩＳＳＵＥ」、２００８年４月１８日出願）および国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９２２号（名称「ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＣＲＥＡＴＩＮＧ  ＡＮ  ＥＦＦＥＣＴ  ＵＳＩＮＧ  ＭＩＣＲＯＷＡＶＥ  ＥＮＥＲＧＹ  ＴＯ  ＳＰＥＣＩＦＩＥＤ  ＴＩＳＳＵＥ．」、２００８年４月１８日出願）の各々について優先権を主張する。上記の優先権出願はその全体が参照として明示的に援用される。
【０００４】
（発明の分野）
本出願は、マイクロ波療法の非侵襲性送達のための方法、装置、およびシステムに関する。具体的には、本出願は、種々の治療および／または審美的結果を達成するように、例えば、マイクロ波エネルギー等のエネルギーを、患者の表皮、真皮、および皮下組織に非侵襲的に送達するための方法、装置、およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００５】
（関連技術の記述）
多数の治療および／または審美的結果を達成するように、エネルギーに基づいた治療法を全身の組織に適用できることが知られている。これらのエネルギーに基づいた治療法の有効性を改善し、最小の副作用または不快感とともに、向上した治療結果を提供する継続的な必要性が残っている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
例えば、本発明は、使い捨て医療装置であって、該使い捨て部材の遠位端に配置される、組織チャンバと、該使い捨て部材の近位端に配置される、アプリケータチャンバと、該組織チャンバと該アプリケータの界面とを分離する、組織生体障壁と、該組織チャンバと該アプリケータチャンバとを接続する、真空回路とを備える、装置を提供する。
本発明は、例えば、以下を提供する：
（項目１）
使い捨て医療装置であって、
使い捨て部材の遠位端に配置される、組織チャンバと、
該使い捨て部材の近位端に配置される、アプリケータチャンバと、
該組織チャンバと該アプリケータとの界面を分離する、組織生体障壁と、
該組織チャンバと該アプリケータチャンバとを接続する、真空回路と
を備える、使い捨て医療装置。
（項目２）
上記組織チャンバは、組織界面を備え、
該組織界面は、
組織生体障壁を包囲する、真空チャネルと、
該真空チャネルおよび真空回路と流動連通している、真空ポートと、
該組織チャンバを包囲する、チャンバ壁と
を備える、項目１に記載の使い捨て医療装置。
（項目３）
上記チャンバ壁はさらに、柔軟部材を含む、項目２に記載の使い捨て医療装置。
（項目４）
上記柔軟部材は、約０．１５インチと約０．２５インチとの間の高さを有する、項目３に記載の使い捨て医療装置。
（項目５）
上記柔軟部材は、約０．２５インチの高さを有する、項目３に記載の使い捨て医療装置。
（項目６）
上記チャンバ壁はさらに、該チャンバ壁の少なくとも一部分を被覆する潤滑剤を含む、項目２に記載の使い捨て医療装置。
（項目７）
上記潤滑剤は、シリコーン油、テフロン（登録商標）、パラレン、または組織の取得を容易にする他の好適な被覆材料から成る群より選択される、項目６に記載の使い捨て医療装置
（項目８）
上記チャンバ壁は、項目２に記載の使い捨て医療装置。
（項目９）
上記アプリケータチャンバは、
アプリケータ界面であって、上記組織生体障壁を包囲する、アプリケータ界面と、
該アプリケータ界面を包囲する、アプリケータ界面壁と、
該アプリケータチャンバの近位端における真空シールであって、該真空シールは、アプリケータが該アプリケータチャンバ内に配置されるときに、該アプリケータチャンバを密封するように配置される、真空シールと
を備える、項目１に記載の使い捨て医療装置。
（項目１０）
上記アプリケータチャンバは、アプリケータを受容し、かつ、係合するのに十分な深度を有することにより、該アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁に接触して、該アプリケータの該遠位端と該組織生体障壁との間に締まり嵌めを生成する、項目９に記載の使い捨て医療装置。
（項目１１）
上記アプリケータチャンバは、該アプリケータチャンバ内に配置されるアプリケータが、上記生体障壁を上記組織チャンバの中に約０．００１インチと約０．０３０インチとの間で移動させることを確実にするのに十分な深度を有する、項目１０に記載の使い捨て医療装置。
（項目１２）
上記アプリケータチャンバは、該アプリケータチャンバ内に配置されるアプリケータが、上記生体障壁を上記組織チャンバの中に約０．０１０インチ移動させることを確実にするのに十分な深度を有する、項目１０に記載の使い捨て医療装置。
（項目１３）
上記アプリケータチャンバは、アプリケータを受容し、かつ、係合するのに十分な深度を有することにより、該アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁に接触し、組織が上記組織チャンバ内に配置されるときに、該アプリケータの該遠位端と該組織生体障壁との間で締まり嵌めを生成する、項目９に記載の使い捨て医療装置。
（項目１４）
上記組織生体障壁は、可撓性である、項目１に記載の使い捨て医療装置。
（項目１５）
上記組織生体障壁は、フィルムである、項目１４に記載の使い捨て医療装置。
（項目１６）
上記組織生体障壁は、０．０００１インチと約０．０３０インチとの間の厚さを有する、項目１５に記載の使い捨て医療装置。
（項目１７）
上記組織生体障壁は、約０．０００５インチの厚さを有する、項目１５に記載の使い捨て医療装置。
（項目１８）
上記真空回路は、
主要真空チャネルであって、上記アプリケータチャンバと流動連通している、主要真空チャネルと、
該主要真空チャネルおよび上記組織チャンバの両方と流動連通している、真空ポートと
を備える、項目１に記載の使い捨て医療装置。
（項目１９）
上記真空回路は、
上記主要真空チャネルと流動連通している、真空コネクタと、
該主要真空チャネルと上記アプリケータチャンバとの間に配置される、アプリケータ生体障壁と
をさらに備える、項目１８に記載の使い捨て医療装置。
（項目２０）
上記アプリケータ生体障壁は、上記使い捨て医療装置の第１の側面上に配置され、上記真空コネクタは、該使い捨て医療装置の第２の側面上に配置される、項目１９に記載の使い捨て医療装置。
（項目２１）
上記主要真空チャネルは、上記真空コネクタと上記アプリケータ生体障壁との間に蛇行経路を含む、項目２０に記載の使い捨て医療装置。
（項目２２）
上記主要真空チャネルは、上記アプリケータ生体障壁に隣接して配置される、真空バッフルをさらに備える、項目２１に記載の使い捨て医療装置。
（項目２３）
上記真空ポートは、上記真空コネクタと上記真空バッフルとの間で上記主要真空チャネルに接触する、項目２２に記載の使い捨て医療装置。
（項目２４）
治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法であって、該治療デバイスは、アプリケータと、使い捨て部品とを備え、該使い捨て部品は、可撓性組織生体障壁によって分離される、組織チャンバとアプリケータチャンバとを備えており、該方法は、
該アプリケータチャンバ内に該アプリケータを配置することにより、該アプリケータが該アプリケータチャンバ開口部を密閉する、ステップと、
該組織チャンバに隣接して組織を配置することにより、該組織が組織チャンバ開口部を少なくとも部分的に密閉する、ステップと、
該組織チャンバから空気を引き出すステップと、
該アプリケータチャンバから空気を引き出すステップと
を含む、方法。
（項目２５）
上記方法は、上記アプリケータチャンバ内に上記アプリケータを配置することにより、該アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁との締まり嵌めを形成する、ステップをさらに含む、項目２４に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目２６）
上記方法は、上記アプリケータチャンバの中に上記アプリケータを配置することにより、該アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ伸展させる、ステップをさらに含む、項目２５に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目２７）
上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ約０．００１インチと約０．０３０インチとの間の距離だけ伸展させるステップをさらに含む、項目２６に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目２８）
上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ約０．０１０インチの距離だけ伸展させるステップをさらに含む、項目２６に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目２９）
アプリケータチャンバから空気を引き出す上記ステップは、生体障壁を通して空気を引き出すステップを含む、項目２４に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３０）
治療デバイスを使用して、真皮の第１の領域より下の皮膚組織の領域内に傷害を生成する方法であって、該治療デバイスは、アプリケータを備え、該アプリケータは、冷却板と、使い捨て部品とを備え、該使い捨て部品は、組織チャンバと、可撓性の組織生体障壁によって分離されるアプリケータチャンバとを備え、該方法は、
該アプリケータがアプリケータチャンバ開口部を密閉するように、該アプリケータチャンバ内に該アプリケータを配置するステップと、
該皮膚組織が組織チャンバ開口部を少なくとも部分的に密閉するように、該組織チャンバに隣接して該皮膚組織を配置するステップと、
該組織チャンバから空気を引き出すステップと、
該組織を該アプリケータチャンバに引き込むように、該アプリケータチャンバから空気を引き出すステップと、
該冷却板および該組織生体障壁を通して電磁エネルギーを伝達するステップと
を含む、方法。
（項目３１）
上記方法は、上記アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁との締まり嵌めを形成するように、上記アプリケータチャンバ内に該アプリケータを配置するステップをさらに含む、項目３０に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３２）
上記方法は、上記アプリケータの遠位端が上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ伸展させるように、上記アプリケータチャンバ内に該アプリケータを配置するステップをさらに含む、項目３１に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３３）
上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ約０．００１インチと約０．０３０インチと間の距離だけ伸展させるステップをさらに含む、項目３２に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３４）
上記組織生体障壁を上記組織チャンバの中へ約０．０１０インチの距離だけ伸展させるステップをさらに含む、項目３２に記載の治療デバイス内の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３５）
アプリケータチャンバから空気を引き出す上記ステップは、生体障壁を通して空気を引き出すステップを含む、項目３１に記載の治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法。
（項目３６）
上記アプリケータの遠位端における使い捨てインターフェースであって、使い捨て係合機構を備える、使い捨てインターフェースと、
該アプリケータの該遠位端を通してエネルギーを伝達するように配設されるアンテナ構造であって、少なくとも１つのアンテナ開口を含む、アンテナ構造と、
冷却板を含む冷却回路であって、該冷却回路の少なくとも一部分は、該アンテナと該アプリケータの該遠位端との間に配置される、冷却回路と
を備える、エネルギー伝達アプリケータ。
（項目３７）
上記アンテナは、
複数のアンテナと、
該複数のアンテナに上記エネルギーを伝達するように配設される、分配要素と
を備える、項目３６に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目３８）
上記分配要素は、マイクロ波スイッチを備える、項目３７に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目３９）
上記分配要素は、電力分割器を備える、項目３７に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４０）
上記エネルギー伝達アプリケータは、上記開口と上記アプリケータの上記遠位端との間に配置される、散乱要素をさらに備える、項目３６に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４１）
上記冷却回路は、上記アンテナ開口と上記冷却板の近位側面との間に配置される、冷却チャンバをさらに備える、項目３６に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４２）
上記アプリケータの遠位端における使い捨てインターフェースであって、使い捨て係合機構を備える、使い捨てインターフェースと、
複数のアンテナ開口を含む導波管アセンブリであって、該複数のアンテナ開口は、該アプリケータの該遠位端を通してエネルギーを伝達するように配設される、導波管アセンブリと、
冷却板を含む冷却回路であって、該冷却回路の少なくとも一部分は、該アンテナと該アプリケータの該遠位端との間に配置される、冷却回路と
を備える、エネルギー伝達アプリケータ。
（項目４３）
上記導波管アセンブリは、
アンテナクレードルの中に配置される、複数の導波管アンテナと、
上記複数のアンテナに上記エネルギーを伝達するように配設される、分配要素と
を備える、項目４２に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４４）
上記分配要素は、マイクロ波スイッチを備える、項目４３に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４５）
上記分配要素は、電力分割器を備える、項目４３に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４６）
上記エネルギー伝達アプリケータはさらに、上記開口と上記アプリケータの上記遠位端との間に配置される、散乱要素を備える、項目４２に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４７）
上記冷却回路はさらに、上記アンテナ開口と上記冷却板の近位側面との間に配置される、冷却チャンバを備える、項目４２に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４８）
上記導波管アセンブリは、
アンテナクレードル内に配置される、複数の導波管アンテナと、
該複数のアンテナに上記エネルギーを伝達するように配設される、分配要素と
を備える、項目４７に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目４９）
上記冷却回路はさらに、上記アンテナクレードル内に冷却通路を備え、該冷却通路は、上記冷却チャンバに接続される、項目４８に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５０）
上記導波管アセンブリは、
複数の導波管アンテナと、
該アンテナの間に配置される、複数の隔離要素と
を備える、項目４２に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５１）
上記導波管アセンブリは、
該導波管アセンブリの第１端に配置される、第１の隔離要素と、
該導波管アセンブリの第２端に配置される、第２の隔離要素と
をさらに備える、項目５０に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５２）
上記隔離要素は、マイクロ波吸収材料のシムを備える、項目５１に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５３）
上記隔離要素は、マイクロ波チョークを備える、項目５１に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５４）
上記導波管アンテナは、
内側誘電体と、
上記開口を除く全側面上の該内側誘電体を包囲する、外殻と
を備える、項目５０に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５５）
上記冷却板は、
近位面と、
遠位面と、
該遠位面内の１つ以上の熱電対溝と、
該熱電対溝内に配置される、１つ以上の熱電対と
を備える、項目４２に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５６）
上記熱電対溝は、上記伝達エネルギーがマイクロ波エネルギーである場合に、上記導波管アセンブリによって放出される電界と平行に配設される、項目５５に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５７）
上記マイクロ波エネルギーは、ＴＥ１０モードで伝達される、項目５５に記載のエネルギー伝達アプリケータ。
（項目５８）
アンテナ開口と、冷却板とを備える、エネルギー伝達アプリケータを使用して、組織を冷却する方法であって、該冷却板は、近位面および遠位面を有し、かつ該エネルギー伝達アプリケータの遠位端に配置され、該アンテナ開口は、該冷却板の近位で該エネルギー伝達アプリケータ内に配置されており、該方法は、
該冷却板に隣接する該エネルギー伝達アプリケータの中に組織を係合するステップと、
該組織にエネルギーを適用するステップであって、該エネルギーは、該冷却板を通過する、ステップと、
該アンテナ開口と該冷却板の近位面との間に冷却液を通すステップと
から成る、方法。
（項目５９）
組織に電磁エネルギーを分配する方法であって、該方法は、
アンテナ開口からエネルギーを放射するステップと、
冷却液を通してエネルギーを放射するステップであって、該冷却液は、該開口の下の冷却チャンバを通って流れる、ステップと、
該冷却チャンバ内に配置される散乱要素を越えてエネルギーを放射するステップと、
該開口の反対側に配置される冷却板を通してエネルギーを放射するステップと、
該冷却板の遠位側の組織生体障壁を通してエネルギーを放射するステップと
を含む、方法。
（項目６０）
アンテナ配列にエネルギーを供給する方法であって、該方法は、
アプリケータ内に配置されるスイッチに電磁エネルギーを供給するステップであって、該スイッチは、１つ以上の導波管アンテナに接続される、ステップと、
所定の期間にわたって、該スイッチを通して第１の導波管アンテナに該電磁エネルギーを供給するステップと、
該アプリケータを配置し直すことなく、所定の期間にわたって、該スイッチを通して第２の導波管アンテナに該電磁エネルギーを供給するステップと
を含む、方法。
（項目６１）
上記第１および上記第２の導波管アンテナは、相互に隣接する、項目６０に記載のアンテナ配列にエネルギーを供給する方法。
（項目６２）
アンテナ配列にエネルギーを供給する方法であって、
電力分割器を含むアプリケータに電磁エネルギーを供給するステップであって、該電力分割器は、１つ以上の導波管アンテナに接続される、ステップと、
該電力分割器を該１つ以上の導波管アンテナのうちの少なくとも２つに、連続的に接続するステップと、
該アプリケータを配置し直すことなく、所定の期間にわたって、単一のアンテナへの上記エネルギー供給を維持するステップと
を含む、方法。
（項目６３）
医療デバイスのマイクロ波発生器で使用するためのマイクロ波チェーン制御回路であって、
該マイクロ波チェーンの出力に結合される、方向性結合器と、
該方向性結合器に結合される、電力検出器であって、該電力検出器は、順方向電力検出器と逆方向電力検出器とを備え、該電力検出器は、減衰器と検出器ダイオードとを備える、電力検出器と、
該順方向電力検出器に結合される、順方向電力参照テーブルであって、該順方向電力検出器の特性と相関があるデータを含む、順方向電力参照テーブルと、
該逆方向電力検出器に結合される、逆方向電力参照テーブルであって、該逆方向電力検出器の特性と相関があるデータを含む、逆方向電力参照テーブルと、
該順方向電力参照テーブルに結合される、負荷サイクル回路であって、該負荷サイクル回路は、該マイクロ波チェーンにおけるスイッチに結合され、該スイッチは、該マイクロ波チェーンにおける増幅器への入力信号の負荷サイクルを制御するように適合される、負荷サイクル回路と
を備える、マイクロ波チェーン制御回路。
（項目６４）
医療デバイスのマイクロ波発生器におけるマイクロ波チェーンからの出力電力を制御する方法であって、該方法は、
該マイクロ波チェーンの出力において順方向電力信号を検出するステップと、
順方向電力参照テーブルに該順方向電力信号を投入するステップであって、該順方向電力参照テーブルは、該順方向電力検出器の電気特性に基づく相関データを含む、ステップと、
該相関データに従って該順方向電力信号を修正するステップと、
負荷サイクル回路に該修正した順方向電力信号を投入するステップであって、該負荷サイクル回路は、該マイクロ波チェーンにおける増幅器への入力信号の負荷サイクルを制御するように適合される、ステップと
を含む、方法。
（項目６５）
中心支持材と、
約１５度と約３５度との間の第１の所定角度で、該中心支持材に接続される、第１および第２の腕支持材と
を備える、患者支持装置。
（項目６６）
上記第１の所定角度は、約２５度である、項目６５に記載の患者支持装置。
（項目６７）
可撓性透明基部を備える、治療テンプレートであって、
該可撓性透明基部は、
該基部上に印刷された、１つ以上の治療領域輪郭と、
該基部上に印刷された、複数の等間隔の麻酔注射部位と、
該基部上に印刷された、複数のテンプレート配置マークと、
該基部上に印刷された、複数のアプリケータ配置マークと
を備える、治療テンプレート。
（項目６８）
上記１つ以上の治療領域輪郭は、項目６７に記載の治療テンプレート。
（項目６９）
患者の多汗症を治療する方法であって、該方法は、
患者支持装置上に該患者を配置するステップと、
該患者の腋窩上の目印に治療テンプレートを整列させるステップと、
該患者の腋窩上の麻酔注射部位に印を付けるステップと、
該患者の腋窩上のアプリケータ配置部位に印を付けるステップと、
アプリケータを該アプリケータ配置部位と整列させるステップと、
該患者の腋窩に冷却を適用するステップと、
該患者の腋窩にエネルギーを適用するステップと、
該アプリケータにおける複数のアンテナ介してエネルギーを切り替えるステップと、
該アプリケータを除去し、該整列マーキングを使用して、第２の治療部位に該アプリケータを移動させるステップと
を含む、方法。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
本発明は、添付図面と併せて解釈される、以下の好ましい実施形態の詳細な説明から理解されるであろう。
【図１】図１は、本発明の一実施形態による、発生器、アプリケータ、および使い捨て部品を含む、システムの説明図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態による、アプリケータおよび使い捨て部品の斜視図である。
【図３】図３は、図２に図示された、アプリケータの遠位端および使い捨て部品の端面図である。
【図４】図４は、図２に図示された、アプリケータおよび使い捨て部品の分解斜視図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態による、使い捨て部品の斜視図である。
【図６】図６は、図５に図示された、使い捨て部品のＥ−Ｅに沿った切断図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態による、アンテナクレードルの斜視図である。
【図８】図８は、図７に図示された、アンテナクレードルのＫ−Ｋに沿った切断図である。
【図９】図９は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列および使い捨て部品の斜視図である。
【図１０】図１０は、図９に図示された、アンテナ配列および使い捨て部品のＡ−Ａに沿った切断図である。
【図１１】図１１は、図９に図示された、アンテナ配列および使い捨て部品のＢ−Ｂに沿った切断図である。
【図１２】図１２は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列の斜視図である。
【図１３】図１３は、図１２に図示された、アンテナ配列のＣ−Ｃに沿った切断図である。
【図１４】図１４は、図１２に図示された、アンテナ配列のＤ−Ｄに沿った切断図である。
【図１５】図１５は、図１２に図示された、アンテナ配列の遠位部分のＣ−Ｃに沿った切断図である。
【図１６】図１６は、本発明の一実施形態による、冷却板および熱電対を図示する。
【図１７】図１７は、図１６に図示された、冷却板および熱電対の一部分のＪ−Ｊに沿った切断図である。
【図１８】図１８は、図１６に図示された、冷却板および熱電対の一部分のＪ−Ｊに沿った切断図である。
【図１９】図１９は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列、冷却剤チャンバ、分離リブ、および散乱要素の斜視端面図である。
【図２０】図２０は、図１９に図示された、アンテナ配列、冷却剤チャンバ、分離リブ、および散乱要素の斜視端面図である。
【図２１】図２１は、本発明の一実施形態による、アプリケータおよび使い捨て部品の斜視図である。
【図２２】図２２は、図２１に図示された、アプリケータの遠位端および使い捨て部品の端面図である。
【図２３】図２３は、図２１に図示された、アプリケータの分解斜視図である。
【図２４】図２４は、図２１に図示された、アプリケータの切断図である。
【図２５】図２５は、本発明の一実施形態による、使い捨て部品の遠位端の図である。
【図２６】図２６は、図２５に図示された、使い捨て部品の近位側の図である。
【図２７】図２７は、図２６に図示された、使い捨て部品の近位側の第１のセクションの図である。
【図２８】図２８は、図２６に図示された、使い捨て部品の近位側の第２のセクションの図である。
【図２９】図２９は、図２６に図示された、使い捨て部品のＨ−Ｈに沿った切断図である。
【図３０】図３０は、図２９に図示された、使い捨て部品の一部の図である。
【図３０Ａ】図３０Ａは、本発明の一実施形態による、図２９に図示された使い捨て部品の一部の図である。
【図３０Ｂ】図３０Ｂは、本発明の代替的実施形態による、図２９に図示された使い捨て部品の一部の図である。
【図３１】図３１は、本発明の一実施形態による、アンテナクレードルの斜視図である。
【図３２】図３２は、図３１に図示された、アンテナクレードルのＦ−Ｆに沿った斜視切断図である。
【図３３】図３３は、図３１に図示された、アンテナクレードルのＦ−Ｆに沿った側面切断図である。
【図３４】図３４は、図３１に図示された、アンテナクレードルの一部のＩ−Ｉに沿った斜視切断図である。
【図３５】図３５は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列の斜視図である。
【図３６】図３６は、図３５に図示された、アンテナ配列のＩ−Ｉに沿った切断図である。
【図３７】図３７は、図３６に図示された、アンテナ配列の切断図の第１のセクションの図である。
【図３８】図３８は、図３６に図示された、アンテナ配列の切断図の第２のセクションの斜視図である。
【図３９】図３９は、図３６に図示された、アンテナ配列の切断図の第３のセクションの図である。
【図４０】図４０は、冷却板がない、図３５に図示されたアンテナ配列の端面図である。
【図４１】図４１は、本発明の一実施形態による、導波管アセンブリの斜視図である。
【図４２】図４２は、図４１に図示された、導波管アセンブリの側面図である。
【図４３】図４３は、図４１に図示された、導波管アセンブリのＧ−Ｇに沿った切断図である。
【図４４】図４４は、図４３に図示された、導波管アセンブリの切断図の一部の図である。
【図４５】図４５は、本発明の一実施形態による、導波管アセンブリの代替的実施形態の側面図である。
【図４６】図４６は、図４５に図示された、導波管アセンブリの切断図である。
【図４７】図４７は、本発明の一実施形態による、システムの概略図である。
【図４８】図４８は、本発明の一実施形態による、マイクロ波チェーンの概略図である。
【図４９】図４９は、本発明の一実施形態による、コントローラの概略図である。
【図５０】図５０は、本発明の一実施形態による、バックパネルの概略図である。
【図５１】図５１は、本発明の一実施形態による、フロントパネルの概略図である。
【図５２】図５２は、本発明の一実施形態による、真空源の概略図である。
【図５３】図５３は、本発明の一実施形態による、マイクロ波制御回路の概略図である。
【図５４】図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置の概略図である。
【図５５】図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置の概略図である。
【図５６】図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置の概略図である。
【図５７】図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置の概略図である。
【図５８】図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置の概略図である。
【図５９】図５９は、本発明の一実施形態による、治療テンプレートの概略図である。
【図６０】図６０は、本発明の一実施形態による、組織が係合された治療デバイスの簡略切断図である。
【図６１】図６１は、組織外形、および本発明の一実施形態による治療デバイスの簡略図を図示する。
【図６２】図６２は、組織外形、および本発明の一実施形態による治療デバイスの簡略図を図示する。
【図６３】図６３は、組織外形、および本発明の一実施形態による治療デバイスの簡略図を図示する。
【図６４】図６４は、組織外形、および本発明の一実施形態による治療デバイスの簡略図を図示する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本開示は、当業者が本発明を実践ことが可能となるように、詳述され、かつ正確であるが、本明細書で開示される物理的実施形態は、他の具体的構造で具体化されてもよい、本発明を例示するにすぎない。好ましい実施形態が説明されているが、請求項によって定義される本発明から逸脱することなく、詳細が変更されてもよい。
【０００９】
