(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の像担持体と、
該第１の像担持体上に画像を形成する第１の画像形成手段と、
該第１の像担持体上に形成された画像が一次的に転写される中間転写ベルトと、
該第１の像担持体上から該中間転写ベルト上に画像を一次転写する一次転写手段と、
該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、
該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体と、
該第２の像担持体上に画像を形成する第２の画像形成手段と、
該第２の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、
前記第２の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、
前記記録媒体搬送ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該記録媒体搬送ベルトを回転駆動させる駆動ローラと、を備えた画像形成装置において、
前記記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動を検知する速度変動検知手段と、
前記速度変動検知手段の検知結果に基づいて、前記記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動を低減するように前記駆動ローラの駆動を制御する駆動制御手段とを有しており、
前記速度変動検知手段は、前記第１の像担持体に形成された後に前記中間転写ベルトを介して前記記録媒体搬送ベルト上に転写されたパターン画像を検知する、前記記録媒体搬送ベルトのおもて面に対向して配設されたパターン画像検知手段を有し、
前記駆動制御手段は、前記パターン画像検知手段が検知した検知データから前記記録媒体搬送ベルトの駆動ローラ１回転周期の速度変動を求めて、その速度変動が低減するように前記駆動ローラの駆動制御を行なうものであり、
記録媒体搬送ベルト回転方向における前記二次転写位置と前記パターン画像検知手段によるパターン画像の検知位置との間隔が、前記駆動ローラの円周長の非自然数倍であり、
前記パターン画像検知手段が検知した検知データから前記第１の像担持体の周期的な速度変動を求め、その速度変動が低減するように前記第１の像担持体の駆動制御を行なう第１の像担持体駆動制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１記載の画像形成装置において、
中間転写ベルト回転方向における前記一次転写位置と前記二次転写位置との間隔が、上記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の画像形成装置において、
上記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、上記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリンタ、ファクシミリ、複写機などの画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、黒色を含む複数色の画像をそれぞれの色に対応した像担持体上に形成する複数の画像形成部が設けられた画像形成装置が知られている（特許文献１など）。
【０００３】
特許文献１に記載の画像形成装置には、黒色の画像形成部で形成した黒色画像を記録媒体上に直接転写する直接転写位置と、残りの他色の画像形成部から中間転写ベルト上に一次転写された他色画像を中間転写ベルト上から記録媒体上に二次転写する二次転写位置とがある。この二次転写位置は前記直接転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側に位置している。中間転写ベルトは複数のローラ部材によって回転可能に張架されており、前記複数のローラ部材の１つである駆動ローラによって中間転写ベルトを回転させる。また、前記直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する記録媒体搬送ベルトが、記録媒体搬送ベルト駆動ローラを含む複数のローラ部材によって回転可能に張架されている。特許文献１に記載の画像形成装置では、記録媒体搬送ベルトによって記録媒体を前記二次転写位置と前記直接転写位置とを通過させて、前記二次転写位置から記録媒体上に転写された他色画像と前記直接転写位置から記録媒体上に転写された黒色画像とを記録媒体上で重ね合わせて記録媒体上にフルカラー画像を形成する。また、記録媒体搬送ベルトによって記録媒体を担持搬送することで、前記二次転写位置と前記直接転写位置との間の記録媒体搬送経路の変動が抑えられ、前記二次転写位置と前記直接転写位置との間で記録媒体を安定して搬送することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の画像形成装置においては、記録媒体搬送ベルト駆動ローラの偏心や負荷変動等によって発生する記録媒体搬送ベルト駆動ローラの１回転周期の速度変動により、記録媒体搬送ベルトの回転速度に周期的な速度変動が起こる。また、記録媒体は記録媒体搬送ベルトに担持搬送されるので、記録媒体の搬送速度は記録媒体搬送ベルトの回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、記録媒体搬送ベルトに担持搬送される記録媒体の搬送速度にも、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動が生じる。このような速度変動が記録媒体の搬送速度に生じ、前記二次転写位置と前記直接転写位置とで記録媒体の速度変動の位相が異なっていると、前記二次転写位置と前記直接転写位置とで記録媒体上に転写された他色画像と黒色画像との間で、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じる。
【０００５】
また、前記二次転写位置が前記直接転写位置よりも記録媒体搬送方向下流側に位置していても、前記直接転写位置と前記二次転写位置とで記録媒体上に転写された黒色画像と他色画像との間で、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じる。
【０００６】
このような不具合に対し本願出願人は、特願２００９−１３３９３１号（以下、「先願」という）に記載の画像形成装置を提案した。
【０００７】
前記先願に記載の画像形成装置には、黒色の画像形成部で形成した黒色画像を記録媒体上に直接転写する直接転写位置と、残りの他色の画像形成部から中間転写ベルト上に一次転写された他色画像を記録媒体上に二次転写する二次転写位置とがある。この二次転写位置は前記直接転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に位置している。中間転写ベルトは中間転写ベルト駆動ローラを含む複数のローラ部材によって回転可能に張架されている。また、前記直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する記録媒体搬送ベルトが、記録媒体搬送ベルト駆動ローラを含む複数のローラ部材によって回転可能に張架されている。そして、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔を記録媒体搬送ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍にしている。
【０００８】
これにより、記録媒体搬送ベルト駆動ローラの１回転周期で生じる記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動の位相を、前記直接転写位置と前記二次転写位置とで合わせることができ、記録媒体搬送ベルトに担持搬送される記録媒体の速度変動の位相も、前記直接転写位置と前記二次転写位置とで合わせることができる。したがって、前記直接転写位置と前記二次転写位置とにおける記録媒体の搬送速度に対して、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動の影響を打ち消すことができる。ゆえに、前記直接転写位置と前記二次転写位置とで記録媒体上に転写された各画像間で、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【０００９】
