(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性材料により円盤状に形成された回転体と、
前記回転体の円盤面に交番磁界を付与することにより渦電流を発生させる複数の励磁コイルと、
前記回転体の円盤面に発生した渦電流に起因して生じる磁界を検出する検出コイルとを備え、
前記回転体の円盤面には、その回転方向に角度間隔をおいて複数の溝又は突部を設け、前記検出コイルを通じて検出される磁界の変化に基づいて前記溝又は突部の有無を検知することにより、前記回転体の回転方向において隣接する２つの前記溝又は突部間における回転角度を求める回転角度検出装置であって、
前記励磁コイルは、前記回転体に生じさせる前記渦電流の領域を可変するために、個別に通電される径の異なる複数のコイルが同心円上に配設されてなる回転角度検出装置。
【請求項２】
請求項１に記載の回転角度検出装置において、
前記検出コイルは、前記励磁コイルと同心円上に設けられてなることを特徴とする回転角度検出装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の回転角度検出装置において、
前記複数の励磁コイルのうち少なくとも２つは、前記回転体の回転軸を間に挟んで設け、これら励磁コイルの角度間隔は、円盤面に形成される溝又は突部の角度間隔の整数倍と異なることを特徴とする回転角度検出装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の回転角度検出装置において、
前記回転体の回転軸方向からみた場合、前記励磁コイルが、前記回転体の回転方向において隣接する前記溝又は突部間の中間に位置するとき、前記溝又は突部が最外側に配置されるコイルの接線となるように同コイルの外径が設定されてなることを特徴とする回転角度検出装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の回転角度検出装置において、
前記励磁コイルは、複数の径を有するコイルが互いに等間隔に配置されてなることを特徴とする回転角度検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転体の回転角度を検出する回転角度検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、例えば自動車に搭載されるパワーステアリング装置やエアコンディショナなどでは、その駆動源となるモータとして、いわゆるブラシレスモータが使用されることが多い。このブラシレスモータは、一般に、永久磁石によって形成されるロータと、通電可能とされたコイルからなるステータとを有し、ステータに供給される電力に応じた電磁力をロータに作用させることでモータの回転軸を回転させるものである。そして、このブラシレスモータでは、通常、ロータの回転角度を検出する回転角度検出装置が設けられており、この回転角度検出装置を通じて検出されるロータの回転角度に基づいて上記ステータへの給電を制御し、これによってモータの回転軸の回転態様を制御するようにしている。
【０００３】
このようなロータ、あるいは回転軸等の回転体の回転角度を検出する回転角度検出装置としては、例えば特許文献１に記載のものが知られている。この回転角度検出装置は、回転体と一体となって回転するパルスリングと、同パルスリングの外周面に対向して配置される励磁コイル、及び励磁コイルの内側に配置される検出コイルとを有している。ここで、パルスリングは磁性材料からなる部材であって、その回転方向に所定間隔で溝が形成されている。このように構成された回転角度検出装置では、励磁コイルによってパルスリングに渦電流を発生させ、当該渦電流により発生する磁束を検出コイルによって検出する。パルスリングには、所定間隔で溝が形成されているので、パルスリングが回転すると溝の有無によって渦電流に変化が生じる。この渦電流の変化に伴い、検出コイルで検出される磁束も変化する。この回転角度検出装置では、磁束の変化に応じて変化する検出コイルに誘起される電圧に基づいて、回転体（パルスリング）に形成された２つの溝間における回転角度を算出している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１０３６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の回転角度検出装置では、パルスリングが回転した際に、パルスリングに形成された溝の有無により変化する磁界を検出することによって、回転角度の角度検出を行っている。しかし、この検出装置では、溝の間隔より小さい回転角度については、算出することができない。パルスリングの回転角度について、細かい角度まで検出するためには、溝を増やす必要があるが、溝を増やしすぎると、励磁コイルによってパルスリングに生じる渦電流が、常時溝に影響されることになる。すなわち、パルスリングに設けることのできる溝の数には限界がある。従って、特許文献１の回転角度検出装置では、パルスリングの回転角度を算出できる精度に限界あるため、この点について改善の余地があった。