図１は、本発明の一実施形態による、発生器２３０１、アプリケータ２３２０（再利用可能と呼ばれてもよい）、使い捨て部品２３６３を含む、システム２３０９の説明図である。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、５．７７５〜５．８２５ＧＨｚのＩＳＭバンドで動作する。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、出力電力を設定および制御し、順方向および逆方向の電力を測定し、アラームを設定するための回路を含む。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、５．８ＧＨｚを中心とする周波数を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、５０オーム負荷において測定される、４０〜１００Ｗの間の電力出力を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、プラスまたはマイナス３ワットの電力精度を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３およびアプリケータ２３２０は、２つの別個のユニットに形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３およびアプリケータ２３２０は、単一ユニットに形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組み合わせられると、使い捨て部品２３６３とアプリケータ２３２０とは、治療デバイス２３００を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、マイクロ波発生器であってもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織ヘッドであってもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、アプリケータ２３２０は、アプリケータケーブル２３３４によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、アプリケータケーブル２３３４は、冷却剤導管２３２４、エネルギーケーブル２３２２、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１、冷却板熱電対ワイヤ２３３０、およびアンテナスイッチ信号２４８１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、冷却剤導管２３２４は、冷却剤源２３１０（例えば、ＴｈｅｒｍｏＴｅｋ，Ｉｎｃから入手可能である、８ｐｓｉポンプを伴うＮａｎｏｔｈｅｒｍ工業用再循環冷却装置であってもよい）であってもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、エネルギーケーブル２３２２は、マイクロ波出力コネクタ２４４３によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、アンテナスイッチ信号２４８１は、アンテナスイッチコネクタ２４８０によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、使い捨て部品２３６３は、例えば、疎水性フィルタであってもよい、発生器生体障壁２３１７を含んでもよい、真空管類２３１９によって、発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、真空管類２３１９は、真空ポートコネクタ２４８４によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、発生器２３０１のフロントパネル２３０５は、電力制御ノブ２４５４、真空制御ノブ２４５６、アンテナ選択スイッチ２４６２（表示要素および選択スイッチの両方を含んでもよい）、真空計２４８６、アンテナ温度ディスプレイ２４５８、冷却剤温度ディスプレイ２４６０、予冷タイマー２４６８（表示要素および時間設定要素の両方を含んでもよい）、エネルギータイマー２４７０（表示要素および時間設定要素の両方を含んでもよい）、および後冷却タイマー２４７２（表示要素および時間設定要素の両方を含んでもよい）を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、測定された信号が、フロントパネル２３０５上の電力制御ノブ２４５４によって設定される要求電力の仕様外であれば、エラー信号が発生器２３０１のコントローラ２３０２に送信される。本発明の一実施形態によれば、測定された逆方向電力が、測定された逆方向電力の事前設定された限度よりも大きければ、エラー信号がコントローラ２３０２に送信される。本発明の一実施形態によれば、測定された逆方向電力が、約２５ワットよりも大きければ、エラー信号がコントローラ２３０２に送信される。本発明の一実施形態によれば、真空管２３１９が、可撓性真空ホース２３２９、および発生器生体障壁２３１７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、可撓性真空ホース２３２９は、例えば、汗または血液等の流体を収集するように適合され、そのような流体が発生器２３０１に到達しないように、使い捨て部品２３６３から脱出してもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器生体障壁２３１７は、発生器２３０１の真空ポートコネクタ２４８４から流体を締め出すように、疎水性フィルタを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器生体障壁２３１７は、例えば、Ｍｉｌｉｐｏｒｅから入手可能である、０．４５マイクロメートルの疎水性ＰＴＦＥでできたＭｉｌｌｅｘ  ＦＨフィルタ等の、疎水性フィルタを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器生体障壁２３１７は、可撓性ホースの中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、発生器２３０１をアプリケータ２３２０に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、冷却剤導管２３２４、エネルギーケーブル２３２２、アンテナスイッチ信号２４８１、冷却板熱電対ワイヤ２３３０、および冷却剤熱電対ワイヤ２３３１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４はさらに、熱電対配列ケーブルを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤導管２３２４は、冷却剤源２３１０からアプリケータ２３２０に冷却液を運搬してもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、マイクロ波スイッチ選択データをアプリケータ２３２０に、かつアプリケータ２３２０の中の電熱対からの温度データを発生器２３０１に伝えてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、１つ以上の別個のケーブルおよびコネクタを備えてもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器コネクタは、冷却液導管、アンテナスイッチ制御、熱電対、および主要マイクロ波コネクタ用の接続を含んで、アプリケータケーブル２３３４を発生器２３０１に接続するように設計および適合されてもよい。
【００１０】
図２は、本発明の一実施形態による、アプリケータ２３２０および使い捨て２３６３の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、掛け金機構２３６５によって使い捨て部品２３６３に取り付けられてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、アプリケータケーブル２３３４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空管類２３１９、組織チャンバ２３３８、および組織界面２３３６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバ２３３８は、標的組織が集中治療のために局限されてもよい、空洞であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、組織生体障壁２３３７、真空ポート２３４２、および真空チャネル２３５０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織界面２３３６の外縁の周囲に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、相互から実質的に等距離の所にあるように配設されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、界面の周囲に均等に配設されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織生体障壁を包囲してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、チャンバ壁２３５４から所定の距離に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織チャンバ２３３８の中に組織を取得し、担持するのに十分な総開口面積および配置を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織チャンバ２３３８にわたって組織の平等な取得を促進するように、組織チャンバ２３３８の周囲で均等に分布させられてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織の対称な取得を促進するように、組織チャンバ２３３８の周囲で対称に分布させられてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、組織界面２３３６に、約２８個の真空ポート２３４２があってもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、真空チャネル２３５０に接触してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、組織チャンバ２３３８を真空回路２３４１に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空チャネル２３５０は、真空ポート２３４２のうちの少なくとも１つと流動接触している組織生体障壁２３３７の周囲に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空チャネル２３５０は、真空圧が適用された時に、組織を適所に担持することを支援する。本発明の一実施形態によれば、真空チャネル２３５０は、患者の皮膚上に吸引マークを生成するのを支援してもよい（そのような吸引マークは、キスマークと呼ばれてもよい）。本発明の一実施形態によれば、吸引マークは、治療された領域を識別するために、医師またはユーザによって使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータが組織に適用される前に、治療領域を示すガイドをユーザに提供するために、使い捨て部品２３６３に統合されたレーザまたは他の光源が使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、例えば、組織チャンバ２３３８とアプリケータチャンバ２３４６との間の真空管類２３１９を通して適用される、真空圧を分割してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、組織チャンバ２３３８からアプリケータチャンバ２３４６の中への流体の移動中に、またはそれを阻止しながら、組織生体障壁の両側の空気圧を均等化するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６内の真空チャネル２３５０は、組織を担持し、治療中に組織が組織界面２３３６から剥がれることを防止するのを支援してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバ２３３８中の真空音が、適正な組織取得の音声指示をユーザに提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザが真空音を聞くことができる限り、組織は、組織チャンバ２３３８の中に適正に配置されていない。
【００１１】
図３は、図２に図示された、アプリケータ２３２０の遠位端および使い捨て部品２３６３の端面図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、例えば、可撓性フィルムであってもよい、組織生体障壁２３３７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、例えば、ポリエチレンフィルムであってもよい、組織生体障壁２３３７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、例えば、生体障壁２３３７の後ろに配置されてもよい、冷却板２３４０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空ポート２３４２および真空チャネル２３５０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、例えば、真空管類２３１９に、および使い捨て部品２３６３の溝によって形成されてもよい真空チャネル２３５０に、直接または間接的に接続されてもよい、使い捨て部品２３６３の遠位端の穴であってもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、チャンバ開口部２３３９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ開口部２３３９は、卵形であってもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ開口部２３３９は、幅約３５ミリメートルで長さ５０ミリメートルであってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバ２３３８は、深さ約７ミリメートルであってもよい。
【００１２】
本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられると、シールを提供するように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、皮膚および皮膚上のあらゆる体液が、冷却板２３４０を含むアプリケータ２３２０に接触することを防止するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられると、冷却板２３４０を横断して伸展するように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、少なくとも部分的に、複合型の冷却板２３４０／組織生体障壁２３３７の組み合わせの熱伝導性の損失を最小化するように設計される。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、約０．０００５インチの厚さを有する、可撓性フィルムであってもよく、約０．０００１インチから約０．０３０インチの間で変動してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、流体に対して不透過性であり、かつ空気に対して実質的に不透過性であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、マイクロ波エネルギーに対して実質的に透明であってもよい、誘電材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、組織生体障壁２３３７を通過するマイクロ波場を擾乱しない材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、低損失材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、２から１５の間、好ましくは３から３．５の間の誘電率を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、約０．１ＧＰａから約５ＧＰａのヤング係数を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、約０．１から約３．１ＧＰａの間のヤング係数を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、約０．１から１．５ＧＰａの間のヤング係数を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、組織界面２３３６の全体または一部を形成してもよい、ポリエチレンまたはＰＥＴ等の可撓性フィルムであってもよい。本発明の一実施形態によれば、生体障壁２３３７は、約１ワット／メートルケルビンから約１００ワット／メートルケルビンＴＳの間の室温での高い熱伝導性を伴う、剛性固体セラミック材料であってもよい。代替的実施形態では、組織生体障壁２３３７は、約１ワット／メートルケルビンから約１００ワット／メートルケルビンＴＳの間の室温での高い熱伝導性を伴う、剛性固体セラミック材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、剛性組織生体障壁２３３７は、アプリケータ２３２０の中の真空回路２３４１の必要性を排除してもよい。本発明の一実施形態によれば、固体セラミック組織生体障壁２３３７は、５．８ＧＨｚで使用するために選択される、マイクロ波誘電率を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、剛性組織生体障壁２３３７は、例えば、約１０の誘電率等の、冷却板２３４０の誘電率に一致するか、またはほぼ一致する、誘電率を伴う材料から成ってもよい。本発明の一実施形態によれば、剛性組織生体障壁として使用するために好適な材料は、１から８０の間の値を有する誘電率を有する、材料を含んでもよく、また、組織生体障壁２３３７のマイクロ波透明性が誘電率の変動によって影響されないことを確実にするように、組織生体障壁２３３７の厚さが十分最小化されるならば、容認可能であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織/生体障壁２３３７は、マイクロ波透明性を最大化するように、約０．００１インチ未満の厚さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、剛性組織生体障壁２３３７は、冷却板２３４０と組織チャンバ２３３８中に係合された組織との間に付加的な誘電不連続を追加しない、誘電率を伴う材料から成ってもよい。本発明の一実施形態によれば、剛性組織生体障壁２３３７は、冷却板と生体障壁の組み合わせの全体の有効的な厚さを最小化するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０および組織生体障壁２３３７の組み合わせた厚さは、冷却板２３４０単独を超えたピークＳＡＲの低減を最小化するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０および組織生体障壁２３３７の組み合わせた厚さは、冷却板２３４０単独を超えたピークＳＡＲの低減を最小化するように、０．０１８”未満に選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０および組織生体障壁２３３７の組み合わせた厚さは、冷却板２３４０単独を超えたピークＳＡＲの低減を最小化するように、０．０２０”未満に選択されてもよい。
【００１３】
図４は、図２に図示された、アプリケータ２３２０および使い捨て２３６３の分解斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、冷却板熱電対ワイヤ２３３０に取り付けられる１つ以上の熱電対を含んでもよい、冷却板２３４０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、分離リブ２３９３、アンテナクレードル２３７４、冷却剤供給管類２３１２、冷却剤帰還管類２３１３、導波管アンテナ２３６４（ａ−ｄ）、アンテナスイッチ２３５７、およびアプリケータケーブル２３３４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、アンテナスイッチ信号２４８１、エネルギーケーブル２３２２、および冷却剤導管２３２４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、冷却板熱電対ワイヤ２３３０、および冷却剤熱電対ワイヤ２３３１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て２３６３は、真空管類２３１９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２（マイクロ波ケーブルと呼ばれてもよい）は、発生器２３０１からアプリケータ２３２０にマイクロ波エネルギーを伝えてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、アプリケータ２３２０の中のアンテナスイッチ２３５７（マイクロ波スイッチと呼ばれてもよい）にマイクロ波エネルギーを伝えてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、関心の周波数において、発生器２３０１の出力をアプリケータ２３２０に一致させるように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、５．８ＧＨｚにおいて、発生器２３０１の出力をアプリケータ２３２０に一致させるように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、５０オーム負荷への２ｄＢ未満の損失を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、２ｄＢ未満の損失を伴う、６フィートの同軸ケーブルであってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、アプリケータケーブル２３３４の全体的な可撓性を最大化するように、可撓性ケーブルであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４につながる相互接続ケーブル２３７２は、好ましくは、各導波管アンテナ２３６４の出力が同じ電力を有するように、平衡を保たれ、一致させられる。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４につながる相互接続ケーブル２３７２は、好ましくは、適切な長さおよびケーブルの種類を選択して、導波管アンテナ２３６４とアプリケータ２３２０との間で平衡のとれた出力を確保することとによって、各導波管アンテナ２３６４の出力が同じ電力を有するように、平衡を保たれ、一致させられる。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４につながる相互接続ケーブル２３７２は、低損失同軸ケーブルである。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４につながる相互接続ケーブル２３７２は、１ｄＢ未満の損失を有する。本発明の一実施形態によれば、一致の変動は、発生器の出力電力またはエネルギー送達時間を調整することによって、補正されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、熱電対ワイヤが、使い捨て２３６３とアプリケータ２３２０との間の真空シールの内側を通って真空漏出を防止するように、密閉されてもよい、熱電対ガイド穴（図示せず）を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、冷却剤回路の一部として冷却液が通過する、クレードルチャネル２３８９を含む。本発明の一実施形態によれば、代替的なアンテナは、ホーンアンテナ、多重誘電体充填導波管アンテナ、スロットアンテナ、マイクロストリップアンテナ、パッチアンテナ、およびビバルディアンテナを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ２３５７は、発生器からマイクロ波信号および制御信号を受信し、受信される制御信号に基づいて、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４を切り替えるように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ２３５７は、例えば、ＲｅａｌＣｏｍｍ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓから入手可能であってもよい、電気機械的同軸マイクロ波リレーであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０の中のアンテナのうちの１つ以上は、例えば、発生器２３０１上のアンテナ選択スイッチ２４６２の一部であるアンテナ選択スイッチ等の、アンテナ選択スイッチを介して、（例えば、連続的に）起動されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ２３５７（分配要素と呼ばれてもよい）は、導波管アンテナ２３６４のうちの２つ以上に同時に電力供給する、導波管アンテナ２３６４の間のエネルギーケーブル２３２２からの電力を分割するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ２３５７は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４の間で同時にマイクロ波エネルギーを分割するように適合される、電力分割器であってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、アンテナスイッチ２３５７にマイクロ波エネルギーを伝える。本発明の一実施形態によれば、投入ケーブルが、アンテナスイッチ２３５７から個々の導波管アンテナ２３６４にマイクロ波電力を伝える。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーを伝えるために使用されるケーブルは、可撓性低損失ケーブルであってもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーを伝えるために使用されるケーブルは、関心の周波数において０〜２ｄＢの間の損失を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーを伝えるために使用されるケーブルは、約５．８ＧＨｚの周波数において０〜２ｄＢの間の損失を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーを伝えるために使用されるケーブルは、約５０オームのインピーダンスを有してもよい。
【００１４】
図５は、本発明の一実施形態による、使い捨て部品２３６３の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織生体障壁２３３７、アプリケータ真空ポート２３２７、および、再利用可能チャンバとも呼ばれてもよい、アプリケータチャンバ２３４６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバ２３４６は、冷却板２３４０を含むアプリケータ２３２０の遠位端を受容するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータ界面２３４４（再利用可能界面とも呼ばれてもよい）を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ界面２３４４は、アプリケータチャンバ２３４６、真空シール２３４８、圧縮レッジ２３２５、および掛け金要素２３５９を含む。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバ２３４６は、アプリケータ２３２０の遠位端を受容するように、およびアプリケータ２３２０の遠位端と組織生体障壁２３３７との間の係合を促進するように、適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空シール２３４８は、アプリケータチャンバ２３４６の外側の周囲に配設されてもよく、かつアプリケータ２３２０の遠位端に係合して、アプリケータチャンバ２３４６を密閉し、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に真空漏出を防止するように適合されてもよい、ガスケットであってもよい。本発明の一実施形態によれば、係合されると、真空シール２３４８は、良好な真空シールを確保し、真空漏出を防止するように、約２０パーセントから約５０パーセントの間で圧縮されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空シール２３４８は、良好な真空シールを確保し、漏出を防止するのに十分な距離で圧縮されてもよい。本発明の一実施形態によれば、圧縮レッジ２３２５は、アプリケータチャンバ２３４６の少なくとも一部分の周囲に配設されてもよい。本発明の一実施形態によれば、圧縮レッジ２３２５は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に、真空シールが所定の点を超えて圧縮されることを防止するように、配設され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、圧縮レッジ２３２５は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に、真空シールが２０パーセントを超えて圧縮されることを防止するように、配設され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、圧縮レッジ２３２５は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に、真空シールが５０パーセントを超えて圧縮されることを防止するように、配設され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、掛け金要素２３５９は、使い捨て部品２３６３とアプリケータ２３２０との間の係合を促進するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３上の掛け金要素２３５９は、アプリケータ２３２０上の掛け金に係合するように適合される、掛け金保持部であってもよい。
【００１５】
図６は、図５のＥ−Ｅに沿った使い捨て部品２３６３の切断図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織界面２３３６、組織チャンバ２３３８、組織生体障壁２３３７、アプリケータチャンバ２３４６、チャンバ壁２３５４、および真空ポート２３４２を含む。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、アプリケータ真空ポート２３２７によってアプリケータチャンバ２３４６に、真空コネクタ２３２８によって真空圧源（図示せず）に接続されてもよい、真空回路２３４１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、医師またはユーザが、組織チャンバ２３３８の中を見ること、および組織取得を確認することを可能にするように、透明または半透明であってもよい。
【００１６】
本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、組織界面２３３６とともに、約５〜２０度の間の角度を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、組織界面２３３６とともに、約２０度の角度を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、剛性ポリカーボネートまたはプラスチック材料で形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、例えば、シリコーン油、テフロン（登録商標）、パラレン、または組織の取得を容易にする他の好適な被覆材料等の、潤滑剤の薄い層で被覆されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、例えば、シリコーン油、テフロン（登録商標）、パラレン、または組織の取得を容易にする他の好適な被覆材料等の、潤滑剤の薄い層で被覆されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、シリコーン油、テフロン（登録商標）、パラレン、または、導波管壁２３６６および組織界面２３３６を含む、組織チャンバ２３３８に塗布される他の好適な被覆材料等の、表面被覆は、組織の容易な取得を促進し、組織が取得される際に移行することを防止する。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、誘電充填材料の一方の端において短いめっき、または直接めっきを伴う、導波管類から成ってもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、導波管壁２３６６を構成する材料の電気皮膚深度の少なくとも５倍の厚さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、誘電充填材２３６８を覆ってめっきした銅であってもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、約０．０００２”から０．０４０”の間の厚さ、好ましくは、約０．００３インチの厚さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、固体導体材料から形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、所定の長さに切断され、導波管アンテナ開口の反対側の伝導性短絡に嵌合される、導波管から形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、約０．６２インチ×０．３１インチの開口を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、誘電充填材２３６８は、５．８ＧＨｚで使用するために選択される誘電率を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、誘電充填材は、本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５において測定される温度が、冷却板熱電対２３９５に隣接する組織生体障壁２３３７の下にある皮膚表面の温度を示してもよい。約１０の誘電率を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、誘電充填材２３６８は、低損失材料であるべきである。本発明の一実施形態によれば、誘電充填材２３６８は、約２０〜８０ミリメートルの間の長さ、好ましくは、関心の周波数における１つの誘導波長のほぼ整数の倍数である、長さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、誘電充填材２３６８は、約２０〜８０ミリメートルの間の長さ、好ましくは、短い導波管アンテナ２３６４については約２８．５ミリメートル、長い導波管アンテナ２３６４については約４８ミリメートルである、長さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、長い方の導波管アン���ナ２３６４における誘電充填材２３６８は、短い方の導波管アンテナ２３６４における誘電体よりも長い１つ以上の誘導波長であってもよい、長さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、長い方のアンテナにおける誘電充填材２３６８は、短い方のアンテナにおける誘電充填材２３６８よりも約２０ミリメートル長い、長さを有してもよい。
【００１７】
図７は、本発明の一実施形態による、導波管ホルダとも呼ばれてもよい、アンテナクレードル２３７４の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、クレードルチャネル２３８９およびアンテナチャンバ２３７７を含む。
【００１８】