しかしながら、前記先願に記載の画像形成装置においては、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔を、記録媒体搬送ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍にしなければならないという制約ができてしまう。そのため、前記制約により前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔を狭めて画像形成装置の小型化を図ることが困難である。
【００１０】
本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する画像間の位置ずれを抑えつつ、小型化を図ることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、第１の像担持体と、該第１の像担持体上に画像を形成する第１の画像形成手段と、該第１の像担持体上に形成された画像が一次的に転写される中間転写ベルトと、該第１の像担持体上から該中間転写ベルト上に画像を一次転写する一次転写手段と、該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体と、該第２の像担持体上に画像を形成する第２の画像形成手段と、該第２の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、前記第２の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、前記記録媒体搬送ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該記録媒体搬送ベルトを回転駆動させる駆動ローラと、を備えた画像形成装置において、前記記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動を検知する速度変動検知手段と、前記速度変動検知手段の検知結果に基づいて、前記記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動を低減するように前記駆動ローラの駆動を制御する駆動制御手段とを有しており、前記速度変動検知手段は、前記第１の像担持体に形成された後に前記中間転写ベルトを介して前記記録媒体搬送ベルト上に転写されたパターン画像を検知する、前記記録媒体搬送ベルトのおもて面に対向して配設されたパターン画像検知手段を有し、前記駆動制御手段は、前記パターン画像検知手段が検知した検知データから前記記録媒体搬送ベルトの駆動ローラ１回転周期の速度変動を求めて、その速度変動が低減するように前記駆動ローラの駆動制御を行なうものであり、記録媒体搬送ベルト回転方向における前記二次転写位置と前記パターン画像検知手段によるパターン画像の検知位置との間隔が、前記駆動ローラの円周長の非自然数倍であり、前記パターン画像検知手段が検知した検知データから前記第１の像担持体の周期的な速度変動を求め、その速度変動が低減するように前記第１の像担持体の駆動制御を行なう第１の像担持体駆動制御手段を有することを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１記載の画像形成装置において、中間転写ベルト回転方向における前記一次転写位置と前記二次転写位置との間隔が、上記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１または２記載の画像形成装置において、上記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、上記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
【００１２】
本発明においては、速度変動検知手段によって検知された記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動を低減するように駆動制御手段によって駆動ローラの駆動を制御することで、記録媒体搬送ベルトに周期的な速度変動が生じるのを抑制することができる。よって、前記直接転写位置と二次転写位置との位置関係によらず、前記直接転写位置と前記二次転写位置それぞれで記録媒体上に転写された画像間に記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑えることができる。また、前記直接転写位置と前記二次転写位置との位置関係に前記先願に記載の画像形成装置のような制約がなくなるので、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔を狭めることが可能となり、画像形成装置の小型化を図ることができる。
【発明の効果】
【００１３】
以上、本発明によれば、記録媒体搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する画像間の位置ずれを抑えつつ、画像形成装置の小型化を図ることができるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】参考構成例の転写部の概略構成図。
【図２】実施形態に係る画像形成装置の概略構成図。
【図３】色合わせ調整用のパターン画像の一例を示す模式図。
【図４】記録紙搬送ベルト上のパターンを検知するパターン検知手段を示す説明図。
【図５】変動成分検知用のパターン画像の一例を示す模式図。
【図６】パターン検知センサを距離Ｘ１が駆動ローラの円周長の非自然数倍となる位置に設置した場合の波形図。
【図７】パターン検知センサを距離Ｘ１が駆動ローラの円周長の自然数倍となる位置に設置した場合の波形図。
【図８】実施例の転写部の概略構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を電子写真方式の画像形成装置であるカラーレーザプリンタ（以下、単にプリンタという）に適用した実施形態について説明する。
【００１６】
図２は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、プリンタは、プリンタ部を備えている。
【００１７】
プリンタ部は、イエロー，マゼンタ，シアン，ブラック（以下、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂと記す）のトナー像を形成するための４つの画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂを有している。また、プリンタ部の中間転写ユニット６は、ベルトループ内側に配設された駆動ローラ８、テンションローラ１５、及び、３つの一次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃによって水平方向に延在する姿勢で張架された中間転写ベルト１２を有している。テンションローラ１５は揺動可能に軸支されており、中間転写ベルト内側から外側に向かってスプリング６１により付勢されることで中間転写ベルト１２に張力を与えている。像担持体としての中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動せしめられる。３つの画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃは、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設されている。
【００１８】
画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂは、ドラム状の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂ、帯電装置（図示省略）、現像装置（図示省略）、及び、ドラムクリーニング装置（図示省略）を１つのユニットとして共通の保持体で保持した状態で、プリンタ部の筐体に対してそれらが一体的に着脱されるようになっている。上記帯電装置は、図示しない駆動手段によって回転駆動される感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの周面を、暗中にて、トナーの帯電極性とは逆極性に一様帯電せしめるものである。
【００１９】
