(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線スペクトラム拡散通信を容易にするための方法であって、
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することと
を含み、
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、方法。
【請求項２】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＤＳＳＳチャネルは、セルラーＤＳＳＳチャネルを含み、前記ＤＳＳＳチャネル以外の前記通信チャネルは、別のセルラーＤＳＳＳチャネル、周波数ホッピングスペクトラム拡散（ＦＨＳＳ）チャネル、またはセルラー以外のＤＳＳＳチャネルを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の無線通信デバイスによって送信された前記無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することは、前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている拡散コードを生成するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている時間インデックス値を受信することをさらに含み、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記疑似ランダムコードシード値、前記時間インデックス値、および前記無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することを含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の無線通信デバイスにおいて第２の疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記第２の疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第３の無線通信デバイスに関連付けられている、受信すること、をさらに含み、
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記無線スペクトラム拡散信号、前記疑似ランダムコードシード値、および前記第２の疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づく、
請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記無線スペクトラム拡散信号の一部として前記第２の無線通信デバイスから受信される無線スペクトラム拡散通信の最尤推定を生成することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の無線通信デバイスにおいて前記疑似ランダムコードシード値を受信することは、前記第１の無線通信デバイスにおいてビーコン更新を受信することを含み、前記ビーコン更新は前記疑似ランダムコードシード値を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
命令を格納した非一時的コンピュータプログラム製品を記憶する記憶媒体であって、前記命令は、実行される場合、
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記無線スペクトラム拡散信号および前記疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することとを結果としてもたらし、
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、
記憶媒体。
【請求項１０】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて受信される、請求項９に記載の記憶媒体。
【請求項１１】
前記ＤＳＳＳチャネルは、セルラーＤＳＳＳチャネルを含み、前記ＤＳＳＳチャネル以外の前記通信チャネルは、別のセルラーＤＳＳＳチャネル、周波数ホッピングスペクトラム拡散（ＦＨＳＳ）チャネル、またはセルラー以外のＤＳＳＳチャネルを含む、請求項１０に記載の記憶媒体。
【請求項１２】
前記第２の無線通信デバイスによって送信された前記無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することは、前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている拡散コードを生成するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、請求項９に記載の記憶媒体。
【請求項１３】
命令をさらに格納し、当該命令は、実行される場合、
前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている時間インデックス値を受信することを結果としてもたらし、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記疑似ランダムコードシード値、前記時間インデックス値、および前記無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することを含む、
請求項９に記載の記憶媒体。
【請求項１４】
命令をさらに格納し、
当該命令は、実行される場合、前記第１の無線通信デバイスにおいて第２の疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記第２の疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第３の無線通信デバイスに関連付けられている、受信すること、をさらに含み、
前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記無線スペクトラム拡散信号、前記疑似ランダムコードシード値、および前記第２の疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づく、
請求項９に記載の記憶媒体。
【請求項１５】
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスの１つまたは複数のモジュールを備えるシステムであって、前記１つまたは複数のモジュールは、
疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記無線スペクトラム拡散信号および前記疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づいて信号サブトラクションを実行することと
を行うように構成され、
前記信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、
システム。
【請求項１６】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して受信される、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記１つまたは複数のモジュールは、
第２の疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記第２の疑似ランダムコードシード値は、ユーザデバイスとして基地局と通信する第３の無線通信デバイスに関連付けられている、受信すること、
をさらに行うように構成され、
前記信号サブトラクションを実行することは、前記無線スペクトラム拡散信号、前記疑似ランダムコードシード値、および前記第２の疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づく、
請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
無線スペクトラム拡散通信を容易にするための方法であって、
