(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（Ｉａ）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法。    
【化４】
0005618047.tif 000026
【請求項２】
ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（ＩＩａ）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法。    
【化５】
0005618047.tif 000027
【請求項３】
ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（ＩＩＩａ）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法。    
【化６】
0005618047.tif 000028
【請求項４】
ポジトロン放出源である化合物（Ｉａ）    
【化４】
0005618047.tif 000029
【請求項５】
ポジトロン放出源である化合物（ＩＩａ）    
【化５】
0005618047.tif 000030
【請求項６】
ポジトロン放出源である化合物（ＩＩＩａ）    
【化６】
0005618047.tif 000031
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポジトロン断層撮影法と当該方法に用いるポジトロン放出化合物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ポジトロン断層撮影法は、ポジトロン放出源から放出されるポジトロン（陽電子）が消滅するときに生成される一対のγ線（消滅放射線）を電子に変換し、この電子を検知器で同時計数するものである。かかるポジトロン断層撮影法で使用する装置は、例えば特許文献１および２に開示されている。そして、このポジトロン断層撮影法では、ポジトロン放出源の分布や集積濃度を測定できることから、疾病の診断に利用されている。
【０００３】
詳しくは、例えば１８Ｆで標識されたフルオロデオキシグルコースを体内投与すると、癌細胞は正常細胞よりも盛んに分裂しグルコースを必要とすることから、癌細胞へより多く取り込まれる。その様子をポジトロン断層撮影装置により撮影すれば、フルオロデオキシグルコースの分布と集積濃度を測定できるため、癌病巣の有無やその大きさを把握することができる。
【０００４】
また、脳細胞も他の細胞よりエネルギー消費量が大きいことから、18Ｆ−フルオロデオキシグルコースを投与すると、脳により多く集積することがポジトロン断層撮影法により分かる。ところが、何らかの原因で一部の脳細胞がダメージを受けていると、その部分ではグルコースの取り込み量が低減する。従って、この場合には、脳機能の不全の有無をポジトロン断層撮影法により診断できることになる。
【０００５】
この様に、ポジトロン断層撮影法は、疾病の診断に適用できるものとして、今後の発展が大いに期待されている。
【０００６】
ところで、統合失調症の病態にはＮ−ｍｅｔｈｙｌ−Ｄ−ａｓｐａｒｔａｔｅ（ＮＭＤＡ）受容体の機能低下が関与しているグルタミン酸仮説が提唱されている（非特許文献１）。実際に、ＮＭＤＡ受容体のグリシン結合部位の内在性のアゴニストであるグリシンやＤ−セリンは、統合失調症患者の精神症状を改善する作用を有することが報告されている（非特許文献２）。そのため、統合失調症の治療薬として、ＮＭＤＡ受容体のグリシン結合部位を刺激するような薬剤が新規治療薬として期待されている。
【０００７】
一方、このＮＭＤＡ受容体近傍の細胞外グリシン濃度は、ＮＭＤＡ受容体近傍のグリア細胞（アストロサイト）に存在するグリシントランスポーター１（ＧｌｙＴ−１）によって制御されると考えられている。すなわち、ＧｌｙＴ−１に対する選択的な阻害薬は、細胞外グリシン濃度を上昇させ、ＮＭＤＡ受容体のグリシン結合部位を刺激して、ＮＭＤＡ受容体を活性化すると予想される。このため、近年、選択的なＧｌｙＴ−１阻害薬の開発が種々検討されている。
【０００８】
例えばＧｌｙＴ−１阻害薬であるサルコシン（Ｎ−メチルグリシン）が統合失調症の治療薬として有効であることが報告されている（非特許文献３）。その他にも、選択的にＧｌｙＴ−１活性を阻害する化合物が種々知られている（特許文献１〜３）。特表２００９−５４１２６２においてポジトロン放出化合物としてのＧｌｙＴ−１阻害薬が開示されている、本願発明はこれとは異なる構造のＧｌｙＴ−１阻害薬によってポジトロン断層撮影法に適した放射性薬剤を見出すことを目的とする。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】橋本謙二，伊豫雅臣，「精神分裂病のグルタミン酸仮説と新しい治療薬の創製」，日本神経精神薬理学雑誌，第２２巻，第３〜１３頁（２００２年）
【非特許文献２】Ｔｓａｉ，Ｇ．，Ｙａｎｇ，Ｐ．，Ｃｈｕｎｇ，Ｌ．Ｃ．  ｅｔ  ａｌ．，Ｄ−ｓｅｒｉｎｅ  ａｄｄｅｄ  ｔｏ  ａｎｔｉｐｓｙｃｈｏｔｉｃｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｓｃｈｉｚｏｐｈｒｅｎｉａ．Ｂｉｏｌ．Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ，４４,１０８１〜１０８９(１９８８).