画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの上方や画像形成ユニット１Ｂの左側方には、光書込ユニット２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂが配設されている。図示しない外部のパーソナルコンピュータから送られてくるカラー画像情報は、図示しない画像処理部でＹ，Ｍ，Ｃ，Ｂの情報に分解された後、プリンタ部内で処理される。光書込ユニット２は、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの色分解画像情報に基づいて、周知の技術によって図示しないＹ，Ｍ，Ｃ，Ｂ用の光源を駆動して、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂ用の書込光を生成する。そして、上記帯電装置によって一様帯電せしめられた感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの周面を、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂ用の書込光で走査する。これにより、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの周面には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂ用の静電潜像が形成される。書込光の光源としては、レーザーダイオードやＬＥＤなどを例示することができる。
【００２０】
感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの周面に形成された静電潜像は、トナーとキャリアとからなる２成分現像剤を用いる周知の２成分現像方式を採用した現像装置によって現像されてＹ，Ｍ，Ｃ，Ｂトナー像となる。なお、現像装置として、トナーからなる１成分現像剤を用いる周知の１成分現像方式を採用したものを用いてもよい。
【００２１】
４つの感光体のうち、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃは、中間転写ベルト１２に当接してＹ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ニップを形成している。また、中間転写ベルト１２のループ内側には、中間転写ベルト１２をＹ，Ｍ，Ｃ用の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃに向けて押圧する一次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃが配設されている。一次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃには、それぞれ一次転写バイアスが印加されており、これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ニップ内に転写電界が形成される。感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃの周面に形成されたＹ，Ｍ，Ｃトナー像は、転写電界やニップ圧の作用によってＹ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ニップで中間転写ベルト１２のおもて面（ループ外側面）に重ね合わせて転写される。これにより、中間転写ベルト１２のおもて面にヘ、３色重ね合わせトナー像が形成される。
【００２２】
中間転写ベルト１２の図中右側方には、直接転写ユニット７が配設されている。この直接転写ユニット７は、無端状の記録紙搬送ベルト１３を有している。記録紙搬送ベルト１３は、二次転写ローラ９、駆動ローラ１４、テンションローラ１６、及び、Ｂ用の転写ローラ３６Ｂによって縦長の姿勢で張架されながら、駆動ローラ１４の回転駆動によって図中時計回り方向に無端移動せしめられる。テンションローラ１６は揺動可能に軸支されており、記録媒体搬送ベルト内側から外側に向かってスプリング６２により付勢されることで記録紙搬送ベルト１３に張力を与えている。また、記録紙搬送ベルト１３の二次転写ローラ９に対する掛け回し箇所を、中間転写ベルト１２における駆動ローラ８に対する駆け回り箇所に当接させて二次転写ニップを形成している。二次転写ローラ９には、二次転写バイアスが印加されており、これにより二次転写ニップ内に転写電界が形成される。また、記録紙搬送ベルト１３のＢ用の転写ローラ３６Ｂに対する掛け回し箇所をＢ用の感光体１１Ｂに当接させて、Ｂ用の直接転写ニップも形成している。転写ローラ３６Ｂにも一次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃと同様に転写バイアスが印加されており、これによりＢ用の直接転写ニップ内に転写電界が形成される。
【００２３】
プリンタ部の筺体の下部には、第１給紙カセット３と第２給紙カセット４とが鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセットは、内部に収容している記録紙Ｐを紙搬送路に送り出す。送り出された記録紙Ｐは、プリンタ部内を鉛直方向に沿って延びる紙搬送路内に配設されたレジストローラ対１１１に突き当たってスキューが補正された後、レジストローラ対１１１のローラ間に挟み込まれる。そして、レジストローラ対１１１により、所定のタイミングで更に上方に向けて送り出される。
【００２４】
レジストローラ対１１１から送り出された記録紙Ｐは、紙搬送路内に形成された、上述のＢ用の直接転写ニップとＹ，Ｍ，Ｃ用の二次転写ニップとを順次通過する。Ｂ用の直接転写ニップを記録紙Ｐが通過する際に、感光体１１Ｂの周面上のＢトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて記録紙Ｐ上に転写せしめられる。更に、その後、記録紙Ｐが二次転写ニップを通過する際に、記録紙Ｐ上に転写されたＢトナー像の上に対して、中間転写ベルト１２上の３色（Ｙ，Ｍ，Ｃ）重ね合わせトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて一括二次転写される。これにより、記録紙Ｐの表面には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの４色重ね合わせトナー像であるフルカラー画像が形成される。
【００２５】
Ｙ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ニップやＢ用の直接転写ニップを通過した後の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂの表面に付着している転写残トナーは、上記ドラムクリーニング装置によって除去される。なお、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｂ用のドラムクリーニング装置としては、クリーニングブレードによってトナーを掻き取る方式のものでもよいし、ファーブラシローラによってトナーを掻き取る方式や、磁気ブラシクリーニング方式などのものを用いてもよい。
【００２６】
二次転写ニップの上方には、加熱ローラと加圧ローラとの当接によって定着ニップを形成している定着装置１０が配設されている。二次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、定着装置１０内の定着ニップに送られて、熱と圧力により記録紙Ｐ上にフルカラー画像を定着させる定着処理が施される。この後、記録紙Ｐは排紙路を通り排紙ローラ対３０を経由して、プリンタ部筺体の上面に設けられた排紙トレイ３１に排出されてスタックされる。
【００２７】
本プリンタにおいて、モノクロ画像を形成するモノクロモードでは、図示しない外部のパーソナルコンピュータなどから送られてくるモノクロの画像データに基づいて、光書込ユニット２ＢによってＢ用の感光体１１Ｂが光走査され、これによって形成されたＢ用の静電潜像がＢ用の現像装置によってＢトナー像に現像される。このＢトナー像は、Ｂ用の直接転写ニップで記録紙Ｐ上に直接転写された後、定着装置１０で記録紙Ｐに定着される。
【００２８】
モノクロモードにおいては、記録紙搬送ベルト１３のループ内の二次転写ローラ９を中間転写ベルト１２から遠ざける方向に移動させて、記録紙搬送ベルト１３を中間転写ベルト１２から離間させる。そして、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ及び中間転写ベルト１２の駆動を停止させた状態で、モノクロ画像を形成することで、無駄な駆動による、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃや中間転写ベルト１２などの消耗を回避し長寿命化を図ることができる。