図８は、図７のＫ−Ｋに沿ったアンテナクレードル２３７４の切断図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、アンテナチャンバ２３７７およびクレードル回路２３８５を含む。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、クレードルチャネル２３８９および冷却剤チャンバ２３６０を含む。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、アンテナクレードルを通して冷却液を運搬するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、並列に接続されてもよく、冷却液が、クレードル回路２３８５の各クレードルチャネル２３８９および冷却剤チャンバ２３６０を通って並列に流れることを可能にする。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、例えば、冷却剤分配管類２３１４（図４に図示）を通って直列に接続されてもよく、冷却液が、クレードル回路２３８５の各クレードルチャネル２３８９および冷却剤チャンバ２３６０を通って連続的に流れることを可能にする。
【００１９】
図９は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５および使い捨て部品２３６３の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、アンテナクレードル２３７４および導波管アセンブリ２３５８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、クレードルチャネル２３８９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、アンテナ配列２３５５を形成するように、アンテナクレードル２３７４のアンテナチャンバ２３７７の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、第１の導波管アンテナ２３６４ａ、第２の導波管アンテナ２３６４ｂ、第３の導波管アンテナ２３６４ｃ、および第４の導波管アンテナ２３６４ｃを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、複数の同調要素２３９０（同調ネジであってもよい）、および特注パネル載置ＳＭＡコネクタであってもよい、複数の投入コネクタ２３８８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、各導波管アンテナ２３６４は、同調要素２３９０および投入コネクタ２３８８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーは、相互接続ケーブル２３７２によって各導波管アンテナに供給されてもよい。本発明の一実施形態によれば、同調要素２３９０は、導波管壁２３６６を通過し、導波管壁２３６６とともに電気接触を形成し、誘電充填材２３６８に入る、同調ネジを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、同調要素２３９０は、導波管アンテナ２３６４の後壁（例えば、短絡要素２３７３）から誘導波長の約３／４に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、同調要素２３９０の深度は、導波管アンテナ２３６４を関心の周波数に同調させるように調整されてもよい。本発明の一実施形態によれば、同調要素２３９０の深度は、約５．８ＧＨｚの中心周波数を有するよう導波管アンテナ２３６４を同調させるように調整されてもよい。
【００２０】
図１０は、図９のＡ−Ａに沿ったアンテナ配列２３５５および使い捨て部品２３６３の切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、アンテナクレードル２３７４のアンテナチャンバ２３７７の中に配置される。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４を含む。本発明の一実施形態によれば、信号は、アンテナフィード２３７０を含んでもよい、投入コネクタ２３８８を通して、導波管アンテナ２３６４に投入されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６（例えば、導波管類または伝導性壁であってもよく、より具体的には、ＷＲ６２導波管であってもよい）、同調要素２３９０、および、例えば、金属シムであってもよい、短絡要素２３７３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、例えば、導波管類でできた導波管壁２３６６に誘電充填材２３６８を圧入し、導波管類の１つの開放端にわたって短絡要素２３７３をろう付けすることによって、製造されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織チャンバ２３３８、例えば、組織生体障壁２３３７であってもよい、組織界面２３３６、真空ポート２３４２、およびチャンバ壁２３５４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、生体障壁２３３７は、例えば、ＧＥ  Ｏｓｍｏｔｉｃｓから入手可能な疎水性膜であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０、散乱要素２３７８、および分離リブ２３９３は、アンテナ配列２３５５と使い捨て部品２３６３との間のアンテナチャンバ２３７７の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、区域拡散器と呼ばれてもよい、散乱要素２３７８が、誘電充填材２３６８の延長であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、例えば、吸収要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口から放射されるマイクロ波エネルギーを少なくとも部分的に弱める、吸収要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の有効電界サイズを増加させる、導波管アンテナ２３６４の開口から放射されるマイクロ波エネルギーを少なくとも部分的に弱める、吸収要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の下にある組織中のＳＡＲパターンを拡散させる、波管アンテナ２３６４の開口から放射されるマイクロ波エネルギーを少なくとも部分的に弱める、吸収要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナフィード２３７０は、導波管アンテナ２３６４の誘電充填材２３６８の中に延在する、投入コネクタ２３８８の中心導体であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナフィード２３７０は、アンテナフィード２３７０と導波管アンテナ２３６４の後壁との間の反応結合に起因する、最小の反射とともに、マイクロ波信号が投入コネクタ２３８８から導波管アンテナ２３６４の中へ遷移し、例えば、５．８ＧＨｚ等の関心の周波数において、インピーダンス整合条件を生成するよう���、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナフィード２３７０は、５．８ＧＨｚにおいて５０オーム整合条件を生成する、フィードと後壁との間の反応結合を介した最小の反射とともに、マイクロ波信号が投入コネクタから導波管アンテナの中へ遷移するように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナフィード２３７０は、導波管後壁２３６６から約２ミリメートルに配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナフィード２３７０は、短絡要素２３７３と導波管との間の接合点から約２ミリメートルに配置されてもよい。
【００２１】
図１１は、図９のＢ−Ｂ沿ったアンテナ配列２３５５および使い捨て部品２３６３の切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、アンテナクレードル２３７４のアンテナチャンバ２３７７の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６、および短絡要素２３７３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、アンテナチャンバ２３７７およびクレードルチャネル２３８９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織チャンバ２３３８、例えば、組織生体障壁２３３７であってもよい、組織界面２３３６、およびチャンバ壁２３５４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８、散乱要素２３７８、および分離リブ２３９３は、アンテナ配列２３５５と使い捨て部品２３６３との間のアンテナチャンバ２３７７の中に配置されてもよい。
【００２２】
図１２は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、同調ネジであってもよい、複数の同調要素２３９０、および複数の投入コネクタ２３８８含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーは、相互接続ケーブル２３７２によって各導波管アンテナに供給されてもよい。
【００２３】
図１３は、図１２のＣ−Ｃに沿ったアンテナ配列２３５５の切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、アンテナクレ−ドル２３７４のアンテナチャンバ２３７７の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６、同調要素２３９０、および、例えば金属シムであってもよい、短絡要素２３７３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３、散乱要素２３７８、および冷却板２３４０は、アンテナ配列２３５５の遠位端に配置されてもよい。
【００２４】
図１４は、図１２のＤ−Ｄに沿ったアンテナ配列２３５５の切断図である。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８、冷却板２３４０、および分離リブ２３９３は、アンテナ配列２３５５および使い捨て部品２３６３の遠位端に配置されてもよい。
【００２５】
図１５は、図１２のＣ−Ｃに沿ったアンテナ配列２３５５の遠位部分の切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４（ａ−ｄ）を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６、および同調要素２３９０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８および分離リブ２３９３は、冷却剤チャンバ２３６０の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、熱交換チャネルとも呼ばれてもよい、冷却剤チャンバ２３６０は、冷却液２３６１を含んでもよい。
【００２６】
図１６は、本発明の一実施形態による、冷却板および熱電対を図示する。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板溝２３９４の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０、冷却板熱電対２３９５、および冷却板溝２３９４は、組織生体障壁２３３７の下に配置されてもよい。
【００２７】
図１７は、図１６のＪ−Ｊに沿った、冷却板２３４０および冷却板熱電対２３９５の一部分の切断図である。図１８は、図１６のＪ−Ｊに沿った、冷却板２３４０および冷却板熱電対２３９５の一部分の切断図である。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、組織生体障壁２３３７が冷却板２３４０の表面に対して平坦になることを確実にするように、平坦にされてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、アプリケータ２３２０の遠位端に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、アンテナクレードル２３７４の遠位端に接着されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に接続されると、組織生体障壁２３３７を伸展させるように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられると、組織チャンバ２３３８の中へ０．００１インチから０．０２０インチの間、好ましくは０．０１０”延在するように配置されてもよい。発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、約０．０１０インチから０．０１４インチの間、好ましくは０．０１４インチの厚さを有するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、剛性、高い熱伝導性、および組織の中へのマイクロ波エネルギーの結合を増加させるように選択される誘電率を有する、材料から選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、セラミックであってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、９０〜９９パーセントの間、好ましくは、９６パーセントのアルミナであってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、約１ワット毎メートルケルビンから約７５ワット毎メートルケルビンの間、好ましくは約３０ワット毎メートルケルビンＴＳの室温での熱伝導性を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、４から１５の間、好ましくは１０の誘電率を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、表面波の形で冷却板２３４０に閉じ込められたマイクロ波エネルギーを最小化する、材料であってもよい。
【００２８】
本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０の遠位面は、例えば、冷却板溝２３９４等の、複数の熱電対チャネルを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、約０．００３インチから０．００７インチの間、好ましくは約０．００５インチの深度を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、約０．０１４インチの幅を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、導波管アンテナ２３６４の開口の中心の真下を通るように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、冷却板熱電対２３９５が導波管アンテナ２３６４の開口の中心の真下に配置されるように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、散乱要素２３７８の中心の真下を通るように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、冷却板熱電対２３９５が散乱要素２３７８の中心の真下に配置されるように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、最高ＳＡＲを伴う取得した組織の部分を横断するように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、冷却板熱電対２３９５が最高ＳＡＲを伴う取得した組織の部分より上側に配置されるように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、導波管アンテナ２３６４の出力の電界成分に対して垂直であるように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、冷却板熱電対２３９５のワイヤが、導波管アンテナ２３６４の出力の電界成分に対して垂直になるように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板溝２３９４は、導波管アンテナ２３６４の開口の下の冷却板熱電対２３９５のワイヤが、導波管アンテナ２３６４の出力の電界成分に対して垂直になるように、配置されてもよい。
【００２９】
本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０の近位面は、各散乱要素２３７８の遠位端に接触するように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、冷却板２３４０と散乱要素２３７８の遠位端との間の界面内の空隙または欠陥を最小化する、表面を有するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０と散乱要素２３７８の界面との間の界面は、マイクロ波エネルギーが導波管アンテナ２３６４から放出されると、その界面において擾乱または熱点を引き起こす場合がある、空気および冷却液を含む、材料の存在を最小化するように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、実質的に平坦であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、表面にわたって約０．０００２インチ未満の変動性の平坦性を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０を各散乱要素２３７８に取り付けるために、例えば、誘電エポキシ（例えば、Ｅｃｃｏｓｏｒｂエポキシ）等の、接着剤が使用されてもよい。
【００３０】
本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板２３４０の遠位側に隣接する組織の温度を示す、フィードバックを提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、組織チャンバ２３３８の中に係合された組織の温度を示す、フィードバックを提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板２３４０の遠位側で冷却板溝２３９４の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、０．３９ゲージの銅およびコンスタンタンをレーザ溶接することによって作られる、Ｔ型であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板２３４０の遠位側に印刷されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板熱電対ワイヤを含む冷却板熱電対２３９５によって引き起こされる、マイクロ波場の擾乱が最小化されるように、配向されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、アプリケータ２３２０のＳＡＲパターンに対する、冷却板熱電対ワイヤを含む冷却板熱電対２３９５の影響が最小化されるように、配向されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、組織チャンバ２３３８の中に係合された組織内の傷害の生成に対する、冷却板熱電対ワイヤを含む冷却板熱電対２３９５の影響が最小化されるように、配向されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、冷却板熱電対導線が導波管アンテナ２３６４によって放射される電界に対して垂直になるように、配向されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５の導線の機械的完全性を維持しながら、マイクロ波場の擾乱を最小化するために、冷却板熱電対２３９５の導線は、約３０ゲージから約４０ゲージの間、好ましくは約３９ゲージとなるように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、熱電対溶接部が導波管アンテナ２３６４の開口の中心に位置するように、各導波管アンテナ２３６４の下の冷却板２３４０の遠位側に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、熱電対溶接部が散乱要素２３７８の中心に位置するように、各導波管の下に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、溶接部も熱電対ワイヤも冷却板溝２３９４の外へ延在しないように、冷却板２３４０の表面上の溝の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に、溶接部も熱電対ワイヤも、組織生体障壁２３３７を約０．００３インチ以上押さないように、冷却板２３４０の表面上の溝の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、使い捨て部品２３６３がアプリケータ２３２０に取り付けられた時に、熱電対溶接部も熱電対ワイヤも、組織生体障壁２３３７を押して、組織生体障壁２３３７と冷却板２３４０の遠位側との間にエアポケットを生成しないように、冷却板２３４０の表面上の冷却板溝２３９４の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５の溶接部は、冷却板溝２３９４内に嵌合することを確実にするように、平坦にされてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５の溶接部は、約０．００４インチの少なくとも１つの断面を有する溶接部を生成して、冷却板熱電対２３９５の溶接部が冷却板溝２３９５の外側に延在しないことを確実にするように、約０．００８インチの断面から平坦にされてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５の数は、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４の数と略平等であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５の数は、４であってもよく、アンテナ配列２３５５の中の各導波管アンテナ２３６４ａ−２３６４ｄに対して１つずつである。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、組織チャンバ２３３８の中に係合された組織の温度を示す、発生器２３０１へのフィードバックを提供するように機能する。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５は、各導波管アンテナ２３６４の下にある組織の温度を示す、発生器２３０１へのフィードバックを提供するように機能する。
【００３１】
図１９は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５、冷却剤チャンバ２３６０、分離リブ２３９３、および散乱要素２３７８の斜視端面図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、複数の同調要素２３９０および複数の投入コネクタ２３８８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、冷却剤チャンバ２３６０に接続されてもよい。
【００３２】
図２０は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５、冷却剤チャンバ２３６０、分離リブ２３９３、および散乱要素２３７８の端面図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４ａ、２３６４ｂ、２３６４ｃ、および２３６４ｄを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、複数の投入コネクタ２３８８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８および導波管壁２３６６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、冷却剤チャンバ２３６０に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャネル２３６０ａは、導波管アンテナ２３６４ａの下に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャネル２３６０ｂは、導波管アンテナ２３６４ｂの下に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャネル２３６０ｃは、導波管アンテナ２３６４ｃの下に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャネル２３６０ｄは、導波管アンテナ２３６４ｄの下に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ａは、冷却剤チャンバ２３６０ａの中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｂは、冷却剤チャンバ２３６０ｂの中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｃは、冷却剤チャンバ２３６０ｃの中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｄは、冷却剤チャンバ２３６０ｄの中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、冷却剤チャンバ２３６０に冷却液を供給するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却剤チャンバ２３６０ａ−２３６０ｄの両側に配置されてもよい。
【００３３】
図２１は、本発明の一実施形態による、アプリケータ２３２０および使い捨て部品２３６３の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、掛け金機構２３６５によって使い捨て部品２３６３に取り付けられてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、アプリケータケーブル２３３４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空管類２３１９、組織チャンバ２３３８、整列機能２３５２、および組織界面２３３６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、整列機能２３５２は、治療中にアプリケータ２３２０の適切な配置を促進する距離に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、整列機能２３５２は、約３０．７ミリメートル離れて配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、整列機能２３５２は、より遠く配置されてもよく、エネルギーの適用前に、医師がアプリケータ２３２０を配置するのを支援するように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３上の整列機能２３５２は、ユーザが治療前にアプリケータを適正に配置し、手技中にアプリケータを次の治療領域へ移動させるのを支援する。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３上の整列機能２３５２は、治療領域中のマークまたは目印とともに使用されると、連続傷害の生成を促進する。
【００３４】
図２２は、本発明の一実施形態による、図２１に図示された、アプリケータ２３２０の遠位端および使い捨て部品２３６３の端面図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織生体障壁２３３７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、例えば、組織生体障壁２３３７の後ろに配置されてもよい、冷却板２３４０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、組織界面２３３６の一部分を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空ポート２３４２および真空チャネル２３５０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポート２３４２は、例えば、真空管類２３１９に、および使い捨て部品２３６３の溝によって形成されてもよい真空チャネル２３５０に、直接または間接的に接続されてもよい、使い捨て部品２３６３の遠位端における穴であってもよい。本発明の一実施形態によれば、掛け金機構２３６５は、アプリケータ２３２０への使い捨て部品２３６３の接続を促進するために使用されてもよい。
【００３５】
図２３は、図２１に図示された、アプリケータ２３２０および使い捨て部品２３６３の分解斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、冷却板２３４０、分離リブ２３９３、アンテナクレードル２３７４、導波管アセンブリ２３５８、およびアンテナスイッチ２３５７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、アンテナ２３６４（ａ−ｄ）を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空管類２３１９、整列機能２３５２、掛け金要素２３５９、最上真空キャップ２３４５、および真空シール２３４８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、最上真空キャップ２３４５は、主要真空通路２３３５（図２７）の少なくとも一部分を多い、密閉する。
【００３６】
図２４は、図２１に図示された、アプリケータ２３２０および使い捨て部品２３６３の切断図である。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、アンテナ配列２３５５、アンテナスイッチ２３５７、およびアプリケータケーブル２３３４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、冷却板熱電対ワイヤ２３３０、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１、冷却剤供給管類２３１２、冷却剤帰還管類２３１３、アンテナスイッチ信号２４８１、エネルギーケーブル２３２２を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対ワイヤ２３３０は、アンテナ配列２３５５の出力の反対側に配置される１つ以上の熱電対に取り付けられてもよい、１つ以上の熱電対ワイヤを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１は、例えば、冷却剤帰還管類２３１３の中等の、冷却液を測定するように配置されてもよい、１つ以上の冷却経路熱電対２３２６に取り付けられる、１つ以上の熱電対ワイヤを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、１つ以上の冷却経路熱電対２３２６は、冷却剤チャンバ２３６０を通過した後に、冷却液２３６１の温度を測定するように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、１つ以上の冷却経路熱電対２３２６は、冷却剤帰還管類２３１３の中に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却経路熱電対２３２６は、冷却剤チャンバ２３６０を通過した後に、冷却液２３６１の温度を示す、２３０１へのフィードバックを提供するように機能する。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、掛け金要素２３５９を含んでもよい。
【００３７】
図２５は、本発明の一実施形態による、使い捨て部品２３６３の遠位端の図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、組織界面２３３６、組織チャンバ２３３８、および整列機能２３５２を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、組織チャンバ２３３８の後壁を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、組織生体障壁２３３７、真空チャネル２３５０、および真空ポート２３４２を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、整列機能２３５２および真空管類２３１９を含んでもよい。
【００３８】
図２６は、図２５に図示された使い捨て部品２３６３の近位側の図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータチャンバ２３４６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、少なくとも部分的に組織生体障壁２３３７によって形成されてもよい、アプリケータチャンバ２３４６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、整列機能２３５２および真空管類２３１９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、最上真空キャップ２３４５を含んでもよい。
【００３９】