【０００６】
本発明は、こうした実状を鑑みてなされたものであり、その目的は、励磁コイルを多重に形成して、渦電流を生じさせる領域を変化させることで、２つの溝間における回転体の回転角度を精度良く検出することを可能とした回転角度検出装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、請求項１の発明は、導電性材料により円盤状に形成された回転体と、前記回転体の円盤面に交番磁界を付与することにより渦電流を発生させる複数の励磁コイルと、前記回転体の円盤面に発生した渦電流に起因して生じる磁界を検出する検出コイルとを備え、前記回転体の円盤面には、その回転方向に角度間隔をおいて複数の溝又は突部を設け、前記検出コイルを通じて検出される磁界の変化に基づいて前記溝又は突部の有無を検知することにより、前記回転体の回転方向において隣接する２つの前記溝又は突部間における回転角度を求める回転角度検出装置であって、前記励磁コイルは、前記回転体に生じさせる前記渦電流の領域を可変するために、個別に通電される径の異なる複数のコイルが同心円上に配設されてなることを要旨とする。
【０００８】
この種の回転角度検出装置では、溝又は突部の数を増やすほど回転体の回転角度を細かい単位まで算出可能となる。しかしながら、溝又は突部の数を増やしすぎると、励磁コイルにより回転体の円盤面に生じる渦電流は、常に溝又は突部に影響されることになるので、溝又は突部の数を増やすのには限界がった。すなわち、回転体の回転角度の算出精度には限界があった。この点、同構成によれば、励磁コイルは、径の異なる複数の同心円上に配設されたコイルからなる。励磁するコイルを切り替えることにより、励磁コイルは、回転体に生じさせる渦電流の領域を可変させることができる。このため、回転体の溝又は突部の位置が同じ位置であったとしても、径の異なる複数の径を有するコイルのうちどのコイルを励磁させるかによって、渦電流が溝又は突部の影響を受けたり受けなかったりする。この影響の有無は、検出コイルに誘起される交流電圧の大きさにより分かる。渦電流が溝又は突部の影響を受けない場合は、励磁した特定のコイルの中心と溝又は突部とが、励磁した特定のコイルの半径分は離れているということである。また、渦電流が溝又は突部の影響を受ける場合は、励磁した特定のコイルの直下に溝又は突部が存在するということである。回転体と励磁コイルとの中心間距離、及び励磁コイルを構成する複数のコイルのそれぞれの半径の大きさは既知である。従って、溝が検出されたとき、励磁した特定のコイルと回転体との中心間距離と、同励磁した特定のコイルの半径の大きさとから、隣接する溝又は突部間における回転体の回転角度を精度良く検出することができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の回転角度検出装置において、前記検出コイルは、前記励磁コイルと同心円上に設けられてなることを要旨とする。
同構成によれば、検出コイルは、前記渦電流によって前記回転体から発せられる磁界を好適に検出することができる。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の回転角度検出装置において、前記複数の励磁コイルのうち少なくとも２つは、前記回転体の回転軸を間に挟んで設け、これら励磁コイルの角度間隔は、円盤面に形成される溝又は突部の角度間隔の整数倍と異なることを要旨とする。
【００１１】