【００２９】
また、中間転写ベルト１２を支持する駆動ローラ８を図示しない手段によって変位させ、中間転写ベルト１２を記録紙搬送ベルト１３に対して接離させる構成としてもよい。この場合、記録紙Ｐの搬送姿勢を変化させることがないので、記録紙搬送ベルト１３と定着装置１０との間における記録紙Ｐの挙動を安定化させることができる。このため、定着装置１０から排出された後の記録紙Ｐにシワや画像の乱れが発生するのを抑制することができる。
【００３０】
モノクロモードにおいては、レジストローラ対１１１からＢ用の直接転写ニップに送り込まれた記録紙Ｐに画像形成ユニット１ＢからＢトナー像を直接転写するので、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃに加えて画像形成ユニット１Ｂも、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設され、中間転写ベルト１２を介してＢトナー像が二次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されるような構成よりも、高速プリントを実現することができる。
【００３１】
［参考構成例］
図１は参考構成例の転写部の概略構成図である。
上述したように中間転写ベルト１２は駆動ローラ８やテンションローラ１５などによって張架されており、記録紙搬送ベルト１３は二次転写ローラ９、駆動ローラ１４及びテンションローラ１６などによって張架されている。駆動ローラ１４はプリンタ本体に設けられた図示しない駆動モータによって回転駆動され、二次転写ローラ９及びテンションローラ１６は、駆動ローラ１４によって回転駆動される記録紙搬送ベルト１３の回転に従動して回転する。また、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６の対向位置には、図示しない電源から所定電圧が印加され記録紙Ｐを記録紙搬送ベルト１３上に静電的な力によって吸着させる紙吸着ローラ１７が配設されている。この紙吸着ローラ１７は記録紙搬送ベルト１３のおもて面（ループ外側面）に接触しており、記録紙搬送ベルト１３の回転に従動して紙吸着ローラ１７も回転する。
【００３２】
ところで、上記の如く構成される画像形成装置では運搬・設置時の衝撃や、画像形成・紙搬送時の振動、あるいは機内の温度変化など様々な要因により画像形成装置の感光体や書込みユニットの光学素子に位置的な変動が生じ、画像の位置ずれが引き起こされる。また感光体や転写ベルトの回転部品の偏心や回転駆動速度変動によっても画像の位置ずれが引き起こされる。
【００３３】
作像ユニットを複数備えたカラー画像形成装置においては、各色の画像の相対的な位置ずれは色ずれとなり画像品質の劣化が避けられない。
【００３４】
そこで、本参考構成例においては、色合わせ調整用のパターン画像を図４に示したパターン画像検知手段であるパターン検知センサ４０によって検知して上記色ずれを検出する色ずれ検出制御を所定のタイミングで行う。パターン検知センサ４０は、記録紙搬送ベルト１３のおもて面に対向して配置されており、記録紙搬送ベルト１３の画像領域におけるベルト幅方向両端部に各１組ずつ配置された照明用光源のＬＥＤ素子４１と、反射光を受光する受光素子４２と、１対の集光レンズ４３とから構成されている。ＬＥＤ素子４１は、記録紙搬送ベルト１３上の調整用パターン４４を検出するために必要な反射光を作り出すための光量をもつものである。また、受光素子４２は、記録紙搬送ベルト１３上の調整用パターン４４で反射した光が集光レンズ４３を通過して入射する位置に配置されており、多数の受光画素を直線状に配列したライン型受光素子としてのＣＣＤで構成されている。
【００３５】
所定のタイミングとしては、プロセスユニット交換時などといった速度変動パターンを変化させる操作がなされたとき、高画質プリントモードが選択されている状態でプリント命令がなされたとき、通紙枚数をカウントし所定枚数、例えば２００枚カラー通紙されたとき、温度センサを備え所定の温度変化、例えば５ｄｅｇ変化したとき、タイマーを備え前回調整時間から所定時間、例えば６時間経過したとき、などが挙げられる。
【００３６】
色ずれ検出制御では、各感光体１１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｂをそれぞれ回転させる図示しない各駆動モータを一定速度で回転駆動させ、各各感光体１１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｂ上にパターン画像を形成する。そして、感光体１１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｂ上に形成されたＹ，Ｃ，Ｍ，Ｂのパターン画像を、最終的に記録紙搬送ベルト１３上に各パターン画像を重ね合わさないで転写する。
【００３７】
色合わせ調整用のパターン画像は、図３に示すように、ｂ０１、ｃ０１、ｍ０１、ｙ０１、ｂ０２、ｃ０２、ｍ０２、ｙ０２のように各色のパターン画像が中間転写ベルト回転方向（副走査方向）に沿って所定ピッチで並ぶように記録紙搬送ベルト１３上に転写される。また、パターン画像として、記録媒体搬送ベルト回転方向と直交する水平方向パターン画像０１、及び、記録媒体搬送ベルト回転方向と４５度で交わる斜めパターン画像０２を用いることで、記録媒体搬送ベルト回転方向（副走査方向）及び記録媒体搬送ベルト回転方向と直交する方向（主走査方向）の検知が可能となる。
【００３８】
さらに、記録媒体搬送ベルト回転方向（副走査方向）にパターン画像を複数形成することで、記録媒体搬送ベルト回転方向（副走査方向）の各色の副走査倍率ずれも検知可能となる。また、記録媒体搬送ベルト回転方向と直交する方向（主走査方向）にパターン画像を複数形成することで、記録媒体搬送ベルト回転方向と直交する方向（主走査方向）の各色の主走査倍率ずれや曲がり、スキューずれも検知可能となる。さらに、パターン画像検知を複数回繰り返し行い、検知結果を平均することで色合わせ調整精度を向上させるも可能である。
【００３９】
ここで、回転可能に記録紙搬送ベルト１３を張架する駆動ローラ１４の偏心や負荷変動等によって発生する駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動により、記録紙搬送ベルトの回転速度には駆動ローラ１４の１回転周期で速度変動が引き起こされる。
【００４０】
本参考構成例においては、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動を検出するために画像形成ユニット１によって記録紙搬送ベルト１３上に形成された検知用パターン１３２を、パターン検知センサ４０によって検知する。なお、検知用パターン１３２を形成する画像形成ユニット１や、検知用パターンが形成される記録紙搬送ベルト１３や、記録紙搬送ベルト１３上の検知用パターン１３２を検知するパターン検知センサ４０などが、記録紙搬送ベルト１３の周期的な速度変動を検知する速度変動検知手段として機能する。
【００４１】
上記変動成分の検知用パターン１３２としては、例えば、図５に示すように、ブラック、マゼンタ、シアン、イエローのうち１色のトナー像であるブラックのトナー像を記録紙搬送ベルト１３の搬送方向に垂直となる所定のピッチＰｓで並列させたパターン群を形成し、記録紙搬送ベルト１３の移動に応じて任意の基準タイミングからの検出時間を読み取っていく。
【００４２】
ここでは、形成されたパターン順に任意の基準タイミングからの検出時間をｔｂ０１、ｔｂ０２、ｔｂ０３、ｔｂ０４、ｔｂ０５、ｔｂ０６として認識する。これにより、パターン検知センサ４０により検知用パターン１３２を検知して得た検出時間の検知データから、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相を求めることができる。また、単一色のパターンを密に形成することで、より高精度にパターン間隔変動成分を検知することが可能となる。
【００４３】
パターン群の各パターン間のピッチＰｓは、駆動ローラ１４の周長の整数分の１にすることで、後述する駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御のデータ処理を行い易くすることができる。また、図５に示す記録紙搬送ベルト１３の表面移動方向における検知用パターンの長さＰａを、駆動ローラ１４の周長の整数倍の長さに設定することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動を適切に検知することができる。
