(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷のための画像処理装置であって、
原画像データに対してハーフトーン処理を含む画像処理を実行し、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を示す印刷データを生成する処理部と、
前記印刷データに対して修正処理を施し、修正済印刷データを生成する修正部と、
前記修正済印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部と、
を備え、
前記修正部は、
前記印刷ヘッドの１回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する前記印刷データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域内の主走査方向に沿って延びる端部に対応する端部画像データを、複数のブロックデータに区分する区分部であって、前記各ブロックデータは、印刷媒体上で前記主走査方向に沿って並ぶ複数個のドットに対応する複数のドットデータを含み、前記各ドットデータは、ドットのサイズに関するサイズ情報を示す、区分部と、
前記ブロックデータごとに、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータを用いて、使用予定のインク量に関する指標値を求める指標値決定部と、
前記ブロックデータごとに、前記指標値に基づいて、使用予定のインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更するための変更部と、
を備え、
前記変更部は、
前記ブロックデータごとに、前記指標値に基づいて、前記使用予定のインク量の目標削減量を設定し、
前記ブロックデータごとに、前記目標削減量を超えないように、前記ブロックデータに含まれる第１のサイズ情報を有する２以上のドットデータのうちのできるだけ多くのドットデータのサイズ情報を、前記第１のサイズ情報から、前記第１のサイズ情報よりも小さな第２のサイズ情報に変更した後に、
前記ブロックデータごとに、前記目標削減量を超えないように、前記ブロックデータに含まれる前記第２のサイズ情報を有する２以上のドットデータであって、既にサイズ情報を変更したドットデータを除外した前記第２のサイズ情報を有する前記２以上のドットデータのうちのできるだけ多くのドットデータのサイズ情報を、前記第２のサイズ情報から、前記第２のサイズ情報よりも小さな第３のサイズ情報に変更することを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載の画像処理装置であって、
前記変更部は、
前記指標値が使用予定のインク量が比較的低いことを示す第１の場合に、前記ブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのサイズ情報を変更せず、
前記指標値が使用予定のインク量が比較的高いことを示す第２の場合に、前記ブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更する、画像処理装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の画像処理装置であって、
前記変更部は、前記ブロックデータごとに、前記指標値が目標値となるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更し、
前記目標値は、前記指標値の変化に応じて単調に変化する値である、画像処理装置。
【請求項４】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の画像処理装置であって、
前記変更部は、前記ブロックデータに含まれる最小のサイズを示す２以上のドットデータについては、該ドットデータのサイズ情報は変更せず、最小のサイズよりも大きなサイズを示す２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータについては、該ドットデータのサイズ情報を、より小さなサイズ情報であって、最小のドットサイズ以上のサイズ情報に変更する、画像処理装置。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載の画像処理装置であって、
前記端部画像データは、前記単位印刷領域内の前記主走査方向に沿って延びる端部の１ライン分に対応するライン画像データである、画像処理装置。
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれか１項に記載の画像処理装置であって、
前記処理部は、印刷に使用される複数のインク色のそれぞれについてのドットの形成態様を示す印刷データを生成し、
前記変更部は、前記複数のインク色のそれぞれについての使用予定のインク量が同等の比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更する、画像処理装置。
【請求項７】
請求項１から請求項６までのいずれか１項に記載の画像処理装置であって、
前記処理部は、印刷に使用される複数のインク色のそれぞれについてのドットの形成態様を示す印刷データを生成し、
前記変更部は、前記複数のインク色のそれぞれについての使用予定のインク量のうち、顔料インクのインク量は維持され、染料インクのインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる染料インクで形成される２以上のドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
【請求項８】
請求項７に記載の画像処理装置であって、
前記変更部は、前記ブロックデータごとに、使用予定のインク量に関する指標値を、目標値とするための比率を求め、染料インクについての使用予定のインク量が前記比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる染料インクで形成される２以上のドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
【請求項９】
請求項７に記載の画像処理装置であって、
前記変更部は、前記ブロックデータごとに、使用予定の染料インク量に関する染料指標値を、使用予定の顔料インク量に関する顔料指標値が差し引かれた目標値とするための比率を求め、染料インクについての使用予定のインク量が前記比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる２以上の染料インクで形成されるドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
【請求項１０】