【非特許文献３】Ｌａｎｅ，Ｈ．Ｙ．，Ｃｈａｎｇ，Ｙ．Ｃ．，Ｌｉｕ，Ｙ．Ｃ．  ｅｔ  ａｌ．，Ｓａｒｃｏｓｉｎｅ  ｏｒ  Ｄ−ｓｅｒｉｎｅ  ａｄｄ−ｏｎ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ａｃｕｔｅ  ｅｘａｃｅｒｂａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｃｈｉｚｏｐｈｒｅｎｉａ：ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ，ｄｏｕｂｌｅ−ｂｌｉｎｄ，ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｓｔｕｄｙ．Ａｒｃｈ．Ｇｅｎ．Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ，６２，１１９６〜１２０４（２００５）．
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】ＷＯ２００３−０８９４１１  Ａ１
【特許文献２】ＷＯ２００５−０３７７９２  Ａ１
【特許文献３】ＷＯ２００５−０３７７８１  Ａ２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
前述した様に、これまでにもポジトロン断層撮影法を脳機能検査に用いた例はあったものの、より具体的な脳疾患の診断に用いられたことはなかった。そこで、本発明が解決すべき課題は、具体的な脳疾患の診断に適用することができるポジトロン断層撮影法と、当該方法に用いるポジトロン放出化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らはＧｌｙＴ−１の選択的リガンドにポジトロンの放出能を有する置換基を導入してポジトロン断層撮影法を実施すれば、種々の疾病に関係するＧｌｙＴ−１の脳内における分布と集積濃度を明らかにできるのではとの着想を得た。ところが、ＧｌｙＴ−１へ選択的に結合すると謳われている化合物であっても、実際には脳内においてＧｌｙＴ−１以外の部位にも結合してしまい、正確な測定ができないものがあることが分かった。また、ＧｌｙＴ−１リガンドの中には、注射投与しても血液脳関門を通過できず、脳のポジトロン断層撮影法に適用できないものがあった。そこで本発明者らは、ポジトロン断層撮影法で使用できる化合物につき鋭意研究を重ねたところ、後述する化合物（I）、（II）又は(III)が血液脳関門の透過性に優れる上に、そのＧｌｙＴ−１への選択的結合性が特に優れることから、ポジトロン断層撮影法に適することを見出して、本発明を完成した。
【００１３】
すなわち本発明は、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（I）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法に関する。
【化１】
0005618047.tif 000002
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
更に、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣであるＣ１−６アルキル基又は１８ＦであるＣ１−６フルオロアルキル基である化合物（I）を用いるポジトロン断層撮影法に関する。
また、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（II）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法に関する。
【化２】
0005618047.tif 000003
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
更に、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣであるＣ１−６アルキル基又は１８ＦであるＣ１−６フルオロアルキル基である化合物（II）を用いる請求項２に記載のポジトロン断層撮影法に関する。
