(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線（４）を電力線およびデータ通信線として用い、データを変調してデータ変調信号とする変調部（２ｃ）を備え、前記一対のツイスト線（４）に高周波信号を出力して電力およびデータ変調信号を送信するマスタ（２）と、
前記一対のツイスト線（４）の通電電流に応じて当該一対のツイスト線（４）に発生する電磁界を電磁誘導結合して前記一対のツイスト線（４）を通じてデータ変調信号を受信するループ状の開口アンテナ（３ｉ）を具備し、当該開口アンテナ（３ｉ）は前記一対のツイスト線（４）の複数の撚部（４Ｃ，４Ｄ）間の開口領域に対向した開口領域を備えたスレーブ（３Ａ）と、を備え、
前記スレーブ（３Ａ）は、
前記開口アンテナ（３ｉ）を通じて受信したデータ変調信号を復調する復調部（３ｃ）と、
前記復調部により復調されたデータのエラーレートをモニタするエラーレートモニタ部（３ｇ）と、を具備し、
前記マスタは、給電用の高周波電力を発生する高周波電力発生部（２ｂ）と、この高周波電力発生部の周波数の制御を行う給電周波数制御部（２ａ）とを備え、
前記スレーブは、前記給電周波数制御部により制御された周波数の前記高周波電力発生部の高周波電力について前記一対のツイスト線を通じてモニタする電源モニタ部（３ｌ）とを備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。
【請求項２】
端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線（４）を電力線およびデータ通信線として用い、データを変調してデータ変調信号とする変調部（２ｃ）を備え、前記一対のツイスト線（４）に高周波信号を出力して電力およびデータ変調信号を送信するマスタ（２）と、
前記一対のツイスト線（４）の通電電流に応じて当該一対のツイスト線（４）に発生する電磁界を電磁誘導結合して前記一対のツイスト線（４）を通じてデータ変調信号を受信するループ状の開口アンテナ（３ｉ）を具備し、当該開口アンテナ（３ｉ）は前記一対のツイスト線（４）の複数の撚部（４Ｃ，４Ｄ）間の開口領域に対向した開口領域を備えたスレーブ（３Ａ）と、を備え、
前記スレーブ（３Ａ）は、
前記開口アンテナ（３ｉ）を通じて受信したデータ変調信号を復調する復調部（３ｃ）と、
前記復調部により復調されたデータのエラーレートをモニタするエラーレートモニタ部（３ｇ）と、を具備し、
前記マスタは、給電用の高周波電力を発生する高周波電力発生部（２ｂ）と、この高周波電力発生部の周波数の制御を行う給電周波数制御部（２ａ）とを備え、
前記スレーブは、前記給電周波数制御部により制御された周波数の前記高周波電力発生部の高周波電力について前記一対のツイスト線を通じて受信し、この受信信号を前記復調部が復調するキャリア通信周波数の制御に利用することを特徴とする記載の車両用電力線通信システム。
【請求項３】
前記一対のツイスト線は、前記複数の撚部間において前記スレーブの開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする請求項１または２記載の車両用電力線通信システム。
【請求項４】
前記一対のツイスト線は、前記複数の撚部を無としたループコイル（８）として形成され、前記ループコイルは、前記スレーブの開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする請求項１または２記載の車両用電力線通信システム。
【請求項５】
前記マスタは、前記変調部のデータ変調信号の通信周波数を制御するデータ変調周波数制御部（２ａ）を備え、
前記スレーブは、前記マスタに応答する応答信号の通信周波数を制御する通信周波数制御部（３ａ）を備えたことを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項６】
前記マスタは、データ変調信号の変調方式、および、前記スレーブ（３Ａ）からの応答信号の復調方式を制御する変復調方式制御部（２ａ）を備え、
前記スレーブは、前記マスタのデータ変調信号を復調する復調方式、および、前記マスタに応答する応答信号の変調方式を制御する変復調方式制御部（３ａ）を備えたことを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項７】
前記マスタが前記一対のツイスト線とのインピーダンスを整合する整合部（２ｅ）、または／および、前記スレーブが前記開口アンテナとのインピーダンスを整合する整合部（３ｅ）、を備えたことを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項８】
前記スレーブは、前記整合部により整合した整合回数が所定回数未満となることを条件として前記開口アンテナとの整合を繰り返すことを特徴とする請求項７記載の車両用電力線通信システム。
【請求項９】
前記マスタが前記一対のツイスト線とのインピーダンスを整合する整合部（２ｅ）、または／および、前記スレーブが前記開口アンテナとのインピーダンスを整合する整合部（３ｅ）、を備え、
前記マスタは、前記変調部により所定の変復調方式で変調されたデータ変調信号を出力すると、
前記スレーブは、前記復調部により所定の変復調方式で復調し、前記エラーレートモニタ部により復調データのエラーレートをモニタし、このエラーレートが第１所定レベルを超えることを条件として、前記整合部により整合させることを特徴とする請求項１〜８の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項１０】
前記マスタは、前記変調部のデータ変調信号の通信周波数を制御するデータ変調周波数制御部（２ａ）を備え、
前記マスタは、前記変調部により所定の変復調方式で変調されたデータ変調信号を出力すると、
前記スレーブは、前記復調部により所定の変復調方式で復調し、前記エラーレートモニタ部により復調データのエラーレートをモニタし、このエラーレートが第１所定レベルを超えることを条件として、前記マスタは、前記データ変調周波数制御部によりデータ変調信号の通信周波数を変更することを特徴とする請求項１〜９の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項１１】
前記マスタは、データ変調信号の変調方式、および、前記スレーブからの応答信号の復調方式を制御するデータ変復調方式制御部（２ａ）を備えると共に、
前記スレーブは、前記マスタのデータ変調信号を復調する復調方式、および、前記マスタに応答する応答信号の変調方式を制御するデータ変復調方式制御部（３ａ）を備え、
前記マスタは、前記変調部により第１の変復調方式で変調したデータ変調信号を出力すると、
前記スレーブは、前記復調部により第１の変復調方式で復調し、前記エラーレートモニタ部により復調データのエラーレートをモニタし、
前記マスタおよび前記スレーブは、前記エラーレートモニタ部によりモニタされたエラーレートが第２所定レベル未満となることを条件として、前記データ変復調方式制御部（２ａ，３ａ）により、変復調方式を第１の変復調方式よりも１シンボル当たりの割当データ数が多い第２の変復調方式に変更することを特徴とする請求項１〜１０の何れかに記載の車両用電力線通信システム。
【請求項１２】
