(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信デバイスで実行可能な方法であって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定することと、
前記チャネルの少なくとも１つの状態を評価することと、ここにおいて、前記チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記チャネルは受信機と送信機との間の通信で使用されるものである、
バッファのためのストレージ・スペース特性および前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定することと、ここにおいて前記変更は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに前記長さを低減させるものである、
を備える方法。
【請求項２】
前記バッファのための前記ストレージ・スペース特性を分析することをさらに備え、前記ストレージ・スペース特性は、前記長さを設定する際に使用される請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記受信機と前記送信機との間の通信をモニタすることと、
前記モニタの結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さが適切であるかを明らかにすることと
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記長さが適切ではないことが明らかになると、前記長さを変更すると決定することをさらに備え、前記決定された変更は、前記モニタされた通信、および、前記評価の結果に基づき、
前記方法さらに、前記変更を実施することを備える請求項３に記載の方法。
【請求項５】
パケット・セットのパケットを収集することと、
前のパケットおよび後のパケットの連続的な収集から、前記パケット・セットのパケットが収集されていないことを識別することと、
前記可変アボート・タイマを起動することと、
前記収集されていないパケットの再送信を求める要求を送ることと
をさらに備える請求項１に記載の方法。
【請求項６】
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する変更モジュールと、
前記チャネルの少なくとも１つの状態を評価する分析モジュールと、ここにおいて、前記チャネルの前記少なく１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記チャネルは受信機と送信機との間の通信で使用されるものである、
バッファのためのストレージ・スペース特性および前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する計算機と、ここにおいて前記変更は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに前記長さを低減させるものである、
を備える装置。
【請求項７】
前記バッファのための前記ストレージ・スペース特性を分析する検査モジュールをさらに備え、前記ストレージ・スペース特性は、前記長さを設定するために使用される請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記受信機と前記送信機との間の通信をモニタする観察モジュールと、
前記観察モジュールによって得られた結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さが適切であるかを明らかにする測定モジュールと
をさらに備える請求項６に記載の装置。
【請求項９】
前記長さが適切ではないことが明らかになると、前記長さを変更すると決定する認識モジュールをさらに備え、
前記決定された変更は、前記モニタされた通信、および、前記評価の結果に基づき、前記変更モジュールが、前記変更を実施する請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
パケット・セットのパケットを収集する取得モジュールと、
前のパケットおよび後のパケットの連続的な収集から、前記パケット・セットのパケットが収集されていないことを識別する確立モジュールと、
前記可変アボート・タイマを起動する開始モジュールと、
前記収集されていないパケットの再送信を求める要求を送るエミッタと
をさらに備える請求項６に記載の装置。
【請求項１１】
可変アボート・タイマを管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサであって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する第１のモジュールと、
前記チャネルの少なくとも１つの状態を評価する第２のモジュールと、ここにおいて、前記チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記チャネルは受信機と送信機との間の通信で使用されるものである、
バッファのためのストレージ・スペース特性および前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する第３のモジュールと、ここにおいて前記変更は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに長さを低減させるものである、
を備えるプロセッサ。
【請求項１２】
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さをコンピュータに設定させるための第１のコード・セットと、
前記チャネルの少なくとも１つの状態を前記コンピュータに評価させるための第２のコード・セットと、ここにおいて、前記チャネルの前記少なく１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記チャネルは受信機と送信機との間の通信で使用されるものである、
バッファのためのストレージ・スペース特性および前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を前記コンピュータに判定させるための第３のコード・セットと、ここにおいて前記変更は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに長さを低減させるものである、
を備える非一時的コンピュータ読取可能記憶媒体。
【請求項１３】
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する手段と、
前記チャネルの少なくとも１つの状態を評価する手段と、ここにおいて、前記チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記チャネルは受信機と送信機との間の通信で使用されるものである、
バッファのためのストレージ・スペース特性および前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する手段と、ここにおいて前記変更は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに長さを低減させるものである、
を備える装置。
【請求項１４】
無線通信デバイスで動作可能なパケット通信管理のための方法であって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行うことと、ここにおいて前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定することと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させることとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、バッファのためのストレージ・スペース特性および前記通信チャネルの少なくとも１つの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであり、前記通信チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記持続時間は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに低減するものである方法。
【請求項１５】
前記行方不明のパケットを求める要求を送信することをさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記アボート・タイマが終了したことを識別することと、
前記行方不明のパケットなしで動作を継続することと
をさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記行方不明のパケットなしで動作を継続することは、
前記送信シーケンスを終了させること、または、
前記行方不明のパケットなしで前記送信シーケンスを処理すること
のうちの１つを備える請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価することと、
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いることとをさらに備え、
前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされる請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記送信シーケンスに関するメタデータを評価することと、
前記評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、前記長さが変更されるべきかを判定することと
をさらに備える請求項１４に記載の方法。
【請求項２０】
通信チャネルを介して送信機との通信を行うエミッタと、ここにおいて前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定するスキャナと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる起動モジュールとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、バッファのためのストレージ・スペース特性および前記通信チャネルの少なくとも１つの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであり、前記通信チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記持続時間は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに低減するものである装置。
【請求項２１】
前記エミッタは、前記行方不明のパケットを求める要求を送信する請求項２０に記載の装置。
【請求項２２】
前記アボート・タイマが終了したことを識別するビューアと、
前記行方不明のパケットなしで動作を継続するマネジャと
をさらに備える請求項２０に記載の装置。
【請求項２３】
前記行方不明のパケットなしで動作を継続するマネジャは、
前記送信シーケンスを終了させる停止モジュール、または、
前記行方不明のパケットなしで前記送信シーケンスを処理するプログレッション・モジュール
のうちの１つを備える請求項２２に記載の装置。
【請求項２４】
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価するシーケンス・モジュールと、
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いる測定モジュールとをさらに備え、
前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされる請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記送信シーケンスの転送に関するメタデータを評価する分析モジュールと、
前記評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、前記長さが変更されるべきかを判定する計算機と
をさらに備える請求項２０に記載の装置。
【請求項２６】
パケット通信を管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサであって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行う第１のモジュールと、ここにおいて前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定する第２のモジュールと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる第３のモジュールとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、バッファのためのストレージ・スペース特性および前記通信チャネルの少なくとも１つの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであり、前記通信チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記持続時間は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに低減するものであるプロセッサ。