また、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法において、ポジトロン放出源として、化合物（III）を用いることを特徴とするポジトロン断層撮影法に関する。
【化３】
0005618047.tif 000004
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
更に、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣであるＣ１−６アルキル基又は１８ＦであるＣ１−６フルオロアルキル基である化合物（III）を用いるポジトロン断層撮影法に関する。
並びに、上記のポジトロン断層撮影法において、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣＨ３である化合物（I）を用いるポジトロン断層撮影法に関する。
また、上記のポジトロン断層撮影法において、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣＨ３である化合物（II）を用いるポジトロン断層撮影法に関する。
また、上記のポジトロン断層撮影法において、上記ポジトロン放出源として、Rが１１ＣＨ３である化合物（III）を用いるポジトロン断層撮影法に関する。
更に、本発明は、以下に記載するポジトロン放出源である化合物に関する。
ポジトロン放出源である化合物（I）
【化１】
0005618047.tif 000005
[式中、R はポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
ポジトロン放出源である化合物（II）
【化２】
0005618047.tif 000006
[式中、R はポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
ポジトロン放出源である化合物（III）
【化３】
0005618047.tif 000007
[式中、R はポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
また、  ポジトロン放出源である化合物（Ia）
【化４】
0005618047.tif 000008
に関する。
また、ポジトロン放出源である化合物（IIa）
【化５】
0005618047.tif 000009
に関する。
また、ポジトロン放出源である化合物（IIIa）
【化６】
0005618047.tif 000010
に関する。
【００１４】
本発明のポジトロン断層撮影法は、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するものであって、該ポジトロン放出源として化合物（I）、（II）又は(III)を用いることを特徴とする。
【化１】
0005618047.tif 000011
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【化２】
0005618047.tif 000012
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【化３】
0005618047.tif 000013
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【００１５】
なお、本発明の方法は、本発明の化合物である特定ポジトロン放出源を使いその崩壊を測定機器により検出する工程を含むものであり、医師の行為や機器による人体に対する作用を含んでおらず、産業上利用できる発明に該当する。
【００１６】
ここで「Ｃ１−６アルキル基」とは、炭素数が１〜６の直鎖状または分岐鎖状の脂肪族炭化水素を意味する。例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、tert‐ブチル基、ペンチル基、イソアミル基、ヘキシル基等が挙げられ、Ｃ１−４アルキル基が好ましく、Ｃ１−２アルキル基がより好ましく、特にメチル基が好ましい。
【００１７】
ここで「Ｃ１−６フルオロルキル基」とは、炭素数が１〜６の直鎖状または分岐鎖状のフッ素化脂肪族炭化水素を意味する。例えば、フルオロメチル基、フルオロエチル基、フルオロプロピル基、フルオロイソプロピル基、フルオロブチル基、フルオロイソブチル基、tert‐フルオロブチル基、フルオロペンチル基、フルオロイソアミル基、フルオロヘキシル基等が挙げられ、Ｃ１−４フルオロルキル基が好ましく、Ｃ１−２フルオロルキル基がより好ましく、特にフルオロエチル基が好ましい。