【００４４】
本参考構成例に係るプリンタは、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１、Ｂ用の直接転写ニップからパターン検知手段までの距離をＸ１とした場合、以下に示す数１の関係を満たすように構成されている。なお、数１中のｎ１は自然数であり、係数αは（１／１２）π≦α≦（２３／１２）πである。また、各ニップ間の距離はそれぞれのニップの中心位置とすればよい。
【００４５】
【数１】
0005517046.tif 000002
【００４６】
記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入してきた記録紙Ｐは、記録紙搬送ベルト１３に吸着して担持搬送されるので、記録紙Ｐの搬送速度は記録紙搬送ベルト１３の回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入し記録紙搬送ベルト１３に担持された後の記録紙Ｐの搬送速度には、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じる。
【００４７】
本参考構成例においては、上記数１に示すように、駆動ローラ１４の周長（１回転ピッチ）と、Ｂ用の直接転写ニップからパターン検知手段までの距離とが自然数倍にならないようにしている。これにより、直接転写ニップとパターン検知センサ４０が検知用パターン画像を検知するパターン検知位置とで、記録紙搬送ベルト１３に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の位相が異なり、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に転写された複数の検知用パターン画像をパターン検知手段で検知することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知することができる。そして、その検知結果から、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を抽出する。
【００４８】
ここで、係数αが数１で示した範囲外であると、Ｂ用の直接転写ニップからパターン検知センサ４０によるパターン検知位置までの距離Ｘ１が駆動ローラ１４の円周長の自然数倍に近づき、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知し難くなる虞がある。そのため、係数αを数１で示した範囲内することで、パターン検知手段による記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知し易くすることができる。
【００４９】
図６は、パターン検知センサ４０を上記距離Ｘ１が駆動ローラ１４の円周長の非自然数倍となる位置に設置した場合であり、図６の波形１は記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の波形である。また、駆動ローラ１４の基準位置となるホームポジションを検知するホームポジション検知センサ９７が設けられており、波形２はホームポジション検知センサ９７のセンサ出力の波形である。波形３は、パターン検知センサ４０から出力された記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形のである。図６に示すように、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力も、パターン検知センサ４０から出力された記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の抽出と同時にサンプリングすれば、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力と記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形との関連づけが可能となる。
【００５０】
このように、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力から得られる駆動ローラ１４のホームポジションの検知タイミングと、パターン検知センサ４０の検知結果により得た記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形とを関連付け、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相に基づいて、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なう。すなわち、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅を０に近づけるような補正がなされるように駆動ローラ１４の回転速度を変動させる。これにより、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができ、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００５１】
一方、パターン検知センサ４０を上記距離Ｘ１が駆動ローラ１４の円周長の自然数倍となる位置に設置した場合には、図７の波形４に示すように、記録紙搬送ベルト１３に駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じていたとしても、直接転写ニップとパターン検知センサ４０が検知用パターン画像を検知するパターン検知位置とで、記録紙搬送ベルト１３に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の位相が同じになり、波形６に示すように、パターン検知センサ４０では記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検出することができない。そのため、パターン検知センサ４０の検知結果を用いて記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なったとしても、記録紙搬送ベルト１３に生じている駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができない。
【００５２】
ここで、感光体１１Ｂの偏心や負荷変動等によって感光体１１Ｂに１回転周期の速度変動が生じていると、感光体１１Ｂから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動に起因した位置ずれが生じる。そのため、感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に転写した検知用パターン１３２には、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動だけではなく、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動がのったものとなる。
【００５３】
パターン群の各パターン間のピッチＰｓを、駆動ローラ１４の円周長の整数分の１にするとともに、感光体１１の周長の整数分の１にすることで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御と、後述する感光体１１の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御と、のデータ処理を行い易くすることができる。また、記録紙搬送ベルト１３の表面移動方向における検出用パターンの長さＰａを、駆動ローラ１４の円周長の整数倍の長さに設定するとともに、感光体１１Ｂの円周長の整数倍の長さに設定することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔速度変動と、感光体１１の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動とを適切に検知することができる。
【００５４】