２つの励磁コイルから出力される信号が一致する場合、隣接する溝又は突部間における回転角度は、どちらの溝又は突部からの回転角度であるか、換言すれば、ある特定の励磁コイルが、ある特定の溝に対して左右どちら側にあるかを特定することが困難となる。そこで、同構成によれば、２つの検出コイルは、溝又は突部の角度間隔の整数倍と異なる様に配設されることにより、各検出コイルから出力される信号には、ずれが生じる。これにより、ある特定の励磁コイルが、ある特定の溝に対して左右どちら側にあるかを特定することができるので、隣接する溝又は突部間における回転体の回転角度を精度良く検出することができる。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の回転角度検出装置において、前記回転体の回転軸方向からみた場合、前記励磁コイルが、前記回転体の回転方向において隣接する前記溝又は突部間の中間に位置するとき、前記溝又は突部が最外側に配置されるコイルの接線となるように同コイルの外径が設定されてなることを要旨とする。
【００１３】
励磁コイルに複数のコイルを用いた回転角度検出装置の場合、隣接する溝又は突部間の回転角度を検出する際、外側に配設されたコイルの励磁を通じて回転体に発生する渦電流が溝又は突部の影響を受けることを検知することにより、溝又は突部が内側に配設されたコイルの半径分は離れており且つ外側に配設されたコイルの半径分は離れていないことを検知する。すなわち、溝又は突部の影響を受けなければ、回転体の回転角度を検出することができない。しかし、同構成によれば、最外側に配置されたコイルから回転体に生じさせた渦電流が、溝又は突部の影響を受けなければ、励磁コイルが溝又は突部の中間に位置していることを検出することができる。なぜならば、励磁コイルが溝又は突部の中間に位置している場合でしか、最外側に配置されたコイルから回転体に生じさせた渦電流が、溝又は突部の影響を受けない状況にないからである。つまり、このように構成することにより、最外側に配置されたコイルの更に外側にコイルを設けなくとも、回転体の回転角度を検出することができるので、その分、複数のコイルから構成される励磁コイルを小型化することができる。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の回転角度検出装置において、前記励磁コイルは、複数の径を有するコイルが互いに等間隔に配置されてなることを要旨とする。
【００１５】
同構成によれば、コイル数に起因する検出可能な回転角度のサンプリング間隔が、一定間隔となる。すなわち、回転方向において一定の角度間隔で、隣接する溝又は突部間における回転体の回転角度を検出することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明では励磁コイルを多重に形成して、渦電流を生じさせる領域を変化させることで、回転体の２つの溝間における回転角度を精度良く検出することを可能とした回転角度検出装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】回転角度検出装置の一実施形態を示す概要図。
【図２】同実施形態における回転体の右側の円盤面に対する渦電流探傷センサの搭載位置を示す平面図。
【図３】図２における渦電流探傷センサを示す拡大図。
【図４】（ａ）は、渦電流探傷センサの構造並びに渦電流の流れ態様を模式的に示す斜視図、（ｂ）は、渦電流探傷センサの近傍に溝がある場合の渦電流の流れ態様を模式的に示す斜視図。
【図５】（ａ）〜（ｇ）は、図３に示す各励磁コイルからの磁界と渦電流による磁界との合成磁界によって検出コイルに誘起される交流電流の波形を示す図。
【図６】回転体の回転角度算出態様を示す平面図。
【図７】本実施形態における回転体の回転角度と励磁コイルの半径との関係を示すグラフ。
【図８】同実施形態の回転角度検出装置によるロータ回転角度検出処理の処理手順を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明にかかる回転角度検出装置の一実施形態を図面に従って説明する。
図１に示されるように、ブラシレスモータ１０のモータ軸１１には、同モータ軸１１と一体回転する回転体２０が設けられている。この回転体２０は導電性材料からなり円盤状をなす。図２に示すように、回転体２０の右面には、径方向に延びる６本の溝Ｄが形成されている。溝Ｄは、回転体２０の回転方向に一定の角度間隔（本例では６０°）をおいて設けられている。
【００１９】