【００１８】
ここで「ポジトロン放出能」を有する放射性同位元素としては、１１Ｃ又は１８Ｆがより好ましく、特に１１Ｃが好ましい。
【００１９】
上記ポジトロン放出源である化合物（I）としては、Ｒが１１ＣＨ３である化合物（Iａ）が好適である。
【化４】
0005618047.tif 000014
【００２０】
上記ポジトロン放出源である化合物（II）としては、Ｒが１１ＣＨ３である化合物（IIａ）が好適である。
【化５】
0005618047.tif 000015
【００２１】
上記ポジトロン放出源である化合物（III）としては、Ｒが１１ＣＨ３である化合物（IIIａ）が好適である。
【化６】
0005618047.tif 000016
【００２２】
ポジトロン放出能を有さない上記化合物（Iａ）、(IIａ)および(IIIａ)の化学構造およびＧｌｙＴ−１阻害剤としての用途はすでに公知である。しかしながら、その放射性標識化合物ならびに放射性画像診断薬としての用途は知られていない。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の化合物（I）、（II）又は(III)は、血液脳関門の存在にも関わらず注射投与により速やかに脳内に到達することができる上に、ＧｌｙＴ−１へ選択的に結合することができる。よって、ポジトロン断層撮影法において当該化合物（I）、（II）又は(III)をポジトロン放出源として用いれば、脳内におけるＧｌｙＴ−１の分布と集積度を正確に測定することができる。従って、本発明方法は、ＧｌｙＴ−１と関係する疾病、例えば統合失調症、認知機能障害、不安神経症、又はうつ病などの精神神経疾患の診断に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】化合物（Ｉａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（Ｉａ）分布の経時的変化を示す図である。
【図２】ＧｌｙＴ−１阻害剤（ＡＬＸ−５４０７）を投与し、次いで化合物（Ｉａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（Ｉａ）分布の経時的変化を示す図である。
【図３】化合物（IIａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（IIａ）分布の経時的変化を示す図である。
【図４】ＧｌｙＴ−１阻害剤（ＡＬＸ−５４０７）を投与し、次いで化合物（IIａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（IIａ）分布の経時的変化を示す図である。
【図５】化合物（IIIａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（IIIａ）分布の経時的変化を示す図である。
【図６】ＧｌｙＴ−１阻害剤（ＡＬＸ−５４０７）を投与し、次いで化合物（IIIａ）を静脈注射投与した後の脳各部における化合物（IIIａ）分布の経時的変化を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明のポジトロン断層撮影法は、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するものであって、該ポジトロン放出源として、化合物（I）、（II）又は(III)を用いることを特徴とする。
【００２６】
【化１】
0005618047.tif 000017
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【化２】
0005618047.tif 000018
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【化３】
0005618047.tif 000019
[式中、Rはポジトロン放出能を有するＣ１−６アルキル基又はＣ１−６フルオロアルキル基を示す。]
【００２７】