図２７は、最上真空キャップ２３４５が除去された、図２６に図示された使い捨て部品２３６３の近位側の第１のセクションの図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータチャンバ２３４６（組織生体障壁２３３７を含んでもよい）、側面真空キャップ２３４７、および真空シール２３４８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、側面真空キャップ２３４７は、主要真空通路２３３５の少なくとも一部分を覆い、密閉する。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータ生体障壁２３３２（例えば、Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃから入手可能なポリエチレンフィルムであってもよい）ＴＳ、真空通路２３３３、および真空バッフル２３４３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空通路２３３３は、真空コネクタ２３２８を、組織チャンバ２３３８の真空ポート２３４２に、およびアプリケータ生体障壁２３３２に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空通路２３３３は、組織界面２３３６への直接経路、およびアプリケータ生体障壁２３３２への間接的な、または遠回りのルートを形成する。本発明の一実施形態によれば、真空通路２３３３は、組織チャンバ２３３８からアプリケータ生体障壁２３３２への流体の移動を制限するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空コネクタ２３２８は、真空適用されると、長くて遠回りの経路を生成するように、アプリケータ生体障壁２３３２から使い捨て部品２３６３の反対側に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空コネクタ２３２８からアプリケータ生体障壁２３３２への間接的経路は、特に、例えば、使い捨て部品２３６３と発生器の中の真空ポンプ／駆動部２３０７との間の開放真空ソレノイド２３１５によって、または組織が組織界面２３３６から引き離される際に組織チャンバ２３３８の中で生成される真空によって引き起こされる、真空通路２３３３の中の背圧がある時に、組織チャンバ２３３８からアプリケータ生体障壁２３３２に向かって、流体を引き寄せにくくするように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織取得アプリケータ２３２０を支持するために、真空ポンプ２４５０および真空ソレノイド２３１５が使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、主要真空通路２３３５は、真空コネクタ２３２８から真空通路２３３３およびアプリケータ生体障壁２３３２まで延在してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空通路２３３３は、主要真空通路２３３５を、組織界面２３３６の真空ポート２３４２に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、真空通路２３３３とアプリケータ生体障壁２３３２との間の主要真空通路２３３５の中に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、真空通路２３３３およびアプリケータ生体障壁２３３２との間に圧力降下を提供することによって、組織取得中にアプリケータチャンバ２３４６および組織チャンバ２３３８の中の空気圧を実質的に平等に保つのに役立つように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、皮膚の取得中に、アプリケータチャンバ２３４���と組織チャンバ２３３８中のより大量の空気との間で圧力を均等化するのに役立つように、配置され、適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、アプリケータ生体障壁２３３２に到達する逆流圧の量を制限するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、真空がオフにされた直後、または皮膚が組織チャンバ２３３８から引き出されるか、または組織界面２３３６から引き離されると、逆流圧が適用された時にアプリケータ生体障壁２３３２に到達する生体液の量を制限するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、逆流圧の大部分が真空通路２３３３を通って組織チャンバ２３３８の中へ放出されるように、圧力降下を生成するよう配置され、適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３は、空気が主要真空通路２３３５を通って流れると、真空バッフル２３４３の片側の圧力を増加させる、真空回路２３４１の遠回りの経路の中の機械的障壁を提供するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、バッフルは、空気が主要真空通路２３３５を通って移動すると、遠回りの経路の長さを増加させる、機械的障壁を提供するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、真空通路２３３３とアプリケータチャンバ２３４６との間に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、空気に対して透過性であるが、例えば血液および汗等の、生体液に対しては実質的に不透過性となるように適合されてもよい、膜であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、疎水性膜フィルタであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、ポリエチレンフィルムナイロンまたは他の好適な材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、生体液を通さずに、十分な空気を通して真空を均等化するのに十分なサイズを有する、細孔を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、約０．４５マイクロメートルのサイズを有する、細孔を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空がオンになると、圧力が均等化される前に、アプリケータ生体障壁２３３２は、真空通路２３３３とアプリケータチャンバ２３４６との間の最小圧力降下を誘発してもよい。
【００４０】
図２８は、最上真空キャップ２３４５が除去された、図２６に図示された使い捨て部品２３６３の近位側の第２のセクションの図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータチャンバ２３４６（組織生体障壁２３３７を含んでもよい）、および真空シール２３４８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空通路２３３３および真空コネクタ２３２８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空コネクタ２３２８は、真空通路２３３３を真空管類２３１９に接続してもよい。
【００４１】
図２９は、図２５のＨ−Ｈに沿った、使い捨て部品２３６３の切断図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータチャンバ２３４６および組織チャンバ２３３８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバ２３４６および組織チャンバ２３３８は、少なくとも部分的に組織生体障壁２３３７によって分離されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバ２３３８は、組織界面２３３６およびチャンバ壁２３５４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、少なくとも部分的に組織生体障壁２３３７によって形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空回路２３４１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、真空管類２３１９、真空コネクタ２３２８、真空バッフル２３４３、真空通路２３３３、およびアプリケータ生体障壁２３３２を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、真空通路２３３３を通して、組織チャンバ２３３８を真空管類２３１９に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、アプリケータ生体障壁２３３２を通して、アプリケータチャンバ２３４６を真空管類２３１９に接続してよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、最上真空キャップ２３４５および側面真空キャップ２３４７本発明の一実施形態によれば、最上真空キャップ２３４５および側面真空キャップ２３４７は、真空回路２３４１を密閉してもよい。
【００４２】
図３０は、図３０に図示された、使い捨て部品２３６３の一部の図である。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、アプリケータチャンバ２３４６および組織チャンバ２３３８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバ２３４６および組織チャンバ２３３８は、少なくとも部分的に組織生体障壁２３３７によって分離されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバ２３３８は、組織界面２３３６およびチャンバ壁２３５４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６は、少なくとも部分的に組織生体障壁２３３７によって形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、真空回路２３４１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、真空バッフル２３４３、真空通路２３３３、およびアプリケータ生体障壁２３３２を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、真空通路２３３３によって組織チャンバ２３３８に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空回路２３４１は、アプリケータ生体障壁２３３２を通して、アプリケータチャンバ２３４６を真空回路２３４１に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、最上真空キャップ２３４５および側面真空キャップ２３４７を含んでもよい。
【００４３】
図３０Ａは、本発明の代替的実施形態による、図２９に図示された使い捨て部品２３６３の一部の図である。図３０Ｂは、本発明の代替的実施形態による、図２９に図示された使い捨て部品２３６３の一部の図である。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁２３５４は、柔軟部材２３７５を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、例えば、ゴム、被覆ウレタンフォーム（柔軟プラスチックまたはゴムシール被覆を伴う）、シリコーン、ポリウレタン、または熱癒着したオープンセルフォーム等の柔軟材料から形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、組織の取得を促進するように、組織チャンバ２３３８の外縁の周囲に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、組織の取得を促進するように、チャンバ開口部２３３９の外縁の周囲に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、例えば、腋窩中の組織等の、平坦ではない組織の係合を促進してもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、腋窩の外側領域中の組織等の、平坦ではない組織の係合を促進してもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、特に皮膚が平坦ではない場所で、皮膚と組織チャンバ２３３８との間の改善した密閉特性を提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、特に皮膚が平坦ではない場所で、組織チャンバ２３３８の中の組織の取得を加速してもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、柔軟部材２３７５が圧縮されていない時に、チャンバ開口部２３３９より上側で約０．１５インチから約０．４０インチの間の高さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材２３７５は、柔軟部材２３７５が圧縮されていない時に、チャンバ開口部２３３９より上側で約０．２５インチの高さを有してもよい。
【００４４】
図３１は、本発明の一実施形態による、アンテナクレードル２３７４の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、アンテナチャンバ２３７７およびクレードル回路２３８５を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、アンテナクレードル２３７４を通して冷却液を循環させるように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、少なくとも１つのクレードル貯留部２３８７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、入口および出口クレードル貯留部２３８７を含んでもよい。
【００４５】
図３２は、図３１のＦ−Ｆに沿ったアンテナクレードル２３７４の斜視切断図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、アンテナチャンバ２３７７およびクレードル回路２３８５を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、冷却液経路２３８１の一部として、アンテナクレードル２３７４を通して冷却液を循環させるように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１は、冷却回路２３７６の一部であってもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、入口および出口クレードル貯留部２３８７と、クレードルチャネル２３８９とを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１の要素は、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１を通る流体の円滑な流動を促進するように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１の要素は、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１を通る流体の円滑な流動を促進するように、曲線的で、平滑にされてもよい。
【００４６】
図３３は、図３１のＦ−Ｆに沿ったアンテナクレードル２３７４の側面切断図である。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、冷却液経路２３８１の一部として、アンテナクレードル２３７４を通して冷却液を循環させるように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１は、クレードル回路２３８５および冷却剤チャンバ２３６０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０は、冷却板２３４０をアンテナクレードル２３７４の遠位端に付加することによって、形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板２３４０は、例えば、冷却板２３４０をアンテナクレードル２３７４に接着することによって、アンテナクレードル２３７４に付加されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１は、冷却回路２３７６の一部であってもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、クレードル貯留部２３８７およびクレードルチャネル２３８９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１の要素は、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１を通る流体の円滑な流動を促進するように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１の要素は、クレードル回路２３８５および冷却液経路２３８１を通る流体の円滑な流動を促進するように、丸みを帯び、平滑にされてもよい。
【００４７】
図３４は、図３１に図示された、Ｉ−Ｉに沿ったアンテナクレードルの２３７４一部の斜視切断図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、クレードル回路２３８５を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、クレードル貯留部２３８７およびクレードルチャネル２３８９を含んでもよい。
【００４８】
図３５は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、アンテナクレードル２３７４は、貯留部入口２３８４およびアンテナチャンバ２３７７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４の間に配置される、１つ以上の隔離要素２３９１（例えば、Ｅｍｅｒｓｏｎ  ＆  Ｃｕｍｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓから入手可能なＥＣＣＯＳＯＲＢ  ＭＦ−１９０マイクロ波吸収体材料であってもよい）を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーは、投入コネクタ２３８８を通して、各導波管アンテナに供給されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アセンブリフレーム２３５３によって一緒に担持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリフレーム２３５３は、投入ブラケット２３５１およびアセンブリボルト２３４９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、アンテナクレードルおよび少なくとも１つの導波管アンテナ２３６４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、１つ以上の隔離要素２３９１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、４つの導波管アンテナ２３６４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４の高さは、投入コネクタ２３８８へのアクセスを促進するように交互であってもよい。
【００４９】
図３６は、図３５に図示された、Ｌ−Ｌに沿ったアンテナ配列２３５５の切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４、１つ以上の投入ブラケット２３５１、および１つ以上の隔離要素２３９１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４ａ、２３６４ｂ、２３６４ｃ、および２３６４ｃを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電体充填材２３６８、導波管壁２３６６、および同調要素２３９０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、例えば、銅、金、銀等の適切なめっき材料で誘電充填材２３６８をめっきすることによって、製造されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、例えば、誘電充填材２３６８等の誘電充填材料をめっきまたは電気めっきすることによって、形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６は、放射開口以外の全ての面を覆って、直接、誘電充填材料をめっきまたは電気めっきすることによって、形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、銅が、好ましいめっき材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８はまた、別個の要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８はまた、例えば、ポリカーボネートまたはアルミナから形成される、別個の要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８はまた、冷却剤チャンバ２３６０の中に配置される、別個の要素であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８はまた、冷却剤チャンバ２３６０の中に配置され、導波管アンテナ２３６３の開口に中心がある、別個の要素であってもよい。
【００５０】
図３７は、図３６に図示された、アンテナ配列２３５５の切断図の第１のセクションの図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４（ａ−ｄ）および１つ以上の隔離要素２３９１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、導波管アンテナ２３６４の間、および導波管アセンブリ２３５８の両側に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、熱交換チャネルとも呼ばれてもよい、冷却剤チャンバ２３６０は、冷却液（図示せず）を受容するように適合されてもよい。
【００５１】
図３８は、図３６に図示された、アンテナ配列２３５５の切断図の第２のセクションの斜視図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４（ｂ−ｄ）および１つ以上の隔離要素２３９１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８および導波管壁２３６６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、熱交換チャネルとも呼ばれてもよい、冷却剤チャンバ２３６０は、冷却液（図示せず）を受容するように適合されてもよい。
【００５２】
図３９は、図３６に図示された、アンテナ配列２３５５の切断図の第３のセクションの斜視図である。本発明の一実施形態によれば、熱交換チャネルとも呼ばれてもよい、冷却剤チャンバ２３６０は、冷却液（図示せず）を受容するように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、リブホルダ２３９６によって指示されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、電力損失密度パターン（または組織チャンバ２３８８の中に係合された組織に生成されるパターン）を拡散させるように設計され、配置され、寸法決定されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、誘電充填材２３６８と同じ材料で形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、約１０の誘電率を有する、低損失誘電材料であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、充填材料２３６８の誘電率にほぼ等しい誘電率を伴う、低損失誘電体であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、好ましくは、冷却液の誘電率とは異なる誘電率を有する。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、好ましくは、導波管アンテナ２３６４の開口から放出されるエネルギーを減衰または消散させないように、低損失である。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、例えば、５．８ＧＨｚ等の関心の周波数において、約１未満の損失を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、低損失冷却液を伴う散乱要素２３７８は、標的組織の断面の５０パーセントＳＡＲ外形とアンテナの放射開口との間の割当量として画定されてもよい、有効電界サイズ（ＥＦＳ）を広げるように、より高い損失の散乱要素を有することが好ましくてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、アルミナまたはＥｃｃｏｓｔｏｃｋ材料で形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、散乱要素２３７８の周囲の冷却剤の層流を促進するように成形されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、冷却チャンバ２３６０を通って流れる冷却剤の中の気泡の生成を最小化するように成形されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、システムの冷却およびマイクロ波特性を最適化するように、成形され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、散乱要素２３７８によって覆われる冷却板の面積を最小化するように、成形され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、組織チャンバ２３３８によって係合される組織の標的深度における標的領域内で、ピークＳＡＲの断面積を最大化するように成形され、配置されてもよい。
【００５３】
本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の中心に位置してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の寸法に比例する寸法を有する、長方形であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、楕円形であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の最長辺と平行な細長い辺を伴う、競技場形であってもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、約１ミリメートルから約７ミリメートルの間の長さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の長辺とほぼ同じくらいの長さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、約１ミリメートルから約４ミリメートルの間の幅を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の短辺と同じくらいの長さの幅を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、約２分の１ミリメートルの高さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、冷却剤チャンバ２３６０の深度にほぼ等しい高さを有してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の開口の面積に比例する面積を有してもよい。
【００５４】
本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の誘電充填材２３６８と冷却板２３４０の近位側との間に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、誘電充填材２３６８と冷却板２３４０の近位面の両方に接触するように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、散乱要素２３７８と冷却板２３４０との間の接合点における空隙または他の不連続性を最小化または排除する方式で、冷却板２３４０に対して配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、例えば、誘電体エポキシを使用して、冷却板に取り付けられてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４によって生成される電界が、冷却板２３４０を通って伝搬している間に再集束しないように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、散乱要素２３７８の両側に平等な流路を伴って、冷却剤チャンバ２３６０の中心に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、散乱要素２３７８の最長寸法が、冷却剤チャンバ２３６０を通る冷却液が取る経路に沿って整列させられるように、配向されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４によって放射される最大電界強度の領域の中心に配置されてもよい。
【００５５】
図４０は、本発明の一実施形態による、アンテナ配列２３５５、冷却剤チャンバ２３６０、分離リブ２３９３、および散乱要素２３７８の端面図である。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャネル２３６０ｃは、導波管アンテナ２３６４ｃの下に位置してもよい。
【００５６】