パターン検知センサ４０による検知用パターン１３２の検知結果から、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分と感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動成分とを、公知の直交検波処理などを用いてそれぞれを分けて抽出する。そして、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動成分から、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって感光体１１Ｂを回転駆動させる駆動モータの駆動制御を行なう。これにより、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動が抑えられ、感光体１１Ｂから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００５５】
一方、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分から上述した方法によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なう。これにより、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができ、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００５６】
［実施例］
図８は実施例の転写部の概略構成図である。
【００５７】
本実施例においては、上記変動成分の検知用パターン１３２として、シアン、マゼンタ、イエローのうち１色のトナー像であるイエローのトナー像を中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙搬送ベルト１３に転写して、記録紙搬送ベルト１３の搬送方向に垂直となる所定のピッチＰｓで並列させたパターン群を形成し、記録紙搬送ベルト１３の移動に応じて任意の基準タイミングからの検出時間を読み取っていく。これにより、パターン検知センサ４０によって検知用パターン１３２を検知して得た検出時間の検知データから、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相を求めることができる。
【００５８】
中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙搬送ベルト１３に上述したようなパターン群を形成する場合においても、パターン群の各パターン間のピッチＰｓを、駆動ローラ１４の周長の整数分の１にすることで、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御のデータ処理を行い易くすることができる。また、記録紙搬送ベルト１３の表面移動方向における検知用パターンの長さを、駆動ローラ１４の周長の整数倍の長さに設定することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動を適切に検知することができる。
【００５９】
ここで、中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙搬送ベルト１３に上述したようなパターン群を形成して、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知する場合には、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１、二次転写ニップからパターン検知手段までの距離をＸ２として、以下に示す数２の関係を満たすように構成すればよい。なお、数２中のｎ２は自然数であり、係数βは（１／１２）π≦β≦（２３／１２）πである。また、各ニップ間の距離はそれぞれのニップの中心位置とすればよい。
【００６０】
【数２】
0005517046.tif 000003
【００６１】
記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入してきた記録紙Ｐは、記録紙搬送ベルト１３に吸着して担持搬送されるので、記録紙Ｐの搬送速度は記録紙搬送ベルト１３の回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入し記録紙搬送ベルト１３に担持された後の記録紙Ｐの搬送速度には、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じる。
【００６２】
本実施例においては、上記数２に示すように、駆動ローラ１４の円周長（１回転ピッチ）と、二次転写ニップからパターン検知センサ４０によるパターン検知位置までの距離とが非自然数倍となっている。これにより、二次転写ニップで中間転写ベルト１２から記録紙搬送ベルト１３上に転写された複数の検知用パターン画像をパターン検知センサ４０で検知することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知することができる。そして、その検知結果から、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を抽出する。
【００６３】
ここで、係数βが数２で示した範囲外であると、二次転写ニップからパターン検知センサ４０によるパターン検知位置までの距離Ｘ２が駆動ローラ１４の円周長の自然数倍に近づき、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知し難くなる虞がある。そのため、係数βを数２で示した範囲内することで、パターン検知センサ４０による記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検知し易くすることができる。
【００６４】
また、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力も記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の抽出と同時にサンプリングすれば、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力と記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形との関連づけが可能となる。
【００６５】
このように、ホームポジション検知センサ９７のセンサ出力から得られる駆動ローラ１４のホームポジションの検知タイミングと、パターン検知センサ４０の検知結果により得た記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形とを関連付け、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相に基づいて、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なう。すなわち、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅を０に近づけるような補正がなされるように駆動ローラ１４の回転速度を変動させる。これにより、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができ、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００６６】
一方、パターン検知センサ４０を上記距離Ｘ１が駆動ローラ１４の円周長の自然数倍となる位置に設置した場合には、記録紙搬送ベルト１３に駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じていたとしても、二次転写ニップとパターン検知センサ４０が検知用パターン画像を検知するパターン検知位置とで、記録紙搬送ベルト１３に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の位相が同じになり、パターン検知センサ４０では記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分を検出することができない。そのため、パターン検知センサ４０の検知結果を用いて記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なったとしても、記録紙搬送ベルト１３に生じている駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができない。
【００６７】