前記スレーブは、前記復調部により第２の変復調方式で復調し、前記エラーレートモニタ部により復調データのエラーレートをモニタし、このエラーレートが前記第２所定レベル以上となることを条件として、前記マスタおよび前記スレーブは、前記データ変復調方式制御部（２ａ，３ａ）により、変復調方式を前記第２の変復調方式よりも１シンボル当たりの割当データ数が１段階少ない第３の変復調方式に変更することを特徴とする請求項１１記載の車両用電力線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の通信機器が電力線を用いて通信を行う車両用電力線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両内に配置された複数のＥＣＵ（Electronic Control Unit）は、相互に通信を行うことに応じて車両内の各種制御を円滑に行っている。このため、電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）システムの導入が検討されている。この電力線通信システムは、信号を高周波キャリアに重畳して伝送して通信する技術である。
【０００３】
このような技術の一例が特許文献１に開示されている。この特許文献１の技術によれば、平行二線路からなる平衡給電線が、ループ状に形成されている結合器に近接して移動体に取り付けられている。これにより、移動体と平衡給電線との間で電磁誘導結合できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−４５３２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このような従来技術を用いて電磁誘導結合を行い、電力又は信号通信を行うと、電力又は信号を授受する部分（結合部）以外での漏れ磁束が多いことが発明者らにより明らかになっている。また、システム環境が変化した時、通信の品質が低下し、高速通信の維持が困難である。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、電力線を用いた送信側と受信側の電磁誘導結合を強力にし、システム環境に合わせて良質に且つ高速に電力線通信できるようにした車両用電力線通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の発明によれば、マスタが、端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線を電力線および通信線として用い、データを変調してデータ変調信号とする変調部を備え、この一対のツイスト線に高周波信号を出力して電力およびデータ変調信号を送信する。スレーブは、一対のツイスト線の通電電流に応じて当該一対のツイスト線に発生する電磁界を電磁誘導結合してループ状の開口アンテナを通じてデータ変調信号を受信するループ状の開口アンテナを具備する。
【０００８】
スレーブの開口アンテナは、一対のツイスト線の複数の撚部間の開口領域に対向した開口領域を備えるため、電磁誘導結合を強力にして電力線通信することができる。しかも、一対のツイスト線を用いているため漏れ磁束を少なくできる。また、スレーブは、開口アンテナを介してデータ変調信号を復調する復調部と、復調部により復調されたデータのエラーレートをモニタするエラーレートモニタ部とを備えるため、当該エラーレートの測定結果を用いて通信処理に反映させることができる。すると、システムが許容できるエラーレートの範囲で高速な変復調方式を適用して通信でき、システム環境に合わせて良質に且つ高速通信できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１実施形態を示すものであり、車両に搭載される電力線通信システムを概略的に示す電気的構成図
【図２】整合回路の一例を示す電気的構成図
【図３】端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線の構造を模式的に示す斜視図
【図４】ツイスト線に重畳する電力信号、データ信号の周波数依存性を示す周波数特性図
【図５】（ａ）はデータ通信用のキャリア特性図、（ｂ）は給電用のキャリア特性図
【図６】エラーレートモニタ部が検出するエラーレートの周波数依存性を示す特性図
【図７】通信周波数調整モードにおけるマスタの処理を示すフローチャート
【図８】通信周波数調整モードにおけるスレーブの処理を示すフローチャート
【図９】変復調方式調整モードにおけるマスタの処理を示すフローチャート
【図１０】変復調方式調整モードにおけるスレーブの処理を示すフローチャート
【図１１】通信周波数調整モードにおけるエラーレートの変化を示すＢＥＲ−ＳＮＲ特性図
【図１２】変復調方式調整モードにおけるエラーレートの変化を示すＢＥＲ−ＳＮＲ特性図
【図１３】データレートの時間変化特性図
【図１４】本発明の第２実施形態を示す図１相当図
【図１５】本発明の第３実施形態を示す図１相当図
【図１６】本発明の第４実施形態を示す図１相当図
【図１７】本発明の第５実施形態を示す図１相当図
【図１８】本発明の第６実施形態を示す図１相当図
【図１９】本発明の第７実施形態を示す図１相当図
【図２０】本発明の第８実施形態を示す図１相当図
【図２１】本発明の第９実施形態を示す図１相当図
【図２２】本発明の第１０実施形態において、マスタとスレーブの電磁誘導結合関係を示す説明図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（第１実施形態）
以下、第１実施形態について図１〜図１３を参照しながら説明する。図１に示す車両用電力線通信システム１は、マスタ（マスタ側システム）２、スレーブ（スレーブ側システム）３Ａ…３Ｚを備える。マスタ２にはバッテリ（図示せず）が接続されている。このマスタ２は、バッテリ（図示せず）の電力に応じて複数のスレーブ３Ａ…３Ｚに電力線を通じて電力を供給し、複数の各スレーブ３Ａ…３Ｚがこれらの供給電力に応じて動作する。これらのスレーブ３Ａ…３Ｚにはそれぞれセンサ、アクチュエータからなる負荷５Ａ…５Ｚが接続されている。
【００１１】
マスタ２は、通信やその他の機能の制御を行う制御回路（変調周波数制御部、変復調方式制御部）２ａ、高周波電力発生回路２ｂ、変復調回路（変調部）２ｃ、重畳／分離回路２ｄ、整合回路（整合部）２ｅを通信機器本体（マスタ本体）２ｆに内蔵し、当該通信機器本体２ｆから送信用アンテナとなる一対のツイスト線４を接続して構成される。制御回路２ａは、所謂マイクロコンピュータを主として構成されている。高周波電力発生回路２ｂは、所定周波数の高周波信号（搬送波信号）を生成し、電力信号として重畳／分離回路２ｄに出力する。
【００１２】
変復調回路２ｃは、制御回路２ａの制御に応じて通信周波数、変復調方式を切換可能になっており、マスタ２側の通信データを変調しデータ変調信号として重畳／分離回路２ｄに出力する。重畳／分離回路２ｄは、これらの搬送波信号およびデータ変調信号をミキシングし整合回路２ｅに出力する。整合回路２ｅは、データ変調信号が重畳した搬送波信号（電力およびデータ変調信号：高周波信号）を一対のツイスト線４に送出する。
【００１３】
制御回路２ａは、整合回路２ｅに制御線を接続し、これにより整合回路２ｅのインピーダンス整合状態を調整して制御する。また、制御回路２ａは変復調回路２ｃに制御線を接続し、これにより、変復調回路２ｃのデータ変復調方式、データ通信周波数を制御するもので、データ通信周波数制御部、データ変復調制御部として機能する。
【００１４】
図２（ａ）〜図２（ｄ）は、整合回路２ｅの回路構成例を示している。整合回路２ｅは、トランス２ｇと当該トランス２ｇの一次側または／および二次側に直列または並列接続された可変容量コンデンサ２ｈを具備する。この整合回路２ｅはインピーダンス整合できればどのような回路形態を適用しても良い。
【００１５】
図３は、一対のツイスト線４の構造（主に最遠端部の構造）を斜視図によって示している。ツイスト線４は、車両内に設置され本体２ｆの出力端子から最遠部まで１ｍ程度の所定長延伸している。図１および図３に示すように、一対のツイスト線４は、ケーブル芯線の最遠端部（端部）が結合したループ状に形成されている。本願の説明では、このような端部が結合した特殊形状のツイストケーブルによる通信線を一対のツイスト線４または略してツイスト線４と定義して説明する。
【００１６】