【請求項２７】
通信チャネルを介して送信機との通信をコンピュータにさせるための第１のコード・セットと、ここにおいて前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを前記コンピュータに識別させるための第２のコード・セットと、
この判定がなされると、アボート・タイマを前記コンピュータに開始させるための第３のコード・セットとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、バッファのためのストレージ・スペース特性および前記通信チャネルの少なくとも１つの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであり、前記通信チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記持続時間は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに低減するものである非一時的コンピュータ読取可能記憶媒体。
【請求項２８】
通信チャネルを介して送信機との通信を行う手段と、ここにおいて前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定する手段と、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる手段とを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、バッファのためのストレージ・スペース特性および前記通信チャネルの少なくとも１つの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであり、前記通信チャネルの前記少なくとも１つの状態は前記チャネルでの干渉量を含み、前記持続時間は前記チャネルでの干渉量が低い方にあるときに低減するものである装置。
【請求項２９】
前記バッファのための前記ストレージ・スペース特性を分析する手段をさらに備え、前記ストレージ・スペース特性は、前記長さを設定する際に使用される請求項１３に記載の装置。
【請求項３０】
前記受信機と前記送信機との間の通信をモニタする手段をさらに備える請求項１３に記載の装置。
【請求項３１】
前記モニタの結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さが適切であるかを明らかにする手段をさらに備える請求項３０に記載の装置。
【請求項３２】
前記長さが適切ではないことが明らかになると、前記長さを変更すると決定する手段をさらに備え、前記決定された変更は、前記モニタされた通信、および、前記評価の結果に基づく請求項３１に記載の装置。
【請求項３３】
前記変更を実施する手段をさらに備える、請求項３２に記載の装置。
【請求項３４】
パケット・セットのパケットを収集する手段をさらに備える請求項１３に記載の装置。
【請求項３５】
前のパケットおよび後のパケットの連続的な収集から、前記パケット・セットのパケットが収集されていないことを識別する手段をさらに備える請求項３４に記載の装置。
【請求項３６】
前記可変アボート・タイマを起動する手段をさらに備える請求項３５に記載の装置。
【請求項３７】
前記収集されていないパケットの再送信を求める要求を送る手段をさらに備える、請求項３６に記載の装置。
【請求項３８】
前記行方不明のパケットを求める要求を送信する手段をさらに備える請求項２８に記載の装置。
【請求項３９】
前記アボート・タイマが終了したことを識別する手段をさらに備える請求項２８に記載の装置。
【請求項４０】
前記行方不明のパケットなしで動作を継続する手段をさらに備える請求項３９に記載の装置。
【請求項４１】
前記行方不明のパケットなしで動作を継続する手段は、前記送信シーケンスを終了させる手段をさらに備える、請求項４０に記載の装置。
【請求項４２】
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価する手段をさらに備える、請求項４１に記載の装置。
【請求項４３】
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いる手段をさらに備え、前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされる請求項４２に記載の装置。
【請求項４４】
前記行方不明のパケットなしで動作を継続する手段は、前記行方不明のパケットなしで前記送信シーケンスを処理する手段をさらに備える、請求項４０に記載の装置。
【請求項４５】
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価する手段をさらに備える、請求項４４に記載の装置。
【請求項４６】
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いる手段をさらに備え、
前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされる請求項４５に記載の装置。
【請求項４７】
前記送信シーケンスに関するメタデータを評価する手段をさらに備える、請求項２８に記載の装置。
【請求項４８】
前記評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、前記長さが変更されるべきかを判定する手段をさらに備える、請求項４７に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【相互参照】
【０００１】
本願は、２００８年２月１３日に出願され“Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ａｂｏｒｔ  Ｔｉｍｅｒ”と題された米国出願６１／０２８，５０１号の優先権を主張する。上記出願の全体は、本明細書に参照によって組み込まれる。
【技術分野】
【０００２】
以下の記述は、一般に、モバイル・デバイスに関し、さらに詳しくは、一般にモバイル・デバイスと連携して、複数のマルチメディア・サービスを管理することに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、例えば、音声、データ等のようなさまざまなタイプの通信コンテンツを提供するために広く開発された。一般的な無線通信システムは、利用可能なシステム・リソース（例えば、帯域幅、送信電力等）を共有することにより、複数のユーザとの通信をサポートすることができる多元接続システムでありうる。そのような多元接続システムの例は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム等を含む。
【０００４】
通常、無線多元接続通信システムは、複数のモバイル・デバイスのための通信を同時にサポートすることができる。おのおののモバイル・デバイスは、順方向リンクおよび逆方向リンクによる送信を介して、１または複数の基地局と通信することができる。順方向リンク（すなわち、ダウンリンク）は、基地局からモバイル・デバイスへの通信リンクを称し、逆方向リンク（すなわち、アップリンク）は、モバイル・デバイスから基地局への通信リンクを称する。さらに、モバイル・デバイスと基地局との間の通信は、単一入力単一出力（ＳＩＳＯ）システム、複数入力単一出力（ＭＩＳＯ）システム、複数入力複数出力（ＭＩＭＯ）システム等によって確立されうる。
【０００５】
ＭＩＭＯシステムはデータ送信のために一般に、複数（ＮＴ個）の送信アンテナと複数（ＮＲ個）の受信アンテナとを適用する。ＮＴ個の送信アンテナおよびＮＲ個の受信アンテナによって形成されるＭＩＭＯチャネルは、空間チャネルとも称されるＮＳ個の独立チャネルへ分割される。ＮＳ個の独立チャネルのおのおのは、ディメンションに相当する。さらに、複数の送信アンテナおよび受信アンテナによって生成される追加のディメンションが利用される場合、ＭＩＭＯシステムは、（例えば、高められたスペクトル効率、より高いスループット、および／またはより高い信頼性のような）向上されたパフォーマンスを与える。
【０００６】
ＭＩＭＯシステムは、順方向リンク通信および逆方向リンク通信を、共通の物理媒体によって分割するさまざまなデュプレクス技術をサポートしうる。例えば、周波数分割デュプレクス（ＦＤＤ）システムは、順方向リンク通信および逆方向リンク通信のために異なる周波数領域を利用しうる。さらに、時分割デュプレクス（ＴＤＤ）システムでは、順方向リンク通信と逆方向リンク通信とが共通の周波数領域を適用する。しかしながら、従来の技術は、チャネル情報に関連して、まったくフィードバックを提供しないか、制限されたフィードバックしか提供しない。
【発明の概要】
【０００７】
以下は、１または複数の態様の基本的な理解を与えるために、そのような態様の簡略化された概要を示す。この概要は、考えられるすべての態様の広範囲な概観ではなく、すべての態様の重要要素や決定的要素を特定することも、何れかまたは全ての態様のスコープを線引きすることも意図されていない。その唯一の目的は、後に示されるより詳細な記載に対する前置きとして、簡略化された形式で１または複数の態様のいくつかの概念を表すことである。
【０００８】
１つの態様によれば、アボート・タイマを管理する、無線通信デバイスで動作可能な方法が存在しうる。この方法は、可変アボート・タイマの長さを設定することを含みうる。ここで、この長さは、チャネル上で通信された行方不明のデータ・パケットを受信する期間を定義する。さらに、この方法は、チャネルの状態を評価することを含みうる。ここで、チャネルは、受信機と送信機との通信に利用される。さらに、この方法は、この評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定することを含みうる。
【０００９】
別の態様では、可変アボート・タイマの長さを設定する修正モジュールを用いて設定する装置が存在しうる。ここで、この長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信する期間を定義する。この装置はさらに、チャネルの状態を評価する分析モジュールを用いて構成されうる。ここで、チャネルは、送信機と受信機との間の通信に用いられる。この装置はまた、評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定する計算機を用いて構成されうる。
【００１０】
さらなる態様では、アボート・タイマを管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサが存在しうる。このプロセッサは、可変アボート・タイマの長さを設定する第１のモジュールを使用しうる。ここで、この長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信する期間を定義する。このプロセッサは、さらに、チャネルの状態を評価する第２のモジュールを使用しうる。ここで、チャネルは、受信機と送信機との通信に利用される。さらに、このプロセッサは、評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定する第３のモジュールを使用しうる。
【００１１】
また別の態様では、コンピュータ読取可能媒体を備えたコンピュータ・プログラム製品が存在しうる。この媒体は、コンピュータに対して、可変アボート・タイマの長さを設定させる第１のコード・セットを含みうる。ここで、この長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信する期間を定義する。この媒体はさらに、コンピュータに対して、チャネルの状態を評価させる第２のコード・セットを含みうる。ここで、チャネルは、受信機と送信機との通信に利用される。この媒体には、コンピュータに対して、評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定させる第３のコード・セットもまた含まれうる。
【００１２】
１つの態様に関連して、可変アボート・タイマの長さを設定する手段を備えた装置が存在しうる。ここで、この長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信する期間を定義する。この装置はまた、チャネルの状態を評価する手段を備えうる。ここで、チャネルは、受信機と送信機との通信に利用される。この装置はさらに、評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定する手段を組み込みうる。