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシードは、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記疑似ランダムコードシード値および前記無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することとを含み、
前記信号サブトラクションを実行することは、
前記受信した疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている拡散コードを生成することと、
前記拡散コードに少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられる推定された無線スペクトラム拡散信号を生成することと、
フィルタ済み無線スペクトラム拡散信号を生成するために、受信した無線スペクトラム拡散信号から、前記推定された無線スペクトラム拡散信号を減算することと、
によって行われ、
前記信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、
方法。
【請求項１９】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて受信される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている時間インデックス値を受信することをさらに含み、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記時間インデックス値に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することを含む、
請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記第１の無線通信デバイスにおいて前記疑似ランダムコードシード値を受信することは、前記第１の無線通信デバイスにおいてビーコン更新を受信することを含み、前記ビーコン更新は前記疑似ランダムコードシード値を含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
命令を格納した非一時的コンピュータプログラム製品を記憶する記憶媒体であって、前記命令は、実行される場合、
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシードは、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記疑似ランダムコードシード値および前記無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することとを結果としてもたらし、
前記信号サブトラクションを実行することは、
前記受信した疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている拡散コードを生成することと、
前記拡散コードに少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられる推定された無線スペクトラム拡散信号を生成することと、
フィルタ済み無線スペクトラム拡散信号を生成するために、受信した無線スペクトラム拡散信号から、前記推定された無線スペクトラム拡散信号を減算することと、
によって行われ、
前記信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、
記憶媒体。
【請求項２３】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて受信される、請求項２２に記載の記憶媒体。
【請求項２４】
命令をさらに格納し、前記命令は、実行される場合、
前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている時間インデックス値を受信することを結果としてもたらし、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記時間インデックス値に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することを含む、
請求項２２に記載の記憶媒体。
【請求項２５】
前記第１の無線通信デバイスにおいて前記疑似ランダムコードシード値を受信することは、前記第１の無線通信デバイスにおいてビーコン更新を受信することを含み、前記ビーコン更新は前記疑似ランダムコードシード値を含む、請求項２２に記載の記憶媒体。
【請求項２６】
ユーザデバイスとして基地局と通信する第１の無線通信デバイスの１つまたは複数のモジュールを備えるシステムであって、前記１つまたは複数のモジュールは、
疑似ランダムコードシード値を受信することであって、前記疑似ランダムコードシードは、ユーザデバイスとして基地局と通信する第２の無線通信デバイスに関連付けられている、受信することと、
直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて無線スペクトラム拡散信号を受信することと、
前記疑似ランダムコードシード値および前記無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することとを行うように構成され、
前記信号サブトラクションを実行することは、
前記受信した疑似ランダムコードシード値に少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている拡散コードを生成することと、
前記拡散コードに少なくとも部分的に基づいて前記第２の無線通信デバイスに関連付けられる推定された無線スペクトラム拡散信号を生成することと、
フィルタ済み無線スペクトラム拡散信号を生成するために、受信した無線スペクトラム拡散信号から、前記推定された無線スペクトラム拡散信号を減算することと、
によって行われ、
前記信号サブトラクションを実行することは、前記第２の無線通信デバイスによって送信され、前記第１の無線通信デバイスにおいて前記無線スペクトラム拡散信号の一部として受信される無線スペクトラム拡散通信を推定するために前記疑似ランダムコードシード値を使用することを含む、
システム。
【請求項２７】
前記疑似ランダムコードシード値は、前記ＤＳＳＳチャネル以外の通信チャネルを介して前記第１の無線通信デバイスにおいて受信される、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
前記１つまたは複数のモジュールは、
前記第２の無線通信デバイスに関連付けられている時間インデックス値を受信するようにさらに構成され、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することは、前記時間インデックス値に少なくとも部分的に基づいて、前記第１の無線通信デバイスにおいて信号サブトラクションを実行することを含む、
請求項２６に記載のシステム。
【請求項２９】
前記第１の無線通信デバイスにおいて前記疑似ランダムコードシード値を受信することは、前記第１の無線通信デバイスにおいてビーコン更新を受信することを含み、前記ビーコン更新は前記疑似ランダムコードシード値を含む、請求項２６に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本明細書において特に指示のない限り、この節において説明される手法は、本願における特許請求の範囲に対する従来技術ではなく、この節に含有することにより従来技術であると是認されるものではない。
【０００２】
符号分割多元接続（ＣＤＭＡ：Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）は、多くのセルラーハンドセットに使用されるスペクトラム拡散通信方式である。ＣＤＭＡにおいて、すべての送信機は、同じ通信チャネルを同時に使用し、個々の一意の署名を使用してチャネルのスペクトルにわたり情報を拡散する。各送信機は各自の情報をスペクトルの様々な部分で送信するので、チャネルはノイズしか含まないように見えるが、受信機は、チャネル内の信号を探すべき場所を認識している場合、情報を識別することができる。