図１に示すように、スレーブ３Ａ…３Ｚは、それぞれ、制御回路３ａ、変復調回路（復調部）３ｃ、給電整合回路３ｄ、通信整合回路（整合部）３ｅ、整流回路３ｆ、および、エラーレートモニタ回路（エラーレートモニタ部）３ｇを内蔵している。給電整合回路３ｄには電力受信用の開口アンテナ３ｈが接続されており、通信整合回路３ｅにはデータ受信用の開口アンテナ３ｉが接続されている。
【００１７】
これらの開口アンテナ３ｈ、３ｉは、円形などのループ状に成形されており、前述のツイスト線４に発生する電磁界を電磁誘導結合により受信する。したがって、スレーブ３Ａ…３Ｚは、マスタ２の通信機器本体２ｆが送信した電力、データ変調信号について、それぞれ、開口アンテナ３ｈ、３ｉを通じて受信できる。
【００１８】
図２（ｅ）〜図２（ｆ）は、受信側の給電整合回路３ｄの等価回路の一例を示している。給電整合回路３ｄは、開口アンテナ３ｈに並列または直列に固定容量コンデンサ３ｊを接続して高周波の電力信号の伝送周波数帯（例えば１０．７ＭＨｚ帯）に整合するマッチング回路である。
【００１９】
図２（ｇ）〜図２（ｈ）は、受信側の通信整合回路３ｅの等価回路の一例を示している。通信整合回路３ｅは、開口アンテナ３ｉに並列または直列に可変容量コンデンサ３ｋを接続したマッチング回路である。通信整合回路３ｅは、制御回路３ａの制御に応じて可変容量コンデンサ３ｋの容量値を変化させ、前述の給電周波数帯よりも高い所定周波数帯（数十ＭＨｚ帯）にインピーダンスマッチングする。
【００２０】
図４は、マスタ２側の整合回路２ｅの伝達特性を示しており、図５（ａ）および図５（ｂ）は、それぞれ、スレーブ３Ａ…３Ｚ側の通信整合回路３ｅ、給電整合回路３ｄの伝達特性を示している。この図５（ａ）および図５（ｂ）に示すように、給電用の周波数帯域（例えば１０．７ＭＨｚ帯）とデータ通信用の周波数帯域（数十ＭＨｚ帯）に分けることで、より適切な帯域幅、伝達特性を備えた整合回路２ｅ、給電整合回路３ｄ、通信整合回路３ｅを構成できる。なお、データ通信速度が比較的高いため、給電用周波数帯域（１０．７ＭＨｚ帯）よりも高い帯域にデータ通信周波数帯域を設けた形態を示すが、データ通信速度が遅ければ給電用周波数帯域よりも低い周波数帯域にデータ通信用周波数帯域を設けても良い。
【００２１】
図１に説明を戻すと、給電整合回路３ｄは、電力用の高周波信号（電力交流信号）を受信すると整流回路３ｆに出力する。整流回路３ｆは、電力交流信号を整流、平滑化して直流電力とし当該直流電力を変復調回路３ｃ、エラーレートモニタ回路３ｇ、制御回路３ａ、負荷５Ａに供給する。
【００２２】
変復調回路３ｃは、整流回路３ｆから供給された直流電力によって動作する。変復調回路３ｃは、通信整合回路３ｅによりデータ通信用の所定周波数帯にマッチングされた開口アンテナ３ｉを通じてデータ変調信号を受信する。変復調回路３ｃは、制御回路３ａに応じて制御された通信周波数、変復調方式を用いてデータ変調信号を復調し、当該復調されたデータをエラーレートモニタ回路３ｇに出力する。制御回路３ａは、変復調回路３ｃの通信周波数、変復調方式を制御するものであり、データ通信周波数制御部、データ変復調制御部として機能する。
【００２３】
エラーレートモニタ回路３ｇは、整流回路３ｆから供給された直流電力によって動作する。エラーレートモニタ回路３ｇは、変復調回路３によって復調されたデータのエラーレートを算出し、制御回路３ａに送出する。制御回路３ａは、整流回路３ｆから供給された直流電力によって動作する。制御回路３ａは、変復調回路３ｃにより復調されたデータを受信し、負荷５Ａを動作させる。これらの動作は、各スレーブ３Ａ…３Ｚで同様に行われる。これにより、マスタ２からスレーブ３Ａ…３Ｚに通信データを送信できる。
【００２４】
逆に、スレーブ３Ａ…３Ｚからマスタ２にデータ送信するときには次のように動作する。スレーブ３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは、変復調回路３ｃによりデータを変調し、通信制御回路３ｅにより変調信号を開口アンテナ３ｉに出力し、開口アンテナ３ｉは電波信号として出力する。
【００２５】
ツイスト線４は、マスタ２の通信機器本体２ｆから撚り対線としてスレーブ３Ａ…３Ｚの近傍まで延設されている。ツイスト線４は、例えばシールドが施されていないＵＴＰ（アンシールドツイステッドペア）のツイストペアケーブルであり、マスタ２による信号送信時においては、その高周波信号による通電電流で発生した隣接する撚り目（撚部に相当）４Ａ、４Ｂ、…間の磁束が隣同士で反転し互いに打ち消しあうため、外部にノイズを出力しにくい。また、マスタ２の信号受信時においては、一対のツイスト線４は、外来電波に応じた磁束鎖交領域が少ないため、外部からの到来電波の影響を受けにくい。したがって、ノイズ発生抑制および外来ノイズ除去には好適な態様となっている。
【００２６】
このツイスト線４は、多数の撚り目４Ａ…のうち、一部の撚り目４Ａおよび４Ｂ間の開口領域がスレーブ３Ａの開口アンテナ３ｈに対向して配置されている。また、一部の撚り目４Ｃおよび４Ｄ間の開口領域がスレーブ３Ａの開口アンテナ３ｉに対向して配置されている。
【００２７】
また、図１に示すように、スレーブ３Ｂ…３Ｚのそれぞれの開口アンテナ３ｈも同様に、撚り目４Ｅ−４Ｆ間、…、４Ｉ−４Ｊ間の開口領域に対向して配置されている。スレーブ３Ｂ…３Ｚのそれぞれの開口アンテナ３ｉも同様に、撚り目４Ｇ−４Ｈ間，…，４Ｋ−４Ｌ間の開口領域に対向して配置されている。
【００２８】
ここで、図１では、特にツイスト線４の撚り目４Ａ、４Ｂ、…、４Ｋ、４Ｌの配置位置を示すため、ツイスト線４の開口領域（ツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ間、４Ｅ−４Ｆ間、…、４Ｉ−４Ｊ間）と開口アンテナ３ｈの開口領域とを、ｘ方向のみ一致させて図示している。
【００２９】
また、ツイスト線４の開口領域（ツイスト線４の撚り目４Ｃ−４Ｄ間、４Ｇ−４Ｈ間、…、４Ｋ−４Ｌ間）と開口アンテナ３ｉの開口領域とを、ｘ方向のみ一致させて図示している。しかし、実際には、ｙ方向にも一致しており（図３参照）、開口領域が２重に重なるように設置されている。
【００３０】
したがって、ツイスト線４の各撚り目（４Ａ、４Ｂ、…、４Ｇ、４Ｈ、…、４Ｋ、４Ｌ）間の開口領域で発生する電磁界が、スレーブ３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ、３ｉとの間で強力に電磁誘導結合する。各スレーブ３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ、３ｉは、ツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ間、４Ｃ−４Ｄ間、…、４Ｋ−４Ｌ間の開口領域に生じる電磁界によって電力およびデータ変調信号を非接触で強力に受電、受信できる。
【００３１】
これにより、各スレーブ３Ａ…３Ｚは給電用の電力信号を良好に受電できると共にデータ変調信号を良好に受信できる。しかも、各スレーブ３Ａ…３Ｚは、応答信号も良好に送信できる。また、各スレーブ３Ａ…３Ｚが開口アンテナ３ｉから応答信号を送信すると、マスタ２はツイスト線４の撚り目（４Ａ、４Ｂ、…、４Ｇ、４Ｈ、…、４Ｋ，４Ｌ）間の開口領域を通じて当該応答信号を非接触で受信できる。
【００３２】
またツイスト線４は、撚り目４Ａ−４Ｂ間、４Ｃ−４Ｄ間、…、４Ｋ−４Ｌ間のスレーブ３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ，３ｉと対向する領域のみ他の開口領域よりも拡大した構成とされていても良い。すると、ノイズ発生抑制および外来ノイズ除去に好適であると共にツイスト線４および開口アンテナ３ｈ，３ｉ間の電磁誘導結合を強力にできる。
【００３３】