請求項１から請求項９までのいずれか１項に記載の画像処理装置であって、
前記部分画像データは、前記印刷ヘッドの１回の主走査につき、前記印刷ヘッドに対する印刷媒体の相対位置を副走査方向に前記単位印刷領域の幅分移動させ、前記印刷媒体における前記単位印刷領域分の画像の印刷を１回の主走査で完了するためのデータである、画像処理装置。
【請求項１１】
印刷のための画像処理装置としてコンピュータを機能させるための画像処理プログラムであって、
原画像データに対してハーフトーン処理を含む画像処理を実行し、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を示す印刷データを生成する処理部、
前記印刷データに対して修正処理を施し、修正済印刷データを生成する修正部、及び、
前記修正済印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部
としてコンピュータを機能させ、
前記修正部は、
前記印刷ヘッドの１回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する、印刷データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域内の主走査方向に沿って延びる端部に対応する端部画像データを、複数のブロックデータに区分する区分部であって、前記各ブロックデータは、印刷媒体上で前記主走査方向に沿って並ぶ複数個のドットに対応する複数のドットデータを含み、前記各ドットデータは、ドットのサイズに関するサイズ情報を示す、区分部と、
前記ブロックデータごとに、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータを用いて、使用予定のインク量に関する指標値を求める指標値決定部と、
前記ブロックデータごとに、前記指標値に基づいて、使用予定のインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更するための変更部と、
を備え、
前記変更部は、
前記ブロックデータごとに、前記指標値に基づいて、前記使用予定のインク量の目標削減量を設定し、
前記ブロックデータごとに、前記目標削減量を超えないように、前記ブロックデータに含まれる第１のサイズ情報を有する２以上のドットデータのうちのできるだけ多くのドットデータのサイズ情報を、前記第１のサイズ情報から、前記第１のサイズ情報よりも小さな第２のサイズ情報に変更した後に、
前記ブロックデータごとに、前記目標削減量を超えないように、前記ブロックデータに含まれる前記第２のサイズ情報を有する２以上のドットデータであって、既にサイズ情報を変更したドットデータを除外した前記第２のサイズ情報を有する前記２以上のドットデータのうちのできるだけ多くのドットデータのサイズ情報を、前記第２のサイズ情報から、前記第２のサイズ情報よりも小さな第３のサイズ情報に変更することを特徴とする画像処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷データを生成するための画像処理の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、インク滴を吐出するためのノズル列が形成された印刷ヘッドを、そのノズル列と直交する主走査方向に走査しつつ、そのノズル列から用紙へインク滴を吐出することにより、用紙に画像を印刷するインクジェット方式の印刷装置が知られている。
【０００３】
この種の印刷装置は、印刷ヘッドの１回の主走査で、ノズル幅（ノズル列の長さ）と同じ幅の帯状の単位印刷領域（バンド）の画像を印刷することが可能である。そして、１つのバンドよりも広い領域（例えば１枚の用紙）への画像の印刷は、用紙の位置を副走査方向へずらしながらバンド単位の画像の印刷を繰り返すことにより行われる。
【０００４】
また、印刷ヘッドから吐出されるインク滴により表現可能な階調数は、印刷対象の画像を表す原画像データの階調数（例えば２５６階調）よりも低い。このため、印刷ヘッドによるインク滴の吐出は、ハーフトーン処理によって生成された低階調数の印刷データに基づき行われる。
【０００５】
このような印刷装置によって印刷される画像には、異なる主走査で印刷される２つのバンドの互いに隣接するつなぎ目に、濃度の高い筋目が発生し得るという問題がある。この問題に対し、二値化処理後の印刷データにおけるつなぎ目近傍の数ラスタ分の領域を区分した単位領域ごとにドット数をカウントし、ドットカウント値に応じて画素を間引く技術が提案されている（例えば特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−２００７４５号公報
【特許文献２】特開２００３−６２９８４号公報
【特許文献３】特開２００３−３００３１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、異なる主走査で印刷される２つの単位印刷領域（バンド）のつなぎ目に発生し得る筋目を、他の手法を利用して低減したいという要望があった。
【０００８】
本発明は、異なる主走査で印刷される２つの単位印刷領域（バンド）のつなぎ目に発生し得る筋目を低減するための他の手法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。
【００１０】
［適用例１］印刷のための画像処理装置であって、原画像データに対してハーフトーン処理を含む画像処理を実行し、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を示す印刷データを生成する処理部と、前記印刷データに対して修正処理を施し、修正済印刷データを生成する修正部と、前記修正済印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部と、を備え、前記修正部は、前記印刷ヘッドの１回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する前記印刷データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部に対応する端部画像データを、複数のブロックデータに区分する区分部であって、前記各ブロックデータは、印刷媒体上で主走査方向に沿って並ぶ複数個のドットに対応する複数のドットデータを含み、前記各ドットデータは、ドットのサイズに関するサイズ情報を示す、区分部と、前記ブロックデータごとに、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータを用いて、使用予定のインク量に関する指標値を求める指標値決定部と、前記ブロックデータごとに、前記指標値に基づいて、使用予定のインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更するための変更部と、を備えることを特徴とする画像処理装置。