本発明の方法は、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するポジトロン断層撮影法に関する。ポジトロン放出元素は、ポジトロン（陽電子）を放出しつつ徐々に崩壊する。このポジトロンは数ｍｍ以下の距離を進行する間に衝突によってエネルギーを失い、陰電子と結合して消滅する。その際、１対のγ線が互いに１８０°の反対方向へ放出される。ポジトロン断層撮影法では、これらのγ線を電子に変換して同時計測することによって、ポジトロンの消滅した位置を検出し、ポジトロン放出源の分布と集積度を測定するものである。
【００２８】
本発明の方法では、ポジトロン放出源として、上記化合物（I）、（II）又は(III)を用いる。化合物（I）、（II）又は(III)は血管脳関門に対して高い浸透性を有する上に、脳内においてＧｌｙＴ−１へ選択的に結合して他の部分に結合し難いことから、ポジトロン断層撮影法におけるポジトロン放出源として極めて優れている。
【００２９】
化合物（I）、（II）又は(III)において、Ｒ基としては[11Ｃ]Ｃ１−６アルキル基を例示することができる。Ｒ基が11ＣＨ３である化合物は、血管脳関門の透過性が特に高い上に、ＧｌｙＴ−１への選択性が優れることから、本発明の方法のポジトロン放出源として極めて優れている。
【００３０】
化合物(I)、（II）又は(III)の製造方法としては、ポジトロン放出元素の半減期を考慮すれば、最終合成ステップにおいてポジトロン放出元素であるＲ基を導入することが好ましい。その例を以下に示す。
【００３１】
上記式において、Ｒ基を導入する試薬はＲ基の種類による。例えば、Ｒ基が[１１Ｃ]Ｃ１−６アルキル基である場合には[１１Ｃ]Ｃ１−６アルキルのヨウ化物又は適当な脱離基（トリフレート等）を有するアルキルを用いる。
【化７】
0005618047.tif 000020
【化８】
0005618047.tif 000021
【化９】
0005618047.tif 000022
【００３２】
これらの試薬のうち、１１Ｃの半減期は２０分間であるので、Ｒ基が［１１Ｃ］Ｃ１−６アルキル基である化合物を製造するには、［１１Ｃ］Ｃ１−６アルキル基導入直前にそのヨウ化物又は適当な脱離基（トリフレート等）を有するアルキルをサイクロトロン等により調製した後、直ちにＲ基導入反応を行ったほうがよい。  
【００３３】
詳しくは、Ｒ基が１１ＣＨ３である化合物を製造するには、サイクロトロンにより加速した陽電子を目的とするポジトロン放出元素に応じたターゲット（ＴＧ）に照射して、ポジトロン放出元素を含む１１ＣＯ２を得る。この１１ＣＯ２を、ＬｉＡｌＨ４等により還元した上でヨウ化水素酸を作用させて１１ＣＨ３Ｉとし、得られた１１ＣＨ３Ｉと前駆体とを反応させることによって、化合物（I）、（II）又は(III)を合成することができる。
【００３４】
あるいは、得られた１１ＣＨ３Ｉを２００℃に加熱したＡｇＯＴｆカラムを通過させ、１１ＣＨ３ＯＴｆメチルトリフレートを調製し、前駆体とを反応させることによって、化合物（I）、（II）又は(III)を合成することもできる。
【００３５】
また、Ｒ基が１１ＣＨ３Ｉ以外の[11Ｃ]Ｃ１−６アルキル基である化合物を製造するには、11ＣＯ２が得られた段階で、目的とする[11Ｃ]Ｃ１−６アルキル基よりも炭素数が１つ少ないグリニヤール試薬、すなわち[11Ｃ]ＣＨ３ＣＨ２を導入したい場合にはＣＨ３ＭｇＢｒを加える。あとは上記と同様にして、[11Ｃ]Ｃ１−６アルキル基を導入することができる。
【００３６】
得られたポジトロン放出化合物は、注射剤とすることが好ましい。化合物（I）、（II）又は(III)の半減期は短いので、速やかに化合物を脳内に到達させる必要との理由である。注射剤の調製方法は常法に従えばよい。例えば、生理食塩水に溶解又は懸濁する。また、その際の濃度は、血管脳関門の透過能や化合物の放射活性等に依存するが、好適には副作用が生じず、かつ十分な測定が行える濃度とすればよい。例えば、Ｒ基が11ＣＨ３である注射剤の濃度は０．１〜０．５μｇ/ｍＬ程度とすることができる。
【００３７】