【０００３】
ＣＤＭＡは、当初、隣接するデバイスの特性について知識を持たないスタンドアロンの受信機が使用するために開発された。しかし、ＣＤＭＡデバイスの急増に伴って、隣接する伝送の影響が重要になってきた。その結果、受信機は、多くの場合、他のデバイスの伝送に関連付けられている「ノイズ」から特定の送信機のデータを抽出することに、大きな処理能力を注ぎ込むことになる。通常、この処理能力は、能力および処理容量を十分に備えた基地局内のカスタムハードウェアプロセッサを使用して達成される。
【発明の概要】
【０００４】
一部の実装形態によれば、無線スペクトラム拡散通信を容易にするための方法は概して、第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信することを含むことができる。疑似ランダムコードシードは、第２の無線通信デバイスに関連付けられてもよい。無線スペクトラム拡散信号はまた、直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ：Ｄｉｒｅｃｔ−ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ｓｐｒｅａｄ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ）チャネルを介して第１の無線通信デバイスにおいて受信され得る。信号サブトラクションは、疑似ランダムコードシード値および無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、第１の無線通信デバイスにおいて実行され得る
【０００５】
一部の実装形態によれば、コンピュータプログラム製品を含む物品もまた、概して説明され、コンピュータプログラム製品は、実行されると第１の無線通信デバイスにおいて疑似ランダムコードシード値を受信する結果をもたらすことができる命令を格納する。疑似ランダムコードシードは、第２の無線通信デバイスに関連付けられてもよい。命令はまた、無線スペクトラム拡散信号が、直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して第１の無線通信デバイスにおいて受信される結果をもたらすこともできる。命令はさらに、信号サブトラクションが、疑似ランダムコードシード値および無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、第１の無線通信デバイスにおいて実行される結果をもたらすことができる。
【０００６】
一部の実装形態によれば、疑似ランダムコードシード値を受信するように構成された１つまたは複数のモジュールを含むことができるシステムが概して説明され、疑似ランダムコードシードは第２の無線通信デバイスに関連付けられている。１つまたは複数のモジュールはまた、直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネルを介して無線スペクトラム拡散信号を受信し、疑似ランダムコードシード値および無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、信号サブトラクションを実行するように構成され得る。
【０００７】
前述の概要は、例示的なものにすぎず、限定的であることは全く意図されていない。上記で説明される例示的な態様、実施形態、および特徴に加えて、さらなる態様、実施形態、および特徴は、図面および後段の詳細な説明を参照することにより明らかとなろう。
【０００８】
本開示の主題は、本明細書の結びの部分において詳細に指摘され、明確に主張されている。本開示の前述および他の特徴は、付属の図と併せて、以下の説明および添付の特許請求の範囲を読めばさらに明らかとなろう。これらの図面は本開示によるいくつかの実施形態を示すにすぎず、したがってその範囲を限定すると見なされるものではないことを理解し、本開示は添付の図面を用いてさらに具体的および詳細に説明される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示の少なくとも一部の実施形態により配置構成された、例示的なシステムを示す図である。
【図２】本開示の少なくとも一部の実施形態により配置構成された、ＣＤＭＡ干渉サブトラクションのための共同データ共有の例示的な方法を示す図である。
【図３】本開示の少なくとも一部の実施形態により配置構成された、図１の例示的なシステムの一部を示す図である。
【図４】本開示の少なくとも一部の実施形態により配置構成された、例示的なコンピュータプログラム製品を示す図である。
【図５】本開示の少なくとも一部の実施形態により配置構成された、例示的なコンピューティングデバイスを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下の説明は、請求の範囲に係る主題の深い理解をもたらすために、様々な例を具体的な詳細と共に示す。しかし、請求の範囲に係る主題は、本明細書において開示される具体的な詳細の一部または多くを伴うことなく実施され得ることが、当業者には理解されよう。さらに、一部の状況において、よく知られている方法、手順、システム、コンポーネント、および／または回路については、請求の範囲に係る主題を必要以上に不明瞭にすることを避けるため、詳細には説明されていない。以下の詳細な説明において、本明細書の一部を形成する付属の図面が参照される。図面において、文脈に特に指示がない限り、類似する符号は概して、類似するコンポーネントを識別する。詳細な説明、図面、および特許請求の範囲において説明される例示の実施形態は、限定的であることを意図していない。本明細書において提示される主題の精神および範囲を逸脱することなく、その他の実施形態が使用されてもよく、その他の変更が行われてもよい。本明細書において概ね説明され、図面に示される本開示の実施形態が、多岐にわたる様々な構成において配置され、代替され、組み合わされ、設計されてもよく、それらすべては明示的に検討され、本開示の一部をなすことは容易に理解されよう。
【００１１】
本開示は、とりわけ、スペクトラム拡散通信に概して関連し、さらに具体的にはＣＤＭＡ干渉サブトラクションに関連する、方法、装置、およびシステムを対象とする。
【００１２】
本開示の様々な実装形態によれば、携帯電話などのＣＤＭＡデバイスは、別の通信チャネルを介してＣＤＭＡ拡散コードシードなどの相関データを共有することができる。様々な例において、他のチャネルは、別のＣＤＭＡチャネル、ＷｉＦｉ（商標）（これ以降「ＷｉＦｉ」と称する）チャネルなどの米国電気電子学会（ＩＥＥＥ：Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）８０２．１１規格に準拠するチャネル、ブルートゥース（登録商標）（これ以降「ブルートゥース」と称する）チャネルなどの周波数ホッピングスペクトラム拡散（ＦＨＳＳ：ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｉｎｇ  ｓｐｒｅａｄ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ）チャネルなどであってもよい。
【００１３】
本開示の様々な実装形態によれば、ＣＤＭＡデバイスに搭載のプロセッサは、１つまたは複数の隣接するデバイスから受信したコードシード（複数可）を使用して隣接するデバイスの拡散コードを生成し、次いで信号サブトラクション技法を使用してそれらの隣接デバイスのノイズ寄与分をＣＤＭＡチャネル信号から除去することができる。さらに、様々な実装形態において、隣接するデバイスはまた、他の隣接するＣＤＭＡデバイスおよび／または基地局から受信した拡散コードシードを共有することができ、ＣＤＭＡデバイスが他の隣接するデバイスおよび／または基地局からの非信号を減算することができるようにする。
【００１４】
本開示の様々な実装形態によれば、ＣＤＭＡデバイスは、１つまたは複数の隣接するデバイスから受信した疑似ランダムコードシードなどの相関データを採用して、それらの隣接するデバイスにより送信されたＣＤＭＡ信号の最尤推定を生成し、次いで受信したＣＤＭＡ信号から、推定された信号を減算することができる。様々な例において、相関データは、たとえば、使用されているコード、およびオプションでスペクトルデータをライブまたは先行ベースで識別するためにコードアライメントマーキング技法を使用して、高度に圧縮されてもよい。