本発明の一実施形態によれば、冷却回路２３７６は、冷却液２３６１、冷却剤導管２３２４、冷却液経路２３８１、冷却剤供給管類２３１２、冷却剤帰還管類２３１３、および冷却剤分配管類２３１４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１は、クレードル回路２３８５、冷却板２３４０、および冷却剤チャンバ２３６０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１は、クレードル回路２３８５、冷却板２３４０、冷却剤チャンバ２３６０、および冷却剤分配管類２３１４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤分配管類２３１４は、クレードル回路２３８５および冷却剤チャンバ２３６０を通る連続流を提供するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液２３６１は、水、脱イオン水、または他の好適な流体を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液２３６１は、アプリケータ２３２０の外側の冷却剤源２３１０からアプリケータ２３２０を通り、冷却剤源２３１０に戻って循環する。本発明の一実施形態によれば、冷却液２３６１は、冷却剤供給管類２３１２を通って冷却液経路２３８１に進入し、冷却剤帰還管類２３１３を通って冷却液経路２３８１から退出する。本発明の一実施形態によれば、冷却剤帰還管類２３１３は、冷却回路２３７６から出て行く冷却液２３６１の温度を測定するように、例えば、冷却経路熱電対２３２６等の熱電対を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１の中の要素は、水封接着剤を使用して定位置に担持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１の中の要素は、低吸水率を有する接着剤を使用して定位置に担持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却液経路２３８１の中の要素は、エポキシ、Ｔｒｉ−Ｂｏｎｄ  ＦＤＡ−１６（ＴｒａＣｏｎ提供）、または紫外線硬化性接着剤を使用して定位置に担持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、乱流を低減または排除するために、湾曲面または丸い縁が、冷却液経路２３８１の全体を通して使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、気泡を低減または排除するために、湾曲面または丸い縁が、冷却液経路２３８１の全体を通して使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、乱流を低減または排除するために、親水性被覆が冷却液経路２３８１の中の選択された表面上に使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、気泡を低減または排除するために、親水性被覆が冷却液経路２３８１の中の選択された表面上に使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、アンテナクレードル２３７４を通した冷却液２３６１の伝達のための経路を含む。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は、直列回路または並列回路のいずれか一方として配設されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５の全体または一部分は、冷却剤の平滑な流動を促進し、特に冷却剤チャンバ２３６０の中で気泡の蓄積を最小化するように、親水性材料で被覆されてもよい。例えば、冷却液２３６１が並列の冷却剤チャンバ２３６０を通って流れる場合等の、本発明の一実施形態によれば、クレードル回路２３８５は���投入クレードル貯留部２３８７および帰還クレードル貯留部２３８７を含む、クレードル貯留部２３８７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７は、冷却剤供給管類２３１２と冷却剤チャンバ２３６０との間の冷却液２３６１の流動を平滑にする、流体キャパシタの役割を果たしてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７は、圧力が冷却剤チャンバ２３６０にわたって実質的に均等化されることを確実にするのに十分な冷却液の量を担持してもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７は、流速が冷却剤チャンバ２３６０にわたって実質的に均等化されることを確実にするのに十分な冷却液の量を担持してもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７の容積は、クレードルチャネル２３８９にわたって圧力を均等化するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７の容積は、クレードルチャネル２３８９にわたって流速を均等化するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、帰還クレードル貯留部２３８７は、クレードルチャネル２３８９にわたって圧力を均等化するように、等距離のクレードルチャネル２３８９を伴って設計されてもよい。冷却液２３６１が直列に冷却チャンバ２３６０を通って流れる、本発明の一実施形態によれば、流動がクレードル回路２３８５を通り、各クレードルチャネル２３８９は、冷却チャンバ２３６０に直接接続され、冷却チャンバ２３６０の反対側に帰還クレードルチャネル２３８９を伴う。本発明の一実施形態によれば、入口および帰還クレードルチャネルは、冷却剤分配管類２３１４によって接続される。冷却液２３６１が各冷却チャンバ２３６０を通って並列に流れる、本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９は、クレードル貯留部２３８７を冷却剤チャンバ２３６０まで並列に延在させる。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９のサイズ、形状、および配置は、各冷却剤チャンバを通る流速が同じであることを確実にするように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９のサイズおよび形状は、全てのクレードルチャネル２３８９について同じであってもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９への入力は、クレードル貯留部２３８７の底部にわたって等間隔であってもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９のサイズおよび形状は、冷却剤チャンバ２３６０の中の乱流および気泡を最小化するように選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９への入力は、クレードル貯留部２３８７からである。本発明の一実施形態によれば、クレードル貯留部２３８７と冷却剤チャンバ２３６０への入力との間のクレードルチャネル２３８９の断面は、ワイングラスまたはノズル形状で形成されてもよく、冷却剤チャンバ２３６０への入力が、冷却剤チャンバ２３６０の幅まで張り出している。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９の反対の断面は、平坦な壁で形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、クレードルチャネル２３８９か���冷却剤チャンバ２３６０への遷移は、曲線的であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０は、分離リブ２３９３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０を通って流れる冷却液は、ＴＳ２００ミリリットル／分から４５０ミリリットル／分の間、好ましくは、４３０ミリリットル／分の流速を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０は、各冷却剤チャンバ２３６０を通る流速が実質的に同じであることを確実にするように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０を通って流れる冷却液は、摂氏８度から摂氏２２度の間、好ましくは摂氏約１５度の温度を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０は、導波管アンテナ２３６４の開口と冷却板２３４０との間に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、冷却剤チャンバ２３６０の少なくとも一部分の中へ延在してもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、冷却剤チャンバ２３６０を通って延在してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０の要素は、冷却剤チャンバ２３６０を通る層流を推進するように平滑にされてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０の要素は、冷却剤チャンバ２３６０の中の気泡の生成を低減するように平滑にされてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０の中へ延在する散乱要素は、層流を推進し、冷却剤チャンバ２３６０の中の気泡の蓄積を防止するように、曲線的であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤チャンバ２３６０の中の角縁または尖った角は、冷却液が冷却剤チャンバ２３６０を通って移動するにつれて、気泡の生成を含む、望ましくない流量特性をもたらす場合がある。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、個々の冷却剤チャンバ２３６０を分離するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、各冷却剤チャンバ２３６０が実質的に同一の断面を有することを確実にするように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、正方形の断面を有してもよく、サイズが約０．０３０インチ×０．０３０インチであってもよい。本発明の一実施形態によれば、各冷却剤チャンバ２３６０の断面積が同じであることを確実にするために、より大きい、またはより小さい分離リブ２３９３が使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却板または導波管アンテナ２３６４の任意の部分のいずれか一方に接触しないように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却板２３４０にわたって均等化した冷却を促進するように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、導波管アンテナ２３６４の開口の間の分離距離以下である幅を有するように、サイズ決定されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、導波管アンテナ２３６４の開口に配置されないように、サイズ決定され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却剤チャンバ２��６０を通って移動する際にマイクロ波場の擾乱を最小化するように、サイズ決定され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却剤チャンバ２３６０を通って移動する際にマイクロ波場の混乱を最小化するように、サイズ決定され、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却剤チャンバ２３６０の両側のリブホルダ２３９６の中にそれらを配置することによって、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、散乱要素２３７８に接触しないように配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却板２３４０の近位面から適切な距離に、好ましくは、冷却板２３４０の近位面から約０．０１０インチの距離に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、マイクロ波場の混乱または擾乱を最小化する材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、冷却液の中で錆び付かない、または分解しない、材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、ポリカーボネート材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、導波管アンテナの間の絶縁を増加させる材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、組織中のＳＡＲパターンを向上させる材料で作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、Ｅｃｃｏｓｏｒｂで作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、分離リブ２３９３は、Ｅｃｃｏｓｏｒｂで作られ、分離リブ２３９３が冷却液の中で錆び付くのを防止するように被覆されてもよい。
【００５７】
図４１は、本発明の一実施形態による、導波管アセンブリ２３５８の斜視図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４ａ−２３６４ｄの間に配置される、１つ以上の隔離要素２３９１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、複数の同調要素２３９０および複数の投入コネクタ２３８８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーは、投入コネクタ２３８８を通して各導波管アンテナに供給されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アセンブリフレーム２３５３によって一緒に担持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリフレーム２３５３は、投入ブラケット２３５１およびアセンブリボルト２３４９を含んでもよい。
【００５８】
図４２は、図４１に図示された導波管アセンブリの側面図である。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８は、導波管アンテナ２３６４の出力に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４の出力はまた、アンテナ２３６４の開口と呼ばれてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ａは、導波管アンテナ２３６４ａの出力に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｂは、導波管アンテナ２３６４ｂの出力に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｃは、導波管アンテナ２３６４ｃの出力に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、散乱要素２３７８ｄは、導波管アンテナ２３６４ｄの出力に配置されてもよい。
【００５９】
図４３は、図４１に図示された、導波管アセンブリ２３５８および散乱要素２３７８のＧ−Ｇに沿った切断図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４、１つ以上の投入ブラケット２３５１、および１つ以上の隔離要素２３９１を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６、および同調要素２３９０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、適切なめっき材料で誘電充填材２３６８をめっきすることによって、製造されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６が誘電充填材２３６８を覆ってめっきされる時に、投入コネクタ２３８８を導波管アンテナ２３６４に一致させ、中心絶縁体２３９８と誘電充填材２３６８との間で適切な接触を確保するために、投入シム２３９７が使用されてもよい。
【００６０】
図４４は、図４３に図示された、導波管アセンブリ２３５８の切断図の一部の図である。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、１つ以上の導波管アンテナ２３６４、１つ以上の投入ブラケット２３５１、および１つ以上の隔離要素２３９１を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、誘電充填材２３６８、導波管壁２３６６、および同調要素２３９０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管壁２３６６が誘電充填材２３６８を覆ってめっきされる時に、投入コネクタ２３８８を導波管アンテナ２３６４に一致させ、中心絶縁体２３９８と誘電充填材２３６８との間で適切な接触を確保するために、投入シム２３９７が使用されてもよい。
【００６１】
本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、導波管アンテナ２３６４間の相互作用を隔離するように、ならびに、内側導波管アンテナ（例えば、導波管アンテナ２３６４ａおよび２３６４ｄ等）および外側導波管アンテナ（例えば、導波管アンテナ２３６４ｂおよび２３６４ｃ等）が受ける負荷条件の平衡を保つように設計されてもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、組織チャンバ２３３８によって係合される組織の中に結合されないマイクロ波エネルギーの一部分を吸収してもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、導波管アンテナ２３６４の開口の金属縁に存在する、漏れ電界を吸収してもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、各導波管アンテナ２３６４が導波管アンテナ２３６４の各側面上で同じ負荷特性を受けるように、設計され、配置されてもよい。
【００６２】
図１３に図示された実施形態等の、本発明の一実施形態によれば、隣接導波管アンテナ２３６４の誘電充填材２３６８の間の導体材料（例えば、導波管壁２３６６等）の幅が、アンテナ配列２３５５の中の全ての導波管アンテナ２３６４について同じであってもよいことを確実にするように、導波管アンテナ２３６４の外側伝導性壁が機械加工される場合は、隔離要素２３９１の必要性が排除されてもよい。本発明の一実施形態によれば、外側導波管アンテナ２３６４ａおよび２３６４ｄの導波管壁２３６６は、導波管壁２３６６が、アンテナ配列２３５５の中の隣接導波管アンテナ２３６４間の距離と同じくらいの厚さであるように、機械加工されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、導波管壁２３６６の厚さが全ての側面上で等しく、隔離要素２３９１の必要性を排除するように、慎重に構築されてもよい。
【００６３】
本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、導波管アンテナ２３６４を隔離するように、アンテナの間、および、アンテナ配列２３５５の中の外側導波管アンテナ２３６４ａおよび２３６４ｄの外側に配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、アンテナ配列２３５５の中の全ての導波管アンテナ２３６４に対する対称マイクロ波負荷条件を提供するように、配置されてもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、マイクロ波エネルギーを吸収する材料から作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、Ｅｃｃｏｓｏｒｂから作られてもよい。本発明の一実施形態によれば、錆び付く隔離要素２３９１が、冷却液から隔離されてもよい。
【００６４】
本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、隣接導波管アンテナ２３６４間の相互作用を最小化し、隣接導波管アンテナ２３６４が受ける負荷の平衡を保つように設計され、配置されてもよい。導波管アンテナが近すぎる場合、それらが生成するＳＡＲパターンは、対称的ではないか、または等しい強度ではない場合がある。導波管アンテナ２３６４が遠く離れすぎている場合、傷害が連続的にならない。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５の中の誘電充填材２３６８の間の間隔は、導波管アンテナ２３６４の導波管壁２３６６の厚さ、およびマイクロ波アンテナの間に配置される、１つまたは複数の隔離要素の厚さで構成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５の中の誘電充填材２３６８の間の間隔は、約０．０１２インチから０．０８０インチの間、好ましくは約０．０３０インチであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、約０．００３インチのめっき厚さを伴う導波管壁２３６６を有してもよく、隔離要素２３９１は、約０．０２４インチの厚さを有してもよい。関心の周波数が約５．８ＧＨｚである、本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、約２５から約４０の間、好ましくは約２７の誘電率を有してもよい。関心の周波数が約５．８ＧＨｚである、本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、約０．０２から約０．０７の間、好ましくは約０．０４の損失正接（ｔａｎδ）を有してもよい。関心の周波数が約５．８ＧＨｚである、本発明の一実施形態によれば、隔離要素２３９１は、約１．５＋ｊ３．４から約７＋ｊ５．６の間、好ましくは約２．７＋ｊ３．４の複素透磁率を有してもよい。
【００６５】
図４５は、本発明の一実施形態による、導波管アセンブリの代替的実施形態の側面図である。図４６は、図４５に図示された、導波管アセンブリの切断図である。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チョーク２３８６はまた、隔離要素２３９１として使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チョーク２３８６は、導波管アンテナ２３６４とマイクロ波アンテナ２３６４の外側の金属フランジとの間の短い金属シム（導波管開口から後ろに固定距離を置いて設定される）を使用して、形成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８における導波管アンテナ２３６４の間で隔離およびＳＡＲ整合性を達成するために、マイクロ波チョーク２３８６が導波管アセンブリ２３５８で利用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４の間の間隔において、導波管アンテナ２３６４の開口からある距離を置いて設定される、ある厚さの金属シムで、導波管アンテナ２３６４を分離することによって、マイクロ波チョーク２３８６が生成される。本発明の一実施形態によれば、外側導波管アンテナ２３６４の外側では、開口から同じ距離を置いて設定される同じサイズの金属シム、およびシムから導波管の面までに及ぶ金属板から成る、フランジを使用して、マイクロ波チョーク２３８６が達成される。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チョーク２３８６は、導波管アンテナ２３６４の開口の放射面の長縁において退出する、漏れ電場のための伝搬経路を生成する。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チョーク構造は、この漏れ信号が、導波管アセンブリ２３５８における内側および外側マイクロ波アンテナ２３６４の両方について対称に、マイクロ波チョーク２３８６に結合されることを可能にする。したがって、マイクロ波チョーク２３８６は、隣接導波管アンテナ２３６４間の相互作用を低減することによって、導波管アセンブリ２３５８内の隔離を強化し、ならびに、導波管アンテナ２３６４の開口において対称負荷条件を導入することによって、導波管アンテナ２３６４の間のＳＡＲパターンの整合性を強化してもよい。
【００６６】
図４７は、本発明の一実施形態による、システム２３０９の概略図である。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９は、絶縁変圧器２３１６、冷却剤源２３１０、発生器２３０１、およびアプリケータ２３２０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、絶縁変圧器２３１６は、ＡＣ電力供給２３１８に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、絶縁変圧器２３１６は、発生器２３０１および冷却剤源２３１０に電力を供給してもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、ＤＣ電力供給２３０３、コントローラ２３０２、マイクロ波チェーン２４０３（例えば、一連のマイクロ波成分であってもよい）、および真空源２３０８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、フロントパネル２３０５からの電力およびタイマー設定、開始ボタン２４６４からの入力、停止ボタン２４６６からの入力、マイクロ波回路からのハードウェアエラー（逆方向電力エラー、増幅器故障）、アプリケータからの温度および設置エラー、離散時間における、逆方向電力、順方向電力、ならびに組織温度および冷却剤温度を記録するための界面２４２０への測定データの送信等の、全てのシステムレベル入力および制御を管理してもよい。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２はまた、アンテナスイッチ２３５７、真空ポンプ２４５０、および真空ソレノイド２３１５を制御してもよい。本発明の一実施形態によれば、真空源２３０８は、真空ポンプ／駆動部２３０７および真空ソレノイド２３１５を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ＤＣ電力供給２３０３は、マイクロ波チェーン２４０３およびコントローラ２３０２に電力を供給してもよい。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、マイクロ波チェーン２４０３が仕様に対して動作することを確実にしてもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チェーン２４０３は、コントローラ２３０２に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、真空電力信号２３２３によって真空ポンプ／駆動部２３０７に、ソレノイド制御信号２３２１によって真空ソレノイド２３１５に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、ＤＣ電力供給２３０３は、例えば、Ｔｕｍｂｌｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓから入手可能である、医療用６５０ワット＋１２ボルトスイッチング電力供給のモデルＰＭ６５０−１２Ｃであってもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポンプ２４５０は、例えば、Ｃｌａｒｋ  Ｆｌｏｗ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓから入手可能である、回転翼ポンプのモデル番号１５９８８であってもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ソレノイド２３１５は、例えば、Ｐｅｔｅｒ  Ｐａｕｌ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｃｏ．から入手可能である、３方向で、通常は閉じられた、大気中に排出する、ソレノイド弁のモデルＬＷ５３ＫＫ８ＤＧＢＧ１２／ＤＣであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、アプリケータケーブル２３３４によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル２３３４は、冷却剤導管２３２４、エネルギーケーブル２３２２、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１、冷却板熱電対ワイヤ２３３０、およびアンテナスイッチ信号２４８１を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤導管２３２４は、冷却剤源２３１０に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤導管２３２４は、冷却剤供給管類２３１２および冷却剤帰還管類２３１３を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤は、冷却剤供給管類２３１２を通してアプリケータ２３２０に供給されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤は、冷却剤帰還管類２３１３を通して冷却剤源２３１０に戻される。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、マイクロ波出力コネクタ２４４３によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、マイクロ波出力コネクタ２４４３を通して、アプリケータ２３２０の中のアンテナスイッチ２３５７を発生器２３０１の中のマイクロ波チェーン２４０３に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１およびアンテナ熱電対ワイヤ２３３０は、温度コネクタ２４８２によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１は、温度コネクタ２４８２を介して、アプリケータ２３２０の中の冷却経路熱電対２３２６を発生器２３０１の中のコントローラ２３０２に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対ワイヤ２３３０は、アプリケータ２３２０の中の冷却板熱電対２３９５を温度コネクタ２４８２を介して、発生器２３０１の中のコントローラ２３０２に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４８１は、アンテナスイッチコネクタ２４８０によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４８１は、アンテナスイッチコネクタ２４８０を通して、アプリケータ２３２０の中のアンテナスイッチ２３５７を発生器２３０１の中のコントローラ２３０２に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、発生器生体障壁２３１７を含んでもよい、真空管類２３１９によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９において、真空管類２３１９は、真空ポートコネクタ２４８４によって発生器２３０１に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空管類２３１９は、真空ポートコネクタ２４８４を通して、使い捨て部品２３６３を真空ソレノイド２３１５に接続してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤源２３１０は、アプリケータ２３２０に冷却液２３６１（図示せず）を供給する。本発明の一実施形態によれば、冷却剤源２３１０は、ＴｈｅｍｏＴｅｋ，  Ｉｎｃ．から入手可能なＮａｎｏＴｈｅｒｍ  Ｃｈｉｌｌｅｒであってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤源２３１０からの冷却液２３６１は、摂氏約５〜４０度の間の温度範囲、好ましくは、摂氏約１５度の温度を有する。本発明の一実施形態によれば、冷却剤源２３１０は、約２００〜１，０００ミリリットル／分の間、好ましくは約５００ミリメートル／分の流速を有してもよい。本発明の一実施形態によ��ば、冷却剤源２３１０は、冷却液２３６１を冷蔵し、アプリケータ２３２０および冷却剤チャンバ２３６０を通して冷蔵した冷却液２３６１を送出し、組織チャンバ２３３８の中に係合された皮膚を熱損傷から保護するように設計される、固体冷却装置であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤源２３１０は、冷却液２３６１を冷蔵し、アプリケータ２３２０および冷却剤チャンバ２３６０を通して冷蔵した冷却液２３６１を送出し、組織チャンバ２３３８の中に係合された皮膚の第１層を熱損傷から保護するように設計される、固体冷却装置であってもよい。
【００６７】
図４８は、本発明の一実施形態による、マイクロ波チェーン２４０３の概略図である。本発明の一実施形態によれば、発振器２３０４は、アイソレータ２４０１ａに接続されてもよく、アイソレータは、スイッチ２４０２（例えば、Ｓｉｎｇｌｅ  Ｐｏｌｅ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｔｈｒｏｗ  ＳＰＳＴ反射型ピンダイオードスイッチであってもよい）に接続されてもよく、スイッチは、減衰器２４０８ａ（例えば、固定減衰器であってもよい）に接続されてもよく、減衰器は、帯域通過フィルタ２４０４に接続されてもよく、帯域通過フィルタは、増幅器２３０６に接続されてもよく、増幅器は、アイソレータ２４０１ｂに接続されてもよく、アイソレータは、方向性結合器２４０６に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、発振器２３０４は、約５．８ＧＨｚの出力周波数を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、発振器２３０４は、安定した５．８ＧＨｚの低電力信号を提供する。本発明の一実施形態によれば、アイソレータ２４０１ａは、増幅器２３０６からの反射電力信号から発振器２３０４を保護するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、フィルタリング回路は、関心の周波数において中心周波数を有する、帯域通過フィルタ２４０４を含む。本発明の一実施形態によれば、フィルタリング回路は、約５．８ＧＨｚにおいて中心周波数を有する、帯域通過フィルタ２４０４を含む。本発明の一実施形態によれば、フィルタリング回路は、電力増幅器の中への帯域入力の外へ排出する、導波管空洞フィルタであってもよい、帯域通過フィルタ２４０４を含む。本発明の一実施形態によれば、フィルタリング回路は、約２５ＭＨｚの３ｄＢ帯域幅を有してもよい、帯域通過フィルタ２４０４を含む。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６は、関心の周波数において信号を増幅するように適合される、増幅器であってもよい。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６は、５．８ＧＨｚにおいて信号を増幅するように適合される、増幅器であってもよい。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６は、Ｌｏｃｕｓ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅから入手可能なＳ５１５００−０５増幅器であってもよい。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６は、安定性を維持し、関心の周波数において適切な整合および電力出力を提供するように適合される、内部バイアス回路、整合回路、および制御回路を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６は、入力信号を５４ｄＢだけ増幅させるように適合されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アイソレータ２４０１ｂは、反射電力信号から増幅器２３０６を保護するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、マイクロ波エネルギーを、方向性結合器２４０６からマイクロ波チェーン２４０３の外へ運んでもよい。本発明の一実施形態によれば、方向性結合器２４０６はさらに、電力検出器２４０９ｂに接続されてもよい、減衰器２４０８ｂに接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、電力検出器２４０９ｂの出力は、順方向電力信号２４１５であってもよい。本発明の一実施形態によれば、方向性結合器２４０６はさらに、電力検出器２４０９ａに接続されてもよ��、減衰器２４０８ｃに接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、１対の電力検出器２４０９ｂおよび２４０９ａは、順方向および逆方向電力を測定するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、減衰器２４０９ａの出力は、逆方向電力信号２４１７であってもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波チェーン２４０３は、マイクロ波制御信号２４１３に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御信号２４１３は、ＰＷＭ制御信号２４０５、故障信号２４０７、消音信号２４１１、順方向電力信号２４１５、および逆方向電力信号２４１７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ＰＷＭ制御信号２４０５は、スイッチ２４０２に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、故障信号２４０７は、増幅器２３０６によって生成されてもよい。本発明の一実施形態によれば、消音信号２４１１は、増幅器２３０６に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、電力検出器２４０９は、例えば、同軸トンネルダイオード検出器であってもよい。
