(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水を含まない潤滑剤組成物であって、
１００質量部の前記潤滑剤組成物当たり、８５質量部を上回る量で存在する基油；
以下の式
【化１】
0005595500.tif 000015
（式中、Ｒは直鎖状又は分枝鎖状のＣ６〜Ｃ１８アルキル基であり且つｎは０〜５の数である）
を有する１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤；及び
酸化防止剤
を含む潤滑剤組成物。
【請求項２】
ｎが２から３までの数である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
Ｒが直鎖状又は分枝鎖状のＣ１２〜Ｃ１４アルキル基であり且つｎが３であり、且つ前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が、前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．０１〜０．１質量パーセントの量で存在する、請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が以下の式
【化２】
0005595500.tif 000016
（式中、ＲはＣ１２及びＣ１４アルキル基の混合物を含み且つｎは２．５であるか；又は
ＲはＣ１６及びＣ１８アルキル基の混合物を含み且つｎは２である）
を有する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
鋼物品がＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂによる腐食試験に合格するように鋼物品の腐食を低減させる、請求項１から４までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
前記基油がＡＰＩ群ＩＩの油として更に定義され且つ前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．０２〜０．０７質量パーセントの量で存在し、前記組成物が、リン及び／又は硫黄をそれぞれ含む第１及び第２の化合物を含む摩耗防止成分、アルコキシル化ブロックコポリマー乳化破壊剤、及びベンゾトリアゾール金属不活性化剤を更に含み、前記酸化防止剤が、２種のアミン酸化防止剤を更に含む、請求項１、２または５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記基油がＡＰＩ群ＩＩの油として更に定義され且つ前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．０２〜０．０７質量パーセントの量で存在し、前記酸化防止剤が、アミン酸化防止剤及びフェノール酸化防止剤を更に含み、前記潤滑剤組成物が、ベンゾトリアゾール金属不活性化剤を更に含む、請求項１、２または５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記基油がＡＰＩ群ＩＩの油として更に定義され且つ前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が前記組成物の全質量を基準として０．０２〜０．０７質量パーセントの量で存在し、前記酸化防止剤が、２種のアミン酸化防止剤及びフェノール酸化防止剤を更に含み、前記潤滑剤組成物が、ベンゾトリアゾール金属不活性化剤を更に含む、請求項１、２または５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
基油がＡＰＩ群ＩＩ又はＩＩＩの油として更に定義され、Ｒが直鎖状又は分枝鎖状のＣ１２〜Ｃ１４アルキル基であり且つｎが２〜３の数である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
鋼物品の腐食の低減方法において、前記方法が
Ａ．基油を提供する工程；
Ｂ．以下の式
【化３】
0005595500.tif 000017
（式中、Ｒは直鎖状又は分枝鎖状のＣ６〜Ｃ１８アルキル基であり且つｎは０〜５の数である）
を有する１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を提供する工程；
Ｃ．基油と１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤と酸化防止剤とを混合して、水を含まず、かつ０．１質量パーセント未満の１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む潤滑剤組成物を形成する工程；及び
Ｄ．潤滑剤組成物を鋼物品に塗布する工程
を含み、
その際、鋼物品がＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂによる腐食試験に合格し、前記基油が、１００質量部の前記潤滑剤組成物当たり、８５質量部を上回る量で存在する、前記方法。
【請求項１１】
前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が、前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．０１〜０．１質量パーセントの量で存在する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
ｎは３である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
前記１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が、前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．０２〜０．０７質量パーセントの量で存在する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号の優先権を主張し、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されている。
【０００２】
発明の背景
本発明は一般にアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤及び基油を含む潤滑剤組成物に関する。更に詳細には、アルキルエーテルカルボン酸の腐食防止剤は、炭素数６〜１８のアルキル鎖を含む。
【０００３】
関連技術の説明
潤滑剤組成物は一般に当該技術分野で周知であり、且つ油又は水ベースの組成物、即ち、大きな質量パーセンテージの非極性化合物又は大きな質量パーセンテージの水を含む組成物として広く分類されている。潤滑剤組成物は、典型的には、エンジン油、駆動系油、ギヤ油、自動及び手動トランスミッション用流体及び油、作動油、工業用ギヤ油、タービン油、さび及び酸化（Ｒ＆Ｏ）抑制油、圧縮機油、又は製紙機油等として更に分類される。これらの組成物はそれぞれ特別な仕様及び設計上の要求条件を有する。それにもかかわらず、ほとんどが腐食及び摩耗、レジストの熱的及び物理的破壊が最小限になるように設計されており、且つ酸化化合物及び金属フラグメントなどの共通の不純物の影響を最小限にすることができる。
【０００４】
ノニルフェノール腐食防止剤を含むものなどの、多くの油ベースの潤滑剤組成物は、多くの用途に存在するカルシウムイオン及び水との混和性が低く且つ物理的に破壊され易い、即ち、乳化する及び／又は相が水と混和する。その結果、かかる腐食防止剤を、量を減少させて使用して、乳化を低減し且つ相分離を促進させて、潤滑剤組成物がそのままで残り且つ水から分離されるようにする。しかしながら、使用される腐食防止剤の量を減少させることによって、潤滑剤組成物によって付与される腐食に対する保護機能も低下する。これらは商業的に及び実用的に望ましくない。従って、改良された潤滑剤組成物を開発する可能性が残ったままである。
【０００５】
本発明の概要及び利点
本発明は、基油及び以下の式
【化１】
0005595500.tif 000002
を有する１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む潤滑剤組成物を提供する。この式において、Ｒは直鎖状又は分枝鎖状のＣ６〜Ｃ１８アルキル基であり、ｎは０〜５の数である。本発明は、鋼物品の腐食を低減する方法も提供する。本方法は、基油を提供する工程及び１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を提供する工程を含む。本方法は、約０．１質量パーセント未満の１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む潤滑剤組成物を形成するために、基油と１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤とを混合する工程も含む。本方法は更に、潤滑剤組成物を鋼物品に塗布し、その際、鋼物品がＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂによる腐食試験に合格する工程を含む。
【０００６】
１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、低濃度で有効であり且つ種々の潤滑剤組成物において優れた抗乳化度及びカルシウム相溶性を示す傾向がある。更に、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、使用する時に、（例えば、拮抗性の）摩耗防止添加剤及び界面活性剤との負の相互作用を同時に最小にしながら、鋼物品の腐食を低減させる。
【０００７】
発明の詳細な説明
本発明は潤滑剤組成物を提供する。潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ８７４に従って及び当該技術分野で公知の、灰含有の又は無灰のものとして更に定義されてよい。典型的には、「無灰」との用語は、（有意な）量のナトリウム、カリウム、カルシウムなどの金属の欠如を意味する。当然のことながら、潤滑剤組成物は、灰含有の又は無灰のもののいずれかとして定義されることを特に制限されないことが理解されるべきである。
【０００８】