【００１１】
この構成によれば、ハーフトーン処理後の印刷データに対し、単位印刷領域の端部に対応する端部画像データを複数に区分したブロックデータごとに、使用予定のインク量が小さくなるようにドットデータのサイズ情報を変更するようにしているため、単位印刷領域の端部の印刷に使用されるインクの使用量を低減することができる。したがって、異なる２回の主走査で印刷される２つの単位印刷領域のつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。
【００１２】
［適用例２］適用例１に記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記指標値が使用予定のインク量が比較的低いことを示す第１の場合に、前記ブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのサイズ情報を変更せず、前記指標値が使用予定のインク量が比較的高いことを示す第２の場合に、前記ブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更する、画像処理装置。
この構成によれば、使用予定のインク量が比較的低い場合にはインクの使用量を低減せず、使用予定のインク量が比較的高い場合にインクの使用量を低減することができる。
【００１３】
［適用例３］適用例１又は適用例２に記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記ブロックデータごとに、前記指標値が目標値となるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更し、前記目標値は、前記指標値の変化に応じて単調に変化する値である、画像処理装置。
この構成によれば、使用予定のインク量に関係なく固定の目標値を設定する場合と比較して、使用予定のインク量に応じた適切な目標値を設定することができるため、ブロックデータに含まれるドットデータのサイズ情報を適切に変更することができる。なお、「単調に変化する」とは、減少方向の変化を含まずに増加方向に変化すること、又は、増加方向の変化を含まずに減少方向に変化することを意味し、例えば、線形の変化でもよく、ステップ状の変化でもよい。
【００１４】
［適用例４］適用例１から適用例３までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記ブロックデータに含まれる第１のサイズ情報を有する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を、第１のサイズ情報から、前記第１のサイズ情報よりも小さな第２のサイズ情報に変更する第１変更部と、前記ブロックデータに含まれる前記第２のサイズ情報を有する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を、前記第２のサイズ情報から、前記第２のサイズ情報よりも小さな第３のサイズ情報に変更する第２変更部と、を備え、前記第１変更部によるサイズ情報の変更を、前記第２変更部によるサイズ情報の変更よりも優先する、画像処理装置。
この構成によれば、第１のサイズ情報のドットデータを、第２のサイズ情報のドットデータに比べて、優先的に減らすことができる。
【００１５】
［適用例５］適用例１から適用例３までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記ブロックデータに含まれる最小のサイズを示す２以上のドットデータについては、該ドットデータのサイズ情報は変更せず、最小のサイズよりも大きなサイズを示す２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータについては、該ドットデータのサイズ情報を、より小さなサイズ情報であって、最小のドットサイズ以上のサイズ情報に変更する、画像処理装置。
この構成によれば、単位印刷領域の端部の印刷に使用されるインクの使用量を、ドットの数を減らすことなく低減することができる。
【００１６】
［適用例６］適用例１から適用例５までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記端部画像データは、前記単位印刷領域の端部の１ライン分に対応するライン画像データである、画像処理装置。
この構成によれば、複数ライン分を調整する場合と比較して、迅速に調整を実行することができる。
【００１７】
［適用例７］適用例１から適用例６までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記処理部は、印刷に使用される複数のインク色のそれぞれについてのドットの形成態様を示す印刷データを生成し、前記変更部は、前記複数のインク色のそれぞれについての使用予定のインク量が同等の比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる前記複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報を変更する、画像処理装置。
この構成によれば、ドットデータのサイズ情報を変更することによる色の見栄えの変化（色味の変化）を生じにくくすることができる。
【００１８】
［適用例８］適用例１から適用例７までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記処理部は、印刷に使用される複数のインク色のそれぞれについてのドットの形成態様を示す印刷データを生成し、前記変更部は、前記複数のインク色のそれぞれについての使用予定のインク量のうち、顔料インクのインク量は維持され、染料インクのインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる染料インクで形成される２以上のドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
顔料インクは、染料インクに比べて用紙内部に浸透しにくく、単位印刷領域のつなぎ目に筋目が発生するという問題が生じにくい。したがって、顔料インクが使用されるドットデータのサイズ情報は変更しないようにすることで、印刷品質を高めることができる。
【００１９】
［適用例９］適用例８に記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記ブロックデータごとに、使用予定のインク量に関する指標値を、目標値とするための比率を求め、染料インクについての使用予定のインク量が前記比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる染料インクで形成される２以上のドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
