(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、一般式
【化１】
0005598227.tif 000018
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０又は１である。）
で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を含む感光層と、フィラー及び第二の樹脂を含む保護層が順次積層されており、
前記感光層と前記保護層が連続した層構造を有し、前記保護層の最大膜厚の平均値及び前記保護層の最大膜厚の標準偏差を、それぞれＤ及びσとすると、式
σ≦Ｄ／５
を満たすことを特徴とする感光体。
【請求項２】
前記感光層は、前記電荷発生物質を含む電荷発生層と、前記一般式（１）で表される化合物及び前記第一の樹脂を含む電荷輸送層が順次積層されていることを特徴とする請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記フィラーは、無機フィラーであることを特徴とする請求項１又は２に記載の感光体。
【請求項４】
前記無機フィラーは、金属酸化物を含むことを特徴とする請求項３に記載の感光体。
【請求項５】
前記金属酸化物は、酸化アルミニウムであることを特徴とする請求項４に記載の感光体。
【請求項６】
一般式
【化２】
0005598227.tif 000019
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０又は１である。）
で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を含む感光層が形成された導電性支持体に、フィラー、第二の樹脂及び溶媒を含む塗布液をスプレー塗布して保護層を形成する工程を有し、
前記第一の樹脂は、前記溶媒に可溶であり、
前記塗布液をスプレー塗布する条件で、前記感光層が形成された導電性支持体に前記塗布液をスプレー塗布した後、前記塗布液をスプレー塗布した環境で６０分間放置した時の塗布膜の質量をＡ、該塗布膜の乾燥質量をＢとすると、式
１．２＜Ａ／Ｂ＜２．０
を満たすことを特徴とする感光体の製造方法。
【請求項７】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体を帯電させる工程と、
該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する工程と、
該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する工程と、
該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する工程を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
半導体レーザー又は発光ダイオードを用いて前記帯電した感光体を露光することを特徴とする請求項７に記載の画像形成方法。
【請求項９】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体と、
該感光体を帯電させる帯電手段と、
該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、
該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、
該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する転写手段を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
前記露光手段は、半導体レーザー又は発光ダイオードを有することを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記感光体、前記帯電手段及び前記現像手段を複数有するタンデム型であることを特徴とする請求項９又は１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
複数の前記感光体に形成されたトナー像が転写される中間転写体をさらに有し、
前記転写手段は、複数の前記感光体に形成されたトナー像を順次中間転写体に転写して重ね合わせた後、該中間転写体に転写して重ね合わされたトナー像を前記被記録材に転写することを特徴とする請求項９乃至１１のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体と、
該感光体を帯電させる帯電手段、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段、該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する転写手段及び該トナー像が転写された感光体をクリーニングするクリーニング手段の少なくとも一つを有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真プロセスの高速化及び小型化が進む中、耐摩耗性に優れ、長期間使用しても高画質画像を形成することが可能な感光体が要求されている。
【０００３】
そこで、特許文献１には、導電性支持体上に少なくとも感光層と樹脂中にフィラーが分散されている表面保護層とを順次製膜し、かつ感光層と表面保護層とが連続した層構造を有し、表面保護層の平均最大膜厚をＤとしたとき、表面保護層の最大膜厚の標準偏差σが、Ｄの１／５以下である電子写真感光体が開示されている。
【０００４】
しかしながら、低温低湿環境で長期間使用すると、露光部の電位が上昇するという問題がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、低温低湿環境で長期間使用しても、露光部の電位の上昇を抑制することが可能な感光体、該感光体を用いる画像形成方法並びに該感光体を有する画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、感光体において、導電性支持体上に、一般式
【０００７】
【化１】
0005598227.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０又は１である。）
で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を含む感光層と、フィラー及び第二の樹脂を含む保護層が順次積層されており、
前記感光層と前記保護層が連続した層構造を有し、前記保護層の最大膜厚の平均値及び前記保護層の最大膜厚の標準偏差を、それぞれＤ及びσとすると、式
σ≦Ｄ／５
を満たすことを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の感光体において、前記感光層は、前記電荷発生物質を含む電荷発生層と、前記一般式（１）で表される化合物及び前記第一の樹脂を含む電荷輸送層が順次積層されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の感光体において、前記フィラーは、無機フィラーであることを特徴とする。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の感光体において、前記無機フィラーは、金属酸化物を含むことを特徴とする。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の感光体において、前記金属酸化物は、酸化アルミニウムであることを特徴とする。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、一般式