様々な実施態様において、潤滑剤組成物は、十分に配合された潤滑剤として又は代替的にエンジン油として更に記載されてよい。一実施態様において、「十分に配合された潤滑剤」との用語は、最終的な商業油である全最終組成物を意味する。この最終的な商業油は、例えば、界面活性剤、分散剤、酸化防止剤、消泡添加剤、流動点降下剤、粘性インデックス改善剤、摩耗防止添加剤、摩擦調整剤、及び他の慣用の添加剤を含んでよい。当該技術分野において、エンジン油とは、以下に記載される基油及び機能性添加剤を含むものを指す。潤滑剤組成物は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであり、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されている。潤滑剤組成物（以降、「組成物」と称される）は、基油の他に１種又は複数種のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含み、それぞれ以下に更に詳細に記載されている。
【０００９】
基油：
基油は特に限定されていないが、１種以上の潤滑粘性の油、例えば、天然及び合成の潤滑油又は基油及びそれらの混合物を含むものとして更に定義されてよい。一実施態様において、基油は更に潤滑剤として定義される。別の実施態様において、基油は更に潤滑粘性の油として更に定義される。更に別の実施態様において、基油は、自動車及びトラックのエンジン、2サイクル機関、航空ピストンエンジン、並びに舶用及び鉄道ディーゼルエンジンを含む、火花点火及び圧縮点火内燃機関のためのクランクケース潤滑油として更に定義される。あるいは、基油は更に、ガス機関、定置出力エンジン及びタービンに使用されるべき油として定義されてよい。基油は更に、重量又は軽量の機関油として定義されてよい。一実施態様において、基油は更に重量のディーゼル機関油として定義される。あるいは、基油は、例えば、米国特許第６，７８７，６６３号及び米国特許出願第２００７／０１９７４０７号（それぞれ本願明細書に明白に援用されている）に開示された、潤滑粘性の油又は潤滑油として記載されてよい。あるいは、基油は、機関油、駆動系油、ギヤ油、自動及び手動トランスミッション用流体又は油、作動油、工業用ギヤ油、タービン油、さび及び酸化（Ｒ＆Ｏ）抑制油、圧縮機油、又は製紙機油等において又はそれらとして使用されてよい。基油は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００１０】
基油は更に、原料基油として定義されてよい。あるいは、基油は更に、同じ製造業者の仕様に応じ且つ固有の式、製品識別番号、又はその両方によって識別される同じ仕様（供給源又は製造業者の場所に依存する）に単独の製造業者によって製造される成分として定義されてよい。基油は、蒸留、溶剤精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、及び再精製を含むが、これらに限定されない種々の異なるプロセスを使用して製造又は誘導されてよい。再精製した原料油は、典型的には、製造、混入、又は予備使用を通して導入された材料が実質的に存在しない。一実施態様において、当該技術分野で公知の通り、基油は更に原料基油スレートとして定義される。
【００１１】
あるいは、基油は、水素化分解、水素添加、水素化仕上、精製及び再精製した油又はその混合物から誘導されてよく又は１種以上のかかる油を含んでよい。一実施態様において、基油は更に天然又は合成の油及び／又はその組み合わせなどの潤滑粘性の油として定義される。天然の油としては、動物油及び植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）並びに液化石油及び溶媒処理又は酸処理の鉱物潤滑油、例えば、パラフィン、ナフテン又は混合パラフィン−ナフテン油が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１２】
種々の他の実施態様において、基油は更に石炭又はシェールから誘導された油として定義されてよい。好適な油の非限定の例としては、炭化水素油、例えば、重合及び共重合したオレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、及びそれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、及びジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、及びアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテル及びアルキル化ジフェニルスルフィド並びにそれらの誘導体、類似体、及び同族体が挙げられる。
【００１３】
更に別の実施態様において、基油は更に、末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化、又は同様の反応によって変性されている、１種以上の酸化アルキレン重合体及び共重合体及びその誘導体を含み得る合成油として定義されてよい。典型的には、これらの合成油は酸化エチレン又は酸化プロピレンの重合によって調製されて、ポリオキシアルキレンポリマーを形成し、これは更に反応して油を形成することができる。例えば、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキル及びアリールエーテル（例えば、１，０００の平均分子量を有するメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；５００〜１，０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；及び１，０００〜１，５００の分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）及び／又はそれらのモノ−及びポリカルボン酸エステル（例えば、テトラエチレングリコールの酢酸エステル、混合したＣ３〜Ｃ８脂肪酸エステル、又はＣ１３オキソ酸ジエステル）も使用してよい。
【００１４】
更に一層の実施態様において、基油として、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸及びアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、及びアルケニルマロン酸）と、種々のアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、及びプロピレングリコール）とのエステルを挙げてよい。これらのエステルの特殊な例としては、アジピン酸ジブチル、ジ（セバシン酸２−エチルヘキシル、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルジエステル；１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２−エチルヘキサン酸との反応によって形成された複合エステル、並びにそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。基油として又は基油に含まれるものとして有用なエステルとしては、Ｃ５〜Ｃ１２モノカルボン酸及びポリオール及びポリオールエーテルから形成されたもの、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、及びトリペンタエリトリトールも挙げられる。
【００１５】
基油は、精製された及び／又は再精製された油、又はそれらの組み合わせとして代替的に記載されてよい。精製されていない油は、典型的には、更なる精製処理をしないで天然又は合成の源から得られるものである。例えば、レトルト操作から直接得られる頁岩油、蒸留から直接得られる石油、又はエステル化プロセスから直接得られ且つ更に処理しないで使用されるエステル油は、全て本発明に利用できる。精製油は、典型的には１つ以上の特性を改善するためにそれらを精製することを除いて、未精製油と同等である。多くのかかる精製技術、例えば、溶媒抽出、酸又は塩基抽出、濾過、パーコレート法、及び類似の精製技術は当業者に公知である。再精製した油も再生された又は再処理された油として公知であり、しばしば使用済添加剤及び油分解生成物の除去に関する技術によって追加的に処理される。
【００１６】
基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）のBase Oil Interchangeability Guidelinesに規定される通りに代替的に記載されてよい。換言すれば、基油は、５つの基油の群：群Ｉ（硫黄含有率０．０３質量％を上回る、及び／又は９０質量％未満の飽和、粘度指数８０〜１２０）；群ＩＩ（硫黄含有率０．０３質量％以下、及び９０質量％以上の飽和、粘度指数８０〜１２０）；群ＩＩＩ（硫黄含有率０．０３質量％以下、及び９０質量％以上の飽和、粘度指数１２０以上）；群ＩＶ（全てのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；及び群Ｖ（群Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ又はＩＶに含まれていない他の全てのもの）の内の１つ又は２つ以上の組み合わせとして更に記載されてよい。一実施態様において、基油はＡＰＩ群Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びそれらの組み合わせからなる群から選択される。別の実施態様において、基油はＡＰＩ群ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される。更に別の実施態様において、基油は更にＡＰＩ群ＩＩ、ＩＩＩ、又はＩＶの油として更に定義され、且つ最大で約４９．９質量％、典型的には最大で約４０質量％まで、更に典型的には最大で約３０質量％まで、更に一層典型的には最大で約２０質量％まで、更に一層典型的には最大で約１０質量％まで及び更に一層典型的には最大で約５質量％までの潤滑油をＡＰＩ群Ｉ又はＶの油として含む。水素化処理、水素化仕上、水素化異性化又は他の水素化の更新プロセスによって調製された群ＩＩ及び群ＩＩ基剤が上記のＡＰＩ群ＩＩに含まれてよいことも考慮されている。更に、基油はフィッシャー・トロプシュ又はガス液化ＧＴＬ油を含んでよい。これらは例えば、米国特許出願第２００８／００７６６８７号に開示されており、本願明細書に明白に援用されている。