図６（ａ）および図６（ｂ）は、エラーレートモニタ回路３ｇが検出するエラーレートの一例を示している。この図６（ａ）および図６（ｂ）において、Ｅｂはシステム１が許容できる最大エラーレートであり、Ｅａは高品質通信が可能となるエラーレートの上限を示している。図６（ａ）に示すように、受信エラーレートがＥｂを超えるときには、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅが整合特性を調整したり、変復調回路２ｃ、３ｃの通信キャリアの周波数（通信周波数）を変更したり（Ｆ０→…→ＦＮ）することで、図６（ｂ）に示すように、エラーレートを低減でき高品質な通信を実現できる。また、変復調回路２ｃ、３ｃの変復調方式を変更しても良い。すると高品質な通信を実現できる。
【００３４】
マスタ２は、通常モードにおいて各スレーブ３Ａ…３Ｚとの間で電力線通信により通信するが、マスタ２の起動時には調整モード（通信周波数調整モード、変復調方式調整モード）に移行し、電力線通信に用いる通信周波数（変復調回路２ｃ、３ｃの通信キャリア周波数）、整合特性、変復調方式の調整を行う。この場合、スレーブ３Ａ…３Ｚはマスタ２に通信フィードバックし、データ通信周波数帯を用いてデータの授受を行い、マスタ２およびスレーブ３Ａ…３Ｚ間で当該通信周波数、整合特性、変復調方式を調整する。
【００３５】
マスタ２は、全スレーブ３Ａ…３Ｚとの間で、通信周波数調整モード、変復調方式調整モードにおける調整を行い、マスタ２が全てのスレーブ３Ａ…３Ｚとの間で調整を行った後に通常の電力線通信処理を行う。本実施形態では、これらの調整モード（通信周波数調整モード、変復調方式調整モード）における調整方法に特徴を備えるため、この説明を主に行う。以下では、マスタ２とスレーブ３Ａ…３Ｚとの間の調整モードにおける動作について説明を行う。
【００３６】
図７に示すように、マスタ２が起動すると、変復調回路２ｃは制御回路２ａの周波数指令に応じて通信周波数Ｆ（＝Ｆ０：通信キャリア周波数）を初期設定し（Ｓ１）、設定された通信周波数Ｆのキャリアにデータを所定の変復調方式（例えばＢＰＳＫ）で変調する。そして、重畳／分離回路２ｄは、高周波電力生成回路２ｂが出力する電力信号に変復調回路２ｃのデータ変調信号を重畳して整合回路２ｅを通じてツイスト線４に出力する。
【００３７】
このとき、マスタ２は、起動後に信号（電力信号、データ変調信号）をツイスト線４に最初に出力するときには通信周波数Ｆの調整モードに移行し（Ｓ２）、各スレーブ３Ａ…３Ｚから応答信号を待機する。このとき、Ｎ個のスレーブ３Ａ…３Ｚがマスタ２に接続されているときには、Ｎ個の全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を受信するまで待機する（Ｓ３）。
【００３８】
他方、図８に示すように、各スレーブ３Ａ…３Ｚは起動した後、マスタ２の出力信号（電力信号、データ変調信号）を受信すると（Ｔ１）、通信周波数Ｆの調整モードに移行する（Ｔ２）。調整モードにおいて、各スレーブ３Ａ…３Ｚは、ＢＰＳＫ変調されたデータを変復調回路３ｃにより復調し、エラーレートモニタ回路３ｇにより復調データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）が所定の閾値レベルＥｔｈ１以下であるか否かを判定する（Ｔ３）。ここで、閾値レベルＥｔｈ１は第１所定レベルに相当し、システム１が許容可能なエラーレートの閾値レベルを示している。これは、前述のＥｂまたはこれにマージンを見込んだ閾値レベルに相当する。より望ましくは、前述の高品質通信可能なＥａまたはこれにマージンを見込んだ閾値レベルにすると良い。
【００３９】
このとき、各スレーブ３Ａ…３Ｚは、復調データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）が所定の閾値レベルＥｔｈ１以下であるときには、応答信号としてＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）をマスタ２に送信し（Ｔ４）、変復調方式調整モードに移行する（Ｔ５）。
【００４０】
マスタ２はスレーブ３ＡからＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を受信すると（Ｓ３：ＹＥＳ）、通信周波数の調整を完了し（Ｓ４）、通信周波数調整モードを終了し、変復調方式調整モードに移行する（Ｓ５）。
【００４１】
各スレーブ３Ａ…３Ｚでは、復調データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）が所定の閾値レベルＥｔｈ１を超えるときには（Ｔ３：ＮＯ）、整合処理を行う（Ｔ６）。調整モードに突入した当初は、インピーダンス整合していない場合があるため、スレーブ３Ａ…３Ｚの受信データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）も高いことがある。
【００４２】
この場合、エラーレートＥ（ＢＰＳＫ）が所定レベルＥｔｈ１を超える場合もあるが、整合処理が行われ（Ｔ６）、可変容量コンデンサ３ｋの容量値が段階的に調整されると、スレーブ３Ａ…３Ｚの受信データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）を低くできる。
【００４３】
このように、通信整合回路３ｅがマッチング調整することに応じて受信データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）が閾値レベルＥｔｈ１以下となるとき（Ｔ３：ＹＥＳ）、制御回路３ａはＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を送信し（Ｔ４）、変復調方式調整モードに移行する（Ｔ５）。
【００４４】
マスタ２側では、図７に示すように、ステップＳ３においてＮ個の全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を受信するまで待機するが、全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を受信できないときには通信キャリア周波数Ｆを順次変更する（Ｆ＝Ｆ０→Ｆ１→Ｆ２→…→Ｆｎ：Ｓ６）。
【００４５】
すると、スレーブ３Ａ…３Ｚ側では、受信データのエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）を下げることができ、図８のステップＴ３にて閾値レベルＥｔｈ１以下にできれば、制御回路３ａはステップＴ４にてＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を送信し、ステップＴ５にて変復調方式調整モードに移行できる。
【００４６】
以下、通信周波数調整モード終了後の変復調方式調整モードにおけるマスタ２（制御回路２ａ）、スレーブ３Ａ…３Ｚ（制御回路３ａ）の処理動作について図９および図１０を参照しながら説明する。
【００４７】
図９のマスタ２側処理に示すように、マスタ２は変復調方式調整モードに移行すると、まず通信データレートをより高くするため、変復調回路２ｃの変復調方式を変更して１シンボル当たりの割当データ数が例えば１段階高いＱＰＳＫ方式とし（ＢＰＳＫ→ＱＰＳＫ：１シンボル当り２データ→４データ）（Ｕ１）、変調データをスレーブ３Ａ…３Ｚに送信する。なお、変復調方式の情報は、通信ヘッダに割り当ててスレーブ３Ａ…３Ｚに送信される。
【００４８】