【００１３】
【化２】
0005598227.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０又は１である。）
で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を含む感光層が形成された導電性支持体に、フィラー、第二の樹脂及び溶媒を含む塗布液をスプレー塗布して保護層を形成する工程を有し、前記第一の樹脂は、前記溶媒に可溶であり、前記塗布液をスプレー塗布する条件で、前記感光層が形成された導電性支持体に前記塗布液をスプレー塗布した後、前記塗布液をスプレー塗布した環境で６０分間放置した時の塗布膜の質量をＡ、該塗布膜の乾燥質量をＢとすると、式
１．２＜Ａ／Ｂ＜２．０
を満たすことを特徴とする。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、画像形成方法において、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体を帯電させる工程と、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する工程と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する工程と、該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する工程を有することを特徴とする。
【００１５】
請求項８に記載の発明は、請求項７に記載の画像形成方法において、半導体レーザー又は発光ダイオードを用いて前記帯電した感光体を露光することを特徴とする。
【００１６】
請求項９に記載の発明は、画像形成装置において、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する転写手段を有することを特徴とする。
【００１７】
請求項１０に記載の発明は、請求項９に記載の画像形成装置において、前記露光手段は、半導体レーザー又は発光ダイオードを有することを特徴とする。
【００１８】
請求項１１に記載の発明は、請求項９又は１０に記載の画像形成装置において、前記感光体、前記帯電手段及び前記現像手段を複数有するタンデム型であることを特徴とする。
【００１９】
請求項１２に記載の発明は、請求項９乃至１１のいずれか一項に記載の画像形成装置において、複数の前記感光体に形成されたトナー像が転写される中間転写体をさらに有し、前記転写手段は、複数の前記感光体に形成されたトナー像を順次中間転写体に転写して重ね合わせた後、該中間転写体に転写して重ね合わされたトナー像を前記被記録材に転写することを特徴とする。
【００２０】
請求項１３に記載の発明は、プロセスカートリッジにおいて、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段、該感光体に形成されたトナー像を被記録材に転写する転写手段及び該トナー像が転写された感光体をクリーニングするクリーニング手段の少なくとも一つを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、低温低湿環境で長期間使用しても、露光部の電位の上昇を抑制することが可能な感光体、該感光体を用いる画像形成方法並びに該感光体を有する画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の感光体の一例を示す断面図である。
【図２】保護層の最大膜厚を説明する断面図である。
【図３】図１の感光体の変形例を示す断面図である。
【図４】図３の感光体の変形例を示す断面図である。
【図５】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図６】図５の画像形成装置の変形例を示す図である。
【図７】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【図８】図５の画像形成装置の変形例を示す図である。
【図９】図８の画像形成装置の変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。
【００２４】
図１に、本発明の感光体の一例を示す。感光体１０は、導電性支持体１１上に、一般式
【００２５】
【化３】
0005598227.tif 000004
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数が１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０又は１である。）
で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を含む感光層１２と、フィラーＦ及び第二の樹脂を含む保護層１３が順次積層されており、感光層１２と保護層１３が連続した層構造を有し、保護層１３の最大膜厚の平均値及び標準偏差を、それぞれＤ及びσとすると、式
σ≦Ｄ／５
を満たし、式
σ≦Ｄ／７
を満たすことが好ましい。
【００２６】
このとき、感光層１２が一般式（１）で表される化合物を含むため、感光体１０は、低温低湿環境で長期間使用しても、露光部の電位の上昇を抑制することができる。
【００２７】
一般式（１）で表される化合物としては、特に限定されないが、化合物（１−１）〜（１−１５）等が挙げられる。
【００２８】
【化４】
0005598227.tif 000005
【００２９】
【化５】
0005598227.tif 000006
【００３０】
【化６】
0005598227.tif 000007
【００３１】
【化７】
0005598227.tif 000008
【００３２】
【化８】
0005598227.tif 000009
また、感光層１２と保護層１３が連続した層構造を有するため、感光層１２と保護層１３の境界領域で明確な境界が見られない。感光層１２と保護層１３が連続した層構造を有するためには、第一の樹脂及び第二の樹脂が、同一の溶媒に可溶である必要がある。このような溶媒を含む塗布液を用いて、保護層１３を形成すると、感光層１２の表面に塗布液を塗布した際に、第一の樹脂と第二の樹脂が相溶し、連続した層構造が形成される。これにより、感光層１２と保護層１３の接着性が強くなり、感光体１０を長期間使用した場合に、保護層１３の剥離を抑制できる。また、感光体１０を長期間使用した場合に、感光層１２から保護層１３への電荷輸送が阻害されず、露光部の電位の上昇を抑制できる。さらに、ベタ画像の端部における画像太り及びトナー飛散を抑制できる。
【００３３】
次に、保護層１３の最大膜厚Ｄｎについて説明する。保護層１３の最大膜厚Ｄｎは、感光体１０の断面のＳＥＭ写真から求められる。具体的には、ＳＥＭ写真の感光層１２及び保護層１３の膜厚方向に対して垂直な方向に、幅が１００μｍである任意の範囲を選択して２０等分した後、２０等分された各範囲から最大膜厚Ｄ１〜Ｄ２０を求める。なお、最大膜厚Ｄｎとは、保護層１３の表面から最も離れたフィラーまでの距離である（図２参照）。また、保護層１３の最大膜厚の平均値Ｄ及び標準偏差σは、Ｄ１〜Ｄ２０から求められる。
【００３４】