【００６８】
本発明の一実施形態によれば、電力制御は、方向性結合器２４０６において測定される順方向電力信号２４１５を、電力制御ノブ２４５４からの要求電力と比較することによって、稼働する。本発明の一実施形態によれば、電力は、電力検出器２４０９ｂに接続される方向性結合器２４０６によって、増幅器２３０６の出力からサンプリングされてもよい。本発明の一実施形態によれば、方向性結合器２４０６は、順方向および反射電力を、電力検出器２４０９ａおよび２４０９ｂ（例えば、同軸トンネルダイオード検出器であってもよい）に送るために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、電力検出器２４０９ａおよび２４０９ｂの出力は、コントローラ２３０２の中の変換回路によって読み取られ、増幅器２３０６への入力を制御するスイッチ２４０２にフィードバックされてもよい。本発明の一実施形態によれば、スイッチ２４０２の負荷サイクルは、マイクロ波チェーン２４０３から生成される最大出力電力の割合に比例する、スイッチ２４０２のオンのパーセント時間により、マイクロ波チェーン２４０３からの出力電力レベルを制御してもよい。本発明の一実施形態によれば、１００ワットの最大出力を伴うマイクロ波チェーンは、スイッチ２４０２が４０％負荷サイクルで駆動されると、マイクロ波チェーン２４０３から４０ワットの出力を提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、スイッチ２４０２は、ピンダイオードの出力が線形である、変調周波数で操作されてもよい。本発明の一実施形態によれば、スイッチ２４０２は、約７．２ｋＨｚの変調周波数で操作されてもよい。
【００６９】
図４９は、本発明の一実施形態による、コントローラ２３０２の概略図である。本発明の一実施形態によれば、調整回路２４１０ａは、アナログ・デジタル変換器２４１２ａに接続されてもよく、アナログ・デジタル変換器は、順方向電力参照テーブル２４１４に接続されてもよく、順方向電力参照テーブルは、マルチプレクサおよびＵＡＲＴ（万能非同期送受信機）状態機械２４１８に接続されてもよく、マルチプレクサおよびＵＡＲＴ状態機械は、インターフェース２４２０（例えば、孤立ＲＳ２３２インターフェースであってもよい）に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブル２４１４はまた、コンパレータ２４２４（例えば、デジタルコンパレータであってもよい）に接続されてもよく、コンマレータは、パルス幅変調状態機械２４２２に接続されてもよく、パルス幅変調状態機械は、ロジック２４３８に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、パルス幅変調（ＰＷＭ）制御信号２４０５を提供して、エネルギーケーブル２３２２を通る出力電力のレベルを制御するために、ロジック２４３８を含む負荷サイクル回路が使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、調整回路２４１０ｂは、アナログ・デジタル変換器２４１２ｂに接続されてもよく、アナログ・デジタル変換器は、逆方向電力参照テーブル２４１６に接続されてもよく、逆方向電力参照テーブルは、マルチプレクサおよびＵＡＲＴ状態機械２４１８ならびに故障ロジック２４３４に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブル２４１６および調整回路２４１０ｂは、逆方向電力の特徴的測定値を生じるために、電力検出器２４０９ａからの電圧を調整する。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブル２４１６および調整回路２４１０ｂは、測定した逆方向電力を記録するように、または安全性の決定を行うように、下流回路に対する信号を出力する。本発明の一実施形態によれば、調整回路２４１０ｃは、マルチプレクサおよびＵＡＲＴ状態機械２４１８ならびに故障ロジック２４３４に接続されてもよい、アナログ・デジタル変換器２４１２ｃに接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、調整回路２４１０ｄは、マルチプレクサおよびＵＡＲＴ状態機械２４１８ならびに故障ロジック２４３４に接続されてもよい、アナログ・デジタル変換器２４１２ｄに接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、マルチプレクサ２４２６は、アンテナ選択状態機械マスタコントローラ２４４２に接続されてもよく、アンテナ選択状態機械マスタコントローラは、タイマー状態機械２４４０に接続されてもよく、タイマー状態機械は、ロジック２４３８に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、回路アンテナ選択状態機械マスタコントローラ２４４２は、多重アンテナ配列２３５５を採用するアプリケータ２３２０においてアンテナ切替を制御するように提供される。本発明の一実施形態によれば、マルチプレクサ２４２６は、調整回路２４１０ｄに接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ選択状態機械マスタコントローラ２４４２は、ロジック２４３８に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アナログ・デジタル変換器２４１２ｅは、コンパレータ２４２４、ならびにマルチプレクサおよびＵＡＲＴ状態機械２４１８、ならびに故障ロジック２４３４に接続されてもよい。
【００７０】
本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御信号２４１３は、マイクロ波チェーン２４０３をスイッチ２４０２に接続する。本発明の一実施形態によれば、順方向電力信号２４１５は、調整回路２４１０ａへの入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力信号２４１７は、調整回路２４１０ａへの入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤温度信号２４３１は、調整回路２４１０ｃへの入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ熱電対ケーブル２４３３は、マルチプレクサ２４２６への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、フットペダル信号２４３７は、タイマー状態機械２４４０への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、電力制御信号２４５３は、アナログ・デジタル変換器２４１２ｅへの入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、フィルタ処理した冷却剤温度信号２４６１は、調整回路２４１０ｃからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、フィルタ処理したアンテナ温度信号２４５９は、調整回路２４１０ｄからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ選択信号２４６３は、アンテナ選択状態機械マスタコントローラ２４４２への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、停止信号２４６７は、タイマー状態機械２４４０への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、開始信号２４６５は、タイマー状態機械２４４０への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、後冷却タイマー信号２４７３は、タイマー状態機械２４４０への入力、およびその出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギータイマー信号２４７１は、タイマー状態機械２４４０への入力、およびその出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、予冷時間信号２４６９は、タイマー状態機械２４４０への入力、およびその出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、ブザー信号２４７９は、ロジック２４３８の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、準備完了信号２４７７は、ロジック２４３８の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、ソレノイド制御信号２３２１の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４８１は、ロジック２４３８の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、ＰＷＭ制御信号２４０５は、ロジック２４３８の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、消音信号２４１１は、ロジック２４３８の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４９０は、故障ロジック２４３４への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、故障信号２４７５は、故障ロジック２４３４の出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、故障信号２４７５は、ロジック２４３８およびタイマー状態機械２４４０への入力であった。本発明の一実施形態によれば、直列信号２４４５は、インターフェース２４２０に接続されてもよい。
【００７１】
本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２およびマイクロ波チェーン２４０３は、フィードバックを提供して増幅器２３０６の電力出力を制御する、パルス幅変調（ＰＷＭ）サーボを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、パルス幅変調サーボは、スイッチ２４０２（ピンダイオードスイッチであってもよい）、減衰器２４０８ｂおよび２４０８ｃ、電力検出器２４０９ａおよび２４０９ｂ、ならびにコントローラ２３０２の中の変換回路を制御してもよい。本発明の一実施形態によれば、電力出力は、増幅器２３０６への信号入力の負荷サイクルを制御することによって制御されてもよい。本発明の一実施形態によれば、増幅器２３０６への入力電力は、増幅器２３０６における安定性および直線性を確保するように、送達サイクルを通して維持されてもよい。
【００７２】
本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、マイクロ波チェーン２４０３からの電力を制御する目的で、スイッチ２４０２へのＰＷＭ制御信号２４０５を生成する。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、フロントパネル２３０５上の電力制御ノブ２４５４から電力制御信号２４５３（例えば、入力参照電圧であってもよい）を引き出すことによって、稼働する。本発明の一実施形態によれば、ユーザが開始ボタン２４６４を押すことによって電力を初期化すると、要求された順方向電力を生成するために、電力制御信号２４５３がコントローラ２３０２によって使用される。本発明の一実施形態によれば、しばらくすると、負荷サイクル回路が、順方向電力検出器２４０９ｂからの測定されたフィードバックに従って動作する。本発明の一実施形態によれば、要求された順方向電力に対する、実際の測定された順方向電力信号２４１５の比較が実行される。本発明の一実施形態によれば、コントローラ２３０２は、要求された順方向電力設定の仕様内でマイクロ波チェーン２４０３からの順方向電力を維持するために、ＰＷＭ制御信号２４０５にわずかな調整を行うものである。本発明の一実施形態によれば、ＰＷＭ制御信号２４０５は、約７．０ＫＨｚから約７．５ＫＨｚの間、好ましくは約７．２ＫＨｚであってもよい。本発明の一実施形態によれば、ＰＷＭ制御信号２４０５は、約１００パーセントであってもよい。
【００７３】
本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブル２４１４および調整回路２４１０ａ（フィルタリングおよび増幅回路を含んでもよい）は、順方向電力の特徴的測定値を生じるために、電力検出器２４０９ｂからの電圧を調整する。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブル２４１４および調整回路２４１０ａは、測定した順方向電力を記録するように、または制御および安全性の決定を行うように、下流回路に対する信号を出力する。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブル２４１４および調整回路２４１０ａは、測定した順方向電力を表す出力電圧信号を発出する。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブル２４１４は、個々の電力検出器２４０９ｂおよび増幅器２３０６の特性を補うように、較正されてもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブル２４１６は、個々の電力検出器２４０９ａおよび増幅器２３０６の特性を補うように、特異的に較正されてもよい。
【００７４】
図５０は、本発明の一実施形態による、バックパネル２３１１の概略図である。本発明の一実施形態によれば、バックパネル２３１１は、フットスイッチコネクタ２４３６およびシリアルインターフェースコネクタ２４４４を含む。本発明の一実施形態によれば、フットスイッチコネクタ２４３６は、フットペダル信号２４３７に接続されてもよい。本発明の一実施形態によれば、シアルインターフェースコネクタ２４４４は、直列信号２４４５に接続されてもよい。
【００７５】
図５１は、本発明の一実施形態による、フロントパネル２３０５の概略図である。本発明の一実施形態によれば、フロントパネル２３０５は、電力制御ノブ２４５４、真空制御ノブ２４５６、温度コネクタ２４８２、アンテナスイッチコネクタ２４８０、真空計２４８６、真空ポートコネクタ２４８４、アンテナ選択スイッチ２４６２、温度ディスプレイ２４５７、開始ボタン２４６４、停止ボタン２４６６、マイクロ波出力コネクタ２４４３、予冷タイマー２４６８、エネルギータイマー２４７０、後冷却タイマー２４７２、故障指示器２４７４、準備完了指示器２４７６、およびブザー２４７８を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、温度コネクタ２４８２は、冷却剤温度コネクタ２４３０および１つ以上のアンテナ温度コネクタ２４２９を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ温度コネクタ２４２９は、アンテナ温度コネクタ２４２９ａ乃至アンテナ温度コネクタ２４２９ｄを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、温度ディスプレイ２４５７は、アンテナ温度ディスプレイ２４５８および冷却剤温度ディスプレイ２４６０を含んでもよい。
【００７６】
本発明の一実施形態によれば、ユーザインターフェースは、ユーザ入力制御（例えば、電力制御ノブ２４５４、真空制御ノブ２４５６、開始ボタン２４６４および停止ボタン２４６６、アンテナ選択スイッチ２４６２、予冷タイマー２４６８、エネルギータイマー２４７０、および後冷却タイマー２４７２等）、ユーザフィードバック（例えば、真空計２４８６、アンテナ選択スイッチ２４６２、温度ディスプレイ２４５７、予冷タイマー２４６８、エネルギータイマー２４７０、および後冷却タイマー２４７２等）、およびコネクタ（例えば、温度コネクタ２４８２、真空ポートコネクタ２４８４、アンテナスイッチコネクタ２４８０、およびマイクロ波出力コネクタ２４４３等）を含む、発生器フロントパネル２３０５であってもよい。本発明の一実施形態によれば、組織温度は、各選択された導波管アンテナ２３６４について測定され、エネルギー送達中にアンテナ温度ディスプレイ２４５８によってフロントパネル２３０５上に表示される。本発明の一実施形態によれば、冷却剤温度は、連続的に測定され、エネルギー送達中に冷却剤温度ディスプレイ２４６０によってフロントパネル２３０５上に表示される。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４は、例えば、アンテナ選択スイッチ２４６２と関連するエネルギー選択ボタン等の、適切なアンテナ選択ボタンに係合することによって、フロントパネル２３０５からマイクロ波エネルギー送達のために選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーは、所定のエネルギータイマー期間にわたって、各選択された導波管アンテナ２３６４に送達されてもよい。
【００７７】
本発明の一実施形態によれば、例えば、発生器フロントパネル２３０５等のユーザインターフェースは、ユーザフィードバックを提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザフィードバックは、例えば、アンテナ温度ディスプレイ２４５８を使用して、導波管配列の中の各導波管アンテナについて、皮膚温度を示してもよい、冷却板温度の表示を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザフィードバックは、例えば、冷却剤温度ディスプレイ２４６０を使用する、冷却液経路の出力におけるアプリケータの中の冷却液温度の表示を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザフィードバックは、例えば、真空計２４８６を使用する、真空出力における真空圧の指示を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザフィードバックは、例えば、準備完了指示器２４７６等の、システムが使用の準備ができている時を示す、準備完了指示器を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、ユーザフィードバックは、例えば、故障指示器２４７４等の、故障が発生した時を示す、故障指示器を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ温度ディスプレイ２４５８は、治療サイクルを開始する前に、第１の動作中の接続された導波管アンテナ２３６４の下に配置される、冷却板熱電対２３９５における温度を報告する。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５において測定される温度は、冷却板熱電対２３９５に隣接する組織生体障壁２３３７の下にある皮膚表面の温度を示してもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対２３９５において測定される温度は、冷却板熱電対２３９５に隣接する組織生体障壁２３３７の下にある皮膚表面の温度に比例してもよい。本発明の一実施形態によれば、いったん治療サイクルが開始されると、アンテナ温度ディスプレイ２４５８は、起動される際に、各導波管アンテナ２３６４の下の組織の温度を報告し、いったん治療サイクルが完了すると、アンテナ温度ディスプレイ２４５８は、最後の動作中の導波管アンテナ２３６４の下の組織温度を示し続ける。
【００７８】
本発明の一実施形態によれば、電力制御信号２４５３は、電力制御ノブ２４５４からの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、真空制御入力信号２４５５は、真空制御ノブ２４５６からの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤熱電対ワイヤ２３３１は、冷却剤温度コネクタ２４３０への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却剤温度信号２４３１は、冷却剤温度コネクタ２４３０からの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却板熱電対ワイヤ２３３０は、アンテナ温度コネクタ２４２９への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ熱電対ケーブル２４３３は、アンテナ温度コネクタ２４２９からの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４８１は、アンテナスイッチコネクタ２４８０への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナスイッチ信号２４９０は、アンテナスイッチコネクタ２４８０からの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ選択信号２４６３は、アンテナ選択スイッチ２４６２への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、フィルタ処理したアンテナ温度信号２４５９は、アンテナ温度ディスプレイ２４５８への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、フィルタ処理した冷却剤温度信号２４６１は、冷却剤温度ディスプレイ２４６０への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、開始信号２４６５は、開始ボタン２４６４への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、停止信号２４６７は、停止ボタン２４６６への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギーケーブル２３２２は、マイクロ波出力コネクタ２４４３への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、予冷時間信号２４６９は、予冷タイマー２４６８への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギータイマー信号２４７１は、エネルギータイマー２４７０への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、後冷却タイマー信号２４７３は、後冷却タイマー２４７２への入力、およびそこからの出力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、故障信号２４７５は、故障信号２４７４への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、準備完了信号２４７７は、準備完了指示器２４７６への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、ブザー信号２４７９は、ブザー２４７８への入力であってもよい。
【００７９】
図５２は、本発明の一実施形態による、真空源２３０８の概略図である。本発明の一実施形態によれば、真空源２３０８は、真空ソレノイド２３１５および真空ポンプ／駆動部２３０７を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポンプ／駆動部２３０７は、可変電圧駆動部２４５２および真空ポンプ２４５０を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、真空制御入力信号２４５５は、可変電圧駆動部２４５２への入力であってもよく、ソレノイド制御信号２３２１は、真空ソレノイド２３１５への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、ソレノイド制御信号２３２１は、真空ソレノイド２３１５への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、真空ポンプ／駆動部２３０７は、管類２４２７によって真空ソレノイド２３１５に接続されてもよい。
【００８０】
図５３は、本発明の一実施形態による、マイクロ波制御回路２４１９の概略図である。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御回路は、２３２２におけるエネルギー出力を制御するように適合される、パルス幅変調（ＰＷＭ）制御回路であってもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御回路２４１９は、発振器２３０４、アイソレータ２４０１ａ、スイッチ２４０２、減衰器２４０８ａ、帯域通過フィルタ２４０４、増幅器２３０６、アイソレータ２４０１ｂ、および方向性結合器２４０６を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、消音信号２４１１は、増幅器２３０６への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御回路２４１９は、アプリケータ２３２０にマイクロ波エネルギーを運んでもよい、出力エネルギーケーブル２３２２を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波制御回路２４１９は、減衰器２４０８ｂおよび２４０８ｃ、電力検出器２４０９ａおよび２４０９ｂを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、電力検出器２４０９ａの出力は、逆方向電力信号２４１７であってもよい。本発明の一実施形態によれば、電力検出器２４０９ｂの出力は、順方向電力信号２４１５であってもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力信号２４１７は、逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３は、逆方向電力エラー信号２４２８を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３は、逆方向電力測定値２４３５を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力信号２４１５は、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、エネルギー送達オン／オフ信号２４３９は、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、電力制御信号２４５３は、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１は、逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３への入力を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１は、順方向出力電力エラー２４４１を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１は、順方向出力電力エラー２４４１を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１は、順方向電力信号２４４６を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１は、負荷サイクル回路２４２５に順方向電力信号２４４６を出力してもよい。本発明の一実施形態によれば、電力制御信号２４５３および開始信号２４６５は、負荷サイクル回路２４２５への入力であってもよい。本発明の一実施形態によれば、２つのモジュールは、順方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２１、ならびに逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３を使用して、順方向および逆方向電力測定値を、利用可能な制御信号および故障信号に変換する。本発明の一実施形態によれば、測定した逆方向電力を表す出力電圧信号を発出するように、参照テーブルが逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３に含まれる。本発明の一実施形態によれば、逆方向電力参照テーブルおよび調整回路２４２３の中の各参照テーブルは、回路中のダイオードおよび増幅器に較正される。
【００８１】
図５４−５８は、本発明の一実施形態による、患者配置装置２４９２の概略図である。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、腕支持材２４９３を含む。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、中心支持材２４９４を含む。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、基部２４９５を含む。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、ヘッドレスト２４９６を含む。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、患者を適正に配置するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、腕支持材２４９３は、中心支持材２４９４とともに、約１５度から約３５度の間の角度（Ａ）を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、腕支持材２４９３は、中心支持材２４９４とともに約２５度の角度を形成してもよい。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２は、腕支持材２４９３の間で約２２センチメートルの寸法（Ｂ）を有してもよい。本発明の一実施形態によれば、患者配置装置２４９２はさらに、各患者に対して変更されてもよい、使い捨てカバー（図示せず）を含んでもよい。
【００８２】
図５９は、本発明の一実施形態による、治療テンプレート２４８３の概略図である。本発明の一実施形態によれば、治療テンプレート２４８３は、可撓性の透明基部であってもよい。本発明の一実施形態によれば、好適な治療テンプレート２４８３は、所定のパターンで配設された多数の開口部を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、各開口部または一群の開口部は、特定の治療要素を識別するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、デバイス位置部位２４８７等の開口部または一群の開口部は、アプリケータ２３２０が配置される治療領域の面積に印を付けるために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、アプリケータ配置マーク２４８９等の開口部または一群の開口部は、アプリケータ整列機能２３５２が配置されてもよい皮膚に印を付けるために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、麻酔注射マーク２４８５等の開口部または一群の開口部は、麻酔薬が注射される皮膚に印を付けるために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ開口の中心の下に麻酔薬を注射することにより、結果の予測可能性を増加させ、各治療に必要な流体の量を低減してもよい。本発明の一実施形態によれば、テンプレート上のマークもまた、配列の中のアンテナのうちのいくつかが、腋窩上でのアプリケータの位置に従って使用されてもよいかを示すために、使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、整列マーク２４９１等の、テンプレートの穴もまた、患者上の目印（例えば、タトゥー、一時的なタトゥー、皮膚タグ、皮膚の襞、毛のパターン、シャーピーマーク、または、ほくろ等）と治療テンプレート２４９３を整列させるために使用されてもよい。
【００８３】