【００１７】
基油は典型的には、１００質量部の組成物当たり、７０〜９９．９質量部、８０〜９９．９質量部、９０〜９９．９質量部、７５〜９５質量部、８０〜９０質量部、又は８５〜９５質量部の量で組成物中に存在する。あるいは、基油は、１００質量部の組成物当たり、７０、７５、８０、８５、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、又は９９質量部を上回る量で存在してよい。種々の実施態様において、十分に配合された潤滑剤中の潤滑油の量（希釈剤又はキャリアオイルの存在を含む）は、約８０〜約９９．５質量パーセント、例えば、約８５〜約９６質量パーセント、例えば、約９０〜約９５質量パーセントである。当然のことながら、基油の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、これらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化してよい。
【００１８】
１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤：
１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、それぞれ以下の式；
【化２】
0005595500.tif 000003
（式中、Ｒは直鎖状又は分枝鎖状のＣ６〜Ｃ１８アルキル基であり且つｎは０〜５の数である）を有する。アルキル基は、分枝鎖状又は非分枝鎖状であってよく且つ更に、例えば、２−エチルブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、１−メチルペンチル、１，３−ジメチルブチル、ｎ−ヘキシル、１−メチルヘキシル、ｎ−ヘプチル、イソヘプチル、１，１，３，３−テトラメチルブチル、１−メチルヘプチル、３−メチルヘプチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、１，１，３−トリメチルヘキシル、１，１，３，３−テトラメチルペンチル、ノニル、デシル、ウンデシル、１−メチルウンデシル、ドデシル、１，１，３，３，５，５−ヘキサメチルヘキシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル又はオクタデシルとして定義されてよい。種々の実施態様において、ｎは１〜５、２〜５、３〜５、４〜５、２〜４、３〜４、１〜４、１〜３、又は１〜２の数である。一実施態様において、ＲはＣ１２／Ｃ１４アルキル基の混合物であり且つｎは２．５である。あるいは、ｎは１〜５、２〜５、３〜５、４〜５、２〜４、３〜４、１〜４、１〜３、又は１〜２の「平均」値を有するものとして更に定義されてよい。これらの実施態様において、「平均値」との用語は、典型的には、化合物の混合物が含まれる時のｎの平均値を意味する。当然のことながら、ｎは任意の値又は値の範囲、これらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方並びに実際値又は平均の（平均値）の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化してよい。
【００１９】
一実施態様において、ＲはＣ１６／Ｃ１８アルキル基の混合物であり且つｎは２である。更に別の実施態様において、Ｒは直鎖状又は分枝鎖状のＣ１２〜Ｃ１４アルキル基であり且つｎは約３である。あるいは、Ｒは、偶数の炭素原子又は奇数の炭素原子、又はその両方を有するアルキル基のブレンドを含んでよい。例えば、Ｒは、ｘ及びｙが奇数又は偶数である、Ｃｘ／Ｃｙアルキル基の混合物を含んでよい。あるいは、一方が奇数であってよく、他方が偶数であってよい。典型的には、ｘとｙは、互いに２だけ異なる数、例えば、６と８、８と１０、１０と１２、１２と１４、１４と１６、１６と１８、７と９、９と１１、１１と１３、１３と１５、又は１５と１７である。Ｒは３以上のアルキル基の混合物も含んでよく、そのそれぞれが偶数又は奇数の炭素原子を含んでよい。例えば、ＲはＣ９、Ｃ１０、Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、及び／又はＣ１５アルキル基の混合物を含んでよい。典型的には、Ｒがアルキル基の混合物である場合、それによって少なくとも２種のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が存在する。換言すれば、単一のアルキルエーテルカルボン酸は、同じ変数のＲによって表される２種の異なるアルキル基を有していない。従って、「アルキル基の混合物」との用語は、典型的には、１種の分子が特定のアルキル基を有し且つ第２の又は追加の化合物が他の種類のアルキル基を有する、アルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤の混合物を意味する。
【００２０】
従って、「１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤」との用語は、そのそれぞれが上記の式のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤である、単一の化合物又は化合物の混合物を記載してよいことが理解されるべきである。１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が腐食防止剤として作用するが、この作用に限定されない。前記の種々の１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤も、組成物において追加の使用又は機能を有してよい。
【００２１】
幾つかのアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、例えば、Ｋａｏ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  ＬＬＣ社製のＡＫＹＰＯ  ＲＬＭ  ２５及びＡＫＹＰＯ  ＲＯ  ２０  ＶＧとして市販されている。アルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、例えば、本願明細書に明白に援用される、米国特許第４，２１４，１０１号に教示される通り、酸化を介してアルコールエトキシレートから調製してもよい。アルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、米国特許第５，２３３，０８７号又は同第３，９９２，４４３号（それぞれ本願明細書に明白に援用される）に開示される通り、清浄剤アルコールのカルボキシルメチル化によって調製されてもよい。１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００２２】
１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、典型的には、１００質量部の組成物当たり、約０．０１〜約０．０７質量部の量で組成物中に存在している。種々の実施態様において、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、１００質量部の組成物当たり、約０．０１、０．０２、０．０３、０．０４、０．０５、０．０６、又は０．０７質量部の量で存在している。他の実施態様において、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、１００質量部の組成物当たり、約０．０１〜０．０７、０．０２〜０．０６、０．０３〜０．０５、又は０．０４〜０．０５質量部の量で存在している。更に別の実施態様において、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、１００質量部の組成物当たり、約０．１〜１質量部の量で存在してよい。種々の実施態様において、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、１００質量部の組成物当たり、０．０１〜０．２、０．０５〜０．２、０．１〜０．２、０．１５〜０．２質量部等の量で存在してよい。追加の非限定例の種々の好適な質量部としては、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９、及び１．０が挙げられる。当然のことながら、１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００２３】
添加剤：
組成物は、種々の化学的及び／又は物理的特性を改善するために追加的に１種以上の添加剤を含んでよい。１種以上の添加剤の非限定例としては、摩耗防止添加剤、金属の不動態化剤、防錆剤、粘性インデックス改善剤、流動点降下剤、分散剤、界面活性剤、及び減摩添加剤が挙げられる。１種以上の添加剤は、最初に導入される且つ上記される通り灰含有又は無灰であってよい。かかる組成物は、一般にエンジン油又は工業油、例えば、水圧流体、タービン油、Ｒ＆Ｏ（錆止め及び酸化防止の）油又は圧縮機油を意味する。
【００２４】
摩耗防止添加剤：