このとき、σがＤ／５を超えると、保護層１３に入射した光がフィラーＦで散乱されるため、感光層１２で発生する電荷が不均一になることに加え、発生した電荷がフィラーＦでトラップされるため、保護層１３に到達する電荷が不均一になる。また、感光体１０を長期間使用した場合に、フィラーＦの存在の有無により保護層１３の摩耗速度が不均一になることから、画像ムラが顕在化しやすい。
【００３５】
本発明において、式
（２／３）Ｄ≦Ｄｎ≦（４／３）Ｄ
を満たすことが好ましい。
【００３６】
図３に、感光体１０の変形例を示す。感光体２０は、単層の感光層１２の代わりに、電荷発生物質を含む電荷発生層２２ａと、電荷輸送物質及び第一の樹脂を含む電荷輸送層２２ｂが順次積層されている感光層２２が形成されている以外は、感光体１０と同一の構成である。
【００３７】
図４に、感光体２０の変形例を示す。感光体３０は、導電性支持体１１と電荷発生層１２ａの間に下引き層３１が形成されている以外は、感光体２０と同一の構成である。
【００３８】
なお、感光体１０の導電性支持体１１と感光層１２の間に下引き層３１を形成してもよい。
【００３９】
導電性支持体１１としては、体積抵抗率が１×１０１０Ω・ｃｍ以下であれば、特に限定されないが、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングすることにより、フィルム状又は円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板を押し出し、引き抜き等の工法で素管化した後、切削、超仕上げ、研摩等の表面処理をした管等が挙げられる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されているエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体１１として用いることができる。
【００４０】
また、導電性支持体１１は、導電性粉末が樹脂中に分散されている導電層が表面に形成されていてもよい。導電性粉末としては、特に限定されないが、カーボンブラック、アセチレンブラック等の炭素粉末；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉末；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉末等が挙げられる。また、樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。導電層は、導電性粉末及び樹脂を、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン等の溶媒に分散させた塗布液を塗布することにより形成することができる。
【００４１】
さらに、導電性支持体１１は、円筒基体上に、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）等の樹脂に導電性粉末を分散させた熱収縮チューブが設けられていてもよい。
【００４２】
電荷発生層２２ａは、電荷発生物質を、必要に応じて、樹脂と共に、溶媒中に分散させた塗布液を導電性支持体１１上に塗布した後、乾燥することにより形成することができる。
【００４３】
電荷発生物質としては、特に限定されないが、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ、二種併用してもよい。中でも、アゾ顔料及びフタロシアニン系顔料が好ましく、一般式
【００４４】
【化９】
0005598227.tif 000010
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、アルキル基、アルコキシ基又はシアノ基であり、Ｃｐ１及びＣｐ２は、それぞれ独立に、一般式
【００４５】
【化１０】
0005598227.tif 000011
（式中、Ｒ３は、水素原子、メチル基、エチル基等のアルキル基、フェニル基等のアリール基であり、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素原子、ニトロ基、シアノ基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基等のハロゲン基、トリフルオロメチル基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基又は水酸基であり、Ｚは、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素環又は置換若しくは無置換の芳香族複素環を構成するのに必要な基である。）
で表されるカップラー残基である。）
で表されるアゾ顔料及びＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５１４Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に好ましい。
【００４６】
樹脂としては、特に限定されないが、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００４７】
樹脂の添加量は、電荷発生物質１００質量部に対して、通常、０〜５００質量部であり、１０〜３００質量部が好ましい。
【００４８】
溶媒としては、特に限定されないが、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒及びエーテル系溶媒が好ましい。
【００４９】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００５０】
電荷発生層２２ａの膜厚は、通常、０．０１〜５μｍであり、０．１〜２μｍが好ましい。
【００５１】
電荷輸送層２２ｂは、一般式（１）で表される化合物及び第一の樹脂を溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を電荷発生層２２ａ上に塗布した後、乾燥することにより形成することができる。
【００５２】
第一の樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアレート、ポリカーボネート、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）等の熱可塑性樹脂が挙げられる。
【００５３】
溶媒としては、特に限定されないが、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００５４】
一般式（１）で表される化合物の添加量は、第一の樹脂１００質量部に対して、通常、２０〜３００質量部であり、４０〜１５０質量部が好ましい。
【００５５】
電荷輸送層２２ｂは、電荷輸送物質をさらに含んでいてもよい。
【００５６】
電荷輸送物質には、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）及びその誘導体、ポリ（γ−カルバゾリルエチルグルタメート）及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等の正孔輸送物質；クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子輸送物質が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００５７】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００５８】