図６０は、本発明の一実施形態による、組織が係合された治療デバイスの簡略切断図である。図６０に図示された本発明の実施形態では、皮膚１３０７が組織チャンバ２３３８の中に係合されている。図６０に図示された本発明の実施形態では、真皮１３０５および下皮１３０３が組織チャンバ２３３８の中に係合されている。図６０に図示された本発明の実施形態では、皮膚表面１３０６がチャンバ壁２３５４の少なくとも一部分と接触し、冷却板２３４０の少なくとも一部分と熱接触するように、皮膚表面１３０６が組織チャンバ３３８の中に係合されている。図６０に図示された本発明の実施形態では、皮膚表面１３０６が組織界面２３３６の少なくとも一部分と接触するように、皮膚表面１３０６が組織チャンバ２３３８の中に係合されている。図６０に図示されるように、真皮１３０５および下皮１３０３を上昇させ、筋肉１３０１から真皮１３０５および下皮１３０３を分離させるために、真空圧が使用されてもよい。図６０に図示されるように、真皮１３０５および下皮１３０３を上昇させ、例えば、筋肉１３０１に到達する電磁エネルギーを制限または排除することによって、筋肉１３０１を保護するように、筋肉１３０１から真皮１３０５および下皮１３０３を分離させるために、真空圧が使用されてもよい。
【００８４】
図６１−６４は、組織外形、および本発明の一実施形態による治療デバイス２３００の簡略図を図示する。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリ２３５８は、導波管アンテナ２３６４を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、マイクロ波エネルギー等の電磁エネルギーが、例えば、統合または付属使い捨て部品２３６３であってもよい、組織ヘッド２３６２を通して、真皮１３０５の中へ放射されてもよい。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス２３００は、冷却剤チャンバ３６０および冷却板２３４０を含んでもよい。図６１−６４に図示された本発明の実施形態では、例えば、ピークＳＡＲ、ピーク電力損失密度、またはピーク温度であってもよい、ピークは、第１の組織領域１３０９中で生成される。図６１−６４に図示された本発明の実施形態では、例えば、低減したＳＡＲ、低減した電力損失密度、または低減した温度であってもよい、低減した大きさは、第２の組織領域１３１１中で生成され、第３の組織領域１３１３および第４の組織領域１３１５中でさらに低減した大きさを伴う。図６１−６４に図示されるように、真皮１３０５は、界面１３０８によって下皮１３０３から分離される。図６１、６３、および６４に図示されるように、界面１３０８は、簡略例示の目的で、実質的に直線として理想化されてもよいが、図６４に図示されるように、実際の組織では、界面１３０８は、組織界面１３０８に交差し、中断する、多くの組織構造および一群の組織構造も含む場合がある、非線形で不連続的な起伏のある界面であってもよい。図６１−６４に図示されるように、下皮１３０３は、筋肉組織１３０１を覆って位置する。本発明の一実施形態によれば、電磁放射が、例えば、５〜６．５ＧＨｚの間の周波数で放射されてもよい。本発明の一実施形態によれば、電磁放射は、例えば、約５．８ＧＨｚの周波数で放射されてもよい。本発明の一実施形態によれば、区域拡散器２３７９（例えば、散乱要素２３７８であってもよい）が、冷却剤チャンバ３６０の中に位置してもよい。例えば、図６４に図示された実施形態等の、本発明の実施形態では、区域拡散器２３７９は、第１の組織領域１３０９を広げ、平坦にするために使用されてもよい。図６４に図示された本発明の実施形態では、区域拡散器３７９は、例えば、第１の組織領域１３０９中に形成された傷害を広げ、平坦にするために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、図６１−６４に図示された傷害等の傷害の生成は、患者の皮膚を治療するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、図６１−６４に図示された傷害等の傷害の生成は、例えば、患者の皮膚中の汗腺等の構造を損傷または破壊するために使用されてもよい。
【００８５】
本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３は、多数の有利な特徴を含む。本発明の一実施形態によれば、真空圧が組織生体障壁２３３７の両側に均等に分配させられてもよい。本発明の一実施形態によれば、均衡が達成された時に、真空圧が組織チャンバ２３３８およびアプリケータチャンバ２３４６に均等に分配させられてもよい。本発明の一実施形態によれば、伸縮性組織生体障壁２３３７および真空平衡の使用は、組織生体障壁２３３７がアプリケータ２３２０の遠位端に一致し、気泡が組織生体障壁２３３７とアプリケータ２３２０の遠位端との間で形成するのを防止することを確実にする。本発明の一実施形態によれば、伸縮性組織生体障壁２３３７および真空平衡の使用は、組織生体障壁２３３７が冷却板２３４０の遠位側に一致し、気泡が組織生体障壁２３３７と冷却板２３４０の遠位側との間で形成するのを防止することを確実にする。本発明の一実施形態によれば、真空平衡は、組織生体障壁２３３７が、アプリケータ２３２０の遠位端と、組織チャンバ２３３８の中に係合された皮膚表面との両方に密閉されることを確実にし、マイクロ波場で不要な擾乱を引き起こし得るエアポケットを低減または排除する。本発明の一実施形態によれば、真空平衡は、組織生体障壁２３３７が、冷却板２３４０の遠位側と、組織チャンバ２３３８の中に係合された皮膚表面との両方に密閉されることを確実にし、マイクロ波場で不要な擾乱を引き起こし得るエアポケットを低減または排除する。
【００８６】
本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７を伸縮させることにより、それがアプリケータ２３２０の遠位端に対して平坦になることを確実にする。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７は、アプリケータ２３２０の遠位端とともに実質的にしわのない界面を形成するように伸縮する。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁２３３７を伸縮させることにより、組織生体障壁２３３７とアプリケータ２３２０の遠位端との間で締まり嵌めを生成する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０の遠位端を組織チャンバ２３３８の中へ延在させることにより、組織生体障壁２３３７を伸縮させ、組織生体障壁２３３７とアプリケータ２３２０の遠位端との間で締まり嵌めを確保する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、最大約０．０２０インチまでアプリケータチャンバに埋め込まれてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０の遠位端は、組織チャンバ２３３８の中へ０〜０．０３０インチの間、好ましくは約０．０１０インチ延在して、組織生体障壁２３３７を伸縮させ、アプリケータ２３２０の遠位端と組織生体障壁２３３７との間で締まり嵌めを生成してもよい。本発明の一実施形態によれば、締まり嵌めおよびアプリケータチャンバ２３４６の中の真空の組み合わせは、そうでなければ伸縮性組織生体障壁２３３７で発生する場合のある、エアポケット、襞、およびしわを最小化する。
【００８７】
本発明の一実施形態によれば、生体液は、発生器生体障壁２３１７によって発生器２３０１から隔離されてもよい。本発明の一実施形態によれば、生体液は、アプリケータ生体障壁２３３２によってアプリケータ２３２０から隔離されてもよい。本発明の一実施形態によれば、生体液は、組織生体障壁２３３７によってアプリケータ２３２０から隔離されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、組織チャンバ２３３８とアプリケータ２３２０との間の隔離を提供し、空気が通ることを可能にするが、生体液または他の流体（例えば、ＫＹ  Ｊｅｌｌｙ）がアプリケータ２３２０に到達することを防止する。本発明の一実施形態によれば、真空バッフル２３４３および真空回路２３４１の中の遠回りの経路は、アプリケータ生体障壁２３３２から生体液または他の流体を隔離するのに役立つ。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２、真空回路２３４１の中の遠回りの経路、真空バッフル２３４３、および真空バッフル２３４３の前の真空通路２３３３の配置の組み合わせは、背圧（例えば、真空管を大気圧に対して通気させることによって真空が終結させられると発生する場合がある）が生体液または他の流体をアプリケータチャンバ２３４６の中へ押し進めることを防止する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁２３３２は、約０．１マイクロメートルから１．０マイクロメートルの間、または約０．４５マイクロメートルの細孔径を伴う、Ｈａｒｒｉｎｇｔｏｎ  Ｐｌａｓｔｉｃｓから入手可能な疎水性フィルタであってもよい。
【００８８】
本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０は、多数の有利な特徴を含む。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、アプリケータ２３２０の単一配置により、大型傷害または傷害領域の生成を促進する。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、断面が最大で約３０ミリメートル×約８ミリメートルの傷害の生成を促進する。本発明の一実施形態によれば、隣接傷害の生成は、アンテナ配列２３５５の中の導波管アンテナ２３６４間でマイクロ波エネルギーを急速に切り替えることによって、促進されてもよい。本発明の一実施形態によれば、非隣接傷害の生成は、アンテナ配列２３５５の中の選択された導波管アンテナ２３６４へのマイクロ波エネルギーの適用によって、促進されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織界面２３３６の一部分の下の傷害の生成は、アンテナ配列２３５５の中の選択された導波管アンテナ２３６４へのマイクロ波エネルギーの適用によって、促進されてもよい。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列２３５５は、ユーザが望む場所で選択的に傷害を生じさせるために使用されてもよい。
【００８９】
本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、多数の有利な特徴を含む。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、例えば、エネルギーケーブル２３２２が接続されていない時、１つ以上の冷却板熱電対２３９５または冷却経路熱電対２３２６が接続されていない時、冷却板熱電対２３９５のうちの１つ以上において測定される温度が、例えば、摂氏４５度等の所定の限度を超える時、冷却剤チャンバ２３６０の温度を示してもよい、冷却経路熱電対２３２６において測定される温度が、例えば、摂氏４５度等の所定の限度を超える時、増幅器２３０６に故障がある時、反射電力が、例えば、１９．５ワット等の所定の限度を超える時等の、故障状態を検出すると、治療を開始しないか、または中断する。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、例えば、マイクロ波チェーン２４０３からの電力が所定の時間枠内で維持されていない時、マイクロ波チェーン２４０３からの電力が４００ミリ秒のコマンド内で設定されていない時、マイクロ波チェーン２４０３からの電力が、例えば、プラスまたはマイナス１３ワットの要求電力等の所定の範囲内で維持されていない時、反射電力の方向性結合器２４０６において測定される順方向電力に対する比が所定の限度を超える時等の、ＰＷＭサーボ回路における故障状態を検出すると、治療を開始しないか、または中断する。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、例えば、冷却板熱電対２３９５または冷却経路熱電対２３２５のうちの１つ以上において測定される温度上昇または低下率が所定の限度を超える時、冷却板熱電対２３９５または冷却経路熱電対２３２５のうちの１つ以上において測定される温度の上昇または低下率が所定の限度を超える時等の、故障状態を検出すると、治療を開始しないか、または中断する。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、４０〜１００ワットの範囲で出力電力を送達することが可能であってもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、５ワットの増分で出力電力を増加または減少させることが可能であってもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、出力電力範囲内でプラスまたはマイナス３ワットの精度を維持することが可能であってもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器２３０１は、５．８ＧＨｚプラスまたはマイナス約２５ＫＨｚの出力周波数を維持することが可能であってもよい。本発明の一実施形態によれば、冷却装置２３１０は、約プラスまたはマイナス２．５０℃の精度で、約−５〜約６００℃の範囲内で冷却液２３６１の温度を制御することが可能であってもよい。
【００９０】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、患者配置手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、患者は、例えば、患者配置装置２４９２を使用して、仰臥位に配置されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、患者は、例えば、患者の腕を上げ、患者の手を頭の下に配置することにより、腋窩を露出させるように患者の腕を配置することによって、配置されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、ユーザは、患者の腋窩上の目印を識別または生成してもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、そのような目印は、例えば、ほくろ、そばかす、瘢痕、または他の個性的特性であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、そのような目印は、例えば、ペン、油性マーカー、タトゥー、または小型滅菌墨汁マークを使用して、生成されてもよい。
【００９１】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、治療計画表を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、いったん患者が配置され、好適な目印が識別または生成されると、目印は、治療計画表を作成するために使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、治療計画表は、例えば治療テンプレート２４８３等の、テンプレートを使用して作成されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療テンプレート２４８３は、治療レジメンの種々の計画表要素の位置を識別するために使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療テンプレート２４８３は、例えば、治療領域の種々の要素を伴う腋窩等の、治療領域中の計画表要素に印を付けるために使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、そのような要素は、例えば、１つ以上の麻酔注射部位２４８５および１つ以上のデバイス位置部位２４８７を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、そのような要素は、例えば、１つ以上の麻酔注射部位２４８５および１つ以上のアプリケータ配置マーク２４８９を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、そのような要素は、例えば、１つ以上の麻酔注射部位２４８５および１つ以上の目印整列マーク２４９１（例えば、タトゥー整列マークであってもよい）を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療テンプレート２４８３は、患者の皮膚上に計画表要素の位置に印を付ける前に、治療領域中の識別または作成された目印を使用して、配置されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、計画表要素を識別するマークは、治療レジメンを誘導するために、医師によって使用されてもよい。
【００９２】
本発明による手順の一実施形態によれば、場合によっては、治療領域を治療し続ける前に、付加的な麻酔薬の提供を必要とするのに十分な、例えば、数週間等の、治療間の期間があってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、計画表要素を識別する、以前に生成されたマークを除去または消去するのに十分な事象または時間の経過があった場合、例えば、以前に識別または生成されたマークと治療テンプレート２４８３を整列させ、治療テンプレート２４８３を使用して皮膚に再び印を付けることによって、これらのマークを再確立することが必要であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、後続の治療のために治療テンプレート２４８３を生成または整列させるのを助けるために、治療領域の写真が使用されてもよい。
【００９３】
本発明による手順の一実施形態によれば、いったん治療領域全体が治療されると、修正を必要とする領域は、例えば、修正を必要とする領域のみを治療する修正ツールを使用して、治療されてもよい。
【００９４】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、麻酔手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、治療レジメンは、治療領域の少なくとも一部分に麻酔をかけるステップを含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療レジメンが治療される領域に麻酔をかけるステップを含む場合、麻酔薬が注射される治療領域中の場所を識別し、印を付けるために、治療テンプレート２４８３上の麻酔注射部位２４８５が使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、好適な麻酔薬は、リドカインまたはエピネフリンを伴うリドカインを含む場合がある。本発明による手順の一実施形態によれば、麻酔薬は、皮下層に注射されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、好適なリドカイン濃度は、リドカインの２％、３％、４％、または５％溶液を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、好適なエピネフリン濃度は、１対１００，０００の溶液を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、好適な注射パターンは、リングブロックまたは浸潤パターンを含んでもよい。１つの治療における、本発明による手順の一実施形態によれば、１：１００，０００濃度でエピネフリンを伴って２％リドカインから成る麻酔薬は、治療領域中の皮膚表面の１平方センチメートルあたり約０．４ｃｃ（３平方センチメートルあたり１．２ｃｃ）の最大濃度で、治療領域に注射されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、麻酔薬の好適な量は、４つの導波管アンテナ２３６４を含むアンテナ配列２３５５を伴うアプリケータについて、注射部位あたり約０．３ｃｃであってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、麻酔注射部位は、導波管アンテナ２３６４の開口の中心の下に配置されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、腋窩ごとに約１０ｃｃの麻酔薬が使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、腋窩ごとに約２０ｃｃの麻酔薬が使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、麻酔薬の最小濃度は、１平方センチメートルあたり約０．２ｃｃ、または注射部位あたり約０．１５ｃｃであってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、注射される流体の量、したがって、麻酔薬によって引き起こされる組織誘電特性の変化を最小化するために、例えば、１対１００，０００濃度のエピネフリンを伴う４％リドカイン等の、特殊麻酔薬濃度を利用することが必要であってもよく、それは、使用される麻酔流体の総量を、例えば、半分に低減してもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、付加的な麻酔薬を使用することにより、標的組織にわたってエネルギーをより均等に拡散してもよく、所与の組織領域中のエネルギー密度を低減することによって、エネルギーの選択性を低減してもよい。
【００９５】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、アプリケータ２３２０を適正に配置するための手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、治療レジメンはさらに、治療領域中の治療される範囲を覆って、使い捨て部品２３６３上のアプリケータ２３２０等の治療装置を配置するステップ、例えば、真空取得を使用して、例えば、組織チャンバ２３３８の中に組織を取得するステップ、例えば、取得した組織をアプリケータ２３２０からのマイクロ波エネルギーに暴露させることによって、取得した組織を治療するステップ、および、例えば、組織チャンバ２３３８から真空圧を除去することによって、取得した組織を解放するステップを含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療装置は、その後、治療領域内の新しい治療範囲へと移動させられてもよく、治療される範囲またはその画定された一部が治療されるまで、必要に応じて手順が反復されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、治療装置が位置から位置へと移動させられるにつれて、未治療組織を覆って治療装置を整列させるために、計画表治療マークが使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、計画表治療マークはまた、治療領域中の組織が所定の順序で治療されることを確実にするために使用されてもよい。
【００９６】
本発明による手順の一実施形態によれば、本発明は、患者の皮膚に傷害を生成するための手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０の適正な配置が、エネルギーが適用された時に所望の組織効果を得るために重要であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０および使い捨て部品２３６３が皮膚表面に対して配置されると、組織チャンバ２３３８に組織を引き込むことによって、組織が取得されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、組織取得は、例えば、組織チャンバ２３３８の中で真空を生成することによって達成されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、いったん組織が組織チャンバ２３３８に入ると、治療装置の遠位端から組織の中へマイクロ波エネルギーが放射されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、放射されたマイクロ波エネルギーの少なくとも一部分は、表皮および真皮を通過してもよく、そのマイクロ波エネルギーの少なくとも一部分は、例えば、真皮・下皮界面、または真皮と腺領域との間の界面等の、皮膚中の臨界界面に反射してもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーが取得された組織の中に放射され、臨界界面に反射すると、臨界界面に隣接する真皮中のピークＳＡＲ領域をもたらす、定在波が生成されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、ピークＳＡＲ領域中の組織は、誘電的に加熱され、ピークＳＡＲ領域中の組織を損傷または破壊し、例えば、伝導または放射を通して、臨界界面の下にある組織を含む周辺組織に伝達されてもよい、熱を生成する。本発明による手順の一実施形態によれば、この伝達された熱は、例えば、伝達された熱の経路に位置する汗腺または毛包を含む、構造を損傷または破壊するように作用してもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、伝達された熱によって生成される損傷は、損傷組織の中へのマイクロ波エネルギーの伝達によって引き起こされる、直接誘電加熱によって増進させられてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、例えば、伝達された熱に起因する、表皮および真皮の上層における組織損傷は、例えば、取得された組織の表面の温度を制御することによって、軽減または排除されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、取得された組織の温度は、例えば、取得された組織の表面に隣接するアプリケータ２３２０の遠位端に冷却液２３６１を通過させることによって、制御されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、取得された組織の表面の温度は、例えば、マイクロ波エネルギーを適用する前に皮膚表面を冷却する、マイクロ波エネルギーが適用されるにつれて皮膚表面を冷却する、またはマイクロ波エネルギーが適用された後に皮膚表面を冷却することによって、制御されてもよい。
【００９７】
本発明による手順の一実施形態によれば、本手順は、ヒト、ブタ、および哺乳類を含む、多くの種類の皮膚において望ましい組織効果を生成するのに効果的であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、ヒト以外の哺乳類を治療する時、または異なる疾患、症状、または治療領域を治療する時に、治療計画表を作成するために修正された治療テンプレートを使用することによって、手順が修正されてもよい。
【００９８】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、本発明によるシステムを使用するための手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用する治療において、容認可能な臨床転帰を生成するために、種々の電力、時間、および冷却温度設定およびアルゴリズム、ならびに他の可変物、例えば、生体障壁構成が使用されてもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、容認不可能な臨床転帰は、重度の皮膚損傷を含み得る。本発明による手順の一実施形態によれば、治療対象（例えば、ヒトまたは動物）の表皮または真皮上層への臨床的に関連する長期損傷がないはずである。本発明による手順の一実施形態によれば、重度の皮膚損傷は、重度の熱傷および皮膚の水疱形成を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、容認不可能な臨床転帰は、物理的統合性の損失（すなわち、感染症を引き起こし得る潰瘍または開いた痛む傷）または表皮層の可視的な瘢痕化を含み得る。本発明による手順の一実施形態によれば、容認不可能な臨床転帰は、永久的で審美的に不快な治療部位の色の変化、および永久的で審美的に不快な皮膚の質感の触知可能な変化を含む、マイクロ波エネルギーの適用の直接的結果である、不快な外観または治療部位の質感変化を含んでもよい、皮膚の審美的変性を含み得る。本発明による手順の一実施形態によれば、時間とともに解消する、治療時またはその後に現れる審美的変化は、望ましくない審美的変性ではない場合がある。本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用する治療において、脂肪の損傷が予期されるが、治療対象にとって有害となるレベルではない。本発明による手順の一実施形態によれば、容認不可能な臨床転帰は、大血管および筋肉の損傷を含み得る。
【００９９】
本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用した治療後、治療部位の真皮/皮下界面領域中のアポクリン汗腺（存在する場合）が、対照組織サンプルと比較すると異常に見えるはずである。本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用した治療後、治療部位の真皮／皮下界面領域中のエクリン汗腺（存在する場合）が、対照組織サンプルと比較すると異常に見えるはずである。本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用した治療後、汗腺構造は、構造的に修正されるはずである。本発明による手順の一実施形態によれば、本システムを使用した治療後、永久脱毛に役立ってもよいため、毛包の損傷が望ましい結果であってもよい。
【０１００】
本発明による手順の一実施形態によれば、治療は、治療される組織を覆ってアプリケータ２３２０を配置することによって開始される。本発明による手順の一実施形態によれば、開始ボタン２４６４をクリックして吸引を開始することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、チャンバ２３３８の中に組織を取得することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０に冷却液２３６１を通過させ、組織チャンバ２３３８の中に係合された組織を冷却することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、所定の時間にわたって電力を送達することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、導波管アンテナ２３６４（一実施形態では、導波管アンテナ２３６４ａ、２３６４ｂ、２３６４ｃ、および２３６４ｄを含む）を通してマイクロ波エネルギーを循環させることによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、電力送達が停止された後に所定の後冷却期間にわたって、組織チャンバ２３３８の中に係合された組織を冷却し続けることによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、後冷却が終了した後に組織チャンバ２３３８の中の真空圧を解放することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、治療部位からアプリケータ２３２０および使い捨て部品２３６３を除去することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、手順が付加的な治療部位を必要とする場合、アプリケータ２３２０を次の部位に移動させ、以前のステップのうちの１つ以上を反復することによって、治療が続けられる。本発明による手順の一実施形態によれば、全ての意図された部位が治療されるように、治療が続けられる。
【０１０１】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、手順の要素を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、手順の主要な要素は、使用される麻酔薬、適用されるエネルギー、適用される冷却、および適用される真空圧を含んでもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、例えば、使用される麻酔薬、適用されるエネルギー、適用される冷却、および適用される真空圧を含む、手順の要素は、例えば、皮膚の厚さ等の患者の特性に基づいて修正されてもよい。
【０１０２】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、患者体内の治療領域にエネルギーを適用するための手順を含む。本発明による手順の一実施形態によれば、組織に適用されるエネルギーは、組織の中へ放射される電力および電力がオンである時間量の関数であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、組織の中へ放射される最大エネルギーは、他の組織を損傷することなく所望の傷害サイズを生成するために必要なエネルギーの量であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、組織の中へ放射される最小エネルギーは、所望の傷害を生成するために必要なエネルギーの量であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、不要な組織効果を含む、組織効果は、単位面積あたりのエネルギーの関数であってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、より多くのエネルギーが広げられるほど、組織効果は少なくなる。本発明による手順の一実施形態によれば、皮膚に送達される最大エネルギーは、表皮の中へ延在しない傷害をもたらすエネルギーであってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、皮膚に送達される最大エネルギーは、真皮の上半分の中へ延在する傷害をもたらすエネルギーであってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、皮膚に送達される最大エネルギーは、真皮の上部３分の２の中へ延在する傷害をもたらすエネルギーであってもよい。本発明による手順の一実施形態によれば、組織の中へ放射される電力は、出力発生器における電力、およびアプリケータケーブルにおける損失を含むアプリケータ損失の関数である。本発明による手順の一実施形態によれば、発生器２３０１によって放出される電力の約５０パーセントのみが、実際に皮膚に結合されるように、アプリケータ損失は、例えば、約５０パーセントであってもよい（理想的な、または無損失のアプリケータでは、組織の中へ放射される電力は、発生器出力における電力と実質的に等しい）。本発明の一実施形態によれば、本発明によるアプリケータ２３２０において、損失は、例えば、冷却液２３６１の組成、冷却剤チャンバ２３６０の厚さ、冷却板２３４０の組成、および冷却板２３４０の厚さ等の、多くの要因の関数である。アプリケータ２３２０の損失が約５０パーセントである、本発明の実施形態によるシステム２３０９では、２．５〜３．５秒の間の期間にわたって８０ワットのマイクロ波電力を放射する発生器は、アプリケータの遠位端の中で担持された組織の真皮に約１００ジュールを結合すると見込まれるであろう。本発明の一実施形態によれば、本発明の一実施形態において、そのマイクロ波エネルギーが、アプリケータ２３２０を通して約５．８ギガヘルツの周波数で放射され、冷却液２３６１が、摂氏約１５度の温度まで冷却され、冷却剤チャンバ２３６０を通して循環されると、治療は、ヒト患者の腋窩に望ましい傷害を作り出すと見込まれるであろう。本発明による手順の実施形態では、そのような治療は、治療域外の皮膚を有意に損傷することなく、例えば、ヒト患者のアポクリン汗腺またはエクリン汗腺等の、少なくとも汗腺を損傷または破壊すると見込まれるであろう。本発明の一実施形態によれば、４つのアンテナ配列２３５５を有するアプリケータ２３２０および約２０秒の後冷却期間を使用する手順において、１×３センチメートルの面積が、約３５秒間で治療されてもよい。