【００１５】
本開示の様々な実装形態によれば、本明細書において説明される技法を採用するＣＤＭＡデバイスは、モバイルであるか、または位置が固定されていてもよい。たとえば、ＣＤＭＡ通信技法を採用する（ホームネットワークのコンポーネントなどの）固定デバイスのセットは、インターネットを介して相関データを交換し、相互に助け合って、受信している送信信号の一部を減算するために解決することができる。拡散コード情報などの相関データは、任意の機構を通じて共有されてもよい。たとえば、相関データの共有を容易にするために、インターネット登録が使用されてもよい。
【００１６】
図１は、本開示の少なくとも一部の実施形態による例示的な無線ネットワーク１００の一部を示す。ネットワーク１００は、それぞれ基地局１０３および１０５を有する隣接無線セル１０２および１０４を含む。ネットワーク１００は、たとえば広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ：Ｗｉｄｅｂａｎｄ  ＣＤＭＡ）などの、任意のタイプのＣＤＭＡ通信技法を実施する任意のネットワークであってもよい。図１は無線ネットワーク１００の一部を示すが、様々な例において、ＣＤＭＡ干渉サブトラクションのための共同データ共有は、ＣＤＭＡ通信技法を実施する無線または無線以外の任意のネットワークのための本開示の様々な実装形態に従って行われてもよい。
【００１７】
セル１０２は、いずれもネットワーク１００内でスペクトラム拡散通信を行うことができるユーザデバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、および１１６を含む。セル１０４は、さらにネットワーク１００内でスペクトラム拡散通信を行うことができるユーザデバイス１１８も含む。様々な例において、デバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８は、携帯電話であってもよい。図１の例において、デバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、および１１６は、ＣＤＭＡチャネル１２０を介してセル１０２の基地局１０３と通信するが、デバイス１１８は、別のＣＤＭＡチャネル１２１を使用してセル１０４の基地局１０５と通信する。加えて、ユーザデバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８は、他の通信チャネル１２２を使用して相互に通信することができる。様々な実装形態において、チャネル１２２は、ＣＤＭＡチャネル、ＷｉＦｉチャネル、ブルートゥースチャネル、または他の任意のタイプの通信チャネルであってもよい。
【００１８】
様々な実装形態において、ユーザデバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８は、チャネル１２２を介して拡散コードシードなどの相関データを共有することができる。様々な実装形態において、ユーザデバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８は、チャネル１２２を介して追加の相関データを共有することができる。たとえば、様々な実装形態において、デバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８は、拡散コードシードに関連付けられている時間インデックス値などの追加の相関データを共有することができる。後段においてさらに詳細に説明されるように、次いで、ユーザデバイス１０６、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、および１１８の１つまたは複数は、他のユーザデバイスに関連付けられている相関データを使用して、ＣＤＭＡチャネル１２０を介して受信した信号の干渉を少なくとも部分的にフィルタ除去するかまたは補償することができる。
【００１９】
図２は、本開示の様々な実装形態による、ＣＤＭＡ干渉サブトラクションのための共同データ共有の例示的な方法２００を示す流れ図である。方法２００は、ブロック２０２、２０４、および／または２０６のうちの１つまたは複数によって示される１つまたは複数の操作、機能、またはアクションを含むことができる。方法２００は、ブロック２０２において開始することができる。
【００２０】
ブロック２０２において、１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値が、受信され得る。たとえば、図３は、ブロック２０２において１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値を受信することを含む方法２００の少なくとも一部を行うことができる、図１のシステムの例示のユーザデバイス１０８の部分３００を示す。様々な例において、部分３００は、推定モジュール３０４およびサブトラクションモジュール３０６を有する信号フィルタモジュール３０２を少なくとも含むことができる。様々な例において、モジュール３０２、３０４、および３０６は、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、および／またはその任意の組合せにおいて実施されてもよい。たとえば、様々な実装形態において、デバイス１０８のプロセッサは、モジュール３０２を実施することができ、モジュール３０４および／または３０６は、１つまたは複数のソフトウェアおよび／またはファームウェアアルゴリズムに応答してそのプロセッサにおいて実行する命令によって実施されてもよい。
【００２１】
様々な実装形態において、ブロック２０２の１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値は、ＣＤＭＡなどのスペクトラム拡散通信技法またはスペクトラム拡散通信技法以外の通信技法を実施する通信チャネルを介して受信されてもよい。たとえば、デバイス１０８は、チャネル１２２を介して隣接するユーザデバイス１０６、１１０、および１１４の１つまたは複数から１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値を受信することができ、チャネル１２２は、セルラーＣＤＭＡチャネル、セルラー以外の直接シーケンススペクトラム拡散（ＤＳＳＳ）チャネル、および／または周波数ホッピングスペクトラム拡散（ＦＨＳＳ）チャネルなどであってもよい。一部の例において、チャネル１２２は、ＷｉＦｉおよび／またはブルートゥースチャネルであってもよい。
【００２２】
様々な実装形態において、ブロック２０２の１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値は、ブロードキャスト通信の少なくとも一部として受信されてもよい。たとえば、デバイス１１４は、ＷｉＦｉビーコン更新ブロードキャストの形態で値をデバイス１０８に提供することができ、疑似ランダムコードシード値を指定するデータは、１つまたは複数のビーコンフレーム内の１つまたは複数のアプリケーション固有の情報要素（ＡＳＩＥ：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ）にカプセル化されてもよい。さらに、１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値に関連付けられている１つまたは複数の時間インデックスなどの追加の相関データは、１つまたは複数のビーコンフレームで提供されてもよい。
【００２３】
さらに、様々な実装形態において、ブロック２０２の１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値は、１つまたは複数の隣接する無線通信デバイスに関連付けられてもよい。たとえば、デバイス１０８は、隣接するユーザデバイス１０６、１１０、および１１４の１つまたは複数に関連付けられている疑似ランダムコードシード値を受信することができる。
【００２４】