上で最初に導入される摩耗防止添加剤は特に限定されておらず、当該技術分野で公知であってよい。これは最初に導入され且つ上記される通り、灰含有又は無灰であってよい。一実施態様において、摩耗防止添加剤は、ＺＤＤＰ、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、及びそれらの組み合わせの群から選択される。あるいは、摩耗防止添加剤は、硫黄及び／又はリン及び／又はハロゲン含有化合物、例えば、硫化オレフィン及び植物油、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、アルキル化トリフェニルホスフェート、トリトリルホスフェート、トリクレジルホスフェート、塩素化パラフィン、アルキル及びアリールジ−及びトリスルフィド、モノ−及びジアルキルホスフェートのアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、エチル３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオネート、トリフェニルチオホスフェート（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエート及びそれらの混合物（例えば、トリス（イソノニルフェニル）ホスホロチオエート）、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［イソオクチル２−アセテート］、２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、例えば、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバメート、及び／又はそれらの組み合わせを含んでよい。一実施態様において、摩耗防止添加剤は、例えば、ホスホロチオネート及び／又はジチオホスフェートエステル中にリン及び硫黄を含む。摩耗防止添加剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００２５】
摩耗防止添加剤は、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．１〜２０質量部、０．５〜１５質量部、１〜１０質量部、５〜１０質量部、５〜１５質量部、５〜２０質量部、０．１〜１質量部、０．１〜０．５質量部、又は０．１〜１．５質量部の量で組成物中に存在する。あるいは、摩耗防止添加剤は、１００質量部の組成物当たり、２０質量部未満、１５質量部未満、１０質量部未満、５質量部未満、１質量部未満、０．５質量部未満、又は０．１質量部未満の量で存在してよい。当然のことながら、摩耗防止添加剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、これらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化してよい。
【００２６】
酸化防止剤：
好適な非限定の酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００２７】
好適な酸化防止剤の他の非限定例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば、２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ヒドロキノン及びアルキル化ヒドロキノン、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアレート、ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペート、及びそれらの組み合わせも利用してよい。
【００２８】
更に、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば、２，２’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド、及びそれらの組み合わせも使用してよい。
【００２９】
アルキリデンビスフェノール、例えば、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチル−フェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチラート］、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタレート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン、及びそれらの組み合わせを酸化防止剤として利用され得ることも考慮されている。
【００３０】
Ｏ−、Ｎ−及びＳ−ベンジル化合物、例えば、３，５，３’，５’−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセテート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセテート、及びそれらの組み合わせも利用してよい。
【００３１】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えば、ジオクタデシル−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）−マロネート、ジ−オクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−マロネート、ジ−ドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、及びそれらの組み合わせも酸化防止剤としての使用に好適である。
【００３２】
トリアジン化合物、例えば、２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、及びそれらの組み合わせも使用してよい。
【００３３】
追加の好適な、しかしながら非限定例の酸化防止剤としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ベンジルホスホネート、例えば、ジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルベンジルホスホネート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩、及びそれらの組み合わせも利用してよい。更に、アシルアミノフェノール、例えば、４−ヒドロキシラウルアニリド（ｈｙｄｒｏｘｙｌａｕｒａｎｉｌｉｄｅ）、４−ヒドロキシステアルアニリド、オクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメート。
【００３４】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、一価又は多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせとのエステルも使用してよい。更に、β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、一価又は多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせとのエステルも使用され得ることも考慮されている。１３−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と一価又は多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせとのエステルも使用してよい。更に、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル酢酸と、一価又は多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル���１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせとのエステルを利用してよい。
【００３５】
好適な酸化防止剤の追加の非限定例としては、窒素を含むもの、例えば、β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミド、例えば、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンが挙げられる。酸化防止剤の他の好適な非限定例としては、アミン酸化防止剤、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチル−ブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えばｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチル−アミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチル−フェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノアルキル化及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチル／ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化及びジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブト−２−エン、Ｎ，Ｎ−ビス（２，２，６，６−テトラメチルピ���リド−４−イル−ヘキサメチレンジアミン、ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル）セバケート、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オン及び２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００３６】
好適な酸化防止剤の更に一層の非限定例としては、脂肪族又は芳香族ホスフィット、チオジプロピオン酸の又はチオ二酢酸のエステル、又はジチオカルバミン酸もしくはジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１トリチアトリデカン及び２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。更に、硫化脂肪エステル、硫化脂肪及び硫化オレフィン、並びにそれらの組み合わせを使用してよい。酸化防止剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００３７】
１種以上の酸化防止剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．１〜２質量部、０．５〜２質量部、１〜２質量部、又は１．５〜２質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の酸化防止剤は、１００質量部の組成物当たり、２質量部未満、１．５質量部未満、１質量部未満、又は０．５質量部未満の量で存在してよい。当然のことながら、１種以上の酸化防止剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００３８】