ここで、感光体１１Ｙの偏心や負荷変動等によって感光体１１Ｙに１回転周期の速度変動が生じていると、中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動に起因した位置ずれが生じる。そのため、中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙搬送ベルト１３上に転写した検知用パターン１３２には、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動だけではなく、感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動がのったものとなる。
【００６８】
パターン群の各パターン間のピッチＰｓを、駆動ローラ１４の円周長の整数分の１にするとともに、感光体１１Ｙの円周長の整数分の１にすることで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御と、後述する感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御と、のデータ処理を行い易くすることができる。また、記録紙搬送ベルト１３の表面移動方向における検出用パターンの長さＰａを、駆動ローラ１４の円周長の整数倍の長さに設定するとともに、感光体１１Ｙの円周長の整数倍の長さに設定することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔速度変動と、感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動とを適切に検知することができる。
【００６９】
パターン検知センサ４０による検知用パターン１３２の検知結果から、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分と感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動成分とを、公知の直交検波処理などを用いてそれぞれを分けて抽出する。そして、感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動成分から、感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって感光体１１Ｙを回転駆動させる駆動モータの駆動制御を行なう。これにより、感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動が抑えられ、中間転写ベルト１２を介して感光体１１Ｙから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｙの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００７０】
一方、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分から上述した方法によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を打ち消すように、画像形成装置に設けられた図示しない制御部によって駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なう。これにより、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができ、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００７１】
中間転写ベルト１２の搬送速度は、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の偏心等によって駆動ローラ８の１回転周期の速度変動を持っている。このため、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃから中間転写ベルト１２に一次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像は、駆動ローラ８の１回転周期で画像位置ずれを引き起こす。
【００７２】
本実施例に係るプリンタは、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ２、Ｙ用の一次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における二次転写ニップまでの距離をｙ、Ｃ用の一次転写ニップとＭ用の一次転写ニップとの間の最短距離、及び、Ｍ用の一次転写ニップとＹ用の一次転写ニップとの間の最短距離、言い換えれば、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチをｚとした場合、以下に示す数３及び数４の関係を満たすように構成されている。なお、数３中のｎ３及び数４中のｎ４は自然数である。また、各ニップ間の距離はそれぞれのニップの中心位置間の距離とすればよい。
【００７３】
【数３】
0005517046.tif 000004
【００７４】
【数４】
0005517046.tif 000005
【００７５】
上記数４に示すように、ステーションピッチｚと駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）とが同じ長さに設定されていることで、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の一次転写ニップそれぞれは常時同位相での画像位置となる。これにより、中間転写ベルト１２に一次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像間に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００７６】
Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップそれぞれでＣ，Ｍ、Ｙトナー像を順次転写された中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８の１回転周期の速度変動をもって回転駆動し、３色が重ね合わされた画像をＹ用の一次転写ニップから二次転写ニップまで搬送する。
【００７７】
ここで、中間転写ベルト１２のＹ用の一次転写ニップでの速度と二次転写ニップでの速度とが異なっていた場合、二次転写ニップで中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に転写された３色の重ね合わせ画像には色ずれは発生しないが、記録紙Ｐ上で画像の伸縮が発生する。
【００７８】
そのため、上記数３に示すように、Ｙ用の一次転写ニップから二次転写ニップまでの距離ｙが駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍の距離となっていることで、Ｙ用の一次転写ニップと二次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
【００７９】
以上、本実施形態によれば、第１の像担持体である感光体１１Ｙと、感光体１１Ｙ上に画像を形成する第１の画像形成手段である画像形成ユニット１Ｃと、感光体１１Ｙ上に形成された画像が一次的に転写される中間転写ベルト１２と、感光体１１Ｙ上から中間転写ベルト１２上に画像を一次転写する一次転写手段である一次転写ローラ２６Ｃと、中間転写ベルト１２上に転写された画像を記録媒体である記録紙Ｐ上に二次転写する二次転写手段である二次転写ローラ９と、中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録紙搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体である感光体１１Ｂと、感光体１１Ｂ上に画像を形成する第２の画像形成手段である画像形成ユニット１Ｂと、感光体１１Ｂ上に形成された画像を記録紙に直接転写する直接転写手段である転写ローラ３６Ｂと、感光体１１Ｂ上から記録紙Ｐ上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録紙Ｐを担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトである記録紙搬送ベルト１３と、記録紙搬送ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４と、を備えた画像形成装置において、記録紙搬送ベルト１３の周期的な速度変動を検知する速度変動検知手段と、前記速度変動検知手段の検知結果に基づいて、記録紙搬送ベルト１３の周期的な速度変動を低減するように駆動ローラ１４の駆動を制御する駆動制御手段である、画像形成装置に設けられた制御部とを有する。これにより、速度変動検知手段によって検知された記録紙搬送ベルト１３の周期的な速度変動を低減するように前記制御部によって駆動ローラ１４の駆動を制御することで、記録紙搬送ベルト１３に周期的な速度変動が生じるのを抑制することができる。よって、直接転写ニップと二次転写ニップとの位置関係によらず、直接転写ニップと二次転写ニップそれぞれで記録紙Ｐ上に転写された画像間に記録紙搬送ベルトの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑えることができる。また、直接転写ニップと二次転位ニップとの位置関係に前記先願に記載の画像形成装置のような制約がなくなるので、直接転写ニップと二次転写ニップとの間隔を狭めることが可能となり、画像形成装置の小型化を図ることができる。