【００１３】
１つの態様によれば、無線通信デバイスで動作可能な、パケット通信管理のための方法が存在しうる。この方法は、通信チャネルを介して送信機と通信させることを組み込みうる。ここで、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。同様に、この方法は、パケットが送信シーケンスから行方不明になっていることを識別することのみならず、判定を行うと、アボート・タイマを開始させることを組み込みうる。ここで、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである。
【００１４】
別の態様によれば、通信チャネルを介して送信機と通信させるエミッタを備えた装置が存在しうる。ここで、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。この装置はさらに、パケットが送信シーケンスから行方不明になっていることを識別するスキャナをも使用しうる。さらに、この装置は、判定を行うと、アボート・タイマを開始させる起動モジュールを使用しうる。ここで、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである。
【００１５】
さらなる態様では、パケット通信を管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサが存在しうる。このプロセッサは、通信チャネルを介して送信機と通信させる第１のモジュールを含みうる。ここで、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。さらに、プロセッサは、パケットが送信シーケンスから行方不明になっていることを識別する第２のモジュールを含みうる。このプロセッサはさらに、判定を行うと、アボート・タイマを開始させる第３のモジュールを含みうる。ここで、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである。
【００１６】
また別の態様では、コンピュータ読取可能媒体を備えたコンピュータ・プログラム製品が存在しうる。この媒体は、コンピュータに対して、通信チャネルを介して送信機と通信させるための第１のコード・セットを含みうる。ここで、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。この媒体はさらに、コンピュータに対して、パケットが送信シーケンスから行方不明になっていることを識別させる第２のコード・セットをも含みうる。また、判定がされると、コンピュータに対して、アボート・タイマを開始させる第３のモジュールも使用されうる。ここで、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが、送信シーケンスの一部として収集されるべき時間の長さである。
【００１７】
１つの態様に関連して、装置には、通信チャネルを介した送信機との通信を行う手段が実装されうる。ここで、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。この装置にはまた、パケットが送信シーケンスから行方不明になっていることを識別する手段も実装されうる。この装置はさらに、判定がなされると、アボート・タイマを開始させる手段も実装されうる。ここで、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである。
【００１８】
前述した目的および関連する目的を達成するために、１または複数の実施形態は、後に十分に記載され、特許請求の範囲において特に指摘されている特徴を備える。次の記載および添付図面は、１または複数の態様のある零時的な特徴を詳細に記載する。しかしながら、これらの特徴は、さまざまな態様の原理が適用されるさまざまな方法のうちの僅かしか示しておらず、この記述は、そのような全ての態様およびそれらの均等物を示すことが意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、本明細書に記載されたさまざまな態様にしたがう無線通信システムの実例である。
【図２】図２は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって情報を通信する送信機および受信機のシステムの実例である。
【図３】図３は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、喪失パケットについてアボート・タイマを管理するように構成された受信機を備えたシステムの例示である。
【図４】図４は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがう可変タイマの変形用のシステムの実例である。
【図５】図５は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様したがう可変アボート・タイマの動作のためのシステムの例示である。
【図６】図６は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、パケット欠陥がある場合、可変アボート・タイマを使用するためのシステムの実例である。
【図７】図７は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、行方不明のパケットが存在する場合に動作するシステムの実例である。
【図８】図８は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、パケット通信について時間切れになった欠陥を用いて処理するシステムの実例である。
【図９】図９は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがってアボート・タイマを処理するための方法の実例である。
【図１０】図１０は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって可変アボート・タイマを従事させる方法の実例である。
【図１１】図１１は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがってパケット転送失敗を処理するための方法の実例である。
【図１２】図１２は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、可変アボート・タイマの使用を容易にするモバイル・デバイスの例示である。
【図１３】図１３は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがってパケット通信を容易にするシステムの実例である。
【図１４】図１４は、本明細書に記載されたさまざまなシステムおよび方法とともに適用される無線ネットワーク環境の実例である。
【図１５】図１５は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがって、パケット通信に関して可変タイマを使用するシステムの実例である。
【図１６】図１６は、本明細書に開示された少なくとも１つの態様にしたがってパケット収集を容易にするシステムの実例である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
さまざまな態様が、全体を通じて同一要素を示すために同一の参照番号が使用される図面を参照して説明される。以下の記載では、説明の目的のために、１または複数の態様の完全な理解を提供するために、多くの具体的な詳細が述べられる。しかしながら、そのような態様は、これら具体的な詳細無しで実現されうることが明確である。他の事例では、１または複数の実施形態の記載を容易にするために、周知の構成およびデバイスがブロック図形式で示される。
【００２１】
本願で使用されるように、用語「構成要素」、「モジュール」、「システム」等は、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアとの組み合わせ、ソフトウェア、あるいは実行中のソフトウェアのうちの何れかであるコンピュータ関連エンティティを含むことが意図されている。例えば、構成要素は、限定される訳ではないが、プロセッサ上で実行中のプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行形式、実行スレッド、プログラム、および／またはコンピュータでありうる。例示によれば、コンピュータ・デバイス上で実行中のアプリケーションと、コンピュータ・デバイスとの両方が構成要素になりえる。１または複数の構成要素は、プロセスおよび／または実行スレッド内に存在し、構成要素は、１つのコンピュータに局在化されるか、および／または、複数のコンピュータに分散されうる。さらに、これらの構成要素は、さまざまなデータ構造を格納したさまざまなコンピュータ読取可能媒体から実行可能である。これら構成要素は、（例えば、信号によってローカル・システムや分散システム内の他の構成要素とインタラクトする１つの構成要素からのデータ、および／または、他のシステムを備えた例えばインターネットのようなネットワークを介して他の構成要素とインタラクトする１つの構成要素からのデータのような）１または複数のデータのパケットを有する信号にしたがって、ローカル処理および／またはリモート処理によって通信することができる。
【００２２】
さらに、本明細書では、さまざまな態様が、有線端末または無線端末でありうる端末と関連して開示される。端末は、システム、デバイス、加入者ユニット、加入者局、移動局、モバイル、モバイル・デバイス、遠隔局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末、通信デバイス、ユーザ・エージェント、ユーザ・デバイス、またはユーザ機器（ＵＥ）とも称されうる。無線端末は、セルラ電話、衛星電話、コードレス電話、セッション初期化プロトコル（ＳＩＰ）電話、無線ローカル・ループ（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線接続機能を有するハンドヘルド・デバイス、コンピュータ・デバイス、あるいは無線モデムに接続されたその他の処理デバイスでありうる。さらに、本明細書では、さまざまな態様が、基地局に関して記載される。基地局は、無線端末と通信するために利用することができ、アクセス・ポイント、ノードＢ、あるいはその他のいくつかの専門用語でも称されうる。
【００２３】
さらに、用語「または」は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味することが意図されている。すなわち、別に示されていない場合、あるいは、文脈から明らかではない場合、「ＸはＡまたはＢを適用する」という句は、自然な包括的な置き換えのうちの何れかを意味することが意図されている。すなわち、「ＸはＡまたはＢを使用する。」という句は、以下の例のうちの何れによっても満足される。ＸはＡを使用する。ＸはＢを使用する。あるいは、ＸはＡとＢとの両方を使用する。さらに、本願および特許請求の範囲で使用されているような冠詞“ａ”および“ａｎ”は、特に指定されていない場合、あるいは、単数を対象としていることが文脈から明らかではない場合、一般に、「１または複数」を意味するものと解釈されるべきである。
【００２４】
さらに、本明細書に記載のさまざまな態様または特徴は、標準的なプログラミング技術および／またはエンジニアリング技術を用いた方法、装置、または製造物品として実現されうる。本明細書で使用される用語「製造物品」は、任意のコンピュータ読取可能デバイス、キャリア、または媒体からアクセスすることが可能なコンピュータ・プログラムを含むことが意図される。例えば、コンピュータ読取可能媒体は、限定される訳ではないが、磁気記憶装置（例えば、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ等）、光ディスク（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、ＤＶＤ等）、スマート・カード、およびフラッシュ・メモリ・デバイス（例えば、ＥＰＲＯＭ、カード、スティック、キー・ドライブ等）を含みうる。さらに、本明細書に記載されたさまざまな記憶媒体は、情報を格納するための１または複数のデバイス、および／または、その他の機械読取可能媒体を表すことができる。用語「機械読取可能媒体」は、限定されることなく、無線チャネル、および、命令群および／またはデータを格納、包含、および／または搬送することができるその他任意の媒体を含みうる。
【００２５】