他方、スレーブ３Ａ…３Ｚ側では図１０に示すように、ＱＰＳＫ復調データのエラーレートＥ（ＱＰＳＫ）を算出し、このエラーレートＥ（ＱＰＳＫ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であるか否かを判定する（Ｖ１）。この閾値レベルＥｔｈ２は、前述のＥｔｈ１以上の値であり第２所定レベルに相当する。このレベルとしては、システム１で許容可能な最大エラーレートＥｂまたはこの値にマージンを見込んだ所定レベルとしても良いし、より望ましくは、高品質通信できるエラーレートＥａまたはこの値にマージンを見込んだ所定レベルとしても良い。つまり、スレーブ３Ａ…３Ｚ側ではＱＰＳＫ変調されたデータを良好に受信可能であるか否かを判定する。各スレーブ３Ａ…３Ｚは、ステップＶ１の条件を満たせばＡＣＫＱＰＳＫ（ｋ）をマスタ２に送信する（Ｖ２）。
【００４９】
しかし、制御回路３ａは、ステップＶ１でエラーレートＥ（ＱＰＳＫ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であると判定したときには、整合回数ｍ１の数を計数しこの計数結果に応じて処理を分岐する。例えば、整合回数ｍ１が所定回数Ｍ１以上であるか判定する（Ｖ３）。
【００５０】
整合回数ｍ１は、通信整合回路３ｅが制御回路３ａによる制御に応じて開口アンテナ３ｉと整合処理を行った回数を意味し、この回数は制御回路３ａが記憶する。ＱＰＳＫ変復調方式に変更したとき、エラーレートが高い場合もあるが、整合処理を行い（Ｖ４）、可変容量コンデンサ３ｋの容量値が段階的に調整されると、スレーブ３Ａ…３Ｚ側で受信するデータのエラーレートを徐々に低くできる。
【００５１】
このように、通信整合回路３ｅが整合処理した（Ｖ４）ことに応じてエラーレートＥ（ＱＰＳＫ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２未満となるときには（Ｖ１：ＹＥＳ）、ステップＶ２においてＡＣＫＱＰＳＫ（ｋ）をマスタ２に送信する。
【００５２】
逆に、通信整合回路３ｅが、所定回数Ｍ１以上整合処理したとしてもエラーレートＥ（ＱＰＳＫ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２以上となってしまうときには（Ｖ３：ＹＥＳ）、１シンボル当たりの通信データ数が例えば１段階少ないＢＰＳＫ通信フェーズに変更して（Ｖ５）、変復調方式調整モードを終了する。
【００５３】
マスタ２側では、図９に示すように、全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫＱＰＳＫ（ｋ）を受信すると（Ｕ２：ＹＥＳ）、データレートを高くするため、変復調回路２ｃの変復調方式を変更し１シンボル当たりの割当データ数が多い１６ＱＡＭ方式とする（ＱＰＳＫ→１６ＱＡＭ：１シンボル当たり４データ→１６データ）（Ｕ３）。そして、１６ＱＡＭ変調されたデータをスレーブ３Ａ…３Ｚに送信し待機する。
【００５４】
しかし、スレーブ３Ａ…３Ｚの何れかがＡＣＫＱＰＳＫ（ｋ）を送信しないときには、マスタ２が全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫＱＰＳＫ（ｋ）を受信できない。このとき、マスタ２は、ＢＰＳＫを通信フェーズとして（Ｕ４）、変復調方式調整モードを終了する。このような場合、マスタ２から全スレーブ３Ａ…３ＺにＢＰＳＫを通信フェーズとする旨を通知する。
【００５５】
マスタ２が、１６ＱＡＭで変調されたデータをスレーブ３Ａ…３Ｚに送信すると、スレーブ３Ａ…３Ｚ側では、図１０に示すように、エラーレートモニタ回路３ｇにより１６ＱＡＭ復調データのエラーレートＥ（１６ＱＡＭ）を算出し、このエラーレートＥ（１６ＱＡＭ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であるか否かを判定する（Ｖ６）。
【００５６】
つまり、スレーブ３Ａ…３Ｚ側では、１６ＱＡＭ変調されたデータを良好に受信可能であるか否かを判定する。各スレーブ３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは、ステップＶ６の条件を満たせば（Ｖ６：ＹＥＳ）、ＡＣＫ１６ＱＡＭ（ｋ）をマスタ２に送信する（Ｖ７）。
【００５７】
しかし、ステップＶ６でエラーレートＥ（１６ＱＡＭ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であると判定したときには、整合回数ｍ２の数を計数しこの計数結果に応じて処理を分岐する。例えば整合回数ｍ２が所定回数Ｍ２以上であるか判定する（Ｖ８）。
【００５８】
整合回数ｍ２は、通信整合回路３ｅが制御回路３ａの制御に応じて開口アンテナ３ｉと整合処理を行った回数を意味しており、この回数は制御回路３ａが記憶する。１６ＱＡＭ変復調方式に変更したとき、エラーレートが高い場合もあるが、通信整合回路３ｅにより整合処理が行われ（Ｖ９）、可変容量コンデンサ３ｋの容量値が段階的に調整されると、徐々にスレーブ３Ａ…３Ｚのエラーレートを低くできる。
【００５９】
このように、通信整合回路３ｅが整合処理した（Ｖ９）ことに応じてエラーレートＥ（１６ＱＡＭ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２未満となるときには（Ｖ６：ＹＥＳ）、ＡＣＫ１６ＱＡＭ（ｋ）をマスタ２に送信する（Ｖ７）。
【００６０】
逆に、通信整合回路３ｅが、所定回数Ｍ２以上整合処理したとしてもエラーレートＥ（１６ＱＡＭ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２以上となってしまうときには（Ｖ８：ＹＥＳ）、１シンボル当たりの割当データ数が１段階少ないＱＰＳＫ通信フェーズにして（Ｖ１０）、変復調方式調整モードを終了する。
【００６１】
マスタ２側では、図９に示すように、全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫ１６ＱＡＭ（ｋ）を受信すると（Ｕ５：ＹＥＳ）、データレートを変更する（１６ＱＡＭ→６４ＱＡＭ：１シンボル当たり１６データ→６４データ）（Ｕ６）。そして６４ＱＡＭで変調されたデータをスレーブ３Ａ…３Ｚに送信する。
【００６２】
しかし、スレーブ３Ａ…３Ｚの何れかがＡＣＫ１６ＱＡＭ（ｋ）を送信しないときには、マスタ２が全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫ１６ＱＡＭ（ｋ）を受信しない。このときには、マスタ２は、１シンボル当たりの通信データ数を例えば１段階少ないＱＰＳＫを通信フェーズとして（Ｕ７）、変復調方式調整モードを終了する。このような場合、マスタ２から全スレーブ３Ａ…３ＺにＱＰＳＫを通信フェーズとする旨を通知する。
【００６３】
マスタ２が、６４ＱＡＭで変調されたデータをスレーブ３Ａ…３Ｚに送信すると、スレーブ３Ａ…３Ｚ側では、図１０に示すように、６４ＱＡＭ復調データのエラーレートＥ（６４ＱＡＭ）を算出し、このエラーレートＥ（６４ＱＡＭ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であるか否かを判定する（Ｖ１１）。つまり、スレーブ３Ａ…３Ｚ側で６４ＱＡＭ変調したデータを良好に受信可能であるか否かを判定する。各スレーブ３Ａ…３Ｚは、ステップＶ１１の条件を満たせばＡＣＫ６４ＱＡＭ（ｋ）をマスタ２に送信する（Ｖ１２）。
【００６４】
しかし、ステップＶ１１でエラーレートＥ（６４ＱＡＭ）が閾値レベルＥｔｈ２未満であると判定したときには、整合回数ｍ３の数を計数しこの計数結果に応じて処理を分岐する。例えば整合回数ｍ３が所定回数Ｍ３以上であるか判定する（Ｖ１４）。
【００６５】
前述と同様に、整合回数ｍ３は、通信整合回路３ｅが制御回路３ａの制御に応じて開口アンテナ３ｉと整合処理を行った回数を意味し、この回数は制御回路３ａが記憶する。６４ＱＡＭ変復調方式に変更したとき、エラーレートが高い場合もあるが、通信整合回路３ｅにより整合処理が行われ（Ｖ１５）、可変容量コンデンサ３ｋの容量値が段階的に調整されると、徐々にスレーブ３Ａ…３Ｚのエラーレートを低くできる。
【００６６】