図１に示すように、回転体２０右方には、２つの渦電流探傷センサ３０，４０が設けられている。渦電流探傷センサ３０，４０は、回転体２０の右面に対向している。渦電流探傷センサ３０，４０は、モータ軸１１を間に挟んで反対側に設けられている。図２に示すように、回転体２０の軸方向から見て、各渦電流探傷センサ３０，４０の中心Ｏ１，Ｏ２とモータ軸１１の中心Ｏとの距離（中心間距離）は、距離ｒに設定されている。また、モータ軸１１の上側に設けられる渦電流探傷センサ３０の位置を回転体２０の軸心（モータ軸１１）に対して０°とすると、モータ軸１１の下側の渦電流探傷センサ４０は、２２５°（６０°×４−１５°（＝６０°／４））の位置に設けられる。すなわち、渦電流探傷センサ４０は、溝間隔（ここでは６０°）に対して４分の１周期だけ反時計方向へずらした位置（−１５°）に配置される。
【００２０】
図３に示すように、渦電流探傷センサ３０は、励磁コイル３１とこれの内側に同軸上に設けられる検出コイル３２とにより構成され、それらの軸方向が、回転体２０の円盤面（右面）に対して垂直方向（モータ軸１１の軸方向と同一）となるように設けられている。励磁コイル３１は、交流電圧の供給に基づいて回転体２０の円盤面に対して交番磁界を印加して、当該円盤面に渦電流を発生させる。これに対して、検出コイル３２は、渦電流によって生じる磁界（交番磁界）により誘起される交流電圧を出力する。検出コイル３２に誘起される交流電圧は、回転体２０の回転に伴う溝Ｄの有無により変化する。
【００２１】
励磁コイル３１は、７重のコイルから構成される。なお、図３では、各コイルの外側の輪郭線を模式的に図示してある。励磁コイル３１は、検出コイル３２（中心Ｏ１）側から励磁コイル３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄ，３１ｅ，３１ｆ，３１ｇの順番で等間隔に配設され、それぞれ制御装置１２（図１参照）に接続されている。各励磁コイル３１ａ〜３１ｇの半径は、それぞれ半径Ｌａ，Ｌｂ，Ｌｃ，Ｌｄ，Ｌｅ，Ｌｆ，Ｌｇに設定されている。最外側に設けられる励磁コイル３１ｇの半径Ｌｇは、溝Ｄの間隔と対応するように設定されている。すなわち、図２に示すように、回転体２０の軸方向から見て、渦電流探傷センサ３０の中心Ｏ１が２つの溝Ｄの中間に位置する場合、励磁コイル３１ｇは、その周面が２つの溝Ｄと接触した状態となる。本例では、励磁コイル３１ｇは、回転方向において隣り合う２つの溝ＤのＯ側の部分に接する。なお、渦電流探傷センサ４０は、渦電流探傷センサ３０と同じ構成とされる。
【００２２】
図１に示すように、各渦電流探傷センサ３０，４０は、制御装置１２と電気的に接続されている。制御装置１２は、各励磁コイル３１，４１への交流電圧の供給制御を行う。すなわち、制御装置１２は、励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇにそれぞれ交流電圧を供給する。制御装置１２には、交流電圧を供給する励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇを特定するための図示しないカウント装置が内蔵されている。制御装置１２は、カウント回数Ｔに基づいて、各励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇへの交流電圧の供給をそれぞれ制御する。カウント回数Ｔ＝１のときは、励磁コイル３１ａ（４１ａ）に、カウント回数Ｔ＝２のときは、励磁コイル３１ｂ（４１ｂ）に、…、カウント回数Ｔ＝７のときは、励磁コイル３１ｇ（４１ｇ）に交流電圧を供給する。制御装置１２は、各検出コイル３２，４２に誘起される交流電圧に基づき、回転体２０、すなわちモータ軸１１の回転角度の検出を行う。また、制御装置１２は、検出されるモータ軸１１の回転角度に基づき、モータ１０を制御する。
【００２３】
次に、回転体２０に設けられる溝Ｄの検出原理について説明する。ここでは、渦電流探傷センサ３０について代表的に説明する。なお、図４（ａ）及び図４（ｂ）には、図が複雑になるのを防ぐために、励磁コイル３１の励磁コイル３１ａのみ示すものとする。
【００２４】
図４（ａ）に示すように、この渦電流探傷センサ３０では、一定の周波数の交流電圧の供給を通じて励磁コイル３１ａが交番磁界を被検出体（ここでは、回転体２０）に付与する。これによって回転体２０の表面には渦電流Ｉｗが発生する。検出コイル３２は、渦電流Ｉｗによって誘起される交番磁界と、励磁コイル３１ａに供給される交流電圧によって誘起される交番磁界との合成磁界により、交流電圧が誘起される。
【００２５】
