(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流路内を順方向に流れる流体が逆流することを防止するために前記流路に設置されるスイング式逆止弁であって、
弁座と、前記弁座より前記流路の上流側の上流室と、前記弁座より前記流路の下流側の下流室とを有し、前記上流室および前記下流室により前記流路の一部を形成する弁箱と、
前記弁箱に回転可能に支持された弁軸と、
前記弁座に当接して前記流路を閉じる全閉位置と、前記弁座から前記下流室側へ離れ前記流路を開く全開位置との間を前記弁軸周りに揺動する弁体と、
前記弁体とともに前記弁軸周りに揺動するように設けられ、前記弁体の開閉を補助する開閉補助手段と、を備え、
前記開閉補助手段は、自重により前記弁体に対して開方向に作用するように設けられたサポートウエイトと、前記サポートウエイトを前記弁軸に対する近接位置と離間位置との間を移動可能に収納し、連通管路を介して前記上流室と連通するウエイト収納部と、を備え、前記サポートウエイトが、前記弁体の開閉と連動することなく前記近接位置と前記離間位置との間を移動するように、かつ、前記連通管路を介して前記上流室から前記ウエイト収納部へ供給される圧力によって前記近接位置から前記離間位置へ移動するように構成され、
前記サポートウエイトが前記離間位置に移動した状態で、前記流体の順方向の流れによって前記弁体が前記全開位置に保持され、前記流体の順方向の流れが減少すると、前記弁体が前記全開位置から前記全閉位置へ揺動することを特徴とするスイング式逆止弁。
【請求項２】
前記上流室の圧力が上昇することにより前記サポートウエイトが前記離間位置に移動した後に、前記弁体が前記流体の順方向の流れにより開方向へ揺動することを特徴とする請求項１に記載のスイング式逆止弁。
【請求項３】
前記開閉補助手段は、前記サポートウエイトを前記近接位置に付勢する付勢手段を備えることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のスイング式逆止弁。
【請求項４】
流路内を順方向に流れる流体が逆流することを防止するために前記流路に設置されるスイング式逆止弁であって、
弁座と、前記弁座より前記流路の上流側の上流室と、前記弁座より前記流路の下流側の下流室とを有し、前記上流室および前記下流室により前記流路の一部を形成する弁箱と、
前記弁箱に回転可能に支持された弁軸と、
前記弁座に当接して前記流路を閉じる全閉位置と、前記弁座から前記下流室側へ離れ前記流路を開く全開位置との間を前記弁軸周りに揺動する弁体と、
自重により前記弁体に対して開方向に作用するように設けられたカウンタウエイトと、
前記弁体とともに前記弁軸周りに揺動するように設けられ、前記弁体の開閉を補助する開閉補助手段と、を備え、
前記開閉補助手段は、自重により前記弁体に対して閉方向に作用するように設けられたサポートウエイトと、前記サポートウエイトを前記弁軸に対する近接位置と離間位置との間を移動可能に収納し、連通管路を介して前記上流室と連通するウエイト収納部と、を備え、前記サポートウエイトが、前記弁体の開閉と連動することなく前記近接位置と前記離間位置との間を移動するように、かつ、前記連通管路を介して前記上流室から前記ウエイト収納部へ供給される圧力によって前記離間位置から前記近接位置へ移動するように構成され、
前記サポートウエイトが前記近接位置に移動した状態で、前記流体の順方向の流れによって前記弁体が前記全開位置に保持され、前記流体の順方向の流れが減少すると、前記弁体が前記全開位置から前記全閉位置へ揺動することを特徴とするスイング式逆止弁。
【請求項５】
前記開閉補助手段は、前記サポートウエイトを前記離間位置に付勢する付勢手段を備えることを特徴とする請求項４に記載のスイング式逆止弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁体の開閉を補助する開閉補助手段を備えたスイング式逆止弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、スイング式逆止弁を流路に設置して、流路内を順方向に流れる流体が逆流することを防止している。スイング式逆止弁では、自重により流路を塞ぐ弁体を流体の流れにより押し開けることで流体が順方向に流れるようにしている。