電荷輸送層２２ｂの膜厚は、解像度及び応答性を考慮すると、５〜２５μｍであることが好ましい。
【００５９】
感光層１２は、一般式（１）で表される化合物、電荷発生物質及び第一の樹脂を、必要に応じて、電荷発生層２２ａで例示した樹脂と共に、溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を塗布した後、乾燥することにより形成することができる。
【００６０】
溶媒としては、特に限定されないが、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００６１】
電荷発生物質の添加量は、樹脂１００質量部に対して、通常、５〜４０質量部である。また、一般式（１）で表される化合物の添加量は、樹脂１００質量部に対して、通常、１０〜１９０質量部であり、５０〜１５０質量部が好ましい。
【００６２】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００６３】
感光層１２の膜厚は、通常、５〜２５μｍである。
【００６４】
下引き層３１は、樹脂を溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を導電性支持体１１上に塗布した後、乾燥することにより形成することができる。このとき、モアレを防止したり、残留電位を低減させたりするために、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物粉末を塗布液に添加してもよい。
【００６５】
下引き層３１に含まれる樹脂は、下引き層３１上に電荷発生層２２ａ又は感光層１２の塗布液を塗布することを考慮すると、電荷発生層２２ａ又は感光層１２の塗布液に含まれる溶媒に対して耐性を有することが好ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等を硬化させた樹脂等が挙げられる。
【００６６】
溶媒としては、特に限定されないが、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００６７】
塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００６８】
これら以外の下引き層３１としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等が挙げられる。また、アルミニウム製の導電性支持体１１を陽極酸化することにより形成された酸化アルミニウムや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機化合物；ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機化合物を蒸着したものが挙げられる。
【００６９】
下引き層３１の膜厚は、通常、０．１〜５０μｍであり、１〜５μｍが好ましい。
【００７０】
保護層１３は、フィラー及び第二の樹脂を溶媒中に分散させた保護層用塗布液を感光層１２又は２２上に塗布した後、乾燥することにより形成することができる。なお、溶媒は、第一の樹脂を可溶である。
【００７１】
第二の樹脂としては、特に限定されないが、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ポリカーボネート、ポリアリレートが好ましい。
【００７２】
フィラーＦとしては、特に限定されないが、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等の有機フィラー；銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末、シリカ、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、アンチモンをドープした酸化スズ、スズをドープした酸化インジウム等の金属酸化物粉末、チタン酸カリウム粉末等の無機フィラーが挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、フィラーＦの硬度を考慮すると、無機フィラーが好ましく、金属酸化物粉末がさらに好ましく、酸化アルミニウム粉末が特に好ましい。
【００７３】
フィラーＦの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍであることが好ましい。フィラーＦの平均一次粒径が０．０１μｍ未満であると、保護層１３の耐摩耗性が低下することがあり、０．５μｍを超えると、光の透過率が低下することがある。
【００７４】
保護層１３中のフィラーＦの含有量は、通常、１〜５０質量％であり、５〜３０質量％が好ましい。フィラーＦの含有量が１質量％未満であると、保護層１３の耐摩耗性が低下することがあり、５０質量％を超えると、残留電位が上昇したり、保護層１３の光の透過率が低下したりすることがある。
【００７５】
フィラーＦの保護層用塗布液中の平均粒径は、通常、０．０１〜１μｍであり、０．０１〜０．５μｍが好ましい。フィラーＦの保護層用塗布液中の平均粒径が０．０１μｍ未満であると、保護層１３の耐摩耗性が低下することがあり、１μｍを超えると、光の透過率が低下することがある。
【００７６】
フィラーＦは、分散性を考慮すると、表面処理剤で表面処理されていることが好ましい。表面処理剤としては、特に限定されないが、フィラーの絶縁性を維持できることから、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等が挙げられる。また、これらの表面処理剤とシランカップリング剤を併用してもよい。これら以外の表面処理剤としては、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化ジルコニウム、シリコーン樹脂、ステアリン酸アルミニウム等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００７７】
フィラーＦの表面処理量は、平均一次粒径によって異なるが、通常、３〜３０質量％であり、５〜２０質量％が好ましい。表面処理量が３質量％未満であると、フィラーＦの分散性を向上させる効果が得られないことがあり、３０質量％を超えると、残留電位が上昇することがある。
【００７８】
保護層１３は、残留電位を低減したり、応答性を改良したりするため、電荷輸送層２２ｂで例示した電荷輸送物質をさらに含んでもよい。保護層１３中の電荷輸送物質は、濃度勾配を有していてもよい。このとき、保護層１３の耐摩耗性を向上させるために、表面側の電荷輸送物質の濃度を低くすることが好ましい。
【００７９】
保護層１３の膜厚は、通常、０．１〜１０μｍであり、１〜８μｍが好ましい。
【００８０】
本発明においては、感光層１２又は２２上に保護層用塗布液をスプレー塗布する条件で、感光層１２又は２２が形成された導電性支持体１１に保護層用塗布液をスプレー塗布した後、保護層用塗布液をスプレー塗布した環境で６０分間放置した時の塗布膜の質量をＡ、塗布膜の乾燥質量をＢとすると、式
１．２＜Ａ／Ｂ＜２．０
を満たす。なお、塗布膜の乾燥質量とは、塗布膜中の溶媒の含有量が１０００ｐｐｍ以下である質量を意味する。また、保護層用塗布液をスプレー塗布した環境としては、温度、排気エアー量等が挙げられ、導電性支持体１１がドラム状である場合は、導電性支持体１１の回転数も含まれる。
【００８１】