金属不活性化剤：
様々な実施態様において、１種以上の金属不活性化剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の１種以上の金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、例えば、４−又は５−アルキルベンゾトリアゾール（例えば、トリアゾール）及びそれらの誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾール及び５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾール又はトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トリアゾール及び１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾール；及びアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば、１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾール及び１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トリアゾール、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００３９】
追加の非限定例の１種以上の金属不活性化剤としては、１，２，４−トリアゾール及びそれらの誘導体、例えば、３−アルキル（又はアリール）−１，２，４−トリアゾール、及び１，２，４−トリアゾール、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基；アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば、１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール；及びアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば、４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）及びビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００４０】
更に非限定例の１種以上の金属不活性化剤としては、硫黄含有複素環化合物、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール及びそれらの誘導体；及び３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。更に一層の非限定例の１種以上の金属不活性化剤としては、アミノ化合物、例えば、サリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジン及びそれらの塩、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。金属不活性化剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００４１】
１種以上の金属不活性化剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．０１〜０．１質量部、０．０５〜０．０１質量部、又は０．０７〜０．１質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の金属不活性化剤は、１００質量部の組成物当たり、０．１質量部未満、０．７質量部未満、又は０．５質量部未満の量で存在してよい。１種以上の金属不活性化剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００４２】
防錆剤及び摩擦調整剤：
様々な実施態様において、１種以上の防錆剤及び／又は摩擦調整剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の１種以上の防錆剤及び／又は摩擦調整剤としては、有機酸、そのエステル、金属塩、アミン塩及び酸無水物、例えば、アルキル−及びアルケニルコハク酸並びにそれらのアルコール、ジオール又はヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキル−及びアルケニルコハク酸の部分アミド、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシ−及びアルコキシエトキシカルボン酸、例えば、ドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸及びそれらのアミン塩、さらにはＮ−オレオイルサルコシン、ソルビタンモノオレエート、ナフテン酸鉛、アルケニルコハク酸無水物、例えば、ドデセニルコハク酸無水物、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロール及びそれらのアミン塩、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。追加の好適な非限定例の１種以上の防錆剤及び／又は摩擦調整剤としては、窒素含有化合物、例えば、第１級、第２級又は第３級の脂肪族又は脂環式アミン並びに有機酸及び無機酸のアミン塩、例えば、油溶性のアルキルアンモニウムカルボキシレート、さらには１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−３−（４−ノニルフェノキシ）プロパン−２−オール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。更に好適な非限定例の１種以上の防錆剤及び／又は摩擦調整剤は、複素環化合物、例えば以下のものを含む：置換イミダゾリン及びオキサゾリン、及び２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、リン含有化合物、例えば：リン酸部分エステルのアミン塩又はリン酸部分エステル、及びジアルキルジチオリン酸亜鉛、モリブデン含有化合物、例えば、モリブデンジチオカルバメート及び他の硫黄及びリン含有誘導体、硫黄含有化合物、例えば：バリウムジノニルナフタレンスルホネート、カルシウム石油スルホネート、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステル及びそれらの塩、グリセロール誘導体、例えば：グリセロールモノオレエート、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール及び２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール、及びそれらの組み合わせ。防錆剤及び摩擦調整剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００４３】
１種以上の防錆剤及び摩擦調整剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．０５〜０．５質量部、０．０１〜０．２質量部、０．０５〜０．２質量部、０．１〜０．２質量部、０．１５〜０．２質量部、又は０．０２〜０．２質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の防錆剤及び摩擦調整剤は、１００質量部の組成物当たり、０．５質量部未満、０．４質量部未満、０．３質量部未満、０．２質量部未満、０．１質量部未満、０．５質量部未満、又は０．１質量部未満の量で存在してよい。１種以上の防錆剤及び摩擦調整剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００４４】
粘性インデックス改善剤：
様々な実施態様において、１種以上の粘性インデックス改善剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の１種以上の粘性インデックス改善剤としては、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ビニルピロリドン／メタクリレートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリレートコポリマー及びポリエーテル、及びそれらの組み合わせが挙げられる。粘性インデックス改善剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。１種以上の粘性インデックス改善剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、１〜１質量部、２〜８質量部、３〜７質量部、４〜６質量部、又は４〜５質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の粘性インデックス改善剤は、１００質量部の組成物当たり、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、又は１質量部未満の量で存在してよい。１種以上の粘性インデックス改善剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００４５】
流動点降下剤：
様々な実施態様において、１種以上の流動点降下剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の流動点降下剤としては、ポリメタクリレート及びアルキル化ナフタレン誘導体、及びそれらの組み合わせが挙げられる。流動点降下剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。１種以上の流動点降下剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．１〜１質量部、０．５〜１質量部、又は０．７〜１質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の流動点降下剤は、１００質量部の組成物当たり、１質量部未満、０．７質量部未満、又は０．５質量部未満の量で存在してよい。１種以上の流動点降下剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００４６】