【０００３】
流路を流れる流体は、水などの液体や、空気などの気体である。水などの液体は弁体を押す力は強いが、空気などの気体は圧縮性流体であり弁体を押す力が弱いという欠点がある。すなわち、空気などの圧縮性流体は、弁体による抵抗の影響を大きく受けてしまい、流れが悪くなってしまう。
【０００４】
そこで、弁体を開けやすいようにして、弁体による圧力損失を低減する構成を備えた様々なスイング式逆止弁が提案されている。
【０００５】
例えば、特許文献１のスイング式逆止弁は、シリンダ装置を備え、当該シリンダ装置のピストンの往復動作と弁体の開閉動作とを連動させている。そして、流路内の圧力をシリンダ装置に供給してピストンを動かすことで弁体を開ける。これにより、弁体による圧力損失を大きく低減している。
【０００６】
特許文献１のように、流路からの圧力供給でピストンを動かして弁体を直接的に開く構成では、流路内の圧力が高い限りピストンは弁体を開状態に維持し続ける。すなわち、流体が流路内を流れているか止まっているかに関係なく、圧力が高ければ弁体が開いた状態のままである。
【０００７】
そのため、当該構成では、流路内の圧力が高く保持されたまま流体の流れが減少したり、止まったりした場合、弁体が閉じてくれないので、流体の逆流を防ぐことはできない。当該逆流によって、流路の上流側に設けられたブロアを損傷させてしまうことがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−２６６４１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明が解決しようとする課題は、弁体による圧力損失を低減でき、圧力が保持された状態で流体の流れが減少したときでも弁体がすみやかに閉じるスイング式逆止弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は、上記する目的を達成するにあたって、流路内を順方向に流れる流体が逆流することを防止するために流路に設置されるスイング式逆止弁であって、
弁座と、弁座より流路の上流側の上流室と、弁座より流路の下流側の下流室とを有し、上流室および下流室により流路の一部を形成する弁箱と、弁箱に回転可能に支持された弁軸と、弁座に当接して流路を閉じる全閉位置と、弁座から下流室側へ離れ流路を開く全開位置との間を弁軸周りに揺動する弁体と、弁体とともに弁軸周りに揺動するように設けられ、弁体の開閉を補助する開閉補助手段と、を備え、
開閉補助手段は、自重により弁体に対して開方向に作用するように設けられたサポートウエイトと、サポートウエイトを弁軸に対する近接位置と離間位置との間を移動可能に収納し、連通管路を介して上流室と連通するウエイト収納部と、を備え、サポートウエイトが、弁体の開閉と連動することなく近接位置と離間位置との間を移動するように、かつ、連通管路を介して上流室からウエイト収納部へ供給される圧力によって近接位置から離間位置へ移動するように構成され、
サポートウエイトが離間位置に移動した状態で、流体の順方向の流れによって弁体が全開位置に保持され、流体の順方向の流れが減少すると、弁体が全開位置から全閉位置へ揺動することを特徴とする。
【００１１】
好ましくは、上流室の圧力が上昇することによりサポートウエイトが離間位置に移動した後に、弁体が流体の順方向の流れにより全閉位置から全開位置へ揺動する。
【００１２】
好ましくは、開閉補助手段は、サポートウエイトを近接位置に付勢する付勢手段を備える。
【００１３】
さらに、本発明に係るスイング式逆止弁は、流路内を順方向に流れる流体が逆流することを防止するために流路に設置されるスイング式逆止弁であって、
弁座と、弁座より流路の上流側の上流室と、弁座より流路の下流側の下流室とを有し、上流室および下流室により流路の一部を形成する弁箱と、弁箱に回転可能に支持された弁軸と、弁座に当接して流路を閉じる全閉位置と、弁座から下流室側へ離れ流路を開く全開位置との間を弁軸周りに揺動する弁体と、自重により弁体に対して開方向に作用するように設けられたカウンタウエイトと、弁体とともに弁軸周りに揺動するように設けられ、弁体の開閉を補助する開閉補助手段と、を備え、