加えて、様々な実装形態において、ブロック２０２において受信された１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値は、受信側デバイスと直接通信していない１つまたは複数の隣接する無線通信デバイスに関連付けられてもよい。たとえば、様々な実装形態において、デバイス１０８は、疑似ランダムコードシード値を隣接するデバイス１１４から直接受信することができ、それらの値は、チャネル１２２のうちの１つを介してデバイス１０８に直接通信可能に結合されてはいない無線通信デバイスに関連付けられている。たとえば、デバイス１１４は、デバイス１１２、１１６、および／または１１８の１つまたは複数に関連付けられている疑似ランダムコードシード値を受信しておき、その後、ブロック２０２においてチャネル１２２のうちの１つを介してそれらの値をデバイス１０８に提供してもよい。方法２００は、ブロック２０４へと続くことができる。さらに、１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値に関連付けられている１つまたは複数の時間インデックスなどの追加の相関データは、チャネル１２２を介して提供されてもよく、追加の相関データは、隣接するデバイスがチャネル１２２を介して受信側デバイスに直接通信可能に結合されているかどうかにかかわらず、隣接するデバイスに関連付けられてもよい。
【００２５】
ブロック２０４において、無線スペクトラム拡散信号は、ＤＳＳＳチャネルを介して無線通信デバイスにおいて受信され得る。様々な実装形態において、ＤＳＳＳチャネルは、ＣＤＭＡチャネルなどのセルラーＤＳＳＳチャネルであってもよい。たとえば、図１および図３を再び参照すると、ブロック２０４は、ＣＤＭＡチャネル１２０を介して無線スペクトラム拡散信号を受信するデバイス１０８を含むことができ、信号はサブトラクションモジュール３０６によってモジュール３０２において受信されてもよい。一部の例において、モジュール３０６によって受信された信号は、ＣＤＭＡチャネル１２０を介してデバイス１０８によって受信された信号のデジタル化および／または処理されたバージョンであってもよい。方法２００は、ブロック２０６へと続くことができる。
【００２６】
ブロック２０６において、信号サブトラクションは、１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値および無線スペクトラム拡散信号に少なくとも部分的に基づいて、無線通信デバイスにおいて実行され得る。図１および図３を再び参照すると、様々な実装形態において、ブロック２０６は、ブロック２０２で受信された１つまたは複数の疑似ランダムコードシード値を使用して１つまたは複数の推定無線スペクトラム拡散通信を生成する、デバイス１０８などの無線通信デバイスを伴うことができる。たとえば、デバイス１０８は、デバイス１１４がＣＤＭＡチャネル１２０を介して送信するスペクトラム拡散通信を生成する際にデバイス１１４によって採用された拡散コードを生成または再構築するために、推定モジュール３０４を使用することができる。次いで、モジュール３０４は、デバイス１１４に関連付けられている再構築された拡散コードを使用して、デバイス１１４によって送信されたスペクトラム拡散通信に対応する推定信号を生成することができる。たとえば、様々な例において、ブロック２０６は、ブロック２０２において受信されたコードシード、およびブロック２０４において受信された信号を使用して、受信された信号に関連付けられている時間インデックスを決定することを伴うことができる。次いで、再構築された拡散コードおよび関連付けられた時間インデックスは、ブロック２０６において推定信号を生成するために、少なくとも部分的に使用されてもよい。一部の実装形態において、ブロック２０６における推定信号の生成は、推定信号スペクトルを生成することを含むことができる。
【００２７】
デバイス１１４によって送信された通信に関連付けられている推定信号の生成に加えて、ブロック２０６はさらに、受信された信号から推定信号を減算して、デバイス１１４によって送信されたスペクトラム拡散通信からの寄与分を少なくとも部分的に除外するフィルタ済み信号を生成する、サブトラクションモジュール３０６を含むことができる。同様に、ブロック２０６は、ブロック２０２でコードシード値が受信されたすべての隣接するデバイスに関連付けられている推定信号を生成する、デバイス１０８などのデバイスを伴うことができる。一部の例において、ブロック２０６はまた、隣接するデバイスに関連付けられている１つまたは複数のＣＤＭＡ信号の最尤推定を生成することを、少なくとも部分的に伴うことができる。
【００２８】
認識されているように、ブロック２０４においてＤＳＳＳチャネルを介して受信された無線スペクトラム拡散信号は、たとえば基地局によって無線通信デバイスに送信された固有のスペクトラム拡散通信を含むことができることに加えて、同一または他のＤＳＳＳチャネルを使用してその他の無線通信デバイスからの干渉に関連付けられているノイズ寄与分を含むことがある。たとえば、ＣＤＭＡチャネル１２０を介してデバイス１０８によって受信されたスペクトラム拡散信号は、同一のＣＤＭＡチャネル１２０を介して隣接するデバイス１０６、１１０、１１２、１１４、および／または１１６の１つまたは複数によって送信されたスペクトラム拡散通信に関連付けられているノイズ寄与分を含むことがある。さらに、ＣＤＭＡチャネル１２０を介してデバイス１０８によって受信されたスペクトラム拡散信号は、異なるＣＤＭＡチャネル上の隣接するデバイスの１つまたは複数によって送信されたスペクトラム拡散通信に関連付けられているノイズ寄与分を含むことがある。たとえば、セル１０４のＣＤＭＡチャネル１２１を介して通信しているデバイス１１８がある。ブロック２０６を実行することにより、隣接するデバイス１０６、１１０、１１２、１１４、１１６、および／または１１８の１つまたは複数によって送信されたスペクトラム拡散信号に関連付けられている寄与分は、ブロック２０４において受信されたスペクトラム拡散信号から少なくとも部分的にフィルタ除去されてもよい。
【００２９】
例示の方法２００の実装形態はブロック２０２、２０４、および２０６の単一の実行を含むことができるが、請求の範囲に係る主題は、この点について限定されることはなく、様々な実装形態において、方法２００の実施は、ブロック２０２、２０４、および／または２０６の１つまたは複数を複数回実行することを含むことができる。たとえば、様々な実装形態において、ブロック２０２は、コードシード値が複数の隣接するデバイスから受信されるので複数回実行されてもよい。さらに、一部の例において、ブロック２０６は、ブロック２０２において受信されたコードシード値の各インスタンスに対して個別に実行されてもよく、その他の例において、ブロック２０６は、ブロック２０２および／または２０４のインスタンス化の数とは無関係に１回実行されてもよい。
【００３０】
加えて、例示的な実装形態は、様々な実装形態によるモバイル無線通信システムの文脈において上記で説明されてきたが、本明細書において説明される技法を採用するＣＤＭＡデバイスは、モバイルであるか、または位置が固定されていてもよい。たとえば、ＣＤＭＡ通信技法を採用する（ホームネットワークのコンポーネントなどの）固定デバイスのセットは、方法２００の様々なブロックを実行することができる。さらに、拡散コードシード値などの相関データは、任意の機構を通じて共有されてもよい。たとえば、例示的な実装形態は、様々な実装形態による無線通信チャネルを介してコードシード値を受信するという文脈において上記で説明されてきたが、たとえば、ブロック２０２におけるコードシード値の受信を容易にするために、インターネット登録が使用されてもよい。
【００３１】
図４は、本開示の少なくとも一部の例に従って構成された例示的なコンピュータプログラム製品４００を示す。プログラム製品４００は、信号搬送媒体４０２を含むことができる。信号搬送媒体４０２は、たとえば、プロセッサによって実行されるとき、図２に関して上記で説明される機能を提供することができる１つまたは複数の命令４０４を含むことができる。したがって、たとえば、図３のシステムを参照すると、モジュール３０２、３０４、および／または３０６の１つまたは複数は、媒体４０２によって搬送される命令４０４に応答して、図２に示されるブロックの１つまたは複数を実行することができる。
【００３２】