分散剤：
様々な実施態様において、１種以上の分散剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の１種以上の分散剤としては、ポリブテニルコハク酸アミド又はイミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体及び塩基性マグネシウム、カルシウム及びバリウムスルホネート及びフェノラート、コハク酸エステル及びアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、及びそれらの組み合わせが挙げられる。分散剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００４７】
１種以上の分散剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．１〜５質量部、０．５〜４．５質量部、１〜４質量部、１．５〜３．５質量部、２〜３質量部、又は２．５〜３質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の分散剤は、１００質量部の組成物当たり、５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５、又は１質量部未満の量で存在してよい。１種以上の分散剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００４８】
界面活性剤：
様々な実施態様において、１種以上の界面活性剤が組成物中に含まれ得る。好適な非限定例の１種以上の界面活性剤としては、過塩基化された又は中性の金属スルホン酸塩、フェノール石炭酸塩及びサリチル酸塩、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。界面活性剤は、２００９年８月７日に出願された米国特許出願第６１／２３２，０６０号に記載される通りであってよく、その開示はその全体が本願明細書に明白に援用されることも考慮されている。
【００４９】
１種以上の界面活性剤は、組成物中の量で特に限定されていないが、典型的には、１００質量部の組成物当たり、０．１〜５質量部、０．５〜４．５質量部、１〜４質量部、１．５〜３．５質量部、２〜３質量部、又は２．５〜３質量部の量で存在している。あるいは、１種以上の界面活性剤は、１００質量部の組成物当たり、５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５、又は１質量部未満の量で存在してよい。１種以上の界面活性剤の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００５０】
様々な実施態様において、組成物は実質的に水を含まない、例えば、５、４、３、２、又は１質量パーセント未満の水を含む。あるいは、組成物は０．５又は０．１質量パーセント未満の水を含むか又は水を含まなくてよい。当然のことながら、水の質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００５１】
本発明は、１種以上の金属不活性化剤、１種以上の酸化防止剤、１種以上の摩耗防止添加剤、及び本発明の１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む添加剤濃縮物パッケージも提供する。１種以上の添加剤は、最初に導入される且つ上記される通り灰含有又は無灰であってよい。様々な実施態様において、添加剤濃縮物パッケージは、上記のように１種以上の追加の添加剤を含んでよい。添加剤パッケージは、１００質量部の組成物当たり、０．１〜１質量部、０．２〜０．９質量部、０．３〜０．８質量部、０．４〜０．７質量部、又は０．５〜０．６質量部の量で組成物中に含まれてよい。添加剤濃縮物パッケージの質量パーセントは、任意の値又は値の範囲、それらの範囲内及び上記の値の全部及び部分の両方であってよく及び／又は上記の値及び／又は値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％等だけ変化する量で存在してよい。
【００５２】
上記の化合物の幾つかは、潤滑剤組成物中で相互作用し得るので、最終形態の潤滑剤組成物の成分は、最初に添加又は一緒に合わされるそれらの成分とは異なってよい。それによって形成される幾つかの生成物は、本発明の組成物をその意図する用途で使用する際に形成される生成物を含み、これらは容易に記載されない又は記載可能ではない。それにもかかわらず、全てのかかる変性、反応生成物、及び本発明の組成物をその意図する用途で使用する際に形成される生成物は、明らかに考慮されており且つこれによって本願明細書に含まれる。本発明の様々な実施態様は、１つ以上の変性、反応生成物、及び上記のように、組成物を利用して形成される生成物を含む。
【００５３】
鋼物品の腐食の低減方法：
本発明はまた、約０．１質量パーセント未満の１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む組成物を使用して鋼物品の腐食を低減するための方法を提供する。本方法は、基油を提供する工程及び１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を提供する工程を含む。本方法は、基油と１種以上のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤とを混合して組成物を形成し且つ該組成物を鋼物品に塗布して腐食を低減させる工程も含む。組成物を鋼物品に塗布した後、鋼物品はＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂによる腐食試験に合格する。
【００５４】
組成物の様々な実施態様の評価：
すぐ上に記載された通り、組成物は鋼物品の腐食を低減するために該物品に塗布されてよい。鋼物品を典型的にはＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して、腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。鋼物品がＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに合格するかどうかとは無関係に、組成物は典型的には３０、２５、２０、１５、１０、９、８、７、６、５、又は４分未満の乳化時間でＡＳＴＭ  Ｄ  １４０１にも合格する。更に、組成物は典型的には、以下により詳細に記載される改変された潤滑技術手法を使用して測定される通り、１．５、１．４５、１．４、１．３５、１．３、１．２５、１．２、１．１５、１．１、１．０５、又は１の濾過指数によって測定されるカルシウム相溶性を有する。
【００５５】
実施例
種々のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤（防止剤１〜９）は本発明によって形成され且つここで使用されている。２種の追加のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤（防止剤１０及び１１）も、本発明の腐食防止剤の代表的実施例であり且つここで使用されている。
【００５６】
防止剤１〜１１はそれぞれ潤滑剤組成物（組成物１〜１１）を形成するために使用される。これらの組成物はそれぞれ、その物品の腐食を低減させるために鋼物品に塗布される。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して、腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。防止剤１〜１１もそれぞれ使用して追加の潤滑剤組成物（組成物１２〜２２）を形成し、これらの組成物を測定して、ＡＳＴＭ  Ｄ  １４０１によって坑乳化度を、及びLubrication Engineering, 2000, 56(4), 第２２〜３１頁に記載された改変法によってカルシウム相溶性を決定する。この方法において、組成物の試料を、ブレンダー中で３３ｐｐｍのカルシウム及び０．１％の水の最終濃度水準までカルシウム含有界面活性剤で５分間処理し、次いで密封容器に７０℃で９６時間保存し、そして暗所にて室温で４８時間保存する。油に光沢があり且つ透明に見える場合、これをＡＦＮＯＲ  ＮＦ  Ｅ  ４８−６９０に従って０．８μｍのフィルタで濾過し、本方法に従って濾過指数として表されるフィルタ閉塞の程度を測定する。１に近い濾過指数が望ましい。不良が認識されるのは、沈殿が認められる場合、フィルタが濾過の間に閉塞される場合、又は２より大きな濾過指数が算出される場合である。
【００５７】
本発明を表さない３種の比較の腐食防止剤（比較の防止剤１〜３）もここで使用する。これらの比較の防止剤を使用して比較の潤滑剤組成物（比較の組成物１〜６）を形成する。比較の組成物１〜３を鋼物品に塗布して該物品の腐食を低減する。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。比較の組成物４〜６を測定して、ＡＳＴＭ  Ｄ  １４０１に従って抗乳化度を決定し且つ上に引用した改変された潤滑技術手法に従ってカルシウム相溶性を決定する。これらの評価の結果を以下に示す。
【００５８】
防止剤１の形成：アルキルエトキシレートのカルボキシメチル化
ナトリウムｔ−ブトキシド（３．３４ｇ、３５．６ミリモル）を１００℃で１７．５ｍｌのＬＩＡＬ１２５に溶解する。得られた透明で且つ粘性の溶液を、６０℃に保持したクロロ酢酸ナトリウム（４．１１ｇ、３５．３ミリモル）とＬＩＡＬ１２５（合計２．５ｍＬ、８１．１ミリモル）との混合物中にカニューレによって移す。得られた混合物を１００℃まで２０時間加熱し、次いで室温まで冷却し、２５ｍｌのアセトンでゆっくりと希釈する。白色の沈殿が形成され、これを濾過によって回収し且つアセトンで洗浄する。濾過ケークを水に溶解させ、ｐＨを１Ｍの水性ＨＣｌで３未満に調整する。得られた混合物を酢酸エチルで３回抽出し、合わせた有機抽出物を塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し且つ濃縮すると、ＬＩＡＬ１２５のカルボキシルメチル化生成物が得られる。この生成物を、フラッシュクロマトグラフィーで精製する。ＬＩＡＬ１２５は、Ｓａｓｏｌ社から入手可能な２０７ｇ／ｍの分子量を有するＣ１２〜Ｃ１５アルキルアルコールである。