顔料インクについては使用予定のインク量を小さくしないことから、インク量全体としては目標値まで低減しないが、顔料インクは単位印刷領域のつなぎ目に筋目が発生するという問題が生じにくいため、筋目を低減することができる。
【００２０】
［適用例１０］適用例８に記載の画像処理装置であって、前記変更部は、前記ブロックデータごとに、使用予定の染料インク量に関する染料指標値を、使用予定の顔料インク量に関する顔料指標値が差し引かれた目標値とするための比率を求め、染料インクについての使用予定のインク量が前記比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる２以上の染料インクで形成されるドットに対応する２以上のドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する、画像処理装置。
この構成によれば、顔料インクについて使用予定のインク量を小さくしない分、染料インクについての使用予定のインク量を小さくすることで、インク量全体として目標値まで低減するようにしているため、顔料インクが使用されるドットデータのサイズ情報を維持しつつ、筋目を低減することができる。
【００２１】
［適用例１１］適用例１から適用例１０までのいずれか１つに記載の画像処理装置であって、前記部分画像データは、前記印刷ヘッドの１回の主走査につき、前記印刷ヘッドに対する印刷媒体の相対位置を副走査方向に前記単位印刷領域の幅分移動させ、前記印刷媒体における前記単位印刷領域分の画像の印刷を１回の主走査で完了するためのデータである、画像処理装置。
この構成によれば、筋目が特に発生しやすい１パス印刷において、筋目を低減することができる。
【００２２】
なお、本発明は、前述した画像処理装置、画像処理方法、画像処理装置としてコンピュータを機能させるための画像処理プログラム、その画像処理プログラムを記録した記録媒体、等の種々の形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】印刷システムの概略構成を表すブロック図である。
【図２】（ａ）は１パス印刷で発生し得る筋目の説明図であり、（ｂ）は筋目が発生する原因の説明図である。
【図３】パーソナルコンピュータがプリンタドライバの機能として実行する処理のフローチャートである。
【図４】インク量調整処理を実行するライン画像データを判別する処理のフローチャートである。
【図５】ブロックデータの説明図である。
【図６】（ａ）は第１実施形態のインク量調整処理の説明図、（ｂ）は第２実施形態のインク量調整処理の説明図、（ｃ）は第３実施形態のインク量調整処理の説明図である。
【図７】（ａ）はインク量指標値とその増加に応じて増加するインク量規制値との対応関係を示すグラフであり、（ｂ）はインク量指標値とその増加に応じて減少するインク量規制値との対応関係を示すグラフである。
【図８】インク量調整処理のフローチャートである。
【図９】（ａ）は副走査方向の用紙搬送量を均等にした２パス印刷で発生し得る筋目の説明図であり、（ｂ）は副走査方向の用紙搬送量を不均等にした２パス印刷で発生し得る筋目の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明が適用された実施形態について、図面を用いて説明する。
［１．第１実施形態］
［１−１．全体構成］
図１は、第１実施形態の印刷システムの概略構成を表すブロック図である。この印刷システムは、パーソナルコンピュータ１とプリンタ２とがデータ通信可能に構成されたものである。
【００２５】
パーソナルコンピュータ１は、汎用の情報処理装置であり、制御部１１、記憶部１２、通信部１３、操作部１４及び表示部１５を備えている。
【００２６】
制御部１１は、パーソナルコンピュータ１の各部を統括制御するものであり、ＣＰＵ１１１、ＲＯＭ１１２及びＲＡＭ１１３を備えている。記憶部１２は、記憶データの書換えが可能な不揮発性の記憶装置であり、本実施形態ではハードディスク装置が用いられている。そして、記憶部１２には、オペレーティングシステム（ＯＳ）１２１、グラフィックツール等のアプリケーションプログラム１２２、パーソナルコンピュータ１からプリンタ２を利用可能とするためのソフトウェア（プログラム）であるプリンタドライバ１２３などがインストールされている。通信部１３は、プリンタ２との間でデータ通信を行うためのインタフェースである。操作部１４は、ユーザからの外部操作による指令を入力するための入力装置であり、本実施形態ではキーボードやポインティングデバイス（マウスやタッチパッド等）が用いられている。表示部１５は、各種情報をユーザが視認可能な画像として表示するための出力装置であり、本実施形態では液晶ディスプレイが用いられている。
【００２７】
一方、プリンタ２は、インクジェット方式の印刷装置であり、制御部２１、記憶部２２、通信部２３、操作部２４、表示部２５及び印刷実行部２６を備えている。
【００２８】
制御部２１は、プリンタ２の各部を統括制御するものであり、ＣＰＵ２１１、ＲＯＭ２１２及びＲＡＭ２１３を備えている。記憶部２２は、記憶データの書換えが可能な不揮発性の記憶装置であり、本実施形態ではフラッシュメモリが用いられている。通信部２３は、パーソナルコンピュータ１との間でデータ通信を行うためのインタフェースである。操作部２４は、ユーザからの外部操作による指令を入力するための入力装置であり、各種操作ボタンを備えている。表示部２５は、各種情報をユーザが視認可能な画像として表示するための出力装置であり、小型の液晶ディスプレイが用いられている。
【００２９】
印刷実行部２６は、印刷媒体としての用紙の搬送方向（副走査方向）と直交する方向（主走査方向）へ往復移動可能な印刷ヘッド２７を備え、印刷ヘッド２７の往復動作中に印刷データに基づきインク滴を吐出することで用紙に画像を印刷する。印刷ヘッド２７の下面（用紙との対向面）には、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の各色のインク滴を吐出するためのノズルが、副走査方向に沿って列状に配置されており、全体として４列のノズル列が形成されている（図２（ａ）参照。なお、図２（ａ）は、印刷ヘッド２７をノズル列が形成された面とは反対側から見た状態を示しており、この状態ではノズル列が視認できないが、説明の便宜上、ノズル列の透過位置を示している。）。
【００３０】
本実施形態のプリンタ２では、ＣＭＹインクとして染料インクが使用され、Ｋインクとして顔料インクが使用されている。染料インクは、用紙の内部繊維へ浸透しやすい性質のものである。一方、顔料インクは、用紙内部へ浸透しにくく、用紙表面に定着する性質のものであることから、光沢紙に対する定着性が良くない反面、普通紙に文字等をくっきり印刷することができる。
【００３１】