一部の実装形態において、信号搬送媒体４０２は、たとえばハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、メモリなどのコンピュータ可読媒体４０６を含むことができるが、これらに限定されることはない。一部の実装形態において、信号搬送媒体４０２は、たとえばメモリ、読取り／書込み（Ｒ／Ｗ）ＣＤ、Ｒ／Ｗ  ＤＶＤなどの記録可能媒体４０８を含むことができるが、これらに限定されることはない。一部の実装形態において、信号搬送媒体４０２は、デジタルおよび／またはアナログ通信媒体（たとえば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンクなど）などの通信媒体４１０を含むことができるが、これらに限定されることはない。したがって、たとえば、図１のシステムを参照すると、プログラム製品４００は、信号搬送媒体４０２によってデバイス１０８に無線で搬送され、信号搬送媒体４０２は、無線通信媒体４１０（たとえば、８０２．１１規格に準拠する無線通信媒体）によってデバイス１０８に搬送される。
【００３３】
図５は、例示的なコンピューティングデバイス５００を示すブロック図である。一部の例において、コンピューティングデバイス５００は、ＣＤＭＡ干渉サブトラクションのための共同データ共有を実行することができる。極めて基本的な構成５０１において、コンピューティングデバイス５００は通常、１つまたは複数のプロセッサ５１０およびシステムメモリ５２０を含む。メモリバス５３０は、プロセッサ５１０とシステムメモリ５２０との間で通信するために使用されてもよい。
【００３４】
所望の構成に応じて、システムメモリ５２０は、（ＲＡＭなどの）揮発性メモリ、（たとえばＲＯＭ、フラッシュメモリなどの）不揮発性メモリ、またはそれらの任意の組合せを含む任意のタイプであってもよいが、これらに限定されることはない。システムメモリ５２０は通常、オペレーティングシステム５２１、１つまたは複数のアプリケーション５２２、およびプログラムデータ５２４を含む。アプリケーション５２２は、図２に示される流れ図に関して説明されているアクションを含む本明細書において説明される機能を実行するように構成されている命令５２３を含むことができる。プログラムデータ５２４は、命令５２３を実行するために有用となり得る疑似ランダムコードシード値など、コードデータ５２５を含むことができる。一部の例において、アプリケーション５２２は、本明細書において説明されるＣＤＭＡ干渉サブトラクションのための共同データ共有の実装形態が提供され得るように、オペレーティングシステム５２１でプログラムデータ５２４と共に動作するように構成されてもよい。この説明されている基本構成は、破線５０１内のコンポーネントによって図５に示される。
【００３５】
コンピューティングデバイス５００は、基本構成５０１と任意の必要とされるデバイスおよびインタフェースとの間の通信を容易にするために、追加の特徴または機能、および追加のインタフェースを有することができる。たとえば、バス／インタフェースコントローラ５４０は、ストレージインタフェースバス５４１を介して基本構成５０１と１つまたは複数のデータストレージデバイス５５０との間の通信を容易にするために使用されてもよい。データストレージデバイス５５０は、取外し可能ストレージデバイス５５１、固定式ストレージデバイス５５２、またはその組合せであってもよい。取外し可能ストレージデバイスおよび固定式ストレージデバイスの例は、ほんの一部をあげると、フレキシブルディスクドライブおよびハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの磁気ディスクデバイス、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブまたはデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）ドライブなどの光ディスクドライブ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ）、およびテープドライブを含む。例示のコンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュールまたはその他のデータなど、情報の格納のための任意の方法または技術で実施された揮発性および不揮発性の、取外し可能および固定式メディアを含むことができる。
【００３６】
システムメモリ５２０、取外し可能ストレージ５５１、および固定式ストレージ５５２はすべて、コンピュータストレージ媒体の例である。コンピュータストレージ媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリまたはその他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）またはその他の光ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージまたはその他の磁気ストレージデバイス、もしくは所望の情報を格納するために使用され得る任意の他の媒体、およびコンピューティングデバイス５００によってアクセスされ得る任意の他の媒体を含むが、これらに限定されることはない。任意のそのようなコンピュータストレージ媒体は、デバイス５００の一部とすることができる。
【００３７】
コンピューティングデバイス５００はまた、バス／インタフェースコントローラ５４０を介して、様々なインタフェースデバイス（たとえば、出力インタフェース、周辺インタフェース、および通信インタフェース）から基本構成５０１への通信を容易にするために、インタフェースバス５４２を含むことができる。例示の出力インタフェース５６０は、グラフィックス処理ユニット５６１およびオーディオ処理ユニット５６２を含み、これらは１つまたは複数のＡ／Ｖポート５６３を介してディスプレイまたはスピーカなどの様々な外部デバイスと通信するように構成されてもよい。例示の周辺インタフェース５６０は、シリアルインタフェースコントローラ５７１またはパラレルインタフェースコントローラ５７２を含み、これらは、１つまたは複数の入出力ポート５７３を介して、入力デバイス（たとえば、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイスなど）またはその他の周辺デバイス（たとえば、プリンタ、スキャナーなど）などの外部デバイスと通信するように構成されてもよい。例示の通信インタフェース５８０はネットワークコントローラ５８１を含み、これは１つまたは複数の通信ポート５８２を介するネットワーク通信上の１つまたは複数のその他のコンピューティングデバイス５９０との通信を容易にするために配置されてもよい。ネットワーク通信接続は、通信媒体の一例である。通信媒体は通常、搬送波または他のトランスポート機構などの、変調データ信号のコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、またはその他のデータによって具現化されてもよく、任意の情報配信媒体を含む。「変調データ信号」は、信号の特性セットの１つまたは複数を有する信号、もしくは信号の情報をエンコードするような方法で変更された信号であってもよい。限定的ではなく、一例として、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接有線接続などの有線媒体、ならびに音響、無線周波数（ＲＦ）、赤外線（ＩＲ）および他の無線媒体などの無線媒体を含むことができる。本明細書に使用されているコンピュータ可読媒体という用語は、ストレージ媒体および通信媒体の両方を含むことができる。
【００３８】
コンピューティングデバイス５００は、携帯電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、などの小型フォームファクターポータブル（またはモバイル）電子デバイス、パーソナルメディアプレイヤーデバイス、無線Ｗｅｂ視聴デバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、アプリケーション固有デバイス、または上記の機能のいずれかを含む混合デバイスの一部として実施されてもよい。コンピューティングデバイス５００はまた、ラップトップコンピュータおよびラップトップコンピュータ以外の両方の構成を含むパーソナルコンピュータとして実施されてもよいか、もしくはワークステーションまたはサーバ構成で実施されてもよい。