【００５９】
防止剤２の形成：アルコールエトキシレートの酸化のためのジョーンズ法
５００ｍＬの丸底フラスコに１００ｍｌのアセトンに溶解したＴＯＭＡＤＯＬ２３−１（１０ｇ）を装入する。ジョーンズ試薬を滴下漏斗により滴加する。溶液は暗緑色になる。橙色／赤色が持続する限り試薬を添加する。過剰のジョーンズ試薬を、数ｍＬのイソプロパノールの添加によってクエンチする。完了時に、混合物を１００ｍｌの水で希釈し、その後、１００ｍｌの酢酸エチルで希釈する。有機層を抽出し、１ＮのＨＣｌ及び塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し且つ濃縮すると、所望のエーテルカルボン酸が淡青色の油状物として得られる。ＴＯＭＡＤＯＬ２３−１は、Ａｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ社のＣ１２〜Ｃ１３アルキルの１モルのエトキシレートである。
【００６０】
防止剤３の形成：アルコールエトキシレートの酸化のためのＴＥＭＰＯ／ＮａＣｌＯ２法
機械攪拌器を備えた５Ｌの三口丸底フラスコに、ＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＴＤＡ−３（１１０．１ｇ、０．３３９モル；Ｃ１３アルキル３モルのエトキシレート、ＢＡＳＦ）、ＴＥＭＰＯ（３．７１ｇ、０．０２４モル）、アセトニトリル（１．６９Ｌ）及び０．６７Ｍのリン酸ナトリウム緩衝液（１．２５Ｌの０．６７ＭのＮａＨ２ＰＯ４と０．６７ＭのＮａ２ＨＰＯ４との１：１混合物）を装入する。反応混合物を撹拌しながら４０℃に加熱し、約２０％のＮａＣｌＯ２溶液（３３５ｍｌの水中に８０％のＮａＣｌＯ２（７６．６ｇ、０．６８モル）を溶解して調製する）を滴下漏斗によって添加し、その後、２０％の漂白液（１６２ｍｌの水中に市販の漂白剤（９．６１ｇ、０．００７モル）を希釈して調製する。市販の漂白剤は５．２５％のＮａＯＣｌである）を添加する。両方の溶液の残りの部分を、２時間にわたり同時に添加する。
【００６１】
完了時（約６〜１２時間）に反応物を室温に冷却し且つ１Ｌの水でクエンチする。ｐＨは、ＮａＯＨを添加し、その後、氷冷の水性亜硫酸ナトリウムを添加して調整する。得られる溶液を２０分間撹拌し、その後、５００ｍｌの酢酸エチルを添加する。１５分間撹拌した後、有機層を分離し且つ廃棄する。２００ｍｌの追加の酢酸エチルを添加し、この溶液を濃ＨＣｌでｐＨ２に酸性化する。有機層を分離し、水性層をもう２部の酢酸エチルで洗浄する。有機層を合わせ、水、塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、そして濃縮する。生成物は淡黄色の油状物である。
【００６２】
防止剤４〜９の形成：
防止剤４〜９は、上記のジョーンズ法又はＴＥＭＰＯ法のいずれかを用いて形成する。
【００６３】
防止剤４：ＮＯＶＥＬ  ＴＤＡ−１、Ｓａｓｏｌ社、Ｃ１３アルキル１モルのエトキシレート、ジョーンズ法
【００６４】
防止剤５：ＮＯＶＥＬ  ２３Ｅ１、Ｓａｓｏｌ社、Ｃ１２／Ｃ１３アルキル１モルのエトキシレート、ジョーンズ法
【００６５】
防止剤６：ＡＥ−２、Ｐｒｏｃｔｏｒ  ＆  Ｇａｍｂｌｅ社、Ｃ１２／Ｃ１４アルキル２モルのエトキシレート、ＴＥＭＰＯ法
【００６６】
防止剤７：ＮＥＯＤＯＬ２３−２、Ｓｈｅｌｌ社、Ｃ１２／Ｃ１３アルキル２モルのエトキシレート、ＴＥＭＰＯ法
【００６７】
防止剤８：ＮＥＯＤＯＬ２３−３、Ｓｈｅｌｌ社、Ｃ１２／Ｃ１３アルキル３モルのエトキシレート、ＴＥＭＰＯ法
【００６８】
防止剤９：ＴＥＲＧＩＴＯＬ１５−ｓ−３、Ｄｏｗ社、Ｃ１５アルキル３モルのエトキシレート、ＴＥＭＰＯ法
【００６９】
防止剤１０及び１１：
防止剤１０はＣ１６／Ｃ１８アルキル２モルのエトキシレートである。
【００７０】
防止剤１１はＣ１２／Ｃ１４アルキル２．５モルのエトキシレートである。
【００７１】
組成物１〜１１及び比較の組成物１〜３：
組成物１〜１１を、それぞれ、０．０５質量％の上記の防止剤１〜１１を使用して調製し、さらにそれぞれ０．２質量％でフェノール酸化防止剤とアルキル化のジフェニルアミン酸化防止剤とのブレンド、０．０５質量％でトリアゾール金属不活性化剤、及び残りの群ＩＩの基油を含む。パーセントは基油の質量に基づく質量パーセントである。
【００７２】
比較の組成物１〜３は、本発明の防止剤１〜１１をＩＲＧＡＣＯＲ  Ｌ１２、ＭＯＮＡＣＯＲ３９、及びＫ−Ｃｏｒｒ１００の内の１つと交換することを除いて、すぐ上に記載された方法と同じ方法で調製する。ＩＲＧＡＣＯＲ  Ｌ１２は、ＢＡＳＦ社から市販のアルケニルコハク酸半エステルである。ＭＯＮＡＣＯＲ３９は、Ｕｎｉｑｅｍａ社から市販のアスパラギン酸エステルである。Ｋ−Ｃｏｒｒ１００は、Ｋｉｎｇ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社から市販のエステル／アミド／カルボキシレートベースの添加剤である。形成後、組成物１〜１１及び比較の組成物１〜３を、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂを用いて評価し、この結果をすぐ下に示す。
【表１】
0005595500.tif 000004
【００７３】
すぐ上に示したデータは、本発明の種々のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む組成物１〜１１によって、鋼物品が腐食に関するＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに合格できることを証明する。特に、本発明のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、市販の材料ＩＲＧＡＣＯＲ  Ｌ１２及びＭＯＮＡＣＯＲ３９が使用されるのと同じ処理速度で、及びＫ−Ｃｏｒｒ１００が使用される処理速度よりも遅い処理速度で、効果的である。
【００７４】
組成物１２〜２２及び比較の組成物４〜６：
組成物１２〜２２を、０．１０質量％の上記の防止剤１〜１１、０．２質量％でフェノール酸化防止剤とアルキル化ジフェニルアミン酸化防止剤とのブレンド、０．０５質量％でトリアゾール金属不活性化剤、及び残りの群ＩＩの基油を用いて調製する。パーセントは基油の質量に基づいて質量パーセントである。比較の組成物４〜６は、本発明の防止剤をＩＲＧＡＣＯＲ  Ｌ１２、ＭＯＮＡＣＯＲ３９、及びＫ−Ｃｏｒｒ１００と交換することを除いて、すぐ上に記載された方法と同じ方法で調製する。形成後に、組成物１２〜２２及び比較の組成物４〜６を試験して、ＡＳＴＭ  Ｄ  １４０１に従って抗乳化度を測定し且つ上に引用した改変された潤滑技術手法に従ってカルシウム相溶性を測定する。これらの評価の結果を以下に示す。
【００７５】
ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１に関して、３ｍｌの乳剤層をそれぞれの組成物において形成するために要求される時間（分）を測定する。油、水、及び乳剤相（表中で油／水／乳剤として表される）のそれぞれの体積をｍｌで記録する。カルシウム相溶性を上に引用した改変された潤滑技術技法に従って測定する。組成物の試料を、ブレンダー中で３３ｐｐｍのカルシウム及び０．１％の水の最終濃度水準までカルシウム含有界面活性剤で５分間処理し、次いで密封容器に７０℃で９６時間保存し、そして暗所にて室温で４８時間保存する。油に光沢があり且つ透明に見える場合、これをＡＦＮＯＲ  ＮＦ  Ｅ  ４８−６９０に従って０．８μｍのフィルタで濾過し、本方法に従って濾過指数として表されるフィルタ閉塞の程度を測定する。１に近い濾過指数が望ましい。不良が認識されるのは、沈殿が認められる場合、フィルタが濾過の間に閉塞される場合、又は２より大きな濾過指数が算出される場合である。
【表２】
0005595500.tif 000005
【００７６】
すぐ上に示したデータは、本発明の種々のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤が、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５Ｂに関して上に略述した優れた結果を提供することに加えて、優れた抗乳化度及びカルシウム相溶性をも提供する。更に詳細には、本発明の種々のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤によって、鋼物品はＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂを用いて測定されるような腐食への耐性を有すると同時に、抗乳化度及びわずかなカルシウム含有界面活性剤との不相溶性の問題を回避することができる。従って、本発明の種々のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤によって、潤滑剤組成物はより優れた耐食性を有し、同時に典型的な市販の製品を悩ます抗乳化度及び不相溶性の問題に対処することができる。
【００７７】
組成物２３〜３０及び比較の組成物７〜１６：
組成物２３〜３０は、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．４８質量％の下記の添加剤の組み合わせ、０．０４質量％のグリセロールモノオレエート及び様々な量の防止剤１０を含む。
【００７８】
比較の組成物７〜１６は、同じ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油、同じ０．４８質量％の添加剤の組み合わせ、及び同じ０．０４質量％のグリセロールモノオレエートを組成物２３〜３０として含む。しかしながら、比較の組成物７〜１１は、防止剤１０の代わりに種々の量のＩｒｇａｃｏｒ  ＮＰＡを使う。比較の配合物１２〜１６は、防止剤１０の代わりに種々の量のＩｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２を使う。Ｉｒｇａｃｏｒ  ＮＰＡはノニルフェノキシ酢酸である。Ｉｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２はコハク酸部分エステルの混合物である。