本明細書に記載された技術は、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡ、およびその他のシステムのようなさまざまな無線通信システムのために使用することができる。「システム」、「ネットワーク」という用語はしばしば置換可能に使用される。ＣＤＭＡシステムは、例えばユニバーサル地上ラジオ・アクセス（ＵＴＲＡ）やＣＤＭＡ２０００等のようなラジオ技術を実現することができる。ＵＴＲＡは、広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ）およびＣＤＭＡのその他の変形を含んでいる。ＣＤＭＡ２０００は、ＩＳ−２０００規格、ＩＳ−９５規格、およびＩＳ−８５６規格をカバーする。ＴＤＭＡシステムは、例えばグローバル移動体通信システム（ＧＳＭ）のような無線技術を実現することができる。ＯＦＤＭＡシステムは、例えばイボルブドＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、ウルトラ・モバイル・ブロードバンド（ＵＭＢ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、フラッシュ−ＯＦＤＭ（登録商標）等のような無線技術を実現することができる。ＵＴＲＡおよびＥ−ＵＴＲＡは、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ）の一部である。３ＧＰＰロング・ターム・イボリューション（ＬＴＥ）は、ダウンリンクではＯＦＤＭＡを適用し、アップリンクではＳＣ−ＦＤＭＡを適用するＥ−ＵＴＲＡを用いるＵＭＴＳのリリースである。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＵＭＴＳ、ＬＴＥ、およびＧＳＭは、「第３世代パートナシップ計画プロジェクト」（３ＧＰＰ）と命名された組織からのドキュメントに記述されている。さらに、ｃｄｍａ２０００およびＵＭＢは、「第３世代パートナシップ計画プロジェクト２」（３ＧＰＰ２）と命名された組織からのドキュメントに記述されている。さらに、そのような無線通信システムは、アンペア（unpaired）な無許可のスペクトルをしばしば用いるピア・トゥ・ピア（例えば、モバイル・トゥ・モバイル）アド・ホック・ネットワーク・システム、８０２．ｘｘ無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および、その他任意の短距離または長距離の無線通信技術を含みうる。
【００２６】
さまざまな態様または特徴が、多くのデバイス、構成要素、モジュール等を含みうるシステムの観点から示されるだろう。これらさまざまなシステムは、追加のデバイス、構成要素、およびモジュール等を含みうるが、図面に関連して説明されたデバイス、構成要素、モジュール等のうちの全てを含まないことが理解および認識されるべきである。これらのアプローチの組み合わせもまた使用されうる。
【００２７】
図１に示すように、本明細書に記載されたさまざまな実施形態にしたがった無線通信システム１００が例示されている。システム１００は、複数のアンテナ・グループを含むことができる基地局１０２を含む。例えば、１つのアンテナ・グループは、アンテナ１０４およびアンテナ１０６を含むことができ、別のグループはアンテナ１０８およびアンテナ１１０を備えることができ、さらに別のグループはアンテナ１１２およびアンテナ１１４を含むことができる。おのおののアンテナ・グループについて２つのアンテナしか例示されていないが、２本のアンテナが各アンテナ・グループのために例示されているが、２本より多いアンテナ、または２本より少ないアンテナも、各グループのために利用されうる。基地局１０２はさらに、送信機チェーンおよび受信機チェーンを含みうる。それらおのおのは、当業者によって理解されるように、信号の送信および受信に関連する複数の構成要素（例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ、アンテナ等）を備えうる。
【００２８】
基地局１０２は、モバイル・デバイス１１６およびモバイル・デバイス１２２のような１または複数のモバイル・デバイスと通信しうる。しかしながら、基地局１０２は、モバイル・デバイス１１６およびモバイル・デバイス１２２に類似した実質的に任意の数のモバイル・デバイスと通信しうることが理解されるべきである。モバイル・デバイス１１６、１２２は例えば、セルラ電話、スマート・フォン、ラップトップ、ハンドヘルド通信デバイス、ハンドヘルド・コンピュータ・デバイス、衛星ラジオ、全地球測位システム、ＰＤＡ、および／または、無線通信システム１００を介して通信するのに適切なその他任意のデバイスでありうる。図示するように、モバイル・デバイス１１６は、アンテナ１１２およびアンテナ１１４と通信している。ここで、アンテナ１１２およびアンテナ１１４は、順方向リンク１１８によってアクセス端末１１６へ情報を送信し、逆方向リンク１２０によってアクセス端末１１６から情報を受信する。さらに、モバイル・デバイス１２２はアンテナ１０４およびアンテナ１０６と通信している。ここで、アンテナ１０４およびアンテナ１０６は、順方向リンク１２４でアクセス端末１２２へ情報を送信し、逆方向リンク１２６でアクセス端末１２２から情報を受信する。周波数分割デュプレクス（ＦＤＤ）システムでは、例えば、順方向リンク１１８は、逆方向リンク１２０によって使用されるものとは異なる周波数帯域を使用し、順方向リンク１２４は、逆方向リンク１２６によって使用されるものとは異なる周波数帯域を使用することができる。さらに、時分割デュプレクス（ＴＤＤ）システムでは、順方向リンク１１８および逆方向リンク１２０は、共通の周波数帯域を使用し、順方向リンク１２４および逆方向リンク１２６は、共通の周波数帯域を使用することができる。
【００２９】
通信するように指定された領域および／またはアンテナのセットは、基地局１０２のセクタと称されうる。例えば、基地局１０２によってカバーされる領域のセクタ内のモバイル・デバイスと通信するように、複数のアンテナが設計されうる。順方向リンク１１８および順方向リンク１２４による通信では、基地局１０２の送信アンテナは、アクセス端末１１６およびアクセス端末１２２のための順方向リンク１１８および順方向リンク１２４の信号対雑音比を改善するためにビームフォーミングを適用することができる。また、基地局１０２が、関連付けられた有効通信範囲にランダムに散在したモバイル・デバイス１１６、１２２に送信するためにビームフォーミングを利用している間、近隣セル内のモバイル・デバイスは、すべてのモバイル・デバイスに対して単一のアンテナによって送信している基地局に比べて、少ない干渉しか被らない。
【００３０】
図２に示すように、システム２００の例が、送信機２０４から受信機２０２へパケットを転送することに関連して示される。モバイル・デバイスおよび基地局は、情報パケットがモバイル・デバイスと基地局との間を移動するように、互いに通信を行いうる。例えば、（例えば、送信機２０４として機能する）モバイル・デバイスは、（例えば、受信機２０２として機能する）基地局へ、アップリンクでパケットを転送しうる。反対に、（例えば、送信機２０４として機能する）基地局は、（例えば、受信機２０２として機能する）モバイル・デバイスへ、ダウンリンクでパケットを転送しうる。
【００３１】
送信機２０４は、受信機２０２へ通信するためのパケット・セット（例えば、メッセージを形成するパケットのグループ）を識別しうる。パケット・セットを識別すると、パケット転送を容易にするために、受信機２０２との間に専用共有チャネル（例えば、共有制御チャネル（ＣＣＣＨ））のような通信リンクが確立されうる。送信機２０４は、（例えば、アンテナを使用して）特定のシーケンスでパケットを送信しうる。ここでは、順序（order）情報が、パケット・ヘッダに配置されうる。
【００３２】
受信機２０２は、送信機２０４からパケットを収集し、パケットのヘッダを復号（例えば、解凍）し、メッセージに関する処理を実行しうる。受信機２０２と送信機２０４との間の通信に関連するチャネル状態を評価する（例えば、チャネルをモニタし、例えば、どの程度の干渉がチャネルに存在するのかをモニタすることに基づく推定または推論を行う）分析モジュール２０６が受信機２０２によって使用されうる。送信中に、パケットが喪失される可能性がありうるので、喪失パケットなしで処理する前に、受信機２０２がどれくらいの長さ待機すべきかを決定するために、アボート・タイマが使用されうる。異なる特性が、通信に影響を及ぼす場合がある。したがって、アボート・タイマは、文脈上の環境に基づいてタイマの長さが変わるように、長さが可変でありうる。例えば、低いチャネル干渉しかない（と分析モジュール２０６によって判定された）場合、アボート・タイマは、低い値に設定されうる。なぜなら、パケットの再送信に、さほど時間はかからないからである。１つの実施形態によれば、この長さの値は、パケットをｎ回再送信するための時間の推定値に設定される。ここでｎは、正の整数である。分析モジュール２０６の評価の結果に基づいて、アボート・タイマの好ましい長さを決定する計算機２０８が使用されうる。
【００３３】
送信機は、パケットを連続して転送するために、プロパゲーション・モジュール２１０を使用しうる。受信機２０２との接続を容易にするために、パケット出力を管理するコミュニケータ２１２が適用されうる。例えば、パケットが喪失されると、受信機２０２は、送信機２０４にメッセージを送る。このメッセージは、プロパゲーション・モジュール２１０によって取得され、コミュニケータ２１２によって解釈される。
【００３４】
次に、図３に示すように、変数アボート・ヘッダの実装を管理するシステム３００が示される。送信機２０４は、パケットを、（例えば、分析モジュール２０６および計算機２０８を備えた）受信機２０２へ送りうる。しかしながら、パケットが喪失され、可変アボート・タイマが使用される可能性がある。変数アボート・タイマの長さを設定する場合、（チャネル品質を含む）異なる要因が考慮されうる。
【００３５】
（例えば、受信機２０２のバッファのような）バッファのためのストレージ・スペース特性を分析する検査モジュール３０２が適用されうる。したがって、この長さを決定する際に、ストレージ・スペース特性が使用される。受信機２０２として実現される例えばモバイル・デバイスのようなデバイスは、制限されたバッファ・サイズしか持たない。パケットが送られると、アクノレッジメントが受信されるまで、パケットのコピーが、バッファ内に保持される。その後、パケットはバッファから削除される。受信機２０２がパケットを収集し、行方不明のパケットがあると判定すると、収集されたパケットは、行方不明のパケットが解決される（例えば、収集される、誤配置と認識される等）まで、バッファ内に保持されうる。バッファ・サイズは、オプション料金がかかりうるので、バッファ・サイズを制限することは有利でありうる。そこで、（例えば、バッファが、より迅速にクリアされるようにするために）可変アボート・タイマについて、より短い長さが与えられうる。長さの設定に関して、例えば、パケット内の情報の重要度レベル、受信機２０２に送信しているデバイスの数、受信機２０２との通信を待っているデバイスの数（例えば、受信機２０２は、１度に、１つのデバイスとしか通信しない）、のようなその他の要因も考慮されうる。
【００３６】
分析モジュール２０６は、パケット送信シーケンスの転送に関連するメタデータを評価しうる。メタデータは、パケットが不正確に転送された理由、チャネル状態、再送信要求の成功率等を含みうる。計算機２０８は、評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、長さが修正されるべきかを判定しうる。例えば、再送信要求の成功率が比較的低い場合、可変時間の長さは十分に長くなく、変更がなされるべきであると推論されうる。それゆえ、計算機３０２は、新たな長さを決定し、それにしたがって可変アボート・タイマを修正しうる。
【００３７】
次に、図４に示すように、可変アボート・タイマ（例えば、行方不明のパケットを待つことをやめ、他のパケットを処理するときを決定するために使用されるクロック）の長さをどのようにして設定するかを判定するために、先を見越して（proactively）通信をモニタするシステム４００の例が示される。（例えば、分析モジュール２０６および計算機２０８を備える）受信機２０２は、一連のパケットを通じてメッセージを収集する送信機２０４と連携しうる。しかしながら、動作がなされると、長さを修正することに利益がある場合、例えば、バッファが受信機２０２から削除される場合、長さを短くすることに利点がありうる。
【００３８】
受信機２０２と送信機２０４との間の通信をモニタするために、観察モジュール４０２が使用されうる。通信をモニタすることに加えて、受信機２０２または送信機２０４のパフォーマンス、デバイスにおける物理制約（例えば、電力消費量）等のような、文脈上の要因も同様にモニタされうる。さらに、観察モジュール４０２によって得られた結果に基づいて、アボート・タイマの長さが適切であるかを（例えば、人工知能技術の適用によって）明らかにする測定モジュール４０４が適用されうる。
【００３９】
長さが適切ではないことが明らかになると、長さの変更（例えば、長さの数字的な変化）を識別する認識モジュール４０６が適用されうる。例えば、人工知能技術の適用のみならず、この変更を決定するために、ルックアップ・テーブルが適用されうる。この変更は、変更モジュール４０８によって実施されうる。しかしながら、長さが不適切であることが明らかにされない場合、観察モジュール４０２は、機能を継続しうる。
【００４０】