開閉補助手段は、自重により弁体に対して閉方向に作用するように設けられたサポートウエイトと、サポートウエイトを弁軸に対する近接位置と離間位置との間を移動可能に収納し、連通管路を介して上流室と連通するウエイト収納部と、を備え、サポートウエイトが、弁体の開閉と連動することなく近接位置と離間位置との間を移動するように、かつ、連通管路を介して上流室からウエイト収納部へ供給される圧力によって離間位置から近接位置へ移動するように構成され、
サポートウエイトが近接位置に移動した状態で、流体の順方向の流れによって弁体が全開位置に保持され、流体の順方向の流れが減少すると、弁体が全開位置から全閉位置へ揺動することを特徴とするスイング式逆止弁。
【００１４】
好ましくは、開閉補助手段は、サポートウエイトを離間位置に付勢する付勢手段を備える。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係るスイング式逆止弁は、特許文献１のように流路からの圧力供給を利用して弁体を直接的に開ける構成ではなく、サポートウエイトを弁体に対して開方向に作用するように設け、流路からの圧力供給を利用してサポートウエイトを弁軸に対する近接位置から離間位置に移動させる構成である（第１の実施形態）。これによって、流体が順方向に流れる際、サポートウエイトを離間位置に移動させて、弁体が開きやすいようにして、弁体による圧力損失を低減する。
【００１６】
弁体は、離間位置に移動したサポートウエイトによる補助と、流体の順方向への流れにより生じる弁体を押す力とによって開いているため、流体の順方向への流れが減少すれば弁体を押す力が減少し、弁体は閉じるようになっている。したがって、流路内の圧力が保持されたまま流体の流れが減少した場合でも、弁体がすみやかに閉じて逆流を防止するので、逆流によるブロアの損傷を防止できる。
【００１７】
本発明に係るスイング式逆止弁は、上記の構成ではなく、サポートウエイトを弁体に対して閉方向に作用するように設け、さらに、カウンタウエイトを弁体に対して開方向に作用するように設け、流路からの圧力供給を利用してサポートウエイトを弁軸に対する離間位置から近接位置に移動する構成でもよい（第２の実施形態）。当該構成によっても、流路内の圧力が保持されたまま流体の流れが減少した場合でも、弁体がすみやかに閉じて逆流を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係るスイング式逆止弁の縦断面図である。
【図２】図１に示す本発明に係るスイング式逆止弁の部分切欠き側面図である。
【図３】本発明に係るスイング式逆止弁の動作を示す図である。
【図４】本発明に係るスイング式逆止弁の動作を示す図である。
【図５】本発明に係るスイング式逆止弁の動作を示す図である。
【図６】本発明に係るスイング式逆止弁の他の実施形態の縦断面図である。
【図７】本発明に係るスイング式逆止弁の他の実施形態の部分切欠き側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照して、本発明に係るスイング式逆止弁について説明する。
【００２０】
[第１の実施形態]
スイング式逆止弁１は、図１に示す通り、流体が流れる流路２に設置されるものであり、流体が順方向Ｙにだけ流れるように流体の逆流を防止するためのものである。なお、流路２内を流れる流体は、例えば空気などの圧縮性流体であることが好ましい。
【００２１】
流路２のスイング式逆止弁１より上流側には、流体を順方向Ｙに圧送する不図示のブロアが設けられる。流路２のスイング式逆止弁１より下流側には、流路２内の流体の流れを制御する不図示の電動弁が設けられる。
【００２２】
図１に示す通り、スイング式逆止弁１は、弁座１０を有する弁箱１１を備える。弁箱１１内は、弁座１０より上流側に形成され流入口を有する上流室１２と、弁座１０より下流側に形成され流出口を有する下流室１３とに区画される。弁箱１１は、流入口と流出口との両側において、流路２を形成する配管２０に接続される。上流室１２と下流室１３とは互いに連通し流路２の一部を形成している。