また、印刷実行部２６は、色の濃淡をより自然に表現するために、画像を構成する各画素を４階調で表現した印刷データに基づきインク滴の液滴制御を行う。本実施形態では、インク滴の吐出量を複数段階に調整することで、大ドット、中ドット、小ドット及びドット無しの４階調を表現可能となっている。
【００３２】
［１−２．処理の概要］
次に、第１実施形態の印刷システムで実行される処理の概要について説明する。パーソナルコンピュータ１では、実行中のアプリケーションプログラム１２２において印刷開始操作が行われることによりプリンタドライバ１２３が起動する。プリンタドライバ１２３が起動すると、パーソナルコンピュータ１の制御部１１は、印刷対象の画像をプリンタ２に印刷させるための画像処理として、次の（Ａ）〜（Ｃ）の処理を実行する。
【００３３】
（Ａ）印刷対象の画像を表す２５６階調（０〜２５５のいわゆる８ビットレンジ）のＲＧＢ値で表現された画像データ（原画像データ）に対して、色変換処理及びハーフトーン処理を含む画像処理を実行し、ＣＭＹＫ各色についてのドットの形成態様（大ドット、中ドット、小ドット又はドット無し）を示す印刷データを生成する（後述する図３のＳ１１〜Ｓ１３の処理）。
【００３４】
（Ｂ）生成した印刷データに対してインク量調整処理を施し、調整済印刷データを生成する（後述する図３のＳ１４の処理）。
【００３５】
（Ｃ）生成した調整済印刷データをプリンタ２に供給する（後述する図３のＳ１５の処理）。
【００３６】
上記（Ａ）〜（Ｃ）の処理がパーソナルコンピュータ１で実行されると、プリンタ２は、パーソナルコンピュータ１から供給された調整済印刷データの表す画像を印刷実行部２６で印刷する。具体的には、プリンタ２は、印刷実行部２６の印刷ヘッド２７を主走査方向へ移動させつつ、調整済印刷データに基づきノズルからインク滴を吐出し、１回の主走査でノズル幅（ノズル列の長さ）と同じ幅の帯状の単位印刷領域（バンド）の画像を印刷する。そして、印刷ヘッド２７の往復動作と、用紙の副走査方向への搬送動作とを交互に行い、バンド単位の画像を副走査方向にずらしながら印刷することで、用紙全体に画像を印刷する。
【００３７】
ところで、印刷ヘッド２７の１回の主走査（１パス）につき用紙をノズル幅分搬送し、所定領域の画像の印刷を１回の主走査（１パス）で完了する１パス印刷では、互いに隣接する２つのバンドのつなぎ目に、濃度の高い筋目が発生する場合がある。すなわち、１パス印刷では、図２（ａ）に示すように、つなぎ目となる位置の上側のバンドを印刷し（ステップ１）、その後につなぎ目となる位置の下側のバンドを印刷する（ステップ２）。その際、図２（ｂ）に示すように、上側のバンドを印刷してから下側のバンドを印刷するまでの間に、上側のバンドの下端部（下側のバンドとのつなぎ目となる位置）のインク滴が用紙ににじんで広がり、インク滴の重なる領域が増えることが、筋目の発生する原因であると考えられている。
【００３８】
そこで、本実施形態では、パーソナルコンピュータ１が、ハーフトーン処理の後に、バンドのつなぎ目となる領域の印刷に使用されるインクの総量を減らすためのインク量調整処理を行うことで、筋目を発生しにくくする。
【００３９】
［１−３．具体的処理手順］
次に、パーソナルコンピュータ１の制御部１１（具体的にはＣＰＵ１１１）が、プリンタドライバ１２３の機能として実行する処理の具体的処理手順について、図３のフローチャートを用いて説明する。
【００４０】
制御部１１は、まずＳ１１で、印刷対象の画像を表す２５６階調のＲＧＢ値で表現された原画像データから、プリンタ２で印刷に使用されるインク色（ＣＭＹＫ）に対応する２５６階調のＣＭＹＫ値で表現された画像データを生成する色変換処理を行う。なお、この色変換処理は、予め記憶されているルックアップテーブル（ＲＧＢ→ＣＭＹＫ）に従い行われる。
【００４１】
続いて、制御部１１は、Ｓ１２で、色変換処理後の画像データを構成するすべての画素について、ＣＭＹＫ値の合計値が規制値以下に規制されるように調整するインク総量規制処理を行う。なお、このインク総量規制処理は、予め記憶されているルックアップテーブル（ＣＭＹＫ→ＣＭＹＫ）に従い行われる。
【００４２】
続いて、制御部１１は、Ｓ１３で、インク総量規制処理後の画像データ（２５６階調のＣＭＹＫ値で表現された画像データ）から、プリンタ２で表現可能な４階調のＣＭＹＫ値で表現された画像データ（印刷データ）を生成するハーフトーン処理（本実施形態では誤差拡散処理）を行う。
【００４３】
続いて、制御部１１は、Ｓ１４で、ハーフトーン処理後の印刷データから、バンドの後端ラスタ（当該バンドよりも後で印刷されるバンドに隣接する側の端部のラスタ）の印刷に使用されるインクの総量を減らすように調整した印刷データ（調整済印刷データ）を生成するインク量調整処理を行う。なお、このインク量調整処理の詳細については後述する。
【００４４】
続いて、制御部１１は、Ｓ１５で、調整済印刷データをプリンタ２に供給する印刷データ供給処理を行う。これにより、プリンタ２の印刷実行部２６において、調整済印刷データに基づく画像が用紙に印刷される。
【００４５】
次に、前述したＳ１４で実行されるインク量調整処理について説明する。図４のフローチャートに示すように、インク量調整処理は、処理対象の画像データ内のバンドに対応する部分画像データのうち、バンドの後端ラスタに対応するライン画像データについて実行される。
【００４６】
すなわち、処理対象の画像データはラスタ（１ライン）に対応するライン画像データごとに処理され（Ｓ２１）、処理対象のライン画像データが後端ラスタに対応する端部データである場合には（Ｓ２２：ＹＥＳ）、そのライン画像データを複数に区分したブロックデータごとにインク量調整処理が実行され（Ｓ２３，Ｓ２４）、後端ラスタに対応しない非端部データである場合には（Ｓ２２：ＮＯ）、インク量調整処理が実行されない。なお、Ｓ２１の処理は、前述した色変換処理（Ｓ１１）、インク総量規制処理（Ｓ１２）及びハーフトーン処理（Ｓ１３）に対応し、Ｓ２２〜Ｓ２４の処理が、前述したインク量調整処理（Ｓ１４）に対応する（換言すれば、図３ではＳ２２，Ｓ２３の記載を省略している）。また、処理対象のライン画像データが後端ラスタに対応するものであるか否かは、例えば、ライン画像データに割り当てられた印刷ヘッド２７のノズル番号（利用ノズル番号）を取得することにより判定することができる。
【００４７】
［１−４．インク量調整処理の概要］
ここで、Ｓ２４で実行されるインク量調整処理の概要について説明する。図５に示すように、後端ラスタに対応するライン画像データは、複数画素（本実施形態では２０画素）を１つのブロックとした複数のブロックデータに区分される。なお、ブロックデータは、印刷時に、筋目が視認されやすい０．５〜２ｍｍ程度の長さになることが好ましい。ちなみに、本実施形態のように１つのブロックが２０画素で構成される場合には、１つのブロックデータを６００ｄｐｉの印刷解像度で印刷すると、約０．８４ｍｍとなる。
【００４８】