本明細書で開示された判定および推論を実現するために、人工知能技術が使用されうることが認識されるべきである。本明細書に記載されたさまざまな自動化態様を実施することにより、これらの技術は、（例えば、Ｈｉｄｄｅｎ  Ｍａｒｋｏｖ  Ｍｏｄｅｌｓ（ＨＭＭ）および関連する原型依存モデル、例えば、Ｂａｙｅｓｉａｎモデル・スコアまたは近似を用いた構造探索によって生成されるＢａｙｅｓｉａｎネットワークのようなより一般的な確率論的グラフィック・モデル、例えば、サポート・ベクトル・マシン（ＳＶＭ）のような線形クラシファイヤ、例えば、「ニューラル・ネットワーク」方法と称される方法のような非線形クラシファイヤ、ファジー理論方法、および、データ融合を実行するその他のアプローチ等のように）データから学習を行い、複数の記憶装置に情報を動的に格納することに関連する推論および／または判定を行うための数多くの方法のうちの１つを適用しうる。これらの技術はまた、定理証明や、よりヒューリスティックな規則ベースのシステムのような理論関係を取得のための方法をも含みうる。これらの技術は、いくつかの場合には、別の（サード）パーティによって設計される外部プラグ可能モジュールとして表されうる。
【００４１】
図５に示すように、一連のパケットによってメッセージを収集する送信機２０４と通信する（例えば、分析モジュール２０６および計算機２０８を含む）受信機２０２を有するシステム５００の例が示される。送信機２０４からは、メッセージを転送する許可を求める要求が送られうるが、許可を求めることなく、メッセージが送信されることが可能である。送信機２０４は、（例えば、復号のために要求される順序のような）シーケンスでパケット・セットを送信し、取得モジュール５０２は、このパケット・セットのパケットを収集しうる。
【００４２】
確立モジュール５０４は、収集されたパケットを処理し、パケット・セットのパケットが、前のパケットおよび後のパケットを収集して取得されていないことを認識しうる。例えば、確立モジュール５０４は、シーケンス番号を含むパケットのヘッダを復号し、もしもシーケンス番号‘１’を持つパケットが収集され、次に、シーケンス番号‘３’を持つパケットが収集された場合、シーケンス番号‘２’を持つパケットが行方不明になっているとの推論がなされうる。開始モジュール５０６は、設定長さの間動作するアボート・タイマを起動しうる。一方、エミッタ５０８は、収集されていないパケット（例えば、シーケンス番号‘２’を持つパケット）を求める再送信要求を送信する。アボート・タイマが、この長さを超えて動作する場合、行方不明のパケットは無視され、さらなる処理がなされうる。
【００４３】
図６を参照して、送信機２０４と受信機２０２との間の通信を管理するシステム６００の例が開示される。パケットは、送信機２０４から受信機２０２へ転送されうる。しかしながら、パケットは、送信中に喪失されうる。パケットがパケット送信シーケンスから行方不明になっていると判定するスキャナ６０２が使用されうる。
【００４４】
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる起動モジュール６０４が使用されうる。アボート・タイマの長さは、可変である。行方不明のパケットを識別するためにスキャンが実行されうる。そして、エミッタ５０８は、行方不明のパケットを求める要求を送信しうる。１つの実施では、この要求は、アボート・タイマを開始するのと同時に（例えば、許容値内に）送信される。この要求を送信することに加えて、なぜパケットが行方不明になったか（例えば、激しい干渉、送信機２０４の電源喪失等）を判定する評価が実行されうる。この評価の結果によって、動作が修正されうる。例えば、パケットが喪失され、送信機２０４が失敗した場合には、要求を送信する際には比較的少ししか使用されないので、エミッタ５０８は、動作しないように指示されうる。再送信を求める要求があっても、送信されなければパケットが受信されないので、いくつかの例では、再送信要求は実際には、パケットを最初に送信することを求める要求になりうることが認識されるべきである。
【００４５】
図７を用いて、行方不明のパケットに関連して可変アボート・タイマを動作させるシステム７００の例が示される。この可変タイマは、値を用いて事前に設定されうる。評価が行われ、この評価の結果に基づいて、値が変更されうる。（例えば、スキャナ６０２および／または起動モジュール６０４を備えた）受信機２０２は、到着することになっているパケットに問題が生じたと判定しうる。
【００４６】
コントローラ７０２は、可変アボート・タイマに関する受信機２０２の動作を管理するために使用されうる。ビューア７０４は、アボート・タイマをモニタし、アボート・タイマが終了したことを識別する。代替構成では、アボート・タイマは、終了に達したとの通知をビューアに対して送信する。タイマが終了すると、マネジャ７０６が、行方不明のパケットなしで動作を継続できるような他の動作がなされうる。
【００４７】
アボート・タイマの終了に対して、少なくとも２つの異なる結果がありうる。１つの事例では、パケット送信シーケンス（例えば、行方不明のパケットを含むとされているパケット・シーケンス）を終了させる停止モジュール７０８が使用されうる。したがって、受信機２０２は、別のシーケンスを処理し、送信機２０４に対して終了を通知しうる。代替実施形態では、プログレッション・モジュール７１０が、行方不明のパケットなしでパケット送信シーケンスを処理しうる。例えば、（例えば、人工知能技術によって）行方不明のパケットの内容に関する仮定がなされうる。また、可変アボート・タイマの終了後にパケットが収集された場合、受信機２０２は、行方不明のパケットを処理し、この行方不明のパケットを、シーケンス処理において用いるように構成されうる。行方不明のパケットが、可変アボート・タイマが終了する前に収集された場合、コントローラ７０２は、可変アボート・タイマをリセットし、受信機２０２に対して、残りのパケットの処理を続けるように指示する。
【００４８】
次に図８に示すように、終了したアボート・タイマ（例えば、可変アボート・タイマ８０２）と、行方不明のパケットとをどのように処理するかを決定するシステム８００の例が示される。（例えば、スキャナ６０２および／または起動モジュール６０４を備える）受信機２０２は、送信機２０４と通信することができ、受信機２０２に到達することが意図されたパケットが、到達しない場合がある。コントローラ７０２は、パケット送信失敗に関する受信機２０２の動作を管理するために使用されうる。
【００４９】
アボート・タイマが終了すると、行方不明のパケットが喪失されたとの推論がなされ、さらなる動作がなされるべきである。これによって、受信機２０２は、行方不明のパケットを連続的に待たなくなる。アボート・タイマが限界（例えば、この限界は可変方式で設定される）に達すると、パケット送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価するシーケンス・モジュール８０４が使用されうる。例えば、シーケンスに、複数の行方不明のパケットがある場合、行方不明のパケットのバイタリティ・レベルに関する判定等がなされうる。測定モジュール４０４は、この評価の結果を用いて、パケット送信シーケンスを終了すべきか、または処理（例えば、他のパケットの収集、シーケンスを用いた他の動作の実行等）すべきかを決定する。この評価の結果からなされた決定が（例えば、コントローラ７０２によって）実行される。パケットが発行済みである場合でさえ、受信機２０２は、例えば、例えば別のシーケンスからの次の１または複数のパケットのような他のパケットを、送信機２０４または他のソースから収集し続けうる。
【００５０】
図９を参照して、可変アボート・タイマの長さを管理する方法９００の例が開示される。（例えば、基地局からモバイル・デバイスへの）デバイス通信に使用されたチャネル状態が、動作９０２において観察および評価されうる。動作９０２は、チャネルの状態を評価することを含む（例えば、チャネルは、受信機と送信機との間の通信に使用される）。さらに、イベント９０４では、ストレージ・スペース、特に、パケットを保持するために使用されうるストレージ・スペースが分析されうる。例えば、行方不明のパケットがある場合、（例えば、その後のパケットのような）他のパケットが、ストレージ・スペース内に保持されうる。その間、可変アボート・タイマは動作しており、行方不明のパケットを取得する試みがなされる。可変アボート・タイマの長さは、（例えば、評価および分析の結果に基づいて）動作９０６において決定されうる。動作９０６は、評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を決定することを含む。そして、動作９０８において、可変アボート・タイマの長さが設定されうる。
【００５１】
長さが設定されると、イベント９１０において、チャネルによる通信がモニタされるのみならず、ストレージ・スペースに関する観察もなされうる。また、例えば、送信機が、パケットを繰り返し送信することが難しい（例えば、パケット再送信が、予期された時間よりも長くかかる）場合、通信がモニタされうる。チェック９１２では、アボート・タイマの長さが変更される（例えば、延長される、短縮される）べきかに関する判定がなされうる。長さが変更されるべきではないと判定された場合、方法９００は、イベント９１０へ戻りうる。しかしながら、変更されるべきであると判定された場合、動作９１４において、（例えば、長さを設定するための値、長さをどのように変更するか、現在の長さに対する乖離等のような）変更が特定され、特定された変更が、動作９１６において実施されうる。動作９１６は、可変アボート・タイマの長さを設定することを含む。また、この長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための期間を定義する。
【００５２】
図１０に関して、可変アボート・タイマに関するパケット通信を管理する方法１０００の例が開示される。イベント１００２では、チャネル状態が評価され、動作１００４では、タイマをどれだけ長く設定すべきかに関する判定がなされうる。送信機は、パケット・セット乃至パケットを、シリアル方式で送信しうる。そしてこれらのパケットは、イベント１００６で収集されうる。イベント１００６は、通信チャネルを介した送信機との通信を行うことを含みうる。さらに、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む。
【００５３】
パケットが収集されると、動作１００８において、送信シーケンスからパケットが行方不明になったとの識別がなされうる。行方不明のパケットが識別されると、イベント１０１０において、可変アボート・タイマが起動されうる。イベント１０１０は、（例えば、アボート・タイマの持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変である。アボート・タイマの持続時間は、行方不明のパケットが、送信シーケンスの一部として収集されるべき時間の長さである等のような）判定がなされると、アボート・タイマを開始することを含みうる。（例えば、イベント１０１０と同時、イベント１０１０の前、あるいは、イベント１０１０の後に生じる）イベント１０１２では、再送信要求が転送されうる。可変アボート・タイマが終了したかを判定するチェック１０１４がなされうる。タイマが終了していないと判定された場合、別の再送信要求が送信されうる。１つの実施形態では、パケットの再送信、収集、および／または、処理を求める各要求間で、十分な時間が経過したかが判定され、十分な時間が経過していない場合、遅延が使用されうる。しかしながら、タイマが終了した場合、パケット・セットは、行方不明のパケットなしで処理されうる。
【００５４】
次に図１１に示すように、行方不明になり喪失したと考えられたパケットに関する動作を実行するための方法１１００が開示される。イベント１１０２では、通信されたメッセージから、パケットが行方不明になっているとの判定がなされる。例えば、シーケンス番号‘２’のパケットが収集された場合、行方不明のパケット（例えば、シーケンス番号‘１’のパケット）があると推論されうる。パケットが行方不明になったとの判定がなされた場合、動作１１０４において、可変アボート・タイマが開始されうる。
【００５５】
動作１１０６では、行方不明のパケットの再送信を求める要求がなされ、動作１１０４で開始されたタイマが終了したかを判定するためのチェック１１０８がなされうる。タイマがまだ終了していない場合、方法１１００は、動作１１０６へ戻りうる。しかしながら、タイマが終了した場合、イベント１１１０において、少なくとも１つの文脈上の要因（例えば、受信機待機時間、メッセージ限界レベル等）の評価がなされうる。チェック１１１２はパケットに関連付けられたメッセージを破棄する（すなわち、動作１１１４において、パケット・シーケンスを中断する）べきか、あるいは、このメッセージを、行方不明のパケットなしで処理する（すなわち、イベント１１１６において、行方不明のパケットなしで続ける）べきかを判定しうる。本明細書に開示された態様は、可変アボート・タイマに関連している一方、これら態様は、非可変アボート・タイマに関しても実現されうることが認識されるべきである。