Ａ／Ｂが１．２以下であると、保護層用塗布液をスプレー塗布したときの霧化状態が、不安定となり、霧化中に、保護層用塗布液の一部が固形化することがある。一方、Ａ／Ｂが２．０以上であると、保護層用塗布液に含まれる溶媒が電荷輸送層２２ｂ又は感光層１２に含まれる第一の樹脂を過度に溶解又は膨潤させ、σがＤ／５を超えることがある。
【００８２】
次に、Ａ及びＢの測定方法について説明する。まず、感光層１２又は２２が形成された導電性支持体１１の質量（Ｍ１）を測定する。次に、感光層１２又は２２が形成された導電性支持体１１上に保護層用塗布液をスプレー塗布する。そして、保護層用塗布液をスプレー塗布した環境で６０分間放置し、塗布膜が形成された導電性支持体１１の質量（Ｍ２）を測定する。さらに、塗布膜を乾燥させ、塗布膜が形成された導電性支持体１１の質量（Ｍ３）を測定する。このとき、Ａ及びＢは、それぞれＭ２−Ｍ１及びＭ３−Ｍ１となる。
【００８３】
保護層用塗布液に含まれる溶媒は、沸点が５０〜８０℃である溶媒と沸点が１３０〜１６０℃である溶媒の混合溶媒であることが好ましい。沸点が５０〜８０℃である溶媒を保護層用塗布液が含むため、Ａ／Ｂを２．０よりも小さくすることができ、沸点が１３０〜１６０℃である溶媒を保護層用塗布液が含むため、Ａ／Ｂを１．２よりも大きくすることができる。
【００８４】
沸点が５０〜８０℃である溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキソラン等が挙げられ、沸点が１３０〜１６０℃である溶媒としては、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、メチルフェニルエーテル等が挙げられる。
【００８５】
通常、放置された導電性支持体１１を加熱乾燥するが、１３０〜１６０℃で１０〜６０分間乾燥することが好ましい。乾燥する温度が１３０℃未満である場合又は乾燥する時間が１０分間未満である場合、保護層１３中の溶媒の含有量が１０００ｐｐｍを超えることがある。一方、乾燥する温度が１６０℃を超える場合又は乾燥する時間が６０分間を超える場合、電荷発生物質の結晶化度や結晶系が変化することがある。
【００８６】
保護層用塗布液の固形分濃度は、３〜６質量％であることが好ましい。固形分濃度が３質量％未満であると、保護層用塗布液に含まれる溶媒が電荷輸送層２２ｂ又は感光層１２に含まれる第一の樹脂を過度に溶解又は膨潤させ、σがＤ／５を超えることがある。一方、固形分濃度が６質量％を超えると、保護層用塗布液をスプレー塗布したときの霧化状態が、不安定となり、霧化中に、保護層用塗布液の一部が固形化することがある。
【００８７】
スプレーガンの口径は、０．５〜０．８ｍｍであることが好ましい。これにより、保護層用塗布液をスプレー塗布したときの霧化状態を制御することができる。
【００８８】
スプレーガンの吐出量は、５〜２５ｃｃ／分であることが好ましい。吐出量が５ｃｃ／分未満であると、生産性が低下することがあり、２５ｃｃ／分を超えると、保護層用塗布液に含まれる溶媒が電荷輸送層２２ｂ又は感光層１２に含まれる第一の樹脂を過度に溶解又は膨潤させ、σがＤ／５を超えることがある。
【００８９】
スプレーガンの吐出圧は、１．０〜３．０ｋｇ／ｃｍ２であることが好ましい。吐出圧が１．０ｋｇ／ｃｍ２未満であると、保護層用塗布液をスプレー塗布したとき、液滴が不均一になることがあり、３．０ｋｇ／ｃｍ２を超えると、保護層用塗布液をスプレー塗布したとき、液滴が跳ね返ることがある。
【００９０】
スプレーガンと感光層１２又は２２が形成された導電性支持体１１の距離は、３〜１５ｃｍであることが好ましい。この距離が３ｃｍ未満であると、保護層用塗布液をスプレー塗布したときの霧化状態が不安定になることがあり、１５ｃｍを超えると、保護層用塗布液の付着効率が低下することがある。
【００９１】
導電性支持体１１がドラム状である場合、導電性支持体１１の回転数は、１２０〜６４０ｒｐｍであり、ガン送り速度は、５〜４０ｍｍ／秒であることが好ましい。これにより、感光層１２又は２２が形成された導電性支持体１１に、スパイラル状の異常構造が発生することを抑制できる。
【００９２】
ガン送り１回あたりの保護層１３の膜厚は、０．５〜２．０μｍであることが好ましい。ガン送り１回あたりの保護層１３の膜厚が０．５μｍ未満であると、生産性が低下することがあり、２．０μｍを超えると、保護層用塗布液に含まれる溶媒が電荷輸送層２２ｂ又は感光層１２に含まれる第一の樹脂を過度に溶解又は膨潤させ、σがＤ／５を超えることがある。なお、ガン送り１回あたりの塗布膜の膜厚とは、保護層１３の膜厚を、スプレーガンを送った回数で割った値である。
【００９３】
保護層用塗布液を塗布する方法としては、スプレーコート法に限定されず、浸漬塗布法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。
【００９４】
本発明において、感光層１２、電荷発生層２２ａ、電荷輸送層２２ｂ、保護層１３、下引き層３１の塗布液には、酸化防止剤、紫外線吸収剤、ラジカル捕捉剤、軟化剤、硬化剤、架橋剤、分散安定剤、沈降防止剤、色分かれ防止剤、レベリング剤、消泡剤、増粘剤、艶消し剤等をさらに含んでいてもよい。中でも、酸化防止剤及び紫外線吸収剤を、一般式（１）で表される化合物と組み合わせることにより感光体の耐久性をさらに向上させることができる。このため、感光層１２又は２２は、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤をさらに含むことが好ましい。
【００９５】
フェノール系酸化防止剤としては、特に限定されないが、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−メトキシフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、ブチル化ヒドロキシアニソール、プロピオン酸ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）、α−トコフェロール、β−トコフェロール、ｎ−オクタデシル−３−（３'，５'−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４'−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤；２，２'−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４'−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス〔メチレン−３（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート〕メタン等のポリフェノール系酸化防止剤等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００９６】