各ブロックデータは、印刷媒体上で主走査方向に沿って並ぶ２０画素分のドットに対応する２０個のドットデータを含み、各ドットデータは、ＣＭＹＫ各色のドットのサイズに関するサイズ情報を示す。図５では、２×２マスの４つの数値で１画素分のドットデータを表現しており、左上、左下、右上及び右下の各数値がＣＭＹＫの各サイズ情報であり、０，１，２，３の数値が、それぞれドット無し、小ドット、中ドット及び大ドットを示す。
【００４９】
ここで、インク量調整処理の手順について、具体的な数値を用いて説明する。図６（ａ）における左側の表は、ブロックデータに含まれる２０画素分のドットデータを、インク色（ＣＭＹＫ）別及びサイズ情報（大中小）別に集計した値の一例である。また、図６（ａ）における中央の表は、その集計値に基づく目標インク量（目標削減量）の算出過程を示したものである。また、図６（ａ）における右側の表は、インク量削減後のインク色別及びサイズ情報別のドットデータの集計値及び使用予定のインク量を示したものである。
【００５０】
ドットデータのサイズ情報と、そのサイズ情報のドットを形成するために使用されるインクの液滴量とは、予め定められた対応関係にある。このため、ブロックデータに含まれる２０画素分のドットデータのサイズ情報に基づき、そのブロックデータで使用予定の全インク量（以下「ＣＭＹＫ合計インク量」という。）を算出することができる。本実施形態では、大ドット、中ドット及び小ドットの液滴量は、それぞれ１６ｐｌ、５ｐｌ、３ｐｌである。これらのサイズに対応する液滴量を、ＣＭＹＫ各色について、各サイズのドットデータの個数分積算することで、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量が算出される。図６（ａ）の例では、Ｃ（シアン）についてのドットデータの個数は、大ドットが１５、中ドットが２、小ドットが３であるから、使用予定のインク量は、２５９ｐｌ（＝１６ｐｌ×１５＋５ｐｌ×２＋３ｐｌ×３＝２４０ｐｌ＋１０ｐｌ＋９ｐｌ）と算出される。Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）及びＫ（ブラック）も同様に、使用予定のインク量がそれぞれ１６３ｐｌ、８４ｐｌ、４０ｐｌと算出される。そして、これらを合計することで、ＣＭＹＫ合計インク量が算出される（図６（ａ）の例では５４６ｐｌ）。
【００５１】
こうして算出したＣＭＹＫ合計インク量を、ブロックデータに含まれる画素数である２０で割ることで、使用予定の１画素あたりの平均インク量（以下「インク量指標値」という。）が算出される（５４６ｐｌ／２０＝２７．３ｐｌ）。そして、このインク量指標値に基づき、１画素あたりのインク量の規制値（目標値）であるインク量規制値が設定される。図７（ａ）は、インク量指標値とインク量規制値との対応関係を示すグラフであり、この対応関係は、計算式又はルックアップテーブルとして記憶部１２に予め記憶されている。図７（ａ）に示す例では、規制対象となる最小のインク量指標値が１６ｐｌに設定されており、インク量指標値が４０ｐｌでインク量規制値が最大値である３２ｐｌとなるように設定されている。また、インク量指標値が１６〜４０ｐｌの範囲内におけるインク量規制値は、インク量指標値の増加に応じて１６〜３２ｐｌの範囲内で線形に増加する。これは、インク量指標値が最大の場合には、インク量規制値を大きく減少させる必要があるものの、インク量指標値が低くなるに従い、インク量規制値の減少幅を小さくすることができるからである。
【００５２】
このような対応関係を参照することで、算出したインク量指標値（２７．３ｐｌ）に対応するインク量規制値（この例では約２３．５ｐｌ）が設定される。そして、このインク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率（２３．５ｐｌ／２７．３ｐｌ＝０．８６２）を、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量に乗じた値が、ＣＭＹ各色の目標インク量となる（図６（ａ）の例では、２２３．３ｐｌ、１４０．５ｐｌ、７２．４ｐｌ）。つまり、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量からＣＭＹ各色の目標インク量を差し引いた値が、ＣＭＹ各色の目標削減量となる（図６（ａ）の例では、３５．７ｐｌ、２２．５ｐｌ、１１．６ｐｌ）。一方、本実施形態では、Ｋ（ブラック）については、使用予定のインク量を維持する。このため、Ｋの使用予定のインク量には掛け率を乗じず、目標削減量は０となる。
【００５３】
そして、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量が、算出した目標削減量の分だけ削減されるように、ドットデータのサイズ情報が変更される。具体的には、ドットデータのサイズ情報を大ドットから中ドットに変更した場合、１つのドットデータにつき１１ｐｌ（＝１６ｐｌ−５ｐｌ）のインク量を削減することができる。同様に、ドットデータのサイズ情報を中ドットから小ドットに変更した場合、１つのドットデータにつき２ｐｌ（＝５ｐｌ−３ｐｌ）のインク量を削減することができる。また、ドットデータのサイズ情報を小ドットからドット無しに変更した場合、１つのドットデータにつき３ｐｌ（＝３ｐｌ−０ｐｌ）のインク量を削減することができる。
【００５４】
本実施形態では、大ドットを中ドットに変更し、中ドットを小ドットに変更し、小ドットをドット無しに変更する。つまり、サイズ情報を１段階小さくする。具体的には、これら３つのパターンの変更のうち、大ドットから中ドットへの変更の優先度を最も高くし、小ドットからドット無しへの変更の優先度を最も低くして、目標インク量を下回らない（目標削減量を超えない）限度でインク量を削減する。
【００５５】
図６（ａ）の例では、Ｃ（シアン）の目標インク量２２３．３ｐｌ（目標削減量３５．７ｐｌ）を達成するために、まず、３つのドットデータのサイズ情報を大ドットから中ドットに変更する。これにより、サイズ情報が大ドットのドットデータの数が３つ分減少し、サイズ情報が中ドットのドットデータの数が３つ分増加して、３３ｐｌ（＝１６ｐｌ×３−５ｐｌ×３＝１１ｐｌ×３）のインク量が削減される。次に、１つのドットデータのサイズ情報を中ドットから小ドットに変更する。これにより、サイズ情報が中ドットのドットデータの数が１つ分減少し、サイズ情報が小ドットのドットデータの数が１つ分増加して、２ｐｌ（＝５ｐｌ×１−３ｐｌ×１＝２ｐｌ×１）のインク量が削減される。すなわち、合計３５ｐｌ（＝３３ｐｌ＋２ｐｌ）のインク量が削減されるため、使用予定のインク量が２５９ｐｌから２２４ｐｌに低減される。
【００５６】
なお、サイズ情報を変更するドットデータは、選択対象のサイズ情報を有するドットデータの中からランダムに選択され、ドットの位置を維持したまま（ドットの位置を変更することなく）サイズ情報が変更される。ただし、既にサイズ情報を変更したドットデータは選択候補から除外する。これは、大ドットから中ドットに変更されたドットデータが、更に中ドットから小ドットに変更されるといったように、サイズ情報が２段階以上小さくなることを防止するためである。