本発明のポジトロン断層撮影法は、公知のポジトロン断層撮影装置を用いて実施すればよい。具体的には、化合物（I）、（II）又は(III)を注射剤として被験者に投与した後、公知のポジトロン断層撮影装置により測定を行い、化合物（I）、（II）又は(III)の体内分布と集積度を測定する。そして、疾患とＧｌｙＴ−１との関係に関する情報に基き、特定疾患について診断することができる。例えば、海馬における化合物（I）、（II）又は(III)の分布が通常より少なく、ＧｌｙＴ−１の密度が減少していることを把握できれば、統合失調症におけるＮＭＤＡ受容体機能低下の診断として応用可能である。
【００３８】
化合物（I）、（II）又は(III)の投与量は常法に従えばよく、被験者の症状や状態、性別や年齢などにより適宜調節すればよい。例えばＲ基が１１ＣＨ３の化合物は１．５〜１０ｎｇ／ｋｇ体重程度とすることができ、注射剤の投与量としては１〜１０ｍＬとすればよい。
【００３９】
以上に述べた本発明の方法は、ＧｌｙＴ−１が関係する疾患の診断に有用である。
また、本発明に係るポジトロン放出化合物（I）、（II）又は(III)は、後述する実施例で示されている通り、静脈投与により血管脳関門を透過して脳へ達し、ＧｌｙＴ−１へ選択的に結合することによって、ＧｌｙＴ−１の脳内分布や集積度を測定することができた。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例により制限を受けるものではなく、本発明思想に適合し得る範囲で適宜変更を加えて実施することも可能であり、それらは本発明の技術的範囲に含まれる。
【００４１】
（製造例１）  １１Ｃメチルトリフレートの合成
サイクロトロン（住友重機械工業製、ＨＭ−１８）を使って１８ＭｅＶに加速した陽子を、純窒素ガスを封入したターゲットへ２０μＡの電流値で照射して、１４Ｎ（ｐ、α）１１Ｃ核反応により１１ＣＯ２を得た。この１１ＣＯ２を、冷却されたＬｉＡｌＨ4の０．１Ｍテトラヒドロフラン溶液（５００μＬ）へ導入した。次いで、Ｎ２ガスによりテトラヒドロフランを留去した後、ヨウ化水素酸（０．５ｍＬ）を加えた。生成したＣＨ３Ｉを蒸留し、２００℃に加熱した銀トリフレートカラムを通過させ、１１Ｃメチルトリフレートを調製した。
【００４２】
（製造例２）  ２−クロロ−３−（トリフルオロメチル）−Ｎ−[（Ｓ）−（（Ｓ）−１−[１１Ｃ]メチルピペリジン−２−イル）（チオフェン−３−イル）メチル]ベンズアミド（化合物（Iａ））の合成
２−クロロ−３−（トリフルオロメチル）−Ｎ−[（Ｓ）−（（Ｓ）−ピペリジン−２−イル）（チオフェン−３−イル）メチル]ベンズアミド（化合物（７））（１．０ｍｇ）をアセトン（０．２５ｍＬ）に溶解し、製造例１で得た１１Ｃメチルトリフレートを導入し、反応容器内の放射能が平衡に達した時点で導入を停止した。得られた反応混合液を下記条件の高速液体クロマトグラフィで精製し、目的化合物（Iａ）を得た。得られた化合物（Iａ）は、アスコルビン酸注射液（１００ｍｇ／ｍＬ、ニプロファーマ）を含む生理食塩水（５〜１０ｍＬ）に溶解し、０．２２μｍの滅菌フィルターを通して注射剤とした。
高速液体クロマトグラフィの条件
カラム：ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  ＯＤＳ−Ａ  １０´２５０ｍｍ（ＹＭＣ社製）
溶出液：アセトニトリル／５０ｍＭ酢酸：酢酸アンモニウム（１：１）＝３５０／６５０
流速：５ｍＬ／分
検出波長：２７０ｎｍ
得られた化合物（Iａ）の特性は、表１の通りである。
【００４３】
【表１】
0005618047.tif 000023
【００４４】
（製造例３）  ２−クロロ−３−（トリフルオロメチル）−Ｎ−[（Ｓ）−（（Ｓ）−１−[１１Ｃ]メチルピペリジン−２−イル）（フェニル）メチル]ベンズアミド（化合物（IIａ））の合成
２−クロロ−３−（トリフルオロメチル）−Ｎ−[（Ｓ）−フェニル（（Ｓ）−ピペリジン−２−イル）メチル]ベンズアミド（化合物（８））（０．５ｍｇ）をアセトン（０．５ｍＬ）に溶解し、製造例１で得た１１Ｃメチルトリフレートを導入し、反応容器内の放射能が平衡に達した時点で導入を停止した。得られた反応混合液を下記条件の高速液体クロマトグラフィで精製し、目的化合物（IIａ）を得た。得られた化合物（IIａ）は、アスコルビン酸注射液（１００ｍｇ／ｍＬ、ニプロファーマ）を含む生理食塩水（５〜１０ｍＬ）に溶解し、０．２２μｍの滅菌フィルターを通して注射剤とした。
高速液体クロマトグラフィの条件