また、本実施形態によれば、前記速度変動検知手段は、感光体１１Ｂに形成された後に記録紙搬送ベルト１３上に転写された複数のパターン画像を検知する、記録紙搬送ベルト１３のおもて面に対向して配設されたパターン画像検知手段であるパターン検知センサ４０を有し、前記制御部は、パターン検知センサ４０が検知した検知データから記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１回転周期の速度変動を求めて、その速度変動が低減するように駆動ローラ１４の駆動制御を行なうものであり、記録紙搬送ベルト回転方向における直接転写ニップとパターン検知センサ４０によるパターン画像の検知位置との間隔が、駆動ローラ１４の円周長の非自然数倍である。これにより、直接転写ニップとパターン検知センサ４０がパターン画像を検知するパターン検知位置とで、記録紙搬送ベルト１３に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の位相が異なり、記録紙搬送ベルト１３上に形成されたパターン画像をパターン検知センサ４０で検知することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分を検知することができる。そして、その検知結果から前記制御部によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の振幅及び位相を求め、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を低減するように、駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なうことで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができる。
また、本実施形態によれば、前記速度変動検知手段は、感光体１１Ｙに形成された後に中間転写ベルト１２を介して記録紙搬送ベルト１３上に転写されたパターン画像を検知する、記録紙搬送ベルト１３のおもて面に対向して配設されたパターン画像検知手段であるパターン検知センサ４０を有し、前記制御部は、パターン検知センサ４０が検知した検知データから記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１回転周期の速度変動を求めて、その速度変動が低減するように駆動ローラ１４の駆動制御を行なうものであり、記録紙搬送ベルト回転方向における二次転写ニップとパターン検知センサ４０によるパターン画像の検知位置との間隔が、駆動ローラ１４の円周長の非自然数倍である。これにより、二次転写ニップとパターン検知センサ４０がパターン画像を検知するパターン検知位置とで、記録紙搬送ベルト１３に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の位相が異なり、記録紙搬送ベルト１３上に形成されたパターン画像をパターン検知センサ４０で検知することで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動成分を検知することができる。そして、その検知結果から前記制御部によって記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を示すパターン間隔変動成分の振幅及び位相を求め、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を低減するように、駆動ローラ１４の回転駆動制御を行なうことで、記録紙搬送ベルト１３の駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができる。
また、本実施形態によれば、パターン検知センサ４０が検知した検知データから感光体１１Ｂの周期的な速度変動を求め、その速度変動が低減するように感光体１１Ｂの駆動制御を行なう第２の像担持体駆動制御手段でもある前記制御部を有する。これにより、感光体１１Ｂの周期的な速度変動が抑えられ、感光体１１Ｂから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｂの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、パターン検知センサ４０が検知した検知データから感光体１１Ｙの周期的な速度変動を求め、その速度変動が低減するように感光体１１Ｙの駆動制御を行なう第１の像担持体駆動制御手段でもある前記制御部を有する。これにより、感光体１１Ｙの周期的な速度変動が抑えられ、感光体１１Ｙから記録紙Ｐ上に転写された画像に感光体１１Ｙの周期的な速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、中間転写ベルト回転方向における前記一次転写ニップと前記二次転写ニップとの間隔が、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラである駆動ローラ８の円周長の自然数倍であることで、前記一次転写ニップと前記二次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｙの隣り合う感光体１１における各一次転写ニップの間隔が、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラである駆動ローラ８の円周長の自然数倍であることで、中間転写ベルト１２に一次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像間に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００８０】
なお、本実施形態において直接転写ニップが二次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に位置していても、本実施形態で説明した種々の構成や制御方法を採用することにより、上述したのと同様の種々の効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００８１】
１      画像形成ユニット
２      光書込ユニット
３      給紙カセット
４      給紙カセット
６      中間転写ユニット
７      直接転写ユニット
８      駆動ローラ
９      二次転写ローラ
１０    定着装置
１１    感光体
１２    中間転写ベルト
１３    記録紙搬送ベルト
１４    駆動ローラ
１５    テンションローラ
１６    テンションローラ
１７    紙吸着ローラ
２６    一次転写ローラ
３０    排紙ローラ対
３１    排紙トレイ
３６Ｂ  転写ローラ
４０    パターン検知センサ
４１    素子
４２    受光素子
４３    集光レンズ
４４    調整用パターン
６１    スプリング
６２    スプリング
９７    ホームポジション検知センサ
１１１  レジストローラ対
１３２  検知用パターン
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８２】
【特許文献１】特開２００６−２０１７４３号公報
【図１】
0005517046.tif 000006
【図２】
0005517046.tif 000007
【図３】
0005517046.tif 000008
【図４】
0005517046.tif 000009
【図５】
0005517046.tif 000010
【図６】
0005517046.tif 000011
【図７】
0005517046.tif 000012
【図８】
0005517046.tif 000013