【００５７】
そして、Ｍ（マゼンタ）も同様にサイズ情報を変更することで、使用予定のインク量が１６３ｐｌから１４１ｐｌに削減される。また、Ｙ（イエロー）も同様にサイズ情報を変更することで、使用予定のインク量が８４ｐｌから７３ｐｌに削減される。一方、Ｋ（ブラック）については、目標削減量が０であるため、使用予定のインク量は削減されない。したがって、削減後のＣＭＹＫ合計インク量は４７８ｐｌ（＝２２４ｐｌ＋１４１ｐｌ＋７３ｐｌ＋４０ｐｌ）となる。なお、削減後の１画素あたりの平均インク量は２３．９ｐｌ（＝４７８ｐｌ／２０）となる。
【００５８】
［１−５．インク量調整処理の具体的処理手順］
次に、インク量調整処理の具体的処理手順について説明する。図８は、図４のＳ２４で実行されるインク量調整処理のフローチャートである。
【００５９】
制御部１１は、図８のインク量調整処理を開始すると、まずＳ３１で、処理対象のブロックデータに属する２０画素分のドットデータのすべてについて、後述するＳ３２の処理を行ったか否かを判定する。このＳ３１で、未処理のドットデータが存在すると判定した場合には、未処理のドットデータのうちの１つを処理対象のドットデータ（対象ドットデータ）として選択した後、Ｓ３２へ移行する。そして、その対象ドットデータについてのＣＭＹＫ各色のサイズ情報をインクの液滴量に換算し、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量として積算する（図６（ａ）の例では、処理対象のブロックデータに属するすべてのドットデータについて積算された値が２５９ｐｌ、１６３ｐｌ、８４ｐｌ、４０ｐｌとなる）。その後、Ｓ３１へ戻る。
【００６０】
一方、制御部１１は、Ｓ３１で、処理対象のブロックデータに属するすべてのドットデータについてＳ３２の処理を行った（未処理のドットデータが存在しない）と判定した場合には、Ｓ３３へ移行する。そして、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量の合計値（以下「ＣＭＹＫ合計インク量」といい、図６（ａ）の例では５４６ｐｌ）を１つのブロック内の画素数２０で割ることでインク量指標値（図６（ａ）の例では２７．３ｐｌ）を算出し、図７（ａ）に示す対応関係を参照して、算出したインク量指標値（２７．３ｐｌ）に対応するインク量規制値（約２３．５ｐｌ）を取得する。
【００６１】
続いて、制御部１１は、Ｓ３４で、対象ドットデータのサイズ情報を変更する必要があるか否かを判定する。具体的には、インク量規制値（約２３．５ｐｌ）がインク量指標値（２７．３ｐｌ）を下回る場合に、サイズ情報を変更する必要があると判定する。つまり、インク量指標値が、規制対象となるしきい値（図７（ａ）の例では１６ｐｌ）以下の場合にはドットデータのサイズ情報が変更されず、そのしきい値を上回る場合にドットデータのサイズ情報が変更される。このＳ３４で、サイズ情報を変更する必要があると判定した場合には、Ｓ３５へ移行し、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率（図６（ａ）の例では０．８６２）を用いて、次式からＣＭＹ各色のインク量の目標削減量（図６（ａ）の例では、３５．７ｐｌ、２２．５ｐｌ、１１．６ｐｌ）を算出する。
目標削減量＝（ＣＭＹ各色の使用予定のインク量）×（１−掛け率）
【００６２】
続いて、制御部１１は、Ｓ３６で、ＣＭＹの各色についてインク量削減の処理（後述するＳ３７〜Ｓ４１）が完了したか否かを判定する。このＳ３６で、ＣＭＹの各色のうち未処理の色が存在すると判定した場合には、未処理の色のうちの１つを処理対象の色（対象色）として選択した後、Ｓ３７へ移行する。そして、インク量の削減量が目標削減量を超えない限度で、対象色のドットデータのサイズ情報を、できるだけ多く、大ドットから中ドットに変更する（大ドットを削減する）。
【００６３】
続いて、制御部１１は、Ｓ３８で、目標削減量が達成されたか否かを判定する。具体的には、大ドットの削減によるインク量の削減量が、目標削減量から数値Ｎを引いた値以上の場合に、目標削減量が達成されたと判定する。ここで、目標削減量から数値Ｎを引いた値を判定基準値としているのは、インク量の削減量が目標削減量を超えてしまうことを防ぐためである。したがって、目標削減量を超えない限度でインク量をできるだけ減らすには、ドットの削減によるインク量の削減量の最小値（本実施形態では中ドットから小ドットに変更した場合の２ｐｌ）に設定するとよい。つまり、インク量の削減量が、目標削減量から２を引いた値以上の場合とは、目標削減量を超えない範囲での最大限の削減が完了した場合を意味する。このＳ３８で、目標削減量が達成されたと判定した場合には、Ｓ３６へ戻る。一方、目標削減量が達成されていないと判定した場合には、Ｓ３９へ移行し、インク量の削減量（大ドットの削減による削減量と中ドットの削減による削減量とを合わせた削減量）が目標削減量を超えない限度で、対象色のドットデータのサイズ情報を、できるだけ多く、中ドットから小ドットに変更する（中ドットを削減する）。
【００６４】
続いて、制御部１１は、Ｓ４０で、目標削減量が達成されたか否かを判定する。具体的には、大ドット及び中ドットの削減によるインク量の削減量が、目標削減量から数値Ｎ（例えば２）を引いた値以上の場合に、目標削減量が達成されたと判定する。このＳ４０で、目標削減量が達成されたと判定した場合には、Ｓ３６へ戻る。一方、目標削減量が達成されていないと判定した場合には、Ｓ４１へ移行し、インク量の削減量（大ドット及び中ドットの削減による削減量を合わせた削減量）が目標削減量を超えない限度で、できるだけ多く、対象色のドットデータのサイズ情報を、小ドットからドット無しに変更する（小ドットを削減する）。その後、Ｓ３６へ戻る。なお、本実施形態では、中ドットから小ドットへの変更によるインク量の削減量（２ｐｌ）が、小ドットからドット無しへの変更によるインク量の削減量（３ｐｌ）よりも小さいため、中ドットの選択候補が不足しなければ、小ドットからドット無しへの変更は行われない。したがって、中ドットの選択候補が不足しないことが明らかであれば、Ｓ４０，Ｓ４１の処理を省略することも可能である。
【００６５】
一方、制御部１１は、Ｓ３６でＣＭＹの各色についてインク量削減の処理が完了したと判定した場合や、Ｓ３４でサイズ情報を変更する必要がないと判定した場合には、インク量調整処理を終了する。
【００６６】
［１−６．効果］
以上説明したように、第１実施形態によれば、ハーフトーン処理後の印刷データにおけるバンドの後端ラスタに対応するライン画像データを複数に区分したブロックデータごとに、使用予定のインク量が比較的高い場合に、使用予定のインク量が小さくなるように、そのブロックデータに含まれる複数のドットデータのうちの少なくとも一部のドットデータのサイズ情報が変更される。具体的には、ブロックデータごとに、インク量指標値（平均インク量）がインク量規制値となるように、ドットデータのサイズ情報が変更される。