図４（ｂ）に示すように、回転体２０が回転して、渦電流探傷センサ３０の直下に溝Ｄが存在している場合には、渦電流Ｉｗの一部は溝Ｄによって遮断される。すなわち、渦電流Ｉｗが好適に流れる面積が減少する。渦電流Ｉｗによって生じる磁界の強さは、渦電流Ｉｗが流れる面積の大きさに比例する。従って、図４（ｂ）に示す状況では、検出コイル３２に誘起される交流電圧（振幅）は、溝Ｄのない図４（ａ）に示す状況よりも小さくなる。このように、渦電流探傷センサ３０では、溝Ｄの有無を、検出コイル３２に誘起される交流電圧の変化によって検出することができる。
【００２６】
図５（ａ）〜（ｇ）に、各渦電流探傷センサ３０の直下又はその近傍に溝Ｄが無い場合において、制御装置１２から各励磁コイル３１ａ〜３１ｇにそれぞれ交流電圧を供給した際に検出コイル３２に誘起される交流電圧の波形を示す。図５（ａ）は励磁コイル３１ａに、図５（ｂ）は励磁コイル３１ｂに、…、図５（ｇ）は励磁コイル３１ｇにそれぞれ対応している。図５（ａ）〜（ｇ）に示すように、検出コイル３２に誘起される交流電圧（振幅）の大きさは、励磁コイル３１ａ〜３１ｇの面積（半径）の大きさに比例する。
【００２７】
ここで、渦電流探傷センサ３０の直下又はその近傍に溝Ｄが存在している場合には、検出コイル３２に誘起される交流電圧の大きさが、本来の励磁コイル３１ａ〜３１ｇの半径の大きさに比例したものにならない。例えば、励磁コイル３１ｅの直下に溝Ｄがある場合、検出コイル３２に誘起される交流電圧は、本来であれば、図５（ｅ）に示す波形となるところが、図５（ｄ）に示す波形となる。また、渦電流探傷センサ３０の中心Ｏ１の直下に溝Ｄがある場合には、検出コイル３２に誘起される交流電圧は、ほぼ０（零）になる。なお、渦電流探傷センサ４０においても同様にして溝Ｄの検出が可能である。
【００２８】
次に、各渦電流探傷センサ３０，４０の中心線と溝Ｄとの角度の検出原理について説明する。ここでは、渦電流探傷センサ３０について代表的に説明する。
制御装置１２は、各励磁コイル３１ａ〜３１ｇの半径Ｌａ〜Ｌｇを記憶している。また、渦電流探傷センサ３０の中心Ｏ１と回転体２０の中心Ｏとの距離ｒは一定に保たれる。今、図６に示す状況、すなわち、溝Ｄは、励磁コイル３１ｅの直下にあり且つ励磁コイル３１ｄの直下にない場合を想定する。なお、図６では、図３と同様に、励磁コイル３１ｄ，３１ｅの外側の輪郭線を模式的に図示してある。この場合、制御装置１２から交流電圧が供給された励磁コイル３１ｄは、回転体２０の表面に渦電流Ｉｗを発生させる。この渦電流Ｉｗは、溝Ｄの影響を受けない。従って、検出コイル３２に誘起される交流電圧は、通常通り図５（ｄ）に示す波形を示す。次に、制御装置１２が励磁コイル３１ｅに交流電圧を供給すると、これによって回転体２０の表面に発生する渦電流Ｉｗの一部は、溝Ｄによってその流れが遮断される。従って、励磁コイル３１ｅによって回転体２０の表面に発生する渦電流Ｉｗの面積は、通常の場合、すなわち溝Ｄの影響を受けない場合よりも小さくなる。よって、この場合における検出コイル３２に誘起される交流電圧は、電圧値が低い波形、例えば図５（ａ）〜図５（ｄ）に示す波形となる。
【００２９】
制御装置１２は、検出コイル３２に誘起される交流電圧に基づいて、溝Ｄが、励磁コイル３１ｅの直下にあり且つ励磁コイル３１ｄの直下にない状況であることを認識する。すなわち、制御装置１２は、渦電流探傷センサ３０の中心が、溝Ｄから励磁コイル３１ｄの半径Ｌｄだけ離れていることを認識する。制御装置１２には、式１が記憶されている。制御装置１２は、この式１に励磁コイル３１ｄの半径Ｌｄを代入することで、回転体２０の角度検出を行う。
【００３０】
θ＝ｓｉｎ−１（Ｌ／ｒ）・・・（１）
式１において、θは、回転体２０の回転角度を示す。Ｌは、励磁コイルの半径を示す。ｒは、回転体２０の中心Ｏと渦電流探傷センサ３０，４０の中心Ｏ１，Ｏ２との距離を示す。
【００３１】
制御装置１２は、渦電流探傷センサ４０の検出結果からも渦電流探傷センサ３０の場合と同様にして回転体２０の回転角度を算出する。渦電流探傷センサ４０は、渦電流探傷センサ３０に対して２２５°（溝Ｄの角度間隔に対して４分の１周期）ずれて配置されている。このため、図７に示すように、渦電流探傷センサ３０における回転体２０回転角度と半径Ｌとの関係は、渦電流探傷センサ４０における回転体２０回転角度と半径Ｌとの関係と異なる。すなわち、両関係を示す三角波状の波形は、互いに位相が１５°（１／４周期）ずれたものとなる。これにより、溝Ｄの角度間隔（６０°）の範囲内において、２つの波形の値の組み合わせは、回転体２０の回転角度に対して１対１で対応する。従って、制御装置１２は、この２つの渦電流探傷センサ３０，４０から得られる波形のずれを利用して溝Ｄの間隔（６０°）の範囲内における回転体２０の回転角度を特定することが可能となる。渦電流探傷センサ３０，４０の励磁コイル３１，４１は、７重コイルを採用しているため、制御装置１２は、コイル数に応じた分解能（サンプリング間隔）で、回転体２０における回転角度を算出することができる。