【００５６】
図９乃至図１１を参照して、可変アボート・タイマの使用に関する方法が示される。説明を単純にする目的で、これら方法は、一連の動作として示され説明されているが、これら方法は、１または複数の実施形態にしたがって、幾つかの動作が本明細書で示され記載されたものとは異なる順序で、あるいは他の動作と同時に生じうるので、動作の順序によって限定されないことが理解され認識されるべきである。例えば、当業者であれば、これら方法はその代わりに、例えば状態図におけるように、一連の相互関連する状態またはイベントとして表されうることを理解し認識するだろう。さらに、１または複数の実施形態にしたがって方法を実現するために、必ずしも例示された全ての動作が必要とされる訳ではない。
【００５７】
本明細書に記載された１または複数の態様によれば、どのようにして可変アボート・タイマを設定するか、タイマの長さが変更されるべきか等に関して推論がなされうることが認識されるだろう。本明細書で使用されるように、「推論する」または「推論」なる用語は一般に、イベントおよび／またはデータによって取得されたような観察のセットから、システム、環境、および／または、ユーザの状態の推論あるいはそれらに関する推理のプロセスを称する。推論は、特定の文脈または動作を特定するために適用されるか、あるいは、例えば状態にわたる確率分布を生成しうる。推論は、確率論的、すなわち、データおよびイベントの考慮に基づいて、該当する状態にわたる確率分布を計算することでありうる。推論はまた、イベントおよび／またはデータのセットから、より高いレベルのイベントを構築するために適用される技術を称することができる。そのような推論によって、イベントが時間的に近接していようといまいと、これらイベントおよびデータが１または幾つかのイベント・ソースおよびデータ・ソースに由来していようと、観察されたイベントおよび／または格納されたイベント・データのセットから、新たなイベントまたは動作を構築することができる。
【００５８】
一例によれば、上述された１または複数の方法は、送信機との通信に関する推論を行うことを含みうる。さらなる実例として、推論は、パケットが喪失したか、あるいは、チャネル状態等に関し、推論がなされうる。前述した例は本質的には例示的であり、本明細書に記載されたさまざまな実施形態および／または方法と連携してなされうる推論の数、あるいは、そのような推論がなされる方式を限定することは意図されていないことが認識されるだろう。
【００５９】
図１２は、可変アボート・タイマの管理を容易にするモバイル・デバイス１２００の実例である。モバイル・デバイス１２００は、例えば受信アンテナ（図示せず）から信号を受信し、受信した信号について一般的な動作（例えば、フィルタ、増幅、ダウンコンバート等）を実行し、この調整された信号をデジタル化してサンプルを得る受信機１２０２を備える。受信機１２０２は、例えばＭＭＳＥ受信機であり、受信したシンボルを復調し、それらをチャネル推定のためにプロセッサ１２０６へ送る復調器１２０４を備えうる。プロセッサ１２０６は、受信機１２０２によって受信された情報を分析すること、および／または、送信機１２１６による送信のための情報を生成することに特化されたプロセッサ、モバイル・デバイス１２００の１または複数の構成要素を制御するプロセッサ、および／または、受信機１２０２によって受信された情報を分析することと、送信機１２１６による送信のための情報を生成することと、モバイル・デバイス１２００のうちの１または複数の構成要素を制御することとをすべて行うプロセッサでありうる。
【００６０】
モバイル・デバイス１２００は、プロセッサ１２０６に動作可能に接続されたメモリ１２０８をさらに備える。このメモリは、送信されるべきデータ、受信したデータ、利用可能なチャネルに関連する情報、分析された信号および／または干渉強度に関連付けられたデータ、割り当てられたチャネル、電力、レート等に関連する情報、および、チャネルの推定およびチャネルを介した通信のために適切なその他任意の情報を格納しうる。メモリ１２０８はさらに、（例えば、パフォーマンス・ベース、キャパシティ・ベース等での）チャネルの推定および／または利用に関連付けられたアルゴリズムおよび／またはプロトコルを格納しうる。
【００６１】
本明細書に記載されたデータ・ストア（例えば、メモリ１２０８）は、揮発性メモリであるか、あるいは不揮発性メモリである。あるいは、揮発性メモリと不揮発性メモリとの両方を含みうることが認識されるだろう。限定ではなく例示によって、不揮発性メモリは、読取専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電子的プログラマブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電子的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、あるいはフラッシュ・メモリを含みうる。揮発性メモリは、外部キャッシュ・メモリとして動作するランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）を含みうる。限定ではなく例示によって、ＲＡＭは、例えばシンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、およびダイレクト・ラムバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）のような多くの形態で利用可能である。主題となるシステムおよび方法のメモリ１２０８は、限定される訳ではないが、これらおよびその他任意の適切なタイプのメモリを備えることが意図される。
【００６２】
プロセッサ１２０２はさらに、例えば、モバイル・デバイス（例えば、モバイル・デバイス１２００）と基地局との間で共有されるチャネルのようなチャネルの状態を評価する分析モジュール１２１０と、動作可能に接続されうる。さらに、プロセッサ１２０２は、この評価の結果に基づいて、アボート・タイマの長さを決定する計算機１２１２を含みうる。モバイル・デバイス１２００はさらに、変調器１２１４と、例えば基地局、別のモバイル・デバイス等へ（例えば、ベースＣＱＩおよび差分ＣＱＩのような）信号を送信する送信機１２１６とを備える。プロセッサ１２０６と別に示されているが、分析モジュール１２１０および／または計算機１２１２は、プロセッサ１２０６または多くのプロセッサ（図示せず）の一部でありうることが認識されるべきである。
【００６３】
図１３は、通信セッションにおけるパケットの処理を容易にするシステム１３００の実例である。システム１３００は、複数の受信アンテナ１３０６を介して１または複数のモバイル・デバイス１３０４から信号を受信する受信機１３１０と、複数の送信アンテナ１３０８を介して１または複数のモバイル・デバイス１３０４へ送信する送信機１３２２とを備えた、（例えばアクセス・ポイントのような）基地局１３０２を備える。受信機１３１０は、受信アンテナ１３０６から情報を受信する。さらに、受信した情報を復調する復調器１３１２と動作可能に関連付けられている。復調されたシンボルは、図１２に関して上述したプロセッサに類似しうるプロセッサ１３１４によって分析される。このプロセッサは、信号（例えばパイロット）強度および／または干渉強度の評価に関連する情報、モバイル・デバイス１３０４（あるいは異種の基地局（図示せず））との間で送信または受信されるデータ、および／または本明細書に記載されたさまざまな動作および機能を実行することに関連するその他任意の適切な情報を格納するメモリ１３１６に接続されている。
【００６４】
プロセッサ１３１４はさらに、パケット送信シーケンスからパケットが行方不明になったと判定するスキャナ１３１８のみならず、この判定がなされると、アボート・タイマ（例えば、アボート・タイマの長さは可変である）を開始する起動モジュール１３２０に接続されている。送信されるべき情報は、変調器１３２２へ提供されうる。変調器１３２２は、送信機１３２４による、アンテナ１３０８を介したモバイル・デバイス１３０４への送信のための情報を多重化しうる。プロセッサ１３１４と別に示されているが、スキャナ１３１８および／または起動モジュール１３２０は、プロセッサ１３１４または多くのプロセッサ（図示せず）のうちの一部でありうることが認識されるべきである。
【００６５】
図１４は、無線通信システム１４００の例を示す。無線通信システム１４００は、簡潔さの目的で、１つの基地局１４１０と１つのモバイル・デバイス１４５０とを示している。しかしながら、システム１４００は、１より多い基地局、および／または、１より多いモバイル・デバイスを含むことができ、これら追加の基地局および／またはモバイル・デバイスは、以下に説明する基地局１４１０およびモバイル・デバイス１４５０の例と実質的に同じでも、別のものでもありうることが認識されるべきである。それに加えて、基地局１４１０および／またはモバイル・デバイス１４５０は、その間の無線通信を容易にするために、本明細書に記載されたシステム（図１乃至図８、図１２および図１３）、および／または方法（図９乃至図１１）を適用しうることが認識されるべきである。
【００６６】
基地局１４１０では、多くのデータ・ストリームのためのトラフィック・データが、データ・ソース１４１２から送信（ＴＸ）データ・プロセッサ１４１４へ提供される。一例によれば、おのおののデータ・ストリームが、それぞれのアンテナを介して送信される。ＴＸデータ・プロセッサ１４１４は、トラフィック・データ・ストリームをフォーマットし、このデータ・ストリームのために選択された特定の符合化スキームに基づいて符号化し、インタリーブして、符合化されたデータを提供する。
【００６７】
おのおののデータ・ストリームの符合化されたデータは、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）技術を用いてパイロット・データと多重化されうる。さらに、あるいは、その代わりに、パイロット・シンボルは、周波数分割多重化（ＦＤＭ）、時分割多重化（ＴＤＭ）、あるいは符号分割多重化（ＣＤＭ）されうる。パイロット・データは一般に、既知の方法で処理される既知のデータ・パターンであり、チャネル応答を推定するためにモバイル・デバイス１４５０において使用されうる。おのおののデータ・ストリームについて多重化されたパイロットおよび符合化されたデータは、データ・ストリームのために選択された特定の変調スキーム（例えば、バイナリ・フェーズ・シフト・キーイング（ＢＰＳＫ）、直交フェーズ・シフト・キーイング（ＱＰＳＫ）、Ｍフェーズ・シフト・キーイング（Ｍ−ＰＳＫ）、Ｍ直交振幅変調（Ｍ−ＱＡＭ）等）に基づいて変調（例えば、シンボル・マップ）され、変調シンボルが提供される。おのおののデータ・ストリームのデータ・レート、符号化、および変調は、プロセッサ１４３０によって実行または提供される指示によって決定されうる。
【００６８】
データ・ストリームの変調シンボルは、（例えば、ＯＦＤＭのために）変調シンボルを処理するＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１４２０に提供される。ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１４２０は、その後、ＮＴ個の変調シンボル・ストリームを、ＮＴ個の送信機（ＴＭＴＲ）１４２２ａ乃至１４２２ｔへ提供する。さまざまな実施形態において、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１４２０は、データ・ストリームのシンボル、および、そのシンボルが送信されるアンテナへ、ビームフォーミング重みを適用する。
【００６９】
おのおのの送信機１４２２は、１または複数のアナログ信号を提供するために、それぞれのシンボル・ストリームを受信して処理し、さらには、ＭＩＭＯチャネルを介した送信に適切な変調信号を提供するために、このアナログ信号を調整（例えば、増幅、フィルタ、およびアップコンバート）する。さらに、送信機１４２２ａ乃至１４２２ｔからのＮＴ個の変調信号が、ＮＴ個のアンテナ１４２４ａ乃至１４２４ｔそれぞれから送信される。
【００７０】
モバイル・デバイス１４５０では、送信された変調信号は、ＮＲ個のアンテナ１４５２ａ乃至１４５２ｒによって受信され、おのおののアンテナ１４５２から受信した信号は、受信機（ＲＣＶＲ）１４５４ａ乃至１４５４ｒのそれぞれに提供される。おのおのの受信機１４５４は、それぞれの信号を調整（例えば、フィルタ、増幅、およびダウンコンバート）し、この調整された信号をデジタル化してサンプルを提供し、さらにこのサンプルを処理して、対応する「受信された」シンボル・ストリームを提供する。
【００７１】
ＲＸデータ・プロセッサ１４６０は、ＮＲ個の受信機１４５４からＮＲ個のシンボル・ストリームを受信し、受信されたこれらシンボル・ストリームを、特定の受信機処理技術に基づいて処理して、ＮＴ個の「検出された」シンボル・ストリームを提供する。ＲＸデータ・プロセッサ１４６０は、検出されたおのおののシンボル・ストリームを復調し、デインタリーブし、復号して、そのデータ・ストリームのためのトラフィック・データを復元する。ＲＸデータ・プロセッサ１４６０による処理は、基地局１４１０におけるＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ１４２０およびＴＸデータ・プロセッサ１４１４によって実行されるものと相補的である。