【００３９】
本開示において参照される用語「に応じて（ｒｅｓｐｏｎｓｉｖｅ  ｔｏ）」または「に応答して（ｉｎ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｔｏ）」は、特定の特徴および／または構造だけに対する応答性に限定されることはない。特徴はまた、別の特徴および／または構造に応じてもよく、さらにその特徴および／または構造内に位置してもよい。さらに、「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」または「応じて」または「に応答して」もしくは「通信して（ｉｎ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ）」などの用語または句が本明細書または後続の特許請求の範囲において使用される場合、これらの用語は広範に解釈されるべきである。たとえば、「に結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ  ｔｏ）」という句は、句が使用される文脈に適切に、通信的、電気的、および／または操作的に結合されていることを示すことができる。
【００４０】
上記の詳細な説明の一部は、コンピュータメモリなどのコンピューティングシステムメモリ内に格納されたデータビットまたは２進デジタル信号における演算のアルゴリズム、すなわち記号表記に関して提示される。これらのアルゴリズムの説明または表現は、データ処理技術分野の当業者が、その作業の要旨を他の当業者に伝達するために使用する技法の例である。本明細書において、および概括的に、アルゴリズムは、所望の結果を導く演算または類似する処理の首尾一貫したシーケンスであると考えられる。この文脈において、演算または処理は、物理量の物理的操作を伴う。通常、そのような量は、必ずしも必要ではないが、格納、転送、結合、比較、または操作が可能な電気信号、または磁気信号の形態をとることができる。場合によっては、主に共通の使用の理由で、そのような信号をビット、データ、値、要素、記号、文字、項、番号、数値などと呼ぶことで利便性を高めることが実証されている。しかし、これらの用語および類似する用語はすべて、適切な物理量に関連付けられるべきであり、便利なラベルにすぎないことを理解する必要がある。特に具体的な記述がない限り、以下の説明から明らかなように、本明細書全体を通じて、「処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）」、「コンピューティング（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）」、「計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）」、「決定（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」などの用語を使用する説明は、コンピューティングデバイスのメモリ、レジスタ、またはその他の情報ストレージデバイス、伝送デバイス、もしくは表示デバイス内の物理電子または磁気量として表されるデータを操作または変換するコンピューティングデバイスのアクションまたはプロセスを示していることを理解されたい。
【００４１】
前述の詳細な説明では、ブロック図、フローチャート、および／または例の使用によって、装置および／またはプロセスの様々な実施形態を説明してきた。そのようなブロック図、フローチャート、および／または例が１つまたは複数の機能および／または動作を含む限りにおいて、そのようなブロック図、フローチャート、または例の中のそれぞれの機能および／または動作は、広範囲のハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、または実質上それらのすべての組合せにより、個別におよび／または集合的に実装可能であることが、当業者には理解されるであろう。ある実施形態では、本明細書に記載された主題のいくつかの部分は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、または他の集積化方式によって実装することができる。しかし、本明細書で開示された実施形態のいくつかの態様が、全体においてまたは一部において、１つまたは複数のコンピュータ上で動作する１つまたは複数のコンピュータプログラムとして（たとえば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で動作する１つまたは複数のプログラムとして）、１つまたは複数のプロセッサ上で動作する１つまたは複数のプログラムとして（たとえば、１つまたは複数のマイクロプロセッサ上で動作する１つまたは複数のプログラムとして）、ファームウェアとして、あるいは実質上それらの任意の組合せとして、等価に集積回路に実装することができることを、当業者は認識するであろうし、電気回路の設計ならびに／またはソフトウェアおよび／もしくはファームウェアのコーディングが、本開示に照らして十分当業者の技能の範囲内であることを、当業者は認識するであろう。さらに、本明細書に記載された主題のメカニズムを様々な形式のプログラム製品として配布することができることを、当業者は理解するであろうし、本明細書に記載された主題の例示的な実施形態が、実際に配布を実行するために使用される信号伝達媒体の特定のタイプにかかわらず適用されることを、当業者は理解するであろう。信号伝達媒体の例には、フレキシブルディスク、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、コンピュータメモリ、などの記録可能なタイプの媒体、ならびに、デジタル通信媒体および／またはアナログ通信媒体（たとえば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンクなど）の通信タイプの媒体が含まれるが、それらには限定されない。
【００４２】
本明細書で説明したやり方で装置および／またはプロセスを記載し、その後そのように記載された装置および／またはプロセスを、データ処理システムに統合するためにエンジニアリング方式を使用することは、当技術分野で一般的であることを当業者は認識するであろう。すなわち、本明細書に記載された装置および／またはプロセスの少なくとも一部を、妥当な数の実験によってデータ処理システムに統合することができる。通常のデータ処理システムは、一般に、システムユニットハウジング、ビデオディスプレイ装置、揮発性メモリおよび不揮発性メモリなどのメモリ、マイクロプロセッサおよびデジタル信号プロセッサなどのプロセッサ、オペレーティングシステムなどの計算実体、ドライバ、グラフィカルユーザインタフェース、およびアプリケーションプログラムのうちの１つもしくは複数、タッチパッドもしくはスクリーンなどの１つもしくは複数の相互作用装置、ならびに／またはフィードバックループおよびコントロールモータを含むコントロールシステム（たとえば、位置検知用および／もしくは速度検知用フィードバック、コンポーネントの移動用および／もしくは数量の調整用コントロールモータ）を含むことを、当業者は理解するであろう。通常のデータ処理システムは、データコンピューティング／通信システムおよび／またはネットワークコンピューティング／通信システムの中に通常見られるコンポーネントなどの、市販の適切なコンポーネントを利用して実装することができる。
【００４３】