アミン系酸化防止剤としては、特に限定されないが、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ'−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ'−エチル−２−メチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−エチル−Ｎ−ヒドロキシエチル−ｐ−フェニレンジアミン、アルキル化ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジアリル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−１，３−ジメチルブチル−ｐ−フェニレンジアミン、４，４'−ジオクチルジフェニルアミン、４，４'−ジオクチルジフェニルアミン、６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン、Ｎ−フェニル−β−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ'−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００９７】
硫黄系酸化防止剤としては、特に限定されないが、３，３−チオジプロピオン酸ジラウリル、３，３−チオジプロピオン酸ジトリデシイル、３，３−チオジプロピオン酸ジミリスチル、３，３−チオジプロピオン酸ジステアリル、３，３−チオプロピオン酸ラウリルステアリル、ビス〔２−メチル−４−（３−ｎ−アルキル（Ｃ１２〜Ｃ１４））チオプロピオネート）−５−ｔ−ブチルフェニル〕スルフィド、ペンタエリスリトールテトラ（β−ラウリルチオプロピオネート）、２−メルカプトベンズイミダゾール、２−メルカプト−６−メチルベンズイミダゾール等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００９８】
ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、特に限定されないが、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−〔２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル〕−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２'−ヒドロキシ−５'−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール等が挙げられ、二種以上併用してもよい。
【００９９】
図５に、本発明の画像形成装置の一例を示す。画像形成装置１００において、感光体１０１は、ドラム状である。感光体１０１は、除電ランプ１０２を用いて除電された後、帯電器１０３を用いて、正（又は負）に帯電させる。次に、露光器（不図示）を用いて、帯電した感光体１０１に光Ｌを照射し、正（又は負）の静電潜像が形成された後、現像器１０５を用いて、静電潜像をトナーで現像し、トナー像が形成される。このとき、負（又は正）極性のトナーで現像すると、ポジ画像が形成され、正（又は負）極性のトナーで現像すると、ネガ画像が形成される。さらに、感光体１０１に形成されたトナー像は、転写前帯電器１０６を用いて帯電された後、レジストローラ１０７から供給された転写紙Ｐに、転写帯電器１０８を用いて転写される。トナー像が転写された転写紙Ｐは、分離帯電器１０９を用いて帯電された後、分離爪１１０を用いて感光体１０１から分離される。一方、感光体１０１に残留したトナーは、クリーニング前帯電器１１１を用いて帯電された後、クリーニングブラシ１１２及びクリーニングブレード１１３を用いて、感光体１０１から除去される。クリーニングブラシ１１２としては、特に限定されないが、ファーブラシ、マグファーブラシ等を用いることができる。
【０１００】
帯電器１０３、転写前帯電器１０６、転写帯電器１０８、分離帯電器１０９、クリーニング前帯電器１１１としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラ等を用いることができる。また、除電ランプ１０２、露光器（不図示）の光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等を用いてもよい。
【０１０１】
図６に、画像形成装置１００の変形例を示す。画像形成装置２００において、感光体２０１は、エンドレスベルト状であり、駆動ローラ２０１ａ及び２０１ｂを用いて駆動される。感光体２０１は、除電ランプ２０２を用いて除電された後、帯電器２０３を用いて帯電される。次に、露光器２０４を用いて、帯電した感光体２０１に光を照射し、静電潜像が形成された後、現像器（不図示）を用いて、静電潜像をトナーで現像し、トナー像が形成される。さらに、感光体２０１に形成されたトナー像は、転写帯電器２０５を用いて、転写紙（不図示）に転写される。一方、感光体２０１に残留したトナーは、クリーニング前露光器２０６を用いて露光された後、クリーニングブラシ２０７を用いて、感光体２０１から除去される。このとき、クリーニング前露光器２０６は、感光体２０１の導電性支持体の側に配置されており、導電性支持体は、透光性を有する。
【０１０２】
帯電器２０３、転写帯電器２０５としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラ等を用いることができる。また、除電ランプ２０２、露光器２０４、クリーニング前露光器２０６の光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等を用いてもよい。
【０１０３】
なお、クリーニング前露光器２０６は、感光体２０１の感光層の側に配置されていてもよい。また、除電ランプ２０２及び露光器２０４は、感光体２０１の導電性支持体の側に配置されていてもよい。さらに、帯電した感光体２０１を露光する前にプレ露光してもよいし、感光体２０１に形成されたトナー像を転写する前に露光してもよい。
【０１０４】
このような画像形成装置は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよい。このとき、画像形成装置は、画像形成装置の本体に着脱自在なプロセスカートリッジを有していてもよい。
【０１０５】
図７に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。プロセスカートリッジ３００は、ドラム状の感光体３０１、帯電器３０２、露光器３０３、現像器３０４及びクリーニングブラシ３０５を有する。
【０１０６】
図８に、画像形成装置１００の変形例として、フルカラー画像形成装置４００を示す。ドラム状の感光体４０１は、図中、反時計回りに回転駆動されながら、除電ランプ４０２を用いて除電された後、帯電器４０３を用いて帯電される。次に、露光器（不図示）を用いて、帯電した感光体４０１に光Ｌを照射し、静電潜像が形成される。このとき、フルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの各色の情報に分解した単色の画像情報に基づいて、単色の静電潜像が形成される。このため、リボルバ現像ユニット４０４が配設されている。リボルバ現像ユニット４０４は、ドラム状の筺体の中に、イエロー現像器４０４Ｙ、マゼンタ現像器４０４Ｍ、シアン現像器４０４Ｃ及びブラック現像器４０４Ｂを有しており、筐体が回転することにより、各色の現像器を感光体４０１に対向する現像位置に順次移動させる。このようにして、感光体４０１に、イエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの静電潜像が順次形成された後、リボルバ現像ユニット４０４を用いて、各色のトナーで順次現像し、各色のトナー像が形成される。感光体４０１に形成された各色のトナー像は、感光体４０１と中間転写ベルト４０５が接触する中間転写ニップで、中間転写バイアスローラー４０５ａのバイアスにより、中間転写ベルト４０５に順次転写されて重ね合わされ、フルカラートナー像が形成される。このとき、中間転写ベルト４０５は、中間転写バイアスローラー４０５ａ、バックアップローラ４０５ｂ、ベルト駆動ローラ４０５ｃ及び張架ローラ４０５ｄにより張架されており、ベルト駆動ローラ４０５ｃの回転駆動により、図中、時計回りに無端移動される。なお、感光体４０１に残留したトナーは、クリーニングユニット４０６を用いて、除去される。クリーニングユニット４０６は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラ４０６ａを用いて、トナーを除去する。