【００３２】
なお、渦電流探傷センサ３０の最外側に配設される励磁コイル３１ｇは、溝Ｄの間隔に合わせて、その半径Ｌｇが設定されている。このため、制御装置１２は、励磁コイル３１ｇに交流電圧を供給したときに、検出コイル３２に誘起される交流電圧が通常の状態である場合には、この半径Ｌｇをそのまま式１に適用して、回転体２０の回転角度（３０°）を算出する。
【００３３】
次に、制御装置１２におけるモータ制御に係る一連の処理手順を図８に示すフローチャートに基づいて説明する。このフローは、図示しない電源電圧が供給されて制御装置１２が駆動されたときに実行される。なお、以下、渦電流探傷センサ３０に代表して説明するが、制御装置１２は、渦電流探傷センサ４０についても、渦電流探傷センサ３０と同様の処理を行う。
【００３４】
図８に示すように、制御装置１２は、モータ１０に電源電圧を供給して、モータ軸１１を回転させる（ステップＳ１）。次に、制御装置１２は、励磁コイル３１ａ〜３１ｇのいずれに交流電圧を供給するかを決定するためのカウント回数Ｔを設定する（ステップＳ２）。カウント回数Ｔは、このステップＳ２を経た回数Ｔ（１，２，…７）に対応する。カウント回数Ｔは、所定の制御周期毎に１ずつインクリメントされる。カウント回数Ｔは初期値として０が設定されている。すなわち、このステップＳ２では、カウント回数Ｔ＝１となってその後の制御処理が開始される。
【００３５】
制御装置１２は、カウント回数Ｔに対応する励磁コイル３１に交流電圧を供給して、回転体２０の表面に渦電流Ｉｗを発生させる（ステップＳ３）。制御装置１２は、励磁コイル３１から生じる磁界と渦電流Ｉｗにより生じる磁界との合成磁界によって、検出コイル３２に誘起された交流電圧を検出する（ステップＳ４）。そして、制御装置１２は、検出コイル３２に誘起された交流電圧（振幅）が、カウント回数Ｔに対応する励磁コイル３１を励磁した場合の通常時（溝Ｄが無い場合）のものと対応しているか否かを判断する（ステップＳ５）。
【００３６】
検出コイル３２に誘起された交流電圧（振幅）が、カウント回数Ｔに対応する励磁コイル３１を励磁した場合の通常時のものに対応していない旨判断した場合（ステップＳ５でＮＯ）、制御装置１２は、溝Ｄが存在するとして式１を利用して回転体２０の回転角度を算出する（ステップＳ６）。制御装置１２は、ステップＳ６で得た算出結果、すなわち、ロータ位置に基づきステータ（図示省略）への通電を制御する。（ステップＳ７）。そして、制御装置１２は、カウント回数Ｔの値をクリア（Ｔ＝０）として（ステップＳ８）、この一連の処理を終了する。
【００３７】
ステップＳ５において、検出コイル３２に誘起された交流電圧（振幅）が、カウント回数Ｔに対応する励磁コイル３１を励磁した場合の通常時のものと対応している旨判断した場合（ステップＳ５でＹＥＳ）、制御装置１２は、カウント回数Ｔ＝７であるか否かを判断する（ステップＳ９）。カウント回数Ｔ＝７である場合には（ステップＳ９でＹＥＳ）、制御装置１２は、ステップＳ６にその処理を移行する。
【００３８】
ステップＳ８において、カウント回数Ｔ＝７でない場合（ステップＳ９でＮＯ）、制御装置１２は、ステップＳ２にその処理を移行する。制御装置１２は、カウント回数Ｔを１だけインクリメントしてステップＳ３以降の処理を前述と同様にして実行する。この制御装置１２における一連の処理は、制御装置１２が駆動される間、繰り返し実行される。
【００３９】
以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
（１）励磁コイル３１，４１は、同心円上に配設された径の異なる複数の励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇからなる。従って、励磁コイル３１，４１は、励磁するコイルを切換えることにより、回転体２０に生じさせる渦電流Ｉｗの領域を可変させることができる。このため、回転体２０の溝Ｄの位置が同じ位置であったとしても、励磁コイル３１，４１のどの励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇが励磁されるかによって、渦電流Ｉｗが溝Ｄの影響を受けたり受けなかったりする。