このように、通信整合回路３ｅが整合処理した（Ｖ１５）ことに応じてエラーレートＥ（６４ＱＡＭ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２未満となるときには（Ｖ１１：ＹＥＳ）、ステップＶ１２においてＡＣＫ６４ＱＡＭ（ｋ）をマスタ２に送信する。この場合、６４ＱＡＭの通信フェーズにする（Ｖ１３）ことで本システム１では最大のデータレートとする。
【００６７】
逆に、通信整合回路３ｅが、所定回数Ｍ３以上整合処理したとしてもエラーレートＥ（６４ＱＡＭ）が所定の閾値レベルＥｔｈ２以上となってしまうときには（Ｖ１４：ＹＥＳ）、１シンボル当たりの通信データ数が例えば１段階少ない１６ＱＡＭ通信フェーズにして（Ｖ１６）、変復調方式調整モードを終了する。
【００６８】
マスタ２側では、図９に示すように、全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫ６４ＱＡＭ（ｋ）を受信すると（Ｕ８：ＹＥＳ）、６４ＱＡＭの通信フェーズとして（Ｕ９）変復調方式調整モードを終了する。
【００６９】
しかし、スレーブ３Ａ…３Ｚの何れかがＡＣＫ６４ＱＡＭ（ｋ）を送信しないときには、マスタ２が全てのスレーブ３Ａ…３ＺからＡＣＫ６４ＱＡＭ（ｋ）を受信できない。このとき、マスタ２は、１６ＱＡＭを通信フェーズとし（Ｕ１０）、変復調方式調整モードを終了する。このような場合、マスタ２から全スレーブ３Ａ…３Ｚに１６ＱＡＭを通信フェーズとする旨を通知する。このように、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で変復調方式を調整する。このような手順を経て、通信周波数、変復調方式を決定できる。
【００７０】
図１１および図１２は、各通信方式のエラーレートＢＥＲ（Bit Error Rate）−ＳＮＲ（Signal to Noise Ratio）特性を示し、それぞれ、通信周波数調整モード、変復調方式調整モードの各調整モードにおける動作説明図を示している。
【００７１】
図１１および図１２に示すように、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅの特性制御、または、変復調回路２ｃの通信周波数制御に応じて通信周波数を調整するとキャリアのＳＮＲを増加させることができる。ＳＮＲが増加すると、これに伴いエラーレートＢＥＲが減少する。また、これらの図１１および図１２に示すように、１シンボル当りの割当ビット数が多い変復調方式を適用すると、ＳＮＲが同等であってもエラーレートＢＥＲは高くなる傾向にある。
【００７２】
前述したように、通信周波数調整モードでは、ＢＰＳＫ変復調方式を適用したときにエラーレートを閾値レベルＥｔｈ１以下にする。このため、図１１に示すように、ＢＰＳＫ変復調方式を適用したときに閾値レベルＥｔｈ１以下を満たす通信周波数（対応するＳＮＲはＰ２）に調整できる。
【００７３】
また、変復調方式調整モードでは、エラーレートが閾値レベルＥｔｈ２（≧Ｅｔｈ１）未満となる変復調方式を選択する。このため、図１２に示すように、変復調方式をＢＰＳＫ→ＱＰＳＫ→１６ＱＡＭ→６４ＱＡＭの順に変化させる。この順に変化させると、図１３に示すように、１シンボル当たりの割当ビット数が順に増加しデータレートが増加する。このとき、図１２に示すように、ＳＮＲが変化しなくても、エラーレートは順に上昇する。図１２に示す例では、閾値レベルＥｔｈ２未満となる変復調方式を選択すると、１６ＱＡＭ方式が選択されることになる。
【００７４】
＜本実施形態のまとめ＞
本実施形態では、ツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ間の開口領域が、スレーブ３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈの開口領域に対向して設置されているため、ツイスト線４を用いて電力を分岐（分配）できる。マスタ２Ａはデータ変調信号を送信できると共に、応答信号を受信できる。また、ツイスト線４を用いているため漏れ磁束を低減できる。これにより、電力およびデータ変調信号を効率よく伝播でき、マスタ２とスレーブ３Ａ…３Ｚとの間で非接触電力線通信を効率的に行うことができる。
【００７５】
マスタ２は、スレーブ３Ａ…３Ｚに電力およびデータ変調信号を分岐（分配）でき、分岐の際にハーネス、コネクタなどの他部品を用いる必要がなくなる。また、スレーブ３Ａ側ではエラーレートモニタ回路３ｇを備えてエラーレートを測定し、このエラーレートの測定結果が所定の閾値レベルＥｔｈ１以下となることを条件として通信周波数調整モードを終了できる。
【００７６】
逆に、エラーレートが所定の閾値レベル以上となるときには、スレーブ３Ａ側の整合回路３ｅによって整合処理を行うことができる。これにより、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間の通信を良質で且つ高速なものにできる。
【００７７】
スレーブ３Ａ…３Ｚ側で整合処理が行われたとしてもＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を送信しないときには、マスタ２側ではＡＣＫＢＰＳＫ（ｋ）を受信できない。このとき、マスタ２側では変復調回路２ｃのキャリア通信周波数を変更する。変復調回路２ｃの通信周波数を変更することによってマスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間の通信を良好にできる。
【００７８】
また、変復調方式調整モードにおいては、ＢＰＳＫをよりデータレートの高い変復調方式（ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭ等）に順次変更してスレーブ３Ａ…３Ｚ側で整合処理を行う。
【００７９】
スレーブ３Ａ…３Ｚ側では、例えば整合回数（ｍ１，ｍ２，ｍ３）がそれぞれ所定回数（Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３）未満となるときには、通信整合回路３ｅによって整合処理を繰り返すが、スレーブ３Ａ側で整合回数（ｍ１，ｍ２，ｍ３）が所定回数（Ｍ１，Ｍ２，Ｍ３）以上となるときには、整合処理を終了し、例えば１シンボル当たりの割当データ数が１段階少ない変復調方式を適用して通常の電力線通信処理を行う。
【００８０】
すなわち、例えばＱＰＳＫ変復調方式を適用してもエラーレートが閾値レベルＥｔｈ２以上となるときには１シンボル当りの割当データ数が１段階少ないＢＰＳＫ通信フェーズを適用して通常の電力線通信を開始する。
【００８１】
また、ＱＰＳＫ変復調方式を適用してエラーレートが閾値レベルＥｔｈ２未満となるときに１６ＱＡＭ変復調方式を適用してもエラーレートが閾値レベルＥｔｈ２以上となるときには１シンボル当りの割当データ数が１段階少ないＱＰＳＫ通信フェーズを適用して通常の電力線通信を開始する。
【００８２】
また、１６ＱＡＭ変復調方式を適用してもエラーレートが閾値レベルＥｔｈ２未満となるときに、６４ＱＡＭを適用してもエラーレートが閾値レベルＥｔｈ２以上となるときには１シンボル当りの割当データ数が１段階少ない１６ＱＡＭ通信フェーズにより通常の電力線通信を開始する。
これにより、マスタ２およびスレーブ３Ａ…３Ｚ間でより適した変復調方式で通信でき、データ通信を高速化できると共に高品質化できる。
【００８３】
（第２実施形態）
図１４は、第２実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅを用いたインピーダンス整合の制御を行うことなく、変復調回路の通信周波数のみを制御するところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。
【００８４】