【０１０７】
一方、レジストローラ４０７は、給紙カセット（不図示）から搬送されてきた転写紙Ｐを、中間転写ベルト４０５に形成されたフルカラートナー像に重ね合わせられるタイミングで、中間転写ベルト４０５と転写ベルト４０８が接触する２次転写ニップに搬送する。中間転写ベルト４０５に形成されたフルカラートナー像は、２次転写ニップで、バイアスローラー４０８ａのバイアスにより、転写紙Ｐに転写される。このとき、転写ベルト４０８は、ベルト駆動ローラ４０８ｂ、張架ローラ４０８ｃ及び４０８ｄにより張架されており、ベルト駆動ローラ４０８ｂの回転駆動により、図中、反時計回りに無端移動される。
【０１０８】
フルカラートナー像が転写された転写紙Ｐは、転写ベルト４０８を用いて、搬送ベルト４０９に搬送される。搬送ベルト４０９は、転写紙Ｐを定着器４１０内に搬送する。定着器４１０は、加熱ローラ４１０ａとバックアップローラ４１０ｂが接触する定着ニップに転写紙Ｐを挟み込みながら搬送し、転写紙Ｐにフルカラートナー像が定着される。
【０１０９】
なお、転写ベルト４０８及び搬送ベルト４０９には、転写紙Ｐを吸着させるためのバイアスが印加されている。また、転写紙Ｐを除電する帯電器（不図示）や、中間転写ベルト４０５、転写ベルト４０９及び搬送ベルト４０９を除電する３つの帯電器（不図示）が配設されている。さらに、中間転写ベルト４０５は、クリーニングユニット４０６と同様の構成のクリーニングユニット（不図示）を備えており、中間転写ベルト４０５に残留したトナーが除去される。
【０１１０】
帯電器４０３、転写紙Ｐを除電する帯電器や、中間転写ベルト４０５、転写ベルト４０９及び搬送ベルト４０９を除電する３つの帯電器としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラ等を用いることができる。また、除電ランプ４０２、露光器の光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等を用いてもよい。
【０１１１】
図９に、画像形成装置４００の変形例として、タンデム方式の画像形成装置５００を示す。画像形成装置５００は、各色の感光体４０１、除電ランプ４０２、帯電器４０３、現像器５０４及びクリーニングユニット４０５を備えている以外は、画像形成装置４００と略同一の構成である。
【実施例】
【０１１２】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明は実施例に限定されない。なお、部は、質量部を意味する。
【０１１３】
［実施例１］
アルキッド樹脂ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ（大日本インキ化学工業社製）３部、メラミン樹脂スーパーベッカミンＧ−８２１−６０（大日本インキ化学工業社製）２部、酸化チタンＣＲ−ＥＬ（石原産業社製）２０部及びメチルエチルケトン１００部からなる下引き層用塗布液を得た。
【０１１４】
ＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５１４Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン１．５部、ポリビニルブチラールＸＹＨＬ（ＵＣＣ社製）１部及びテトラヒドロフラン１２０部からなる電荷発生層用塗布液を得た。
【０１１５】
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート１部、化合物（１−２）１部及びテトラヒドロフラン１０部からなる電荷輸送層用塗布液を得た。
【０１１６】
化学式
【０１１７】
【化１１】
0005598227.tif 000012
で表される電荷輸送物質（Ａ）３部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート４部、シリカ粒子ＫＭＰＸ１００（信越化学工業社製）３部、テトラヒドロフラン１５０部及びシクロヘキサノン６０部からなる保護層用塗布液を得た。
【０１１８】
外径が３０ｍｍ、長さが３４０ｍｍであるアルミニウム製の導電性支持体に、下引き層用塗布液を浸漬塗布した後、加熱乾燥し、厚さが３．５μｍの下引き層を形成した。
【０１１９】
下引き層が形成された導電性支持体に、電荷発生層用塗布液を浸漬塗布した後、加熱乾燥し、厚さが０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２０】
電荷発生層が形成された導電性支持体に電荷輸送層用塗布液を浸積塗布した後、加熱乾燥し、厚さが２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１２１】
電荷輸送層が形成された導電性支持体を回転させながら、スプレーガンＡ−１００（明治機械社製）を用いて、保護層用塗布液を以下の塗布条件で塗布し、１３０℃で２０分間乾燥して、保護層を形成し、感光体を得た。
【０１２２】
塗布条件
吐出量：１６ｃｃ／ｍｉｎ
吐出圧：３．０ｋｇ／ｃｍ２
電荷輸送層が形成された導電性支持体の回転数：１２０ｒｐｍ
ガン送り速度：１７ｍｍ／ｓ
電荷輸送層が形成された導電性支持体とスプレーガンの距離：５ｃｍ
塗布回数：３回
［実施例２］
電荷輸送物質（Ａ）３部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート４部、アルミナ粒子ＡＡ０３（住友化学社製）３部、テトラヒドロフラン１５０部及びシクロヘキサノン６０部からなる保護層用塗布液を得た。
【０１２３】
得られた保護層用塗布液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１２４】
［実施例３］
塗布条件のうち、吐出量を１８ｃｃ／ｍｉｎ、吐出圧を２．５ｋｇ／ｃｍ２、ガン送り速度を１４ｍｍ／ｓに変更した以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１２５】
［実施例４］
塗布条件のうち、吐出量を１２．５ｃｃ／ｍｉｎ、塗布回数を４回に変更した以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１２６】
［実施例５］
塗布条件のうち、吐出量を９ｃｃ／分、ガン送り速度を１６ｍｍ／ｓ、塗布回数を５回に変更した以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１２７】
［実施例６］
化合物（１−２）の代わりに、化合物（１−１）を用いた以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１２８】
［実施例７〜１９］
化合物（１−２）の代わりに、それぞれ化合物（１−３）〜（１−１５）を用いた以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１２９】