【００２３】
スイング式逆止弁１は、順方向Ｙに直交する水平方向にのびる弁軸１４と、アーム部１５を介して弁軸１４に固定された弁体１６とを備える。弁軸１４は、図１および図２に示す通り、弁箱１１の気密状態を保持しながら弁箱１１の内外に貫通している。さらに、弁軸１４は弁箱１１に回転可能に支持され、これにより弁軸１４に固定された弁体１６は弁軸１４周りに揺動可能となっている。
【００２４】
弁体１６は、弁座１０に当接して流路２を閉じて、上流室１２と下流室１３と間の流体の移動を防止する全閉位置（図１の実線参照）と、弁座１０から下流室１３側に離間して流路２を開き、流体の順方向Ｙへの流れを許容する全開位置（図１の一点鎖線参照）とにわたって揺動する。
【００２５】
スイング式逆止弁１は、図２に示す通り、弁体１６が全閉位置に揺動して弁座１０に当接する際の衝撃を緩和するために緩衝装置１７を備える。
【００２６】
さらに、スイング式逆止弁１は、上記の弁体１６の揺動による開閉を補助するため開閉補助手段３を備える。開閉補助手段３は、サポートウエイト３０、サポートウエイト３０を収納するウエイト収納部３１、および、サポートウエイト３０を付勢するためのスプリング３２（付勢手段）を備える。
【００２７】
サポートウエイト３０は、その自重によって弁体１６に対して開方向へ作用するように設けられる。すなわち、サポートウエイト３０は、弁体１６に対して弁軸１４周りの開モーメントを生じさせるように設けられる。
【００２８】
弁体１６には、弁軸１４周りにおいて、弁体１６の自重による閉モーメントと、上記のサポートウエイト３０の自重による開モーメントとが作用している。閉モーメントは開モーメントより大きく設定されており、弁体１６は自重により全閉位置に位置する。弁体１６は、流体の順方向Ｙへの流れにより両モーメントの差分に相当する力を受けると、開方向へ揺動する。
【００２９】
したがって、サポートウエイト３０の自重による開モーメントが小さければ、弁体１６を開けるために大きな力を要し、弁体１６が流路２を塞ぐ力は大きい。一方、サポートウエイト３０の自重による開モーメントが大きければ、弁体１６を少ない力で開けることができ、流体が流路２を流れるときの弁体１６の抵抗を少なくでき、弁体１６による圧力損失をより低減できる。
【００３０】
ウエイト収納部３１は、シリンダ状に形成され、サポートウエイト３０を長手方向に摺動可能に収納する。ウエイト収納部３１は、長手方向が弁軸１４の軸方向と直交するように連結部材３３を介して弁軸１４に固定される。これにより、弁体１６の揺動に伴って、開閉補助手段３も弁軸１４周りに揺動する。
【００３１】
さらに、ウエイト収納部３１は、弁軸１４に対して近い端部３１ａにおいて、連通管路１８を介して弁箱１１の上流室１２と連通している。これにより、流路２内の圧力をウエイト収納部３１へ供給することができる。
【００３２】
スプリング３２は、ウエイト収納部３１の弁軸１４に対して遠い端部３１ｂ側に収納される。スプリング３２は、その付勢力によってサポートウエイト３０をウエイト収納部３１の端部３１ａ側に付勢する。
【００３３】
弁体１６が全閉位置にあるとき、ウエイト収納部３１は、開方向に僅かに傾斜した略垂直に起立した状態にある（図１）。そして、ウエイト収納部３１に圧力供給がなければ、サポートウエイト３０はその自重およびスプリング３２の付勢力によりウエイト収納部３１の端部３１ａ側に位置している（図３Ａ参照）。すなわち、サポートウエイト３０が弁軸１４に対して近い位置（以下、近接位置とする）に位置する。
【００３４】
連通管路１８を介して上流室１２からウエイト収納部３１へ圧力が供給されると、サポートウエイト３０は当該圧力により、自重及びスプリング３２の付勢力に抗して、ウエイト収納部３１内を移動し始める。これにより、サポートウエイト３０は、スプリング３２を最大限に圧縮してウエイト収納部３１の端部３１ｂ側にまで移動する（図３Ｃ参照）。すなわち、サポートウエイト３０が弁軸１４に対して遠い位置（以下、離間位置という）に移動する。