【００７２】
プロセッサ１４７０は、上述したように、どの事前符合化行列を使用するのかを定期的に決定する。さらに、プロセッサ１４７０は、行列インデクス部およびランク値部を備えた逆方向リンク・メッセージを規定することができる。
【００７３】
逆方向リンク・メッセージは、通信リンクおよび／または受信されたデータ・ストリームに関するさまざまなタイプの情報を備えうる。逆方向のリンク・メッセージは、データ・ソース１４３６からの多くのデータ・ストリームに関するトラフィック・データも受信するＴＸデータ・プロセッサ１４３８によって処理され、変調器１４８０によって変調され、送信機１４５４ａ乃至１４５４ｒによって調整され、基地局１４１０へ送り戻される。
【００７４】
基地局１４１０では、モバイル・デバイス１４５０からの変調信号が、アンテナ１４２４によって受信され、受信機１４２２によって調整され、復調器１４４０によって復調され、ＲＸデータ・プロセッサ１４４２によって処理されて、モバイル・デバイス１４５０によって送信された逆方向リンク・メッセージが抽出される。さらに、プロセッサ１４３０は、ビームフォーミング重みを決定するためにどの事前符合化行列を使用するかを決定するために、この抽出されたメッセージを処理する。
【００７５】
プロセッサ１４３０およびプロセッサ１４７０は、基地局１４１０およびモバイル・デバイス１４５０それぞれにおける動作を指示（例えば、制御、調整、管理等）する。プロセッサ１４３０およびプロセッサ１４７０はそれぞれ、プログラム・コードおよびデータを格納するメモリ１４３２およびメモリ１４７２に関連付けられうる。プロセッサ１４３０およびプロセッサ１４７０はまた、アップリンクおよびダウンリンクそれぞれのための周波数およびインパルス応答推定値を導出する計算をも実行する。
【００７６】
本明細書に記載された実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、あるいはこれらの任意の組み合わせで実現されうることが理解されるべきである。ハードウェアで実現する場合、処理ユニットは、１または複数の特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラム可能論理回路（ＰＬＤ）、フィールドプログラム可能ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、本明細書に記載の機能を実行するために設計されたその他の電子ユニット、あるいはこれらの組み合わせ内に実装されうる。
【００７７】
これら実施形態が、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェアあるいはマイクロコード、プログラム・コードあるいはコード・セグメントで実現される場合、これらは、例えば記憶素子のような機械読取可能媒体に格納されうる。コード・セグメントは、手順、機能、サブプログラム、プログラム、ルーチン、サブルーチン、モジュール、ソフトウェア・パッケージ、クラス、または、命令、データ構造、あるいはプログラム文からなる任意の組み合わせを表すことができる。コード・セグメントは、情報、データ、引数、パラメータ、あるいは記憶内容の引渡および／または受信を行うことによって、他のコード・セグメントまたはハードウェア回路に接続されうる。情報、引数、パラメータ、データ等は、メモリ共有、メッセージ引渡し、トークン引渡、ネットワーク送信等を含む任意の適切な手段を用いて引渡、転送、あるいは送信されうる。
【００７８】
ソフトウェアで実現する場合、本明細書に記載のこれら技術は、本明細書に記載の機能を実行するモジュール（例えば、手続き、機能等）を用いて実現されうる。ソフトウェア・コードは、メモリ・ユニット内に格納され、プロセッサによって実行されうる。メモリ・ユニットは、プロセッサ内部またはプロセッサ外部に実装されうる。プロセッサ外部に実装される場合、メモリ・ユニットは、当該技術分野で周知のさまざまな手段によってプロセッサと通信可能に接続されうる。
【００７９】
図１５を参照して、パケット通信を有効にするシステム１５００が例示される。例えば、システム１５００は、モバイル・デバイス内に少なくとも部分的に存在しうる。システム１５００は、プロセッサ、ソフトウェア、またはそれらの組み合わせ（例えば、ファームウェア）によって実現される機能を表す機能ブロックでありうる機能ブロックを含むものとして示されることが認識されるべきである。システム１５００は、連携して動作しうる電子構成要素の論理グループ１５０２を含む。例えば、論理グループ１５０２は、可変アボート・タイマの長さ（例えば、長さは、チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための期間を定義する）を設定するための電子構成要素１５０４を含みうる。さらに、論理グループ１５０２は、チャネル（例えば、チャネルは、受信機と送信機との通信のために使用される）の状態を評価するための電子構成要素１５０６のみならず、この評価の結果に基づいて、可変アボート・タイマの長さの変更を判定する電子構成要素１５０８を含みうる。さらに、システム１５００は、電子構成要素１５０４、１５０６、１５０８に関連付けられた機能を実行するための命令群を保持するメモリ１５１０を含みうる。メモリ１５１０の外側にあるとして示されているが、電子構成要素１５０４、１５０６、１５０８のうちの１または複数は、メモリ１５１０内に存在しうることが理解されるべきである。
【００８０】
図１６に移って、パケット・シーケンスを取得するための通信に従事するシステム１６００が例示される。システム１６００は、例えば基地局内に存在しうる。図示するように、システム１６００は、プロセッサ、ソフトウェア、または（例えば、ファームウェアのような）これらの組み合わせによって実現される機能を表しうる。システム１６００は、電子構成要素からなる論理グループ１６０２を含む。論理グループ１６０２は、通信チャネルを介した送信機との通信（例えば、この通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含む）を行うための電子構成要素１６０４と、送信シーケンスからパケットが行方不明になったことを識別するための電子構成要素１６０６とを含みうる。論理グループ１６０２はまた、判定がなされると、アボート・タイマを開始する（例えば、アボート・タイマ持続時間は、通信チャネルの状態に基づいて可変であり、アボート・タイマ持続時間は、行方不明のパケットが、送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである）ための電子構成要素１６０８を含みうる。さらに、システム１６００は、電子構成要素１６０４、１６０６、１６０８に関連付けられた機能を実行するための命令群を保持するメモリ１６１０を含みうる。メモリ１６１０の外側にあるとして示されているが、電子構成要素１６０４、１６０６、１６０８は、メモリ１６１０内に存在しうることが理解されるべきである。
【００８１】
本明細書で開示された実施形態に関連して記述されたさまざまな例示的なロジック、論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、あるいはその他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリート・ゲートあるいはトランジスタ・ロジック、ディスクリート・ハードウェア構成要素、または上述された機能を実現するために設計された上記何れかの組み合わせを用いて実現または実施されうる。汎用プロセッサとしてマイクロプロセッサを用いることが可能であるが、代わりに、従来技術によるプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、あるいは順序回路を用いることも可能である。プロセッサは、例えばＤＳＰとマイクロプロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連携する１または複数のマイクロプロセッサ、またはその他任意のこのような構成である計算デバイスの組み合わせとして実現することも可能である。それに加えて、少なくとも１つのプロセッサは、上述したステップおよび／または動作のうちの１または複数を実行するように動作可能な１または複数のモジュールを備えうる。
【００８２】
さらに、本明細書に開示された態様に関して記述された方法またはアルゴリズムのステップおよび／または動作は、ハードウェアによって直接的に、プロセッサによって実行されるソフトウェア・モジュールで、あるいは、これら２つの組み合わせによって具体化されうる。ソフトウェア・モジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュ・メモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブル・ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、あるいは、当該技術で周知のその他任意の形態の記憶媒体内に存在しうる。典型的な記憶媒体は、プロセッサに結合されており、これによって、プロセッサは、記憶媒体との間で情報を読み書きできるようになる。あるいは、この記憶媒体は、プロセッサに統合されうる。さらに、ある態様では、プロセッサと記憶媒体が、ＡＳＩＣ内に存在しうる。さらに、ＡＳＩＣは、ユーザ端末に存在することができる。あるいは、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内のディスクリートな構成要素として存在することができる。さらに、いくつかの態様では、方法またはアルゴリズムのステップおよび／または動作は、機械読取可能媒体および／またはコンピュータ読取可能媒体上の１または任意の組み合わせ、または、コードおよび／または命令群のセットとして存在する。これらは、コンピュータ・プログラム製品に組み込まれうる。
【００８３】
１または複数の典型的な実施形態では、記載された機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、あるいはこれら任意の組み合わせで実現されうる。ソフトウェアで実現される場合、これら機能はコンピュータ読取可能媒体に格納されうるか、あるいは、コンピュータ読取可能媒体上の１または複数の命令群またはコードとして送信されうる。コンピュータ読取可能媒体は、コンピュータ記憶媒体と通信媒体との両方を含む。これらは、コンピュータ・プログラムのある場所から別の場所への転送を容易にする任意の媒体を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされる利用可能な任意の媒体でありうる。例として、限定することなく、そのようなコンピュータ読取可能媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたはその他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置またはその他の磁気記憶デバイス、あるいは、所望のプログラム・コード手段を命令群またはデータ構造の形式で搬送または格納するために使用され、しかも、コンピュータによってアクセスされうるその他任意の媒体を備えうる。さらに、いかなる接続も、コンピュータ読取可能媒体と適切に称される。同軸ケーブル、光ファイバ・ケーブル、ツイスト・ペア、デジタル加入者線（ＤＳＬ）、あるいは、例えば赤外線、無線およびマイクロ波のような無線技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、あるいはその他の遠隔ソースからソフトウェアが送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバ・ケーブル、ツイスト・ペア、ＤＳＬ、あるいは、例えば赤外線、無線およびマイクロ波のような無線技術が、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用されるｄｉｓｋおよびｄｉｓｃは、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、レーザ・ディスク、光ディスク、デジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク、およびブルーレイ・ディスクを含む。通常、ｄｉｓｋは、データを磁気的に再生し、ｄｉｓｃは、レーザを用いて光学的にデータを再生する。上記の組み合わせもまた、コンピュータ読取可能媒体の範囲内に含まれるべきである。
【００８４】