本明細書に記載された主題は、様々なコンポーネントをしばしば例示しており、これらのコンポーネントは、他の様々なコンポーネントに包含されるか、または他の様々なコンポーネントに接続される。そのように図示されたアーキテクチャは、単に例示にすぎず、実際には、同じ機能を実現する多くの他のアーキテクチャが実装可能であることが理解されよう。概念的な意味で、同じ機能を実現するコンポーネントの任意の構成は、所望の機能が実現されるように効果的に「関連付け」される。したがって、特定の機能を実現するために組み合わされた、本明細書における任意の２つのコンポーネントは、アーキテクチャまたは中間のコンポーネントにかかわらず、所望の機能が実現されるように、お互いに「関連付け」されていると見ることができる。同様に、そのように関連付けされた任意の２つのコンポーネントは、所望の機能を実現するために、互いに「動作可能に接続」または「動作可能に結合」されていると見なすこともでき、そのように関連付け可能な任意の２つのコンポーネントは、所望の機能を実現するために、互いに「動作可能に結合できる」と見なすこともできる。動作可能に結合できる場合の具体例には、物理的にかみ合わせ可能な、および／もしくは物理的に相互作用するコンポーネント、ならびに／またはワイヤレスに相互作用可能な、および／もしくはワイヤレスに相互作用するコンポーネント、ならびに／または論理的に相互作用する、および／もしくは論理的に相互作用可能なコンポーネントが含まれるが、それらに限定されない。
【００４４】
本明細書における実質的にすべての複数形および／または単数形の用語の使用に対して、当業者は、状況および／または用途に適切なように、複数形から単数形に、および／または単数形から複数形に変換することができる。様々な単数形／複数形の置き換えは、理解しやすいように、本明細書で明確に説明することができる。
【００４５】
通常、本明細書において、特に添付の特許請求の範囲（たとえば、添付の特許請求の範囲の本体部）において使用される用語は、全体を通じて「オープンな（ｏｐｅｎ）」用語として意図されていることが、当業者には理解されよう（たとえば、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、「含むがそれに限定されない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」と解釈されるべきであり、用語「有する（ｈａｖｉｎｇ）」は、「少なくとも有する（ｈａｖｉｎｇ  ａｔ  ｌｅａｓｔ）」と解釈されるべきであり、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」は、「含むがそれに限定されない（ｉｎｃｌｕｄｅｓ  ｂｕｔ  ｉｓ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」と解釈されるべきである、など）。導入される請求項で具体的な数の記載が意図される場合、そのような意図は、当該請求項において明示的に記載されることになり、そのような記載がない場合、そのような意図は存在しないことが、当業者にはさらに理解されよう。たとえば、理解の一助として、添付の特許請求の範囲は、導入句「少なくとも１つの（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ）」および「１つまたは複数の（ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ）」を使用して請求項の記載を導くことを含む場合がある。しかし、そのような句の使用は、同一の請求項が、導入句「１つまたは複数の」または「少なくとも１つの」および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞を含む場合であっても、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」による請求項の記載の導入が、そのように導入される請求項の記載を含む任意の特定の請求項を、単に１つのそのような記載を含む実装形態に限定する、ということを示唆していると解釈されるべきではない（たとえば、「ａ」および／または「ａｎ」は、通常、「少なくとも１つの」または「１つまたは複数の」を意味すると解釈されるべきである）。同じことが、請求項の記載を導入するのに使用される定冠詞の使用にも当てはまる。また、導入される請求項の記載で具体的な数が明示的に記載されている場合でも、そのような記載は、通常、少なくとも記載された数を意味すると解釈されるべきであることが、当業者には理解されよう（たとえば、他の修飾語なしでの「２つの記載（ｔｗｏ  ｒｅｃｉｔａｔｉｏｎｓ）」の単なる記載は、通常、少なくとも２つの記載、または２つ以上の記載を意味する）。さらに、「Ａ、ＢおよびＣ、などの少なくとも１つ」に類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている（たとえば、「Ａ、Ｂ、およびＣの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に、などを有するシステムを含むが、それに限定されない）。「Ａ、Ｂ、またはＣ、などの少なくとも１つ」に類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている（たとえば、「Ａ、Ｂ、またはＣの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に、���どを有するシステムを含むが、それに限定されない）。２つ以上の代替用語を提示する事実上いかなる離接する語および／または句も、明細書、特許請求の範囲、または図面のどこにあっても、当該用語の一方（ｏｎｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｅｒｍｓ）、当該用語のいずれか（ｅｉｔｈｅｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｅｒｍｓ）、または両方の用語（ｂｏｔｈ  ｔｅｒｍｓ）を含む可能性を企図すると理解されるべきであることが、当業者にはさらに理解されよう。たとえば、句「ＡまたはＢ」は、「Ａ」または「Ｂ」あるいは「ＡおよびＢ」の可能性を含むことが理解されよう。
【００４６】
また、「最適化する（ｏｐｔｉｍｉｚｅ）」という用語が、最大化（ｍａｘｉｍｉｚａｔｉｏｎ）および／または最小化（ｍｉｎｉｍｉｚａｔｉｏｎ）を含むことができることを理解されたい。本明細書において使用される「最小化」および／または同種の用語は、広域的最小、局所的最小、概ね広域的最小、および／または概ね局所的最小を含むことができる。同様に、本明細書において使用される「最大化（ｍａｘｉｍｉｚａｔｉｏｎ）」および／または同種の用語は、広域的最大、局所的最大、概ね広域的最大、および／または概ね局所的最大を含むことができることも理解されたい。
【００４７】
本明細書において「実装形態（ａｎ  ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ）」、「１つの実装形態（ｏｎｅ  ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ）」、「一部の実装形態（ｓｏｍｅ  ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎｓ）」、または「その他の実装形態（ｏｔｈｅｒ  ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎｓ）」への言及は、１つまたは複数の実装形態に関連して説明される特定の特徴、構造、または特性が、少なくとも一部の実装形態に含まれ得るが、必ずしもすべての実装形態に含まれるわけではないことを意味してもよい。上記の説明における「実装形態」、「１つの実装形態」、または「一部の実装形態」が様々に現れても、必ずしもすべてが同一の実装形態に言及するものではない。
【００４８】
本明細書において、特定の例示の技法が、様々な方法およびシステムを使用して説明され示されてきたが、請求の範囲に係る主題を逸脱することなく様々なその他の変更が行われてもよいこと、および均等物が置換されてもよいことが当業者には理解されよう。加えて、本明細書において説明される主要な概念を逸脱することなく、請求の範囲に係る主題の教示に特定の状況を適合させるために、多くの変更が行われてもよい。したがって、請求の範囲に係る主題は、開示されている特定の例に限定されることはないが、そのような請求の範囲に係る主題はまた、添付の特許請求の範囲およびその等価物の範囲内にあるすべての実装形態を含むことができることが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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