［比較例１］
化合物（１−２）の代わりに、電荷輸送物質（Ａ）を用いた以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１３０】
［比較例２］
化合物（１−２）の代わりに、化学式
【０１３１】
【化１２】
0005598227.tif 000013
で表される電荷輸送物質を用いた以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１３２】
［比較例３］
化合物（１−２）の代わりに、化学式
【０１３３】
【化１３】
0005598227.tif 000014
で表される電荷輸送物質を用いた以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１３４】
［比較例４］
塗布条件のうち、吐出量を２６ｃｃ／ｍｉｎ、吐出圧を２．５ｋｇ／ｃｍ２、電荷輸送層が形成された導電性支持体の回転数を１５０ｒｐｍ、ガン送り速度を１０ｍｍ／ｓ、塗布回数を１回に変更した以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１３５】
［比較例５］
塗布条件のうち、吐出量を２４ｃｃ／ｍｉｎ、吐出圧を２．０ｋｇ／ｃｍ２、電荷輸送層が形成された導電性支持体の回転数を２５０ｒｐｍ、ガン送り速度を１０ｍｍ／ｓ、塗布回数を１回に変更した以外は、実施例２と同様にして、感光体を得た。
【０１３６】
［比較例６］
電荷輸送物質（Ａ）３部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート４部、シリカ粒子ＫＭＰＸ１００（信越化学工業社製）３部及びテトラヒドロフラン９０部からなる保護層用塗布液を得た。
【０１３７】
得られた保護層用塗布液を、リングコート法を用いて、塗布速度３．０ｍｍ／ｓで塗布した以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１３８】
［比較例７］
電荷輸送物質（Ａ）３部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート４部、アルミナ粒子ＡＡ０３（住友化学社製）３部及びテトラヒドロフラン８０部からなる保護層用塗布液を得た。
【０１３９】
得られた保護層用塗布液を、リングコート法を用いて、塗布速度２．４ｍｍ／ｓで塗布した以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１４０】
［比較例８］
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート１部、化合物（１−２）１部及びジクロロメタン１２部からなる電荷輸送層用塗布液を得た。
【０１４１】
得られた電荷輸送層用塗布液を用いて、厚さが２２μｍの電荷輸送層を形成した以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１４２】
［比較例９］
保護層を形成せず、電荷輸送層の膜厚を２８μｍとした以外は、実施例１と同様にして、感光体を得た。
【０１４３】
［感光層と保護層の層構造］
ミクロトームを用いて、実施例及び比較例の感光体を、感光層及び保護層の膜厚方向に切断した後、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用いて、２０００倍に拡大し、切断面のＳＥＭ写真を撮影し、保護層の最大膜厚の平均値Ｄ及び標準偏差σを求めた。評価結果を表１に示す。なお、σ≦Ｄ／７であるものを◎、Ｄ／７＜σ≦Ｄ／５であるものを○、Ｄ／５＜σであるものを×として、判定した。
【０１４４】
［Ａ／Ｂ］
下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層が形成された導電性支持体を回転させながら、実施例及び比較例の塗布条件で保護層用塗布液を塗布した後、保護層用塗布液を塗布した環境で６０分間放置し、加熱乾燥することにより、Ａ／Ｂを求めた。
【０１４５】
表１に、感光層と保護層の層構造及びＡ／Ｂの評価結果を示す。
【０１４６】
【表１】
0005598227.tif 000015
なお、比較例４、５の感光体は、表面がスパイラル状であった。また、比較例８の感光体は、感光層と保護層が不連続な層構造を有していた。
【０１４７】
［画像形成］
実施例及び比較例の感光体を、デジタルフルカラー複写機ＩｐｓｉｏＣＸ８２００（リコー社製）のブラックステーションに搭載し、２２℃、５０％ＲＨの環境下で、１０万枚の通紙試験（Ａ４横、連続通紙、画像面積７％）を行い、初期、５万枚、１０万枚通紙時のハーフトーン、ベタ画像の端部、ベタ画像を形成する際の露光部の電位、５万枚、１０万枚通紙時の摩耗量を評価した。なお、ベタ画像を形成する際の露光部の電位の評価は、１０℃、１５％ＲＨの低温低湿環境下でも行った。
【０１４８】
ハーフトーン及びベタ画像の端部は、日本画像学会発行テストチャートＮＯ．３を用いて、画像を出力し、目視及び光学顕微鏡観察により評価した。なお、ハーフトーンは、非常に良好なものを◎、ややザラツキ感があるものを○、全体的にざらつき感があるものを△、画像ムラがあるものを×として、判定した。また、ベタ画像の端部は、良好なものを○、端部にやや太りが見られるものを△、ちりが見られるものを×として、判定した。
【０１４９】
露光部の電位は、表面電位計Ｍｏｄｅｌ３４４（Ｔｒｅｋ社製）を用いて、測定した。
【０１５０】
摩耗量は、Ｆｉｓｈｅｒｓｃｏｐｅ渦電流式膜厚計ＭＭＳを用いて、感光体の２０点の厚さの平均値を測定し、初期に対する厚さの減少量を求めた。
【０１５１】
表２及び表３に、画像形成の評価結果を示す。
【０１５２】
【表２】
0005598227.tif 000016
【０１５３】
【表３】
0005598227.tif 000017
なお、比較例８の感光体は、２万枚通紙時に、保護層が剥離したため、通紙試験を中止した。また、比較例９の感光体は、８万枚通紙時に、摩耗量が大きいため、通紙試験を中止した。
【０１５４】
表２より、実施例の感光体は、初期、５万枚通紙時及び１０万枚通紙時のハーフトーン及びベタ画像の端部が優れる画像を形成できることがわかる。また、表３より、実施例の感光体は、通常環境及び低温低湿環境のいずれにおいても、初期の露光部の電位を低減し、５万枚通紙時及び１０万枚通紙時の露光部の電位の上昇を抑制できることがわかる。
【符号の説明】
【０１５５】
１０、２０、３０    感光体
１１    導電性支持体
１２、２２    感光層
２２ａ    電荷発生層
２２ｂ    電荷輸送層
１３    保護層
３１    下引き層
Ｆ    フィラー
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１５６】
【特許文献１】特開２００２−３４１５７１号公報
【図１】
0005598227.tif 000020
【図２】
0005598227.tif 000021
【図３】
0005598227.tif 000022
【図４】
0005598227.tif 000023
【図５】
0005598227.tif 000024
【図６】
0005598227.tif 000025
【図７】
0005598227.tif 000026
【図８】
0005598227.tif 000027
【図９】
0005598227.tif 000028