上述したものは、１または複数の実施形態の一例しか含んでいない。もちろん、上述した実施形態を説明する目的で、構成要素または方法の考えられる全ての組み合わせを記述することは可能ではないが、当業者であれば、さまざまな実施形態のさらに多くの組み合わせおよび置き換えが可能であることを認識することができる。したがって、記載された実施形態は、特許請求の範囲の精神およびスコープ内にあるそのような全ての変更、修正、および変形を含むことが意図される。さらにまた、用語「含む」が、詳細説明あるいは特許請求の範囲のうちの何れかで使用されている限り、その用語は、用語「備える」が、請求項における遷移語として適用される場合に解釈される用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。
【００８５】
前述した開示は、例示的な態様および／または実施形態を開示しているが、さまざまな変更および修正が、特許請求の範囲で定義されたような説明された態様および／または実施形態の範囲から逸脱することなくなされうることが注目されるべきである。さらに、説明された態様および／または実施の構成要素は、単数形で記載または特許請求されているが、もしも単数であると明示的に述べられていないのであれば、複数が考慮される。さらに、任意の態様および／または実施形態のすべてまたは一部は、特に述べられていないのであれば、その他任意の態様および／または実施形態のすべてまたは一部とともに利用されうる。
以下に本願発明の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
無線通信デバイスで実行可能な方法であって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定することと、
受信機と送信機との間の通信で使用される前記チャネルの状態を評価することと、
前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定することとを備える方法。
［Ｃ２］
バッファのためのストレージ・スペース特性を分析することをさらに備え、前記ストレージ・スペース特性は、前記長さを設定する際に使用されるＣ１に記載の方法。
［Ｃ３］
前記受信機と送信機との間の通信をモニタすることと、
前記モニタの結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さが適切であるかを明らかにすることと
をさらに備えるＣ１に記載の方法。
［Ｃ４］
前記長さが適切ではないことが明らかになると、前記長さを変更すると決定することをさらに備え、前記決定された変更は、前記モニタされた通信、および、前記評価の結果に基づき、
前記方法さらに、前記変更を実施することを備えるＣ３に記載の方法。
［Ｃ５］
パケット・セットのパケットを収集することと、
前のパケットおよび後のパケットの連続的な収集から、前記パケット・セットのパケットが収集されていないことを識別することと、
前記可変アボート・タイマを起動することと、
前記収集されていないパケットの再送信を求める要求を送ることと
をさらに備えるＣ１に記載の方法。
［Ｃ６］
装置であって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する変更モジュールと、
受信機と送信機との間の通信で使用される前記チャネルの状態を評価する分析モジュールと、
前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する計算機と
を備える装置。
［Ｃ７］
バッファのためのストレージ・スペース特性を分析する検査モジュールをさらに備え、前記ストレージ・スペース特性は、前記長さを設定するために使用されるＣ６に記載の装置。
［Ｃ８］
前記受信機と送信機との間の通信をモニタする観察モジュールと、
前記観察モジュールによって得られた結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さが適切であるかを明らかにする測定モジュールと
をさらに備えるＣ６に記載の装置。
［Ｃ９］
前記長さが適切ではないことが明らかになると、前記長さを変更すると決定する認識モジュールをさらに備え、
前記決定された変更は、前記モニタされた通信、および、前記評価の結果に基づき、前記変更モジュールが、前記変更を実施するＣ８に記載の装置。
［Ｃ１０］
パケット・セットのパケットを収集する取得モジュールと、
前のパケットおよび後のパケットの連続的な収集から、前記パケット・セットのパケットが収集されていないことを識別する確立モジュールと、
前記可変アボート・タイマを起動する開始モジュールと、
前記収集されていないパケットの再送信を求める要求を送るエミッタと
をさらに備えるＣ６に記載の装置。
［Ｃ１１］
可変アボート・タイマを管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサであって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する第１のモジュールと、
受信機と送信機との間の通信で使用される前記チャネルの状態を評価する第２のモジュールと、
前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する第３のモジュールと
を備えるプロセッサ。
［Ｃ１２］
コンピュータ読取可能媒体を備えるコンピュータ・プログラム製品であって、
前記コンピュータ読取可能媒体は、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを、コンピュータに対して設定させるための第１のコード・セットと、
前記コンピュータに対して、受信機と送信機との間の通信で使用される前記チャネルの状態を評価させるための第２のコード・セットと、
前記コンピュータに対して、前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定させるための第３のコード・セットと
を備えるコンピュータ・プログラム製品。
［Ｃ１３］
装置であって、
チャネルで通信された行方不明のデータ・パケットを受信するための持続時間を定義する、可変アボート・タイマの長さを設定する手段と、
受信機と送信機との間の通信で使用される前記チャネルの状態を評価する手段と、
前記評価の結果に基づいて、前記可変アボート・タイマの長さの変更を判定する手段とを備える装置。
［Ｃ１４］
無線通信デバイスで動作可能なパケット通信管理のための方法であって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行うことを備え、前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含み、
前記方法はさらに、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定することと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させることを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、前記通信チャネルの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである方法。
［Ｃ１５］
前記行方不明のパケットを求める要求を送信することをさらに備えるＣ１４に記載の方法。
［Ｃ１６］
前記アボート・タイマが終了したことを識別することと、
前記行方不明のパケットなしで動作を継続することと
をさらに備えるＣ１４に記載の方法。
［Ｃ１７］
前記行方不明のパケットなしで動作を継続することは、
前記送信シーケンスを終了させること、または、
前記行方不明のパケットなしで前記送信シーケンスを処理すること
のうちの１つを備えるＣ１６に記載の方法。
［Ｃ１８］
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価することと、
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いることとをさらに備え、
前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされるＣ１７に記載の方法。
［Ｃ１９］
前記送信シーケンスに関するメタデータを評価することと、
前記評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、前記長さが変更されるべきかを判定することと
をさらに備えるＣ１４に記載の方法。
［Ｃ２０］
装置であって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行うエミッタを備え、前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含み、
前記装置はさらに、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定するスキャナと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる起動モジュールとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、前記通信チャネルの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである装置。
［Ｃ２１］
前記エミッタは、前記行方不明のパケットを求める要求を送信するＣ２０に記載の装置。
［Ｃ２２］
前記アボート・タイマが終了したことを識別するビューアと、
前記行方不明のパケットなしで動作を継続するマネジャと
をさらに備えるＣ２０に記載の装置。
［Ｃ２３］
前記行方不明のパケットなしで動作を継続するマネジャは、
前記送信シーケンスを終了させる停止モジュール、または、
前記行方不明のパケットなしで前記送信シーケンスを処理するプログレッション・モジュール
のうちの１つを備えるＣ２２に記載の装置。
［Ｃ２４］
前記送信シーケンスのうちの少なくとも一部を評価するシーケンス・モジュールと、
前記送信シーケンスが終了または処理されるべきかを判定するために、前記評価の結果を用いる測定モジュールとをさらに備え、
前記判定は、前記評価の結果に基づいてなされるＣ２３に記載の装置。
［Ｃ２５］
前記送信シーケンスの転送に関するメタデータを評価する分析モジュールと、
前記評価の結果に少なくとも部分的に基づいて、前記長さが変更されるべきかを判定する計算機と
をさらに備えるＣ２０に記載の装置。
［Ｃ２６］
パケット通信を管理するように構成された少なくとも１つのプロセッサであって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行う第１のモジュールを備え、前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含み、
前記プロセッサはさらに、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定する第２のモジュールと、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる第３のモジュールとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、前記通信チャネルの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであるプロセッサ。
［Ｃ２７］
コンピュータ読取可能媒体を備えるコンピュータ・プログラム製品であって、
前記コンピュータ読取可能媒体は、
コンピュータに対して、通信チャネルを介して送信機との通信をさせるための第１のコード・セットを備え、前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含み、
前記コンピュータ読取可能媒体はさらに、
前記コンピュータに対して、前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを識別させるための第２のコード・セットと、
この判定がなされると、前記コンピュータに対して、アボート・タイマを開始させるための第３のコード・セットとを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、前記通信チャネルの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さであるコンピュータ・プログラム製品。
［Ｃ２８］
装置であって、
通信チャネルを介して送信機との通信を行う手段を備え、前記通信は、パケット・セットを送信シーケンスで転送することを含み、
前記装置はさらに、
前記送信シーケンスから、パケットが行方不明になっていることを判定する手段と、
この判定がなされると、アボート・タイマを開始させる手段とを備え、
前記アボート・タイマの持続時間は、前記通信チャネルの状態に基づいて可変であり、前記アボート・タイマの持続時間は、前記行方不明のパケットが、前記送信シーケンスの一部として収集される時間の長さである装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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