カラム：ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  ＯＤＳ−Ａ  １０´２５０ｍｍ（ＹＭＣ社製）
溶出液：アセトニトリル／５０ｍＭ酢酸：酢酸アンモニウム（１：１）＝３５０／６５０
流速：５ｍＬ／分
検出波長：２７０ｎｍ
得られた化合物（IIａ）の特性は、表２の通りである。
【００４５】
【表２】
0005618047.tif 000024
【００４６】
（製造例４）  Ｎ−[（Ｓ）−（（Ｓ）−１−[１１Ｃ]メチルミペリジン−２−イル）（フェニル）メチル]チオフェン−２−カルボキシミド（化合物（IIIａ））の合成
Ｎ−[（Ｓ）−フェニル（（Ｓ）−ピペリジン−２−イル）メチル]チオフェン−２−カルボキシミド（化合物（９））（０．５ｍｇ）をアセトン（０．５ｍＬ）に溶解し、製造例１で得た１１Ｃメチルトリフレートを導入し、反応容器内の放射能が平衡に達した時点で導入を停止した。得られた反応混合液を下記条件の高速液体クロマトグラフィで精製し、目的化合物（IIIａ）を得た。得られた化合物（IIIａ）は、アスコルビン酸注射液（１００ｍｇ／ｍＬ、ニプロファーマ）を含む生理食塩水（５〜１０ｍＬ）に溶解し、０．２２μｍの滅菌フィルターを通して注射剤とした。
高速液体クロマトグラフィの条件
カラム：ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  ＯＤＳ−Ａ  １０´２５０ｍｍ（ＹＭＣ社製）
溶出液：アセトニトリル／５０ｍＭ酢酸：酢酸アンモニウム（１：１）＝２５０／７５０
流速：５ｍＬ／分
検出波長：２７０ｎｍ
得られた化合物（IIIａ）の特性は、表３の通りである。
【００４７】
【表３】
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【００４８】
（試験例１）  ポジトロン放出源化合物の取込量試験
測定実施日前夜から絶食させたアカゲザル（雄、体重５．９Ｋｇ）をモンキーチェアに座らせ、頭部固定装置により動物用ＰＥＴカメラ（浜松ホトニクス社製、ＳＨＲ−７７００）のガンドリー内に頭部を固定した。呼吸補正のために、トランスミッション計測を３０分間行なった。その後、上記製造例２で製造した注射剤を、１２６９ＭＢｑ静脈より投与し、９０分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。化合物（Ｉａ）の結果を図１に示す。
【００４９】
図１の結果の通り、Ｒ基が１１ＣＨ３である化合物（化合物（Ｉａ））は、血管脳関門の透過性に優れており、脳実質細胞へ非常によく取り込まれている。脳内分布は視床と線条体で若干高く、脳内動態は比較的早く、ピーク値が投与４０分後に見られ、その後ゆっくりと低下していた。既知のＧｌｙＴ−１の分布を反映し、視床における蓄積は、皮質領域と比べて高かった
【００５０】
（試験例２）  ポジトロン放出源化合物の取り込み阻害試験
各化合物のＧｌｙＴ−１に対する選択性を試験するために、静脈に留置したカニューレから、ＧｌｙＴ−１の特異的阻害薬であるＡＬＸ−５４０７（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、ＵＳＡ）を３  ｍｇ／Ｋｇの用量で、化合物（Iａ）を投与する３０分前に投与し、化合物（Ｉａ）の取込量を測定した。
【００５１】
具体的には、先ず、上記試験例１と同様の条件でトランスミッション計測をした後、ＡＬＸ−５４０７を静脈内注射により投与した。次いで３０分後に化合物（Iａ）を静脈内注射により投与し、９１分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。なお、比較対照のため、事前に何も投与しなかった試験例１の結果を、図１として載せた。
【００５２】
化合物（Iａ）の投与する３０分前に３ｍｇ／ＫｇのＧｌｙＴ−１阻害薬であるＡＬＸ−５４０７を前投与したところ、図２に示すように、投与の１０−２０分後にピークを示し、全ての領域で投与前に比較して有意な取り込み低下を示した。
【００５３】
（試験例３）  ポジトロン放出源化合物の取込量試験