【表３】
0005595500.tif 000006
組成物２３〜３０及び比較の組成物７〜１６をそれぞれ鋼物品に塗布して該物品の腐食を低減させる。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５Ｂに従って評価して腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。これらの評価の結果をすぐ下に示す。
【表４】
0005595500.tif 000007
【表５】
0005595500.tif 000008
【００７９】
組成物３１〜３７及び比較の組成物１７〜２１：
組成物３１〜３４は、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．３０質量％の下記の添加剤の組み合わせ、及び様々な量の防止剤１０を含む。組成物３５〜３７も、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．３０質量％の下記の添加剤の組み合わせ、及び様々な量の防止剤１０を含む。
【００８０】
比較の組成物１７及び１８は、同じ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油及び同じ０．３０質量％の添加剤の組み合わせを組成物３１〜３４として含む。その上、比較の組成物１９〜２１は、同じ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油及び同じ０．３０質量％の添加剤の組み合わせを組成物３５〜３７として含む。しかしながら、比較の組成物１７及び１８並びに１９〜２１は、防止剤１０の代わりに種々の量のＩｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２を使う。Ｉｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２はコハク酸部分エステルの混合物である。
【表６】
0005595500.tif 000009
組成物３１〜３７及び比較の組成物１７〜２１をそれぞれ鋼物品に塗布して該物品の腐食を低減させる。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。これらの評価の結果をすぐ下に記載する。
【表７】
0005595500.tif 000010
【００８１】
組成物３８〜４５及び比較の組成物２２〜２６：
組成物３８〜４１は、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．４０質量％の下記の添加剤の組み合わせ、０．００５質量％のグリセロールモノオレエート、及び様々な量の防止剤１０を含む。組成物４２〜４５も、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．４０質量％の下記の添加剤の組み合わせ、０．００５質量％のグリセロールモノオレエート、及び様々な量の防止剤１０を含む。
【００８２】
比較の組成物２２〜２４は、同じ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油、同じ０．４０質量％の添加剤の組み合わせ、及び同じ０．００５質量％のグリセロールモノオレエートを組成物３８〜４１として含む。その上、比較の組成物２５及び２６は、同じ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油及び同じ０．４０質量％の添加剤の組み合わせ、及び同じ０．００５質量％のグリセロールモノオレエートを組成物４２〜４５として含む。しかしながら、比較の組成物２２〜２６は、防止剤１０の代わりに種々の量のＩｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２を使う。
【表８】
0005595500.tif 000011
組成物３８〜４５及び比較の組成物２２〜２６をそれぞれ鋼物品に塗布して該物品の腐食を低減させる。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。これらの評価の結果をすぐ下に示す。
【表９】
0005595500.tif 000012
【００８３】
組成物４６〜５３及び比較の組成物２７〜３２：
組成物４６〜４９は、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．４８質量％の下記の添加剤の組み合わせ、０．０４質量％のグリセロールモノオレエート、及び様々な量の防止剤１０を含む。組成物５０〜５３も、本発明に従って形成され、且つ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ  ４６基油、０．４８質量％の下記の添加剤の組み合わせ、０．０４質量％のグリセロールモノオレエート、及び様々な量の防止剤１０を含む。
【００８４】
比較の組成物２７〜３０は、同じ群ＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油、同じ０．４８質量％の添加剤の組み合わせ、及び同じ０．０４質量％のグリセロールモノオレエートを組成物４６〜４９として含む。その上、比較の組成物３１及び３２は、同じ群ＩＩＩのＩＳＯ  ＶＧ基油及び同じ０．４８質量％の添加剤の組み合わせ、及び同じ０．０４質量％のグリセロールモノオレエートを組成物５０〜５３として含む。しかしながら、比較の組成物２７〜３２は、防止剤１０の代わりに種々の量のＩｒｇａｃｏｒ  Ｌ１２を使う。
【表１０】
0005595500.tif 000013
組成物４６〜５３及び比較の組成物２７〜３２をそれぞれ鋼物品に塗布して該物品の腐食を低減させる。鋼物品をＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに従って評価して腐食が発生するかどうか及び物品が試験に合格するかどうかを決定する。これらの評価の結果をすぐ下に示す。
【表１１】
0005595500.tif 000014
【００８５】
上記の表に示したデータは、アルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤を含む本発明の組成物によって、鋼物品が腐食に関するＡＳＴＭ  Ｄ  ６６５  Ｂに合格できることを証明する。実際に、本発明のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、一般に、多くの場合に同じか又はそれより遅い処理速度で、市販の材料より優れているとは言わないまでも同程度に働く。その上、本発明のアルキルエーテルカルボン酸腐食防止剤は、限定されないが、水圧流体、タービン油、Ｒ＆Ｏ油、及び圧縮機油を含む、様々な配合物中で働く。
【００８６】
添付の特許請求の範囲は、添付の特許請求の範囲内に入る特定の実施態様の間で変化し得る、詳細な説明に記載された特定の化合物、組成物、又は方法を表現するために制限されないことが理解されるべきである。特定の特徴又は様々な実施態様の態様を記載するために本願明細書に依存するマーカッシュ群に関して、異なる、特別な、及び／又は予想外の結果が、全ての他のマーカッシュ要素から独立するそれぞれのマーカッシュグループの各要素から得られてよいことが理解されるべきである。マーカッシュグループのそれぞれの要素は、添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に個別に及び／又は組み合わせて依存されてよく且つこれに適切な根拠を提供する。
【００８７】
本発明の種々の実施態様を記載する際に依存される任意の範囲及び部分範囲が、添付の特許請求の範囲内に独立して及び一括して入ることも理解されるべきであり、かかる値が明白にそこに記載されていない場合でも、そこに全体及び／又は部分値を含む全ての範囲を記載し且つ考慮することが理解される。当業者は容易に、計数範囲及び部分範囲が十分に本発明の様々な実施態様を記載し且つ可能にし、かかる範囲及び部分範囲が更に関連の２分の１、３分の１、４分の１、５分の１など詳細に記載されてよいことを認識している。たった１つの実施例として、「０．１〜０．９の」範囲は、下部３分の１、即ち、０．１〜０．３、中部３分の１、即ち、０．４〜０．６、及び上部３分の１、即ち、０．７〜０．９に更に詳細に記載されてよく、これは個別に及び一括して添付の特許請求の範囲内であり、添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に個別に及び／又は一括して依存され且つこれに適切な根拠を提供し得る。更に、「少なくとも」、「より大きい」、「未満」、「わずか」等の範囲を定義又は変更する用語に関して、かかる用語が部分範囲及び／又は上限又は下限を含むことが理解されるべきである。別の実施例として、「少なくとも１０」の範囲は固有に少なくとも１０〜３５の部分範囲、少なくとも１０〜２５の部分範囲、２５〜３５の部分範囲等を含み、各部分範囲は添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に個別に及び／又は一括して依存されてよく且つこれに適切な根拠を提供する。最終的には、開示された範囲内の個々の数は、添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に依存されてよく且つこれに適切な根拠を提供する。例えば、「１〜９の」範囲は、様々な個々の整数、例えば、３、並びに小数点（又は分数）を含む個々の数、例えば、４．１を含み、これは添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に依存されてよく且つこれに適切な根拠を提供する。
【００８８】
本発明は例示的に記載されており、且つ使用される用語は限定というよりはむしろ説明の類の単語を意図していると理解されるべきである。上記の教示を考慮すると、本発明の多くの改変及び変更が可能であり、且つ本発明は詳細に記載されたもの以外も実施してよい。