渦電流Ｉｗが溝Ｄの影響を受けない場合は、励磁コイル３１，４１の中心と溝Ｄとが、励磁したコイルの半径分は離れているということである。また、渦電流Ｉｗが溝Ｄの影響を受ける場合は、励磁コイル３１，４１の直下に溝Ｄが存在するということである。回転体２０と励磁コイル３１，４１との中心間距離ｒ、及び励磁コイル３１，４１それぞれの半径Ｌａ〜Ｌｇは既知である。従って、励磁コイル３１，４１特定のコイルに対応して溝Ｄが存在する旨判断されるとき、この特定のコイルと回転体２０の中心Ｏとの中心間距離ｒと励磁コイル３１，４１の半径Ｌａ〜Ｌｇとを式１に適用することにより得られる２つの角度の組合わせにより、隣接する溝Ｄ間における回転体２０の回転角度θ（絶対値）を精度良く検出することができる。
【００４０】
なお、特許文献１の構成を用いて、回転角度の検出精度を上げようとする場合、溝の数を増やす必要があるが、その溝の間隔は、励磁コイルの大きさ（直径）よりも、広くとる必要がある。従って、この点において、回転角度の検出精度には、限界があった。本例のように、励磁コイル３１，４１を複数のコイルにより構成することにより、回転体２０の表面に生じさせる渦電流Ｉｗの面積を可変させることによって、回転体２０の回転角度を検出する場合、隣り合う溝間Ｄにおける回転体２０の回転角度については、励磁するコイルの数（７つ）だけ検出することが可能である。換言すれば、回転体２０に励磁するコイルの数を増やせば増やす分だけ、隣り合う溝Ｄ間における多くの回転角度の検出が可能になる。
【００４１】
（２）検出コイル３２，４２は、励磁コイル３１，４１と同心円上且つ内側に設けられている。このため、検出コイル３２，４２は、渦電流Ｉｗによって回転体２０から発せられる磁界を好適に検出することができる。
【００４２】
（３）検出コイル３２，４２は、互いに２２５°（６０°×４−１５°）の関係で配設される。すなわち、検出コイル４２は、検出コイル３２に対し１５°だけ、溝間の角度間隔からずれている。このため、各検出コイル３２，４２に誘起される交流電圧は、４分の１周期分だけずれが生じる。これにより、隣接する溝Ｄ間における回転体２０の回転角度を精度良く検出することができる。
【００４３】
なお、仮に、２つの励磁コイルに誘起される交流電圧が一致する場合、隣接する溝間における回転角度は、どちらの溝からの回転角度であるか換言すれば、ある特定の励磁コイルが、ある特定の溝に対して左右どちら側にあるかを特定することが困難となる。すなわち、本例の構成を用いることにより、ある特定の励磁コイル３１が、ある特定の溝Ｄに対して左右どちら側にあるかを特定することが容易となる。
【００４４】
（４）回転体２０の回転軸方向からみたとき、励磁コイル３１，４１の最外側に配置される励磁コイル３１ｇ，４１ｇは、隣り合う２つの溝Ｄの中間位置に位置する場合に、溝Ｄが接線となる態様でその外径が設定されている。従って、励磁コイル３１，４１が溝Ｄの中間位置に位置する場合、励磁コイル３１ｇ，４１ｇから回転体２０に生じさせた渦電流Ｉｗは、溝Ｄの影響を受けない。最外側に配置された励磁コイル３１ｇ，４１ｇから回転体２０に生じさせた渦電流Ｉｗが、溝Ｄの影響を受けない状況は、励磁コイル３１，４１が溝Ｄの中間位置に位置する場合のみしかない。従って、励磁コイル３１ｇ，４１ｇから回転体２０に生じさせた渦電流Ｉｗが、隣り合う２つの溝Ｄの影響を受けない状況を検出できることで回転体２０の回転角度、本例の場合は、回転体２０の中心Ｏを中心にして、励磁コイル３１，４１の中心Ｏ１，Ｏ２を通る中心線と溝Ｄのなす角度が３０°であることを検出することができる。
【００４５】
（５）溝Ｄの影響を受けさせるための励磁コイルを励磁コイル３１ｇ，４１ｇの外側に配設する必要がない分、励磁コイル３１，４１の全体の大型化を抑制することができる。
（６）励磁コイル３１，４１は、複数の径を有する励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇが互いに等間隔に配置されている。これにより、本例の回転角度検出装置では、コイル数に起因する検出可能な回転角度のサンプリング間隔が、一定間隔となる。すなわち、回転方向において一定の角度間隔で隣接する溝Ｄ間における回転体２０の回転角度を検出することができる。