測定実施日前夜から絶食させたアカゲザル（雄、体重５．５Ｋｇ）をモンキーチェアに座らせ、頭部固定装置により動物用ＰＥＴカメラ（浜松ホトニクス社製、ＳＨＲ−７７００）のガンドリー内に頭部を固定した。呼吸補正のために、トランスミッション計測を３０分間行なった。その後、上記製造例３で製造した注射剤を、１２８３ＭＢｑ静脈より投与し、９０分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。化合物（IIａ）の結果を図３に示す。
【００５４】
図３の結果の通り、Ｒ基が１１ＣＨ３である化合物（化合物（IIａ））は、血管脳関門の透過性に優れており、脳実質細胞へ非常によく取り込まれている。化合物（IIａ）の脳内移行性は検討した３化合物の中で最も高く、部位間の違いも化合物（Iａ）と同様に見られたが、９１分間のＰＥＴ計測中に化合物（Iａ）で見られたような明確なピークは認めなかった。
【００５５】
（試験例４）  ポジトロン放出減化合物の取り込み阻害試験
各化合物のＧｌｙＴ−１に対する選択性を試験するために、静脈に留置したカニューレから、ＧｌｙＴ−１の特異的阻害薬であるＡＬＸ−５４０７（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、ＵＳＡ）を３  ｍｇ／Ｋｇの用量で、化合物（IIａ）を投与する３０分前に投与し、化合物（IIａ）の取込量を測定した。
【００５６】
具体的には、先ず、上記試験例１と同様の条件でトランスミッション計測をした後、ＡＬＸ−５４０７を静脈内注射により投与した。次いで３０分後に化合物（IIａ）を静脈内注射により投与し、９１分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。なお、比較対照のため、事前に何も投与しなかった試験例３の結果を、図３として載せた。
【００５７】
化合物（IIａ）の投与する３０分前に３ｍｇ／ＫｇのＧｌｙＴ−１阻害薬であるＡＬＸ−５４０７を前投与したところ、図４に示すように、投与直後の脳内取り込みが増加し、その後徐々に低下していった。
【００５８】
（試験例５）  ポジトロン放出源化合物の取込量試験
測定実施日前夜から絶食させたアカゲザル（雄、体重５．２Ｋｇ）をモンキーチェアに座らせ、頭部固定装置により動物用ＰＥＴカメラ（浜松ホトニクス社製、ＳＨＲ−７７００）のガンドリー内に頭部を固定した。呼吸補正のために、トランスミッション計測を３０分間行なった。その後、上記製造例４で製造した注射剤を、１３７４ＭＢｑ静脈より投与し、９０分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。化合物（IIIａ）の結果を図５に示す。
【００５９】
図５に示す通り、化合物(IIIａ)は検討した３化合物の中でもっとも脳内移行性が低く、化合物（Iａ）に比較すると脳内動態が遅く、９１分間の計測時間内にはっきりとしたピークを示さず、その脳内分布は検討した３化合物の中でもっとも部位間の差が小さかった。
【００６０】
（試験例６）  ポジトロン放出減化合物の取り込み阻害試験
各化合物のＧｌｙＴ−１に対する選択性を試験するために、静脈に留置したカニューレから、ＧｌｙＴ−１の特異的阻害薬であるＡＬＸ−５４０７（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、ＵＳＡ）を３  ｍｇ／Ｋｇの用量で、化合物（IIIａ）を投与する３０分前に投与し、化合物（IIIａ）の取込量を測定した。
【００６１】
具体的には、先ず、上記試験例１と同様の条件でトランスミッション計測をした後、ＡＬＸ−５４０７を静脈内注射により投与した。次いで３０分後に化合物（IIIａ）を静脈内注射により投与し、９１分間のダイナミック計測を行なった。得られた画像を再構成した後、脳の各部位に関心領域（ＲＯＩ）を設定し、それぞれの領域における放射能動態を求めた。なお、比較対照のため、事前に何も投与しなかった試験例５の結果を、図５として載せた。
【００６２】
化合物（IIIａ）の投与する３０分前に３ｍｇ／ＫｇのＧｌｙＴ−１阻害薬であるＡＬＸ−５４０７を前投与したところ、図６に示すように、投与直後の脳内取り込みが増加し、その後低下傾向を示したものの、その変化の程度は検討した３化合物の中でもっとも小さかった。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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