【００６７】
したがって、バンドの後端ラスタの印刷に使用されるインクの使用量を、使用予定のインク量に応じて適切に低減することができ、異なる２回の主走査で印刷される２つのバンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。一方、使用予定のインク量が比較的低い場合には、ブロックデータに含まれる各ドットデータのサイズ情報を変更しないため、インクの使用量を不要に低減しないようにすることができる。特に、インク量指標値の増加に応じてインク量規制値を増加するようにしているため、インク量規制値を、インク量指標値に応じた適切な値にすることができる。
【００６８】
また、ドットデータのサイズ情報を大ドットから中ドットに変更する処理を優先するため、インク量を効率よく減らすことができる。すなわち、ドットの液滴量が大きいほどドットサイズが大きくなり、高い濃度を表現することができるが、ドットの液滴量と濃度とは比例関係とはならない。例えば本実施形態では、大ドット、中ドット及び小ドットの各液滴量はそれぞれ１６ｐｌ、５ｐｌ、３ｐｌであるが、濃度比は１０：５：３．６である。つまり、同じ画像を表現する場合にも、大ドットの割合を多くするほど、その画像を表現するために必要なインクの使用量が大きくなる。したがって、大ドットを優先的に減らすことで、インク量を効率よく減らすことができる。
【００６９】
また、本実施形態では、ブロックデータごとに、インク量指標値をインク量規制値とするための掛け率が算出され、ＣＭＹインク（染料インク）についての使用予定のインク量がその掛け率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれるＣＭＹインクで形成されるドットに対応するドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報が変更される。一方、Ｋインク（顔料インク）については使用予定のインク量が維持されるため、インク量全体としてはインク量規制値まで低減しないが、顔料インクはバンドのつなぎ目に筋目が発生するという問題が生じにくいため、筋目を低減することができる。
【００７０】
すなわち、前述のように、染料インクは用紙の内部繊維へ浸透しやすいため筋目が発生しやすいが、顔料インクは、用紙内部へ浸透しにくく、用紙表面に定着する性質のものであることから、筋目が発生しにくい。顔料インクに関しては、周りからの浸透がない分、顔料インクのインク量を減らすとかえって白い筋として視認されやすくなってしまう。このため、顔料インクのインク量は小さくせず、染料インクのインク量が小さくなるように、染料インクで形成されるドットに対応するドットデータのサイズ情報を変更することで、印刷品質を高めることができる。しかも、ＣＭＹ各色のインク量が同等の比率で小さくなるようにしているため、色の見栄えの変化（色味の変化）を生じにくくすることができる。
【００７１】
なお、第１実施形態のパーソナルコンピュータ１が画像処理装置に相当し、プリンタドライバ１２３が画像処理プログラムに相当する。また、Ｓ１１〜Ｓ１３が処理部の処理に相当し、Ｓ１４が修正部の処理に相当し、Ｓ１５が供給部の処理に相当する。また、Ｓ２３が区分部の処理に相当し、Ｓ３１〜Ｓ３３が指標値決定部の処理に相当する。そして、Ｓ３４〜Ｓ４１が変更部の処理に相当し、特に、Ｓ３７が第１変更部の処理に相当し、Ｓ３９が第２変更部の処理に相当する。また、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率が、使用予定のインク量に関する指標値を目標値とするための比率に相当する。
【００７２】
［２．第２実施形態］
［２−１．第１実施形態の印刷システムとの相違点］
第２実施形態の印刷システムは、第１実施形態の印刷システムと同様であるが、インク量調整処理における目標インク量の求め方が相違する。すなわち、第１実施形態では、ＣＭＹＫ合計インク量を画素数２０で割ったインク量指標値に基づきインク量規制値を設定し、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率を、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量に乗じた値を、ＣＭＹ各色の目標インク量とする。つまり、Ｋ（ブラック）も含まれた値に基づき算出した掛け率で、ＣＭＹのインク量を削減する。これに対し、第２実施形態では、Ｋ（ブラック）を除外した値に基づきＣＭＹ掛け率を算出し、このＣＭＹ掛け率をＣＭＹ各色の使用予定のインク量に乗じた値を、ＣＭＹ各色の目標インク量とする点で、相違する。なお、以下では、第１実施形態との共通点については説明を省略する。
【００７３】
［２−２．インク量調整処理］
第２実施形態のインク量調整処理の手順について、図６（ｂ）を参照しつつ、具体的な数値を用いて説明する。なお、図６（ｂ）は、図６（ａ）と同様に、３つの表を示している。
【００７４】
まず、第１実施形態と同様、ブロックデータごとに、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量が算出され（２５９ｐｌ、１６３ｐｌ、８４ｐｌ、４０ｐｌ）、これらを合計することで、ＣＭＹＫ合計インク量が算出される（５４６ｐｌ）。このＣＭＹＫ合計インク量を画素数２０で割ることで、インク量指標値が算出され（５４６ｐｌ／２０＝２７．３ｐｌ）、図７（ａ）に示す対応関係を参照することで、算出したインク量指標値（２７．３ｐｌ）に対応するインク量規制値（約２３．５ｐｌ）が設定される。
【００７５】
そして、第２実施形態では、このインク量規制値に画素数２０を乗ずることで、ブロックデータあたりのインク量規制値であるＣＭＹＫ合計規制値を算出する（図６（ｂ）の例では４７０．７ｐｌ）。そして、このＣＭＹＫ合計規制値から、Ｋ（ブラック）の使用予定のインク量（図６（ｂ）の例では４０ｐｌ）を差し引くことで、ＣＭＹ合計規制値を算出する（４７０．７ｐｌ−４０ｐｌ＝４３０．７ｐｌ）。このＣＭＹ合計規制値を、ＣＭＹの使用予定のインク量の合計値であるＣＭＹ合計インク量（図６（ｂ）の例では５０６ｐｌ）で割ることにより、ＣＭＹ掛け率が算出される（４３０．７ｐｌ／５０６ｐｌ＝０．８５１）。こうして算出した掛け率を、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量に乗じた値が、ＣＭＹ各色の目標インク量となる（図６（ｂ）の例では、２２０．４ｐｌ、１３８．７ｐｌ、７１．５ｐｌ）。また、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量からＣＭＹ各色の目標インク量を差し引いた値が、ＣＭＹ各色の目標削減量となる（図６（ｂ）の