【００３５】
サポートウエイト３０が近接位置にあれば、弁軸１４からサポートウエイト３０までの距離は短いので、サポートウエイト３０の自重による開モーメントは小さい。すなわち、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果は小さく、弁体１６が開けにくい（閉じやすい）状態である。
【００３６】
一方、サポートウエイト３０が離間位置にあれば、弁軸１４からサポートウエイト３０までの距離が大きいので、サポートウエイト３０の自重による開モーメントは大きい。すなわち、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果は大きく、弁体１６が開けやすい状態である。
【００３７】
このようにして、上流室１２からの圧力供給によってサポートウエイト３０を近接位置から離間位置にまで移動させることにより、重量軽減効果を増加させて、弁体１６を開けにくい状態から開けやすい状態にする。
【００３８】
そして、流路２内の圧力が低下すれば、サポートウエイト３０はその自重とスプリング３２の付勢力とにより離間位置から近接位置に移動し、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が減少する。すなわち、弁体１６は開けにくい状態に戻る。
【００３９】
なお、重量バランスを調整するために、弁軸１４から延設された棒状部材３４にカウンタウエイト３５を設けてもよい。なお、本実施形態では、カウンタウエイト３５は必須の構成ではない。以下では、カウンタウエイト３５が設けられていないものとして説明する。
【００４０】
図３〜図５を参照して、上記構成を備えたスイング式逆止弁１の動作についてより詳細に説明する。
【００４１】
スイング式逆止弁１より上流側に設けられたブロアが運転停止しているとき、流体の流れはなく、図３Ａに示す通り、弁体１６は自重により全閉位置にある。このとき、サポートウエイト３０は近接位置にあり、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果は最小であり、弁体１６は開けにくい状態である。言い換えると、弁体１６は自重により弁座１０に強く密接し、流路２をしっかりと塞いでいる。
【００４２】
ブロアが運転を開始すると、上流室１２の圧力が徐々に上昇する。上述の通り、上流室１２とウエイト収納部３１とは連通管路１８を介して連通しているので、上流室１２の圧力が上昇するとその圧力がウエイト収納部３１へ供給される。
【００４３】
当該圧力供給により、図３Ｂに示す通り、サポートウエイト３０が離間位置に向かって移動し始め、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が次第に大きくなっていく。すなわち、弁体１６が徐々に開きやすくなる。
【００４４】
ブロアが通常運転になり流路２内の圧力が最大となると、図３Ｃに示す通り、サポートウエイト３０が離間位置にまで移動し、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が最大となる。すなわち、弁体１６が最も開きやすい状態になる。
【００４５】
流路２内の圧力が安定して、スイング式逆止弁１より下流側に設けられた電動弁が開き始めると、流体の順方向Ｙへの流れにより生じる力によって弁体１６は押され、図４Ａに示す通り、全閉位置から開方向に揺動する。
【００４６】
そして、図４Ｂに示す通り、弁体１６は全開位置にまで揺動する。流体が流路２を順方向Ｙに流れている間、サポートウエイト３０は離間位置にあり、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が最大であり、弁体１６による圧力損失は大きく低減される。
【００４７】
電動弁が閉じ始めると、流体の順方向Ｙへの流れは徐々に減少する。流体の弁体１６を押す力が弱くなるので、図４Ｃに示す通り、弁体１６はその自重により全開位置から閉方向へ揺動し始める。そして、電動弁が完全に停止すると、図５Ａに示す通り、弁体１６は全閉位置にまで揺動する。このとき、サポートウエイト３０は離間位置にあり弁体１６が開きやすい状態である。