図１４が、図１と異なるところを中心に説明する。制御回路２ａは整合回路２ｅに制御線を接続していない。制御回路２ａは変復調回路２ｃに制御線を接続し、変復調回路２ｃの通信周波数のみを制御する。マスタ２側の整合回路２ｅは、その内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ２ｈに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路２ｅは予め定められたインピーダンスでループ状の一対のツイスト線４と整合する回路構成となっており、制御回路２ａの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。
【００８５】
スレーブ３Ａ…３Ｚ側でも同様に、通信整合回路３ｅはその内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ３ｋに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、通信整合回路３ｅは予め定められたインピーダンスで開口アンテナ３ｉと整合する回路となっており、制御回路３ａの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。
【００８６】
このような場合、通信周波数調整モードにおける図８のステップＴ６の処理を省くことになる。このような本実施形態の処理を行うと、スレーブ３Ａ…３Ｚ側のエラーレートＥ（ＢＰＳＫ）がＥｔｈ１以下となるか判定し、所定レベルＥｔｈ１を超えるときには、マスタ２側で変復調回路２ｃの通信周波数を変更することになる。このため、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で適した通信周波数に変更できる。
【００８７】
また、変復調方式調整モードにおける図１０のステップＶ３、Ｖ４、Ｖ８、Ｖ９、Ｖ１４、Ｖ１５の処理を省く。このような本実施形態の処理を行うと、全てのスレーブ３Ａ…３Ｚにおいて整合処理を行うことなく、エラーレートＥ（ＱＰＳＫ）、Ｅ（１６ＱＡＭ）、Ｅ（６４ＱＡＭ）が所定レベルＥｔｈ２未満となる変復調方式を適用して通常の電力線通信を開始できる。
【００８８】
また、前述実施形態と比較すると、制御回路２ａと整合回路２ｅとの間の制御線、制御回路３ａと通信整合回路３ｅとの間の制御線を設ける必要がなくなるため、構成回路を簡易化できる。
【００８９】
（第３実施形態）
図１５〜図１７は、第３実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、通信周波数制御、変復調方式制御の少なくとも一方を行なわないようにし、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅの特性を制御しているところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。
【００９０】
図１５が図１と異なるところを中心に説明する。マスタ２側の制御回路２ａは変復調回路２ｃに制御線を接続していない。また、スレーブ３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは変復調回路３ｃに制御線を接続していない。本実施形態では、制御回路２ａは整合回路２ｅの整合特性を制御し、制御回路３ａは通信整合回路３ｅの整合特性を制御できる。調整モードにおいては、図７、図８に示した通信周波数調整モードにおける処理を行い、図９、図１０に示した変復調方式調整モードにおける処理を行わない。また、図７に示すマスタ２側のステップＳ６の処理を、整合回路２ｅの整合特性を制御する処理に変更する。
【００９１】
すると、前述実施形態とほぼ同様にマスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で整合特性を調整することができ、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で良好に通信できる。前述実施形態と比較すると、制御回路２ａと変復調回路２ｃとの間の制御線、制御回路３ａと変復調回路３ｃとの間の制御線を共に設ける必要がなくなるため、構成回路を簡易化できる。
【００９２】
また、図１６に示すように、変復調回路２ｃ、３ｃの通信周波数制御を行うが、変復調方式制御を行わない形態に適用しても良い。この場合、調整モードにおいては、図７、図８に示した通信周波数調整モードにおける処理を行い、図９、図１０に示した変復調方式調整モードにおける処理を行わない。
【００９３】
また、図１７に示すように、変復調回路２ｃ、３ｃの変復調方式制御を行うが、通信周波数制御を行わない形態に適用しても良い。この場合、調整モードにおいては、図７、図８に示した通信周波数調整モードにおける処理、図９、図１０に示した変復調方式調整モードにおける処理を共に行うが、図７のステップＳ６の処理に代えて整合回路２ｅの整合処理を行うと良い。
【００９４】
このような形態であっても、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅの整合特性を制御できるため、前述実施形態と同様の作用効果が得られる。しかも制御線を少なくできるため、構成回路を簡易化できる。
【００９５】
（第４実施形態）
図１８〜図１９は、第４実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、制御回路による整合回路の特性制御を行なわないようにし、変復調回路の通信周波数制御、変復調方式制御の少なくとも一方を行うようにしているところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。
【００９６】
図１８が図１と異なるところを中心に説明する。マスタ２側の制御回路２ａは整合回路２ｅに制御線を接続していない。また、スレーブ３Ａ…３Ｚの制御回路３ａは通信整合回路３ｅに制御線を接続していない。マスタ２側の整合回路２ｅは、その内部に第１実施形態の可変容量コンデンサ２ｈに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路２ｅは予め定められたインピーダンスでループ状のツイスト線４と整合する回路となっており、制御回路２ａの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。
【００９７】
スレーブ３Ａ…３Ｚ側でも同様に、通信整合回路３ｅはその内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ３ｋに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、通信整合回路３ｅは予め定められたインピーダンスで開口アンテナ３ｉと整合する回路となっており、制御回路３ａの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。本実施形態では、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅの特性制御を行わないものの、変復調回路２ｃ、３ｃの通信周波数制御、変復調方式制御を行うことができる。
【００９８】
図７、図８に示した通信周波数調整モードの処理では、整合回路２ｅ、通信整合回路３ｅの特性制御を行わない。すなわち、図７に示すマスタ２側のステップＳ６において通信周波数の変更制御のみを行い、図８に示すスレーブ３Ａ…３Ｚ側のステップＴ６に代えて通信周波数の制御を行う。図９、図１０に示した変復調方式調整モードにおける処理は第１実施形態に説明した通り行う（但し整合処理（Ｖ３，Ｖ４，Ｖ８，Ｖ９，Ｖ１４，Ｖ１５）を除く）。すると、前述実施形態とほぼ同様に、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で良好に通信できる。第１実施形態と比較すると、制御回路２ａと整合回路２ｃとの間の制御線、制御回路３ａと通信整合回路３ｅとの間の制御線を共に設ける必要がなくなるため、構成回路を簡易化できる。