【０１０３】
本発明の一実施形態によれば、アプリケータケーブル配線（例えば、長い、例えば、６フィートのエネルギーケーブル２３２２、アンテナスイッチ２３５７、および相互接続ケーブル２３７２から成ってもよい）に２ｄＢの損失がある、システム２３０９では、発生器２３０１からの信号は、導波管アンテナ２３６４に到達する前に約３７％低減されると見込まれるであろう。本発明の一実施形態によれば、例えば、冷却液２３６１による吸収および漂遊放出の結果として、導波管アンテナ２３６４の入力から組織チャンバ２３３８によって係合された組織まで、２ｄＢの損失がある、システム２３０９では、導波管アンテナ２３６４の入力からの信号は、導波管アンテナ２３６４への入力と皮膚表面との間で約３７％低減される。本発明の一実施形態によれば、２ｄＢのケーブル損失および２ｄＢのアプリケータアンテナから組織までの損失を伴う、システム２３０９では、信号電力は、発生器２３０１の出力と組織負荷との間で約６０％低減される。本発明の一実施形態によれば、システム２３０９では、８０ワットの発生器２３０１の出力が、組織に結合されている約３２ワットのマイクロ波電力をもたらす一方で、６０ワットの発生器２３０１の出力は、組織に結合されている約２４ワットのマイクロ波電力をもたらし、５５ワットの発生器出力は、組織に結合されている約２２ワットのマイクロ波電力をもたらすであろう。本発明の一実施形態によるシステム２３０９では、組織に到達する電力は、マイクロ波回路の中の要素、例えば、ケーブル配線を修正することによって、調整されてもよい。
【０１０４】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、真空を適用して、組織チャンバ２３３８の中に組織を取得するための手順を含む。本発明の一実施形態によれば、使い捨て部品２３６３に適用される真空は、組織を損傷することなく、組織が組織界面２３３６に対して平坦であるように、アプリケータの組織チャンバ２３３８の中に皮膚を係合するのに十分となるべきである。本発明の一実施形態によれば、約１立方インチＴＳの容積を有する組織チャンバ２３３８、および約３．８平方インチの面積を有する組織界面２３３６に対して、好適な真空圧は、真空ポンプの出力において測定される、約１２〜２７水銀柱インチの間、好ましくは、約２０水銀柱インチであってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータへのエネルギーの適用の前に、組織の完全な取得を確実にするために、エネルギー適用の前に、真空取得期間にわたって真空が適用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、好適な真空取得期間は、例えば、２〜３秒の間であってもよい。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０の遠位端における真空音の欠如によって、取得の成功が信号伝達されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空取得の成功は、発生器２３０１からの可聴または可視信号によって示されてもよい。本発明の一実施形態によれば、真空取得はさらに、治療された領域を識別するのにユーザを支援する、皮膚上の吸引マークを作成するために使用されてもよい。
【０１０５】
本発明の一実施形態によれば、アプリケータ２３２０が組織にエネルギーを送達することを停止した後、所定の期間にわたって組織チャンバ２３３８の中で組織を担持するように、真空圧が維持されてもよい。本発明の一実施形態によれば、期間は、例えば、冷却液がアプリケータを通って循環し続けている間に、組織が冷却板に対して担持される、治療後冷却期間であってもよい。本発明の一実施形態によれば、好適な後冷却期間は、約０〜６０秒の間、好ましくは、約２０秒であってもよい。本発明の一実施形態によれば、好適な後冷却期間は、組織に送達されるエネルギーの量によって決定されてもよい。本発明の一実施形態によれば、発生器はまた、アプリケータが時期尚早に除去されないように、アプリケータが後冷却段階にある時に、可聴または可視信号を生成してもよい。
【０１０６】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、患者にマイクロ波治療装置を使用する前に、麻酔薬を送達するための手順を含む。本発明の一実施形態によれば、麻酔薬は、放射エネルギーのいくらかを吸収し、それが治療域に到達するのを防止する場合があるため、麻酔薬の送達は、どれだけ多くのエネルギーを組織に送達するかについての決定に影響を及ぼす場合がある。本発明の一実施形態によれば、例えば、シリンジによる注射を使用して、麻酔薬が送達されてもよい一方で、麻酔薬を送達する代替的方法は、極微針配列またはイオン導入デバイスを含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、麻酔薬はまた、脂肪層に、または、例えば、ヒト患者の腋窩等の、治療域中の全ての神経感覚を遮断する方式で、注射されてもよい。
【０１０７】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、皮膚の厚さを測定する方法を含む。本発明の一実施形態によれば、治療領域中の皮膚の厚さはまた、必要な組織効果を得るように送達されるべきであるエネルギーの量をもたらしてもよい。本発明の一実施形態によれば、より厚い皮膚は、適正に治療するためにより多くのエネルギーを必要としてもよい。本発明の一実施形態によれば、特定の領域中の皮膚の厚さを測定する１つの方法は、皮膚表面を通してマイクロ波エネルギーを適用し、皮膚表面の温度を監視することである。本発明の一実施形態によれば、具体的には、温度の増加の勾配が、アプリケータの下にある皮膚の厚さの指示を提供してもよい。本発明の一実施形態によれば、例えば、組織を治療する前のマイクロ波エネルギーの短いバーストが、そのバーストへの皮膚温度応答を見ることによって、皮膚の厚さの指示を提供するために使用されてもよく、皮膚温度応答は、例えば、皮膚温度応答が比較的遅い場合に、送達される治療エネルギーの量を増加させることによって、送達されるエネルギーの量を修正するために使用されてもよい。
【０１０８】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、治療テンプレートを含む。本発明の一実施形態による手順を行う際に、ユーザは、例えば、治療テンプレート２４８３を使用して、計画表を作成してもよい。本発明の一実施形態によれば、腋窩を治療する時に、例えば、ユーザは、腋窩領域で使用するために設計された治療テンプレート２４８３を採用してもよい。本発明の一実施形態によれば、そのようなテンプレートは、患者の腋窩や腋窩の近似サイズに合うように選択され、例えば、選択基準として、腋窩または腋窩の有毛域の長さおよび幅を使用することによって、各種テンプレートから選択されてもよい。本発明の一実施形態によれば、腋窩で使用するための好適なテンプレートは、楕円形または洋梨形であってもよい。
【０１０９】
本発明の一実施形態によれば、適切な治療テンプレート２４８３を選択するために腋窩のサイズおよび形状を使用することに加えて、適切なアプリケータ２３２０を選択するため、または、特定のアプリケータまたはアンテナ配列の中の導波管アンテナ２３６４に対する適切な発射アルゴリズムを選択するために、腋窩または任意の治療領域の特性が使用されてもよい。
【０１１０】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、組織の取得を促進するために、患者の皮膚上で潤滑剤を使用する方法を含む。本発明の一実施形態によれば、手順は、取得に役立つように、皮膚上での潤滑剤（例えば、Ｋ−Ｙ  Ｊｅｌｌｙ等）の使用を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、手順は、皮膚が組織チャンバ２３３８に引き込まれる際に摩擦を低減するように、潤滑剤の使用を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、手順は、組織チャンバ２３３８の周囲の組織への力を均等化するように、潤滑剤の使用を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、手順は、組織チャンバ２３３８の中に標的組織を適切に配置する方式で、標的組織が取得されることを確実にするのを支援するように、潤滑剤の使用を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、手順は、吸引マークのサイズおよび持続時間を低減するように、潤滑剤の使用を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、手順は、組織チャンバ２３３８の中に配置された皮膚の表面と組織界面２３３６との間のエアポケットのサイズを低減するように、潤滑剤の使用を含んでもよい。
【０１１１】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、多数の適応症の治療を含む。本発明の一実施形態によれば、汗を低減する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、患者の汗の産生を低減する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、腋窩多汗症を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、多汗症を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、毛を除去する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、毛の再生を防止する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、臭汗症を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、組織の神経を麻痺させる方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、ポートワイン母斑を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、血管腫を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、乾癬を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、汗を低減する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、汗を低減する方法が説明される。本発明の実施形態では、にきびを治療するために、電磁エネルギーが使用される。本発明の一実施形態によれば、皮脂腺を治療する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、細菌を破壊する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、プロピオン酸菌属を破壊する方法が説明される。本発明の一実施形態によれば、炎症を軽減して治療する方法が説明される。
【０１１２】
本発明の一実施形態によれば、汗を低減するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、患者の汗の産生を低減するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、腋窩多汗症を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、多汗症を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、除毛するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、毛の再生を防止するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、臭汗症を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、組織の神経を麻痺させるために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、ポートワイン母斑を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、血管腫を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、乾癬を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の一実施形態によれば、汗を低減するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、にきびを治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、皮脂腺を治療するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、細菌を破壊するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、プロピオン酸菌属を破壊するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、毛包から皮脂を取り除くために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、閉塞した毛包を取り除くために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、面皰形成を無効にするために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、黒にきびを取り除くために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、白にきびを取り除くために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、炎症を低減するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、脂肪を加熱するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。本発明の実施形態では、セルライトを低減するために、電磁エネルギーが使用されてもよい。
【０１１３】
本発明の一実施形態によれば、使い捨て部材の遠位端に配置される、組織チャンバと、使い捨て部材の近位端に配置される、アプリケータチャンバと、組織チャンバおよびアプリケータの界面を分離する、組織生体障壁と、組織チャンバおよびアプリケータチャンバを接続する、真空回路とを含む、使い捨て医療装置が説明される。本発明の一実施形態によれば、組織チャンバは、組織界面であって、組織生体障壁を包囲する、真空チャネルと、真空チャネルおよび真空回路と流動連通している、真空ポートと、組織チャンバを包囲する、チャンバ壁とを備える、組織界面を含んでもよい。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁はさらに、柔軟部材を含む。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材は、約０．１５インチから約０．２５インチの間の高さを有する。本発明の一実施形態によれば、柔軟部材は、約０．２５インチの高さを有する。本発明の一実施形態によれば、チャンバ壁はさらに、チャンバ壁の少なくとも一部分を被覆する潤滑剤を含む。本発明の一実施形態によれば、潤滑剤は、シリコーン油、テフロン（登録商標）、パラレン、または組織の取得を容易にする他の好適な被覆材料から成る群より選択される。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、アプリケータ界面であって、アプリケータ界面は、組織生体障壁を包囲する、アプリケータ界面と、アプリケータ界面を包囲する、アプリケータ界面壁と、アプリケータチャンバの近位端における真空シールであって、アプリケータがアプリケータチャンバの中に配置されると、アプリケータチャンバを密封するように配置される、真空シールとを含む。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、アプリケータの遠位端が組織生体障壁に接触し、アプリケータの遠位端と組織生体障壁との間で締まり嵌めを生成するように、アプリケータを受容し、係合するのに十分な深度を有する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、アプリケータチャンバの中に配置されるアプリケータが、生体障壁を組織チャンバの中に約０．００１インチから約０．０３０インチの間で移動させることを確実にするのに十分な深度を有する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、アプリケータチャンバの中に配置されるアプリケータが、生体障壁を組織チャンバの中に約０．０１０インチ移動させることを確実にするのに十分な深度を有する。本発明の一実施形態によれば、アプリケータチャンバは、アプリケータの遠位端が組織生体障壁に接触し、組織が組織チャンバの中に配置されると、アプリケータの遠位端と組織生体障壁との間で締まり嵌めを生成するように、アプリケータを受容し、係合するのに十分な深度を有する。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁は、可撓性である。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁は、フィルムである。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁は、０．０００１インチから約０．０３０インチの間の厚さを有する。本発明の一実施形態によれば、組織生体障壁は、約０．０００５インチの厚さを有する。本発明の一実施形態によれば、真空回路は、主要真空チャネルであって、アプリケータチャンバと流動連通している、主要真空通路と、主要真空チャネルおよび組織チャンバの両方と流動連通している、真空ポートとを含む。本発明の一実施形態によれば、真空回路はさらに、主要真空チャネルと流動連通している、真空コネクタと、主要真空チャネルとアプリケータチャンバとの間に配置される、アプリケータ生体障壁とを含む。本発明の一実施形態によれば、アプリケータ生体障壁は、使い捨て医療装置の第１の側面上に配置され、真空コネクタは、使い捨て医療装置の第２の側面上に配置される。本発明の一実施形態によれば、主要真空チャネルは、真空コネクタとアプリケータ生体障壁との間に蛇行経路を含む。本発明の一実施形態によれば、主要真空チャネルはさらに、アプリケータ生体障壁に隣接して配置される、真空バッフルを含む。本発明の一実施形態によれば、真空ポートは、真空コネクタと真空バッフルとの間で主要真空チャネルに接触する。
【０１１４】
本発明の一実施形態によれば、本発明は、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法を含み、治療デバイスは、アプリケータと、使い捨て部品とを備え、使い捨て部品は、組織チャンバと、可撓性組織生体障壁によって分離されるアプリケータチャンバとを備え、該方法は、アプリケータがアプリケータチャンバ開口部を密閉するように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップと、組織が組織チャンバ開口部を少なくとも部分的に密閉するように、組織チャンバに隣接して組織を配置するステップと、組織チャンバから空気を引き出すステップと、アプリケータチャンバから空気を引き出すステップとを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、該方法はさらに、アプリケータの遠位端が組織生体障壁との締まり嵌めを形成するように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法はさらに、アプリケータの遠位端が組織生体障壁を組織チャンバの中へ伸展させるように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法はさらに、組織生体障壁を組織チャンバの中へ約０．００１インチから約０．０３０インチの距離で伸展させるステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法はさらに、組織生体障壁を組織チャンバの中へ約０．０１０インチの距離で伸展させるステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、アプリケータチャンバから空気を引き出すステップは、生体障壁を通して空気を引き出すステップを含む。
【０１１５】
本発明の一実施形態によれば、治療デバイスを使用して、真皮の第１の領域より下の皮膚組織の領域中に傷害を生成する方法であって、治療デバイスは、アプリケータであって、冷却板を含むアプリケータと、使い捨て部品であって、組織チャンバと、可撓性組織生体障壁によって分離されるアプリケータチャンバとを含む、使い捨て部品とを備え、該方法は、アプリケータがアプリケータチャンバ開口部を密閉するように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップと、組織が組織チャンバ開口部を少なくとも部分的に密閉するように、組織チャンバに隣接して皮膚組織を配置するステップと、組織チャンバから空気を引き出すステップと、組織をアプリケータチャンバに引き込むように、アプリケータチャンバから空気を引き出すステップと、冷却板および組織生体障壁を通して電磁エネルギーを伝達するステップとを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、該方法はさらに、アプリケータの遠位端が組織生体障壁との締まり嵌めを形成するように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、該方法はさらに、アプリケータの遠位端が組織生体障壁を組織チャンバの中へ伸展させるように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、該方法はさらに、組織生体障壁を組織チャンバの中へ約０．００１インチから約０．０３０インチの距離で伸展させるステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法はさらに、組織生体障壁を組織チャンバの中へ約０．０１０インチの距離で伸展させるステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、該方法はさらに、アプリケータの遠位端が組織生体障壁との締まり嵌めを形成するように、アプリケータチャンバの中にアプリケータを配置するステップを含む。本発明の一実施形態によれば、治療デバイス中の真空圧の平衡を保つ方法であって、アプリケータチャンバから空気を引き出すステップは、生体障壁を通して空気を引き出すステップを含む。
【０１１６】
本発明の一実施形態によれば、アプリケータの遠位端における使い捨てインターフェースであって、使い捨て係合機構を含む、使い捨てインターフェースと、アプリケータの遠位端を通してエネルギーを伝達するように配設される、少なくとも１つのアンテナ開口を含むアンテナ構造と、冷却板を含む冷却回路であって、冷却回路の少なくとも一部分は、アンテナとアプリケータの遠位端との間に配置される、冷却回路とを含む、エネルギー伝達アプリケータが説明される。本発明の一実施形態によれば、アンテナは、複数のアンテナと、複数のアンテナにエネルギーを伝達するように配設される、分配要素とを含む。本発明の一実施形態によれば、分配要素は、マイクロ波スイッチを含む。本発明の一実施形態によれば、分配要素は、電力分割器を含む。本発明の一実施形態によれば、エネルギー伝達アプリケータはさらに、開口とアプリケータの遠位端との間に配置される、散乱要素を含む。本発明の一実施形態によれば、冷却回路はさらに、アンテナ開口と冷却板の近位側との間に配置される、冷却チャンバを含む。本発明の一実施形態によれば、冷却回路の少なくとも一部分は、アンテナとアプリケータの遠位端との間に配置される。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリは、アンテナクレードルの中に配置される、複数の導波管アンテナと、複数のアンテナにエネルギーを伝達するように配設される、分配要素とを含む。本発明の一実施形態によれば、分配要素は、マイクロ波スイッチを含む。本発明の一実施形態によれば、分配要素は、電力分割器を含む。本発明の一実施形態によれば、エネルギー伝達アプリケータはさらに、開口とアプリケータの遠位端との間に配置される、散乱要素を含む。本発明の一実施形態によれば、冷却回路はさらに、アンテナ開口と冷却板の近位側との間に配置される、冷却チャンバを含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリは、アンテナクレードルの中に配置される、複数の導波管アンテナと、複数のアンテナにエネルギーを伝達するように配設される、分配要素とを含む。本発明の一実施形態によれば、冷却回路はさらに、アンテナクレードルの中の冷却通路であって、冷却チャンバに接続される、冷却通路を含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリは、複数の導波管アンテナと、アンテナの間に配置される、複数の隔離要素とを含む。本発明の一実施形態によれば、導波管アセンブリはさらに、導波管アセンブリの第１端に配置される、第１の隔離要素と、導波管アセンブリの第２端に配置される、第２の隔離要素とを含む。本発明の一実施形態によれば、隔離要素は、マイクロ波吸収材のシムを備える。本発明の一実施形態によれば、隔離要素は、マイクロ波チョークを備える。本発明の一実施形態によれば、導波管アンテナは、内側誘電体と、開口を除く全側面上の内側誘電体を包囲する、外殻とを含む。本発明の一実施形態によれば、冷却板は、近位面と、遠位面と、遠位面内の１つ以上の熱電対溝と、熱電対溝の中に配置される、１つ以上の熱電対とを含む。本発明の一実施形態によれば、熱電対溝は、伝達エネルギーがマイクロ波エネルギーである時に、導波管アセンブリによって放出される電界と平行に配設される。本発明の一実施形態によれば、マイクロ波エネルギーは、ＴＥ１０モードで伝達される。
【０１１７】
本発明の一実施形態によれば、アンテナ開口と、冷却板とを含む、エネルギー伝達アプリケータを使用して、組織を冷却するための方法が説明され、冷却板は、近位面および遠位面を有し、かつエネルギー伝達アプリケータの遠位端に配置され、アンテナ開口は、冷却板の近位でエネルギー伝達アプリケータの中に配置され、該方法は、冷却板に隣接するエネルギー伝達アプリケータの中に組織を係合するステップと、組織にエネルギーを適用するステップであって、エネルギーは、冷却板を通過する、ステップと、アンテナ開口と冷却板の近位面との間に冷却液を通すステップとを含む。
【０１１８】
本発明の一実施形態によれば、組織に電磁エネルギーを分配する方法が説明され、該方法は、アンテナ開口からエネルギーを放射するステップと、冷却液を通してエネルギーを放射するステップであって、冷却液は、開口の下の冷却チャンバを通って流れる、ステップと、冷却チャンバの中に配置される散乱要素を越えてエネルギーを放射するステップと、開口の反対側に配置される冷却板を通してエネルギーを放射するステップと、冷却板の遠位側の組織生体障壁を通してエネルギーを放射するステップとを含む。
【０１１９】
本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列にエネルギーを供給する方法が説明され、該方法は、アプリケータの中に配置されるスイッチに電磁エネルギーを供給するステップであって、スイッチは、１つ以上の導波管アンテナに接続される、ステップと、所定の期間にわたって、スイッチを通して第１の導波管アンテナに電磁エネルギーを供給するステップと、アプリケータを配置し直すことなく、所定の期間にわたって、スイッチを通して第２の導波管アンテナに電磁エネルギーを供給するステップとを含む。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列にエネルギーを供給する方法であって、第１および前記第２の導波管アンテナは、相互に隣接する。本発明の一実施形態によれば、アンテナ配列にエネルギーを供給する方法が説明され、該方法は、電力分割器を含むアプリケータに電磁エネルギーを供給するステップであって、電力分割器は、１つ以上の導波管アンテナに接続される、ステップと、１つ以上の導波管アンテナのうちの少なくとも２つに、電力分割器を連続的に接続するステップと、アプリケータを配置し直すことなく、所定の期間にわたって、単一アンテナへのエネルギー供給を維持するステップとを含む。
【０１２０】
本発明の一実施形態によれば、医療デバイスのマイクロ波発生器で使用するためのマイクロ波チェーン制御回路が説明され、制御回路は、マイクロ波チェーンの出力に結合される、方向性結合器と、方向性結合器に結合される、電力検出器であって、順方向電力検出器と、逆方向電力検出器とを含む、電力検出器であって、減衰器と、検出器ダイオードとを含む、電力検出器と、順方向電力検出器に結合される、順方向電力参照テーブルであって、順方向電力検出器の特性と相関があるデータを含む、順方向参照テーブルと、逆方向電力検出器に結合される、逆方向電力参照テーブルであって、逆方向電力検出器の特性と相関があるデータを含む、逆方向電力参照テーブルと、順方向電力参照テーブルに結合される、負荷サイクル回路であって、負荷サイクル回路は、マイクロ波チェーンにおけるスイッチに結合され、スイッチは、前記マイクロ波チェーンにおける増幅器への入力信号の負荷サイクルを制御するように適合される、負荷サイクル回路とを含む。
【０１２１】
本発明の一実施形態によれば、医療デバイスのマイクロ波発生器におけるマイクロ波チェーンからの出力電力を制御する方法が説明され、該方法は、マイクロ波チェーンの出力において順方向電力信号を検出するステップと、順方向電力参照テーブルに順方向電力信号を投入するステップであって、順方向電力参照テーブルは、順方向電力検出器の電気特性に基づく相関データを含む、ステップと、相関データに従って順方向電力信号を修正するステップと、負荷サイクル回路に修正した順方向電力信号を投入するステップであって、負荷サイクル回路は、マイクロ波チェーンにおける増幅器への入力信号の負荷サイクルを制御するように適合されるステップとを含む。
【０１２２】
本発明の一実施形態によれば、中心支持材と、約１５度から約３５度の間の第１の所定角度で、中心支持材に接続される、第１および第２の腕支持材とを含む、患者支持装置が説明される。本発明の一実施形態によれば、第１の所定角度は、約２５度である。
【０１２３】
本発明の一実施形態によれば、可撓性透明基部を含む、治療テンプレートが説明され、可撓性透明基部は、基部上に印刷された、１つ以上の治療領域輪郭と、基部上に印刷された、複数の等間隔の麻酔注射部位と、基部上に印刷された、複数のテンプレート配置マークと、基部上に印刷された、複数のアプリケータ配置マークとを含む。本発明の一実施形態によれば、１つ以上の治療領域輪郭は。
【０１２４】
本発明の一実施形態によれば、患者支持装置上に患者を配置するステップと、患者の腋窩上の目印に治療テンプレートを整列させるステップと、患者の腋窩上に麻酔注射部位に印を付けるステップと、患者の腋窩上にアプリケータ配置部位に印を付けるステップと、アプリケータ配置部位とアプリケータを整列させるステップと、患者の腋窩に冷却を適用するステップと、患者の腋窩にエネルギーを適用するステップと、アプリケータにおける複数のアンテナを通してエネルギーを切り替えるステップと、アプリケータを除去し、整列マーキングを使用して、第２の治療部位にアプリケータを移動させるステップとを含む、患者の多汗症を治療する方法が説明される。
【０１２５】
先述の内容は、本発明の原則を例示するのみであると見なされる。さらに、当業者であれば、多数の修正および変更が容易に思い浮かぶため、示され、説明された正確な構造および動作に本発明を限定することは所望されない。好ましい実施形態を説明したが、請求項によって定義される、本発明から逸脱することなく、詳細が変更されてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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