【００４６】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、回転体２０の右面にのみ溝Ｄが設けられていたので、渦電流探傷センサ３０，４０も回転体２０の右面（モータ１０側）のみの配置となった。このため、隣接する溝Ｄ間の範囲内での回転体２０の回転角度を算出することができた。これに加えて、回転体２０の左面にも右面と異なる角度間隔で溝Ｄを設け、この左面に対向する渦電流探傷センサを設けてもよい。このようにすれば、回転体２０の左面における隣接する溝Ｄ間における範囲内での回転体２０の回転角度を算出することができる。そして、回転体２０の両面から得られるデータを組み合わせることによって、回転体２０の１回転（３６０°）における回転角度（絶対角）を算出することができる。
【００４７】
・上記実施形態において、回転体２０に形成される溝Ｄは、突部に置換してもよい。
・上記実施形態では、回転体２０の両側の円盤面に形成される溝Ｄの間隔は、一定間隔としたが、必ずしも一定でなくてもよい。
【００４８】
・上記実施形態では、各励磁コイル３１，４１が溝Ｄの中間位置に位置する場合に、溝Ｄが、その最外側に配設される励磁コイル３１ｇ，４１ｇの外径の接線となるように、励磁コイル３１ｇ，４１ｇの半径Ｌｇを設定したが、これに限るものではない。すなわち、励磁コイル３１ｇ，４１ｇの半径Ｌｇは、溝Ｄが接線とならないように、その長さを短くしてもよいし、長くしてもよい。このように構成しても、溝Ｄ間における回転体２０の回転角度を検出することができる。
【００４９】
・上記実施形態では、径の異なる励磁コイル３１ａ〜３１ｇ，４１ａ〜４１ｇを等間隔に配設したが、必ずしも等間隔でなくてもよい。
・上記実施形態において、検出コイル３２は、励磁コイル３１の外側に配設してもよい。また、検出コイル３２は、複数のコイルからなる励磁コイルの特定のコイルの間に配設してもよい。
【００５０】
・上記実施形態において、回転体２０の片面に３つ以上の励磁コイルを配設してもよい。その場合、少なくとも２つは、回転体２０の回転軸を間に挟むように且つ溝Ｄの角度間隔の整数倍と異なるように配設する。このようにしても、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５１】
・上記実施形態において、各励磁コイル３１，４１は、径の異なる７重コイルを採用したが、コイルの数はこれに限らず、複数（２つ以上）であればよい。なお、コイルの数が増えるほど、回転角度を検出できる分解能が増加するため、回転体２０の回転角度をより細かく検出することが可能となる。
【００５２】
・上記実施形態において、右側の円盤面には６本の溝Ｄを形成したが、溝Ｄの本数はこれに限らない。例えば、溝Ｄの本数を増やすほど、回転角度を検出できる分解能が増加するため、回転体２０の回転角度をより細かく検出することが可能となる。
【００５３】
・上記実施形態において、この回転角度検出装置は、モータ軸１１に設けられるものに限らない。例えば、軸受、その他回転軸など、回転するものであれば、本発明を適用することができる。
【００５４】
・上記実施形態において、渦電流探傷センサ４０は、渦電流探傷センサ３０に対して２２５°ずれた位置に配置されたが、渦電流探傷センサ４０が配置される位置はこれに限らない。検出コイル４２と検出コイル３２に誘起される交流電圧の波形に位相差がでるように配置すればよい。なお、上記実施形態で述べたように、検出コイル４２に誘起される交流電圧の波形と、検出コイル３２に誘起される交流電圧の波形とを４分の１周期ずらすためには、検出コイル４２は、検出コイル３２から６０°×Ｘ±１５°（Ｘは整数）の位置に配置すればよい。
【符号の説明】
【００５５】
θ…回転角度、Ｄ…溝、Ｌａ，Ｌｂ，Ｌｃ，Ｌｄ，Ｌｅ，Ｌｆ，Ｌｇ…半径、Ｏ，Ｏ１，Ｏ２…中心、ｒ…距離（中心間距離）、Ｔ…回数（カウント回数）、Ｉｗ…渦電流、１０…モータ（ブラシレスモータ）、１１…モータ軸、１２…制御装置、２０…回転体、３０，４０…渦電流探傷センサ、３１，３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄ，３１ｅ，３１ｆ，３１ｇ，４１，４１ａ，４１ｇ…励磁コイル、３２，４２…検出コイル。
【図１】
0005411084.tif 000002
【図２】
0005411084.tif 000003
【図３】
0005411084.tif 000004
【図４】
0005411084.tif 000005
【図５】
0005411084.tif 000006
【図６】
0005411084.tif 000007
【図７】
0005411084.tif 000008
【図８】
0005411084.tif 000009