【００９９】
また、図１９に示すように、変復調回路２ｃ、３ｃの変復調方式制御を行うが、通信周波数制御を行わない形態に適用しても良い。逆に、変復調回路２ｃ、３ｃの通信周波数制御を行うが、変復調方式制御を行わない形態に適用しても良い。このような形態であっても、変復調回路２ｃ、３ｃの変復調方式制御または通信周波数制御の少なくとも一方を行うことができるため、前述実施形態と同様の作用効果が得られる。しかも、制御線を少なくできるため、構成回路を簡易化できる。
【０１００】
（第５実施形態）
図２０は、第５実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、マスタ側では高周波電力発生回路（高周波電力発生部）の給電周波数の制御を行い、スレーブ側では当該給電周波数による電力の電源モニタ回路（電源モニタ部）を設けて給電周波数制御のフィードバックを行うようにしたところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。
【０１０１】
図２０が図１と異なるところを中心に説明する。マスタ２側の制御回路（給電周波数制御部）２ａは高周波電力発生回路２ｂと制御線により接続されており、高周波電力発生回路２ｂが発生する搬送波信号（高周波信号：電力信号）の給電周波数を制御する。
【０１０２】
高周波電力生成回路２ｂの搬送波信号はツイスト線４に重畳させるが、給電整合回路３ｄはこの搬送波信号について開口アンテナ３ｇを介して受信し電力信号を整流回路３ｆに出力する。整流回路３ｆはこの搬送波信号を整流し電源モニタ回路３ｌに出力する。
【０１０３】
電源モニタ回路３ｌは、整流回路３ｆにより整流、平滑化された電力を変復調回路３ｃ、エラーレートモニタ回路３ｇ、制御回路３ａ、負荷５Ａに供給する。また、電源モニタ回路３ｌは、搬送波信号の受信電界強度レベルを測定し、この測定結果を制御回路３ａに出力する。制御回路３ａは、搬送波信号の受信電界強度レベルが所定レベル以上であるか否かを判定し、この判定結果が所定レベル未満であるときには、給電整合回路３ｄの整合処理を行う。そして、制御回路３ａは、給電整合回路３ｄの整合処理を所定回数以上行っても受信電界強度レベルが所定レベル以上とならない場合にマスタ２側に給電周波数の変更要求を行う。
【０１０４】
マスタ２側では制御回路２ａはこの変更要求を受け付けると、高周波電力発生回路２ｂの給電周波数を変更するように制御する。このようにしてマスタ２側では給電周波数を変更することで、マスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間で確実に通信できるようになる。なお、給電整合回路３ｄの整合処理は必要に応じて行えば良い。
【０１０５】
この後、前述実施形態で説明した通信周波数調整モード、変復調方式調整モードの処理を行うことで高品質な通信処理を行うことができる。本実施形態によれば、給電効率を向上できると共に高品質な通信処理を行うことができる。
【０１０６】
（第６実施形態）
図２１は、第６実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、マスタ側から送信した周波数の高周波電力発生回路の高周波電力についてスレーブ側で受信して当該スレーブ側の変復調回路の通信周波数を制御しているところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。
【０１０７】
図２１に示すように、スレーブ３Ａ…３Ｚはそれぞれ分周／逓倍回路３ｍを備える。この分周／逓倍回路３ｍは、整流回路３ｆが出力する直流電力を用いて動作する。この分周／逓倍回路３ｍは、制御回路３ａの制御に応じて分周比／逓倍比が設定される。分周／逓倍回路３ｍは、給電整合回路３ｄを通じて給電信号を入力し、この入力信号の周波数を分周または逓倍して変復調回路３ｃに通信用キャリアとして出力する。
【０１０８】
スレーブ３Ａ…３Ｚの変復調回路３ｃは、この入力された通信用キャリアを通信周波数として利用して変復調する。するとスレーブ３Ａ…３Ｚ側の変復調回路３ｃは、マスタ２の給電信号に同期した通信周波数（通信用キャリア）を利用できる。このためマスタ２とスレーブ３Ａ…３Ｚとの間で容易に同期させることができる。前述実施形態では、スレーブ３Ａ…３Ｚは水晶発振器などを用いた高精度の周波数発振回路により通信周波数を制御することができるが、本実施形態ではこのような水晶発振器などを用いる必要がなくなるため、回路をさらに簡易化することができる。
【０１０９】
（第７実施形態）
図２２は、第７実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、端部で芯線が結合した一対のツイスト線の撚部を無としたループコイルを用いており、スレーブの開口アンテナの開口領域に対向したループコイルの開口領域が他の開口部分よりも拡大して構成されているところにある。前述実施形態と同一または類似の部分には同一または類似の符号を付して説明を省略し以下異なる部分について中心に説明する。
【０１１０】
図２２は、本実施形態のアンテナ部分の構成例を示している。図２２に示すように、ループコイル８は、マスタ２の通信機器本体２ｆから所定方向（ｘ方向）に直線状に延伸し、所定方向端部で芯線が結合したループ状に成形されている。言い換えると、ループコイル８は、前述実施形態におけるツイスト線４の撚り目４Ａ…４Ｌが無い構造となっている。このループコイル８は、受信用の開口アンテナ３ｈ，３ｉと対向した領域だけ一部幅方向（ｙ方向）に芯線間の間隔が拡大した構造をなしている。
【０１１１】
通信機器本体２ｆは、ループコイル８に高周波信号を重畳して電力および信号を送信し、スレーブ３Ａ…３Ｚ（３Ｂ…３Ｚは図２２には図示せず）は、ループコイル８の通電電流に応じてループコイル８に発生する電磁界をループ状の開口アンテナ３ｈ，３ｉを用いて電磁誘導結合によりループコイル８の信号（電力、データ変調信号）を受信する。
【０１１２】
ループコイル８が、受信用の開口アンテナ３ｈ，３ｉと対向した領域だけ一部幅方向（ｙ方向）に芯線間の間隔が拡大した構造をなしているため電磁誘導結合を強化できる。また、図２２に示すように、ループコイル８の拡大開口領域と開口アンテナ３ｈ，３ｉの開口領域との間に、フェライトなどのコア９を設けても良いし、設けなくても良い。
【０１１３】
本実施形態によれば、ループコイル８を用いて電力線通信を行い、スレーブ３Ａ…３Ｚの開口アンテナ３ｈ，３ｉの開口領域に対向したループコイル８の開口領域が他の開口部分よりも拡大した構成とされている。このため、前述実施形態と同様にマスタ２−スレーブ３Ａ…３Ｚ間の電磁誘導結合を強力にすることができる。
【０１１４】
なお、第１〜第６実施形態におけるツイスト線４の撚り目４Ａ−４Ｂ，４Ｃ−４Ｄ，…，４Ｋ−４Ｌ間の開口領域と開口アンテナ３ｈ，３ｉの開口領域との間に前述したコア９が挿通して構成しても良い。
【０１１５】
第１実施形態では、通信周波数調整モード、変復調方式調整モードの双方の調整モードを行った実施形態を示したが、前述実施形態において、特に何れか一方の調整モードのみを行う形態に適用しても良い。
【符号の説明】
【０１１６】
図面中、１は車両用電力線通信システム、２はマスタ、３Ａはスレーブ、３ｇはエラーレートモニタ回路（エラーレートモニタ部）、３ｉは開口アンテナ、４は一対のツイスト線、４Ｃ，４Ｄは撚り目（撚部）を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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