【００４８】
それから、ブロアが徐々に回転数を落とすと、流路２内の圧力が次第に低下し、これにともないウエイト収納部３１内の圧力も低下していく。そして、サポートウエイト３０は、図５Ｂに示す通り、その自重およびスプリング３２の付勢力によって近接位置に向かって移動する。すなわち、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果は減少していき、弁体１６が徐々に開きにくくなる。
【００４９】
ブロアが完全に運転を停止すると、サポートウエイト３０は近接位置に位置する（図３Ａに戻る）。サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果は最小になり、弁体１６が全閉位置に保持される。
【００５０】
以上によれば、サポートウエイト３０を離間位置にまで移動させた状態で、すなわち、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果を最大にした状態で、流体を順方向Ｙに流すので、弁体１６による抵抗は小さく、弁体１６による圧力損失を大きく低減できる。弁体１６は離間位置のサポートウエイト３０および流体の順方向Ｙへの流れによって全開位置に保持されているので、流体の順方向Ｙへの流れが減少すると、弁体１６が自重により全閉位置にまで揺動し逆流を防止する。これにより、停電等によりブロア、電動弁が作動しなくなり、流路２内の圧力が保持されたまま流体の流れが減少することがあっても、弁体１６がすみやかに閉じて流体の逆流を阻止するので、逆流によりブロアが損傷することはない。
【００５１】
また、弁体１６を閉じているとき、サポートウエイト３０を近接位置にまで移動させておくことで、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果を最小にして、弁体１６が流路２を塞ぐ力を増大させて、逆止弁としての機能を高める。
【００５２】
スイング式逆止弁１は、揺動による弁体１６の開閉に連動してサポートウエイト３０を移動させる構成ではなく、上述の通り、流路２の弁体１６より上流側からの圧力供給によってサポートウエイト３０を移動させる構成となっている。
【００５３】
弁体１６の開閉に連動してサポートウエイト３０を移動させる構成の場合、弁体１６が開いて所定の角度まで揺動してから、ようやくサポートウエイト３０が移動し始めて、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が増大していく。すなわち、弁体１６が開き始めるときは、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果が最大ではなく、弁体１６が開き始める段階においては弁体１６による抵抗は大きい。
【００５４】
これに対して、本願発明の構成では、弁体１６を開く前に、サポートウエイト３０を離間位置にまで移動し、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果を最大にすることができる。すなわち、サポートウエイト３０による弁体１６の重量軽減効果を最大にした後に弁体１６を開くことができ、弁体１６が開き始める段階においても弁体１６による抵抗を小さくすることができる。
【００５５】
[第２の実施形態]
以下、図６および図７を参照して、本発明に係るスイング式逆止弁１の他の実施形態を説明する。なお、第１の実施形態と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明は可能な限り省略する。
【００５６】
図６および図７に示す通り、第２の実施形態のスイング式逆止弁１は、第１の実施形態と異なり、サポートウエイト３０とカウンタウエイト３５との位置関係が反対になっている。すなわち、サポートウエイト３０は、弁体１６に対して閉方向に作用するように設けられる。そして、カウンタウエイト３５は、弁軸１４を間にして弁体１６とは反対側に設けられ、自重により弁体１６に対して開方向に作用する。カウンタウエイト３５は、本実施形態では必須の構成である。
【００５７】
上記構成では、弁体１６には、弁軸１４周りにおいて、弁体１６およびサポートウエイト３０の自重による閉モーメントと、カウンタウエイト３５の自重による開モーメントとが作用している。弁体１６は、流体の順方向Ｙの流れにより両モーメントの差分に相当する力を受けると、開方向へ揺動する。
【００５８】
ウエイト収納部３１は、図７に示す通り、弁軸１４に対して遠い端部３１ｂにおいて、連通管路１８を介して弁箱１１の上流室１２と連通する。スプリング３２はウエイト収納部３１の弁軸１４に対して近い端部３１ａ側に設けられ、サポートウエイト３０を端部３１ｂに、すなわち弁軸１４に対する離間位置に付勢する。
【００５９】
サポートウエイト３０は、自重とスプリング３２の付勢力とにより離間位置に位置する。この状態から、連通管路１８を介してウエイト収納部３１に圧力を供給するとサポートウエイト３０が端部３１ａに、すなわち弁軸１４に対する近接位置に移動する。
【００６０】
サポートウエイト３０が離間位置にあるとき、サポートウエイト３０の弁軸１４からの距離は長いので、サポートウエイト３０の自重による閉モーメントは大きい。すなわち、弁体１６が開けにくい状態となっている。一方、圧力供給により、サポートウエイト３０を離間位置から近接位置に移動させると、サポートウエイト３０の弁軸１４までの距離は短くなり、サポートウエイト３０の自重による閉モーメントは小さくなる。すなわち、サポートウエイト３０の開方向への作用がなくなり（非常に小さくなり）、弁体１６が開きやすくなる。
【００６１】
このように本実施形態では、サポートウエイト３０を弁体１６に対して閉方向に作用するように設け、流路内の圧力供給によって離間位置から近接位置へ移動するようにして、弁体１６を開きやすくする。
【００６２】
本実施形態のスイング式逆止弁１は、第１の実施形態の図３〜図５に示した動作と、同じ要領で動作する。以下で、その動作について簡単に説明する。ブロアおよび電動弁が作動していないときは、図６および図７に示す通り、弁体１６はその自重と離間位置にあるサポートウエイト３０の自重とによって全閉位置にある。この状態からブロアが運転を開始すると、流路内の圧力が上昇し、当該圧力が連通管路１８を介してウエイト収納部３１に供給され、サポートウエイト３０が離間位置から近接位置に移動する。これによって、弁体１６が開きにくい状態から開きやすい状態になる。
【００６３】
それから、電動弁が開き始めると、弁体１６が流体の順方向Ｙの流れによって押されて全閉位置から全開位置へ揺動し、全開位置に保持される。このとき、サポートウエイト３０が近接位置にあるためサポートウエイト３０の閉方向への作用がなく、そしてカウンタウエイト３５が開方向に作用しているため、弁体１６による圧力損失が大きく低減される。
【００６４】
電動弁が閉じ始めると、流体の順方向Ｙの流れが減少して、流体の弁体１６を押す力が減少し、弁体１６が自重により全開位置から全閉位置へ揺動する。それから、ブロアが徐々に回転数を落とすと、流路２の圧力が低下して、近接位置にあるサポートウエイト３０が離間位置に移動し、弁体１６が開きにくくなる。
【００６５】
上記構成からなる第２の実施形態のスイング式逆止弁１も、第１の実施形態と同様に、弁体１６による圧力損失を低減でき、圧力が保持された状態で流体の流れが減少したときでも弁体１６がすみやかに閉じる構成になっている。
【００６６】
以上、本発明の好ましい実施形態を説明したが、本発明の構成は当然ながら本実施形態に限定されるものではない。
【符号の説明】
【００６７】
１  スイング式逆止弁
１０  弁座
１１  弁箱
１２  上流室
１３  下流室
１４  弁軸
１６  弁体
１８  連通管路
２  流路
３  開閉補助手段
３０  サポートウエイト
３１  ウエイト収納部
３２  付勢手段
３５  カウンタウエイト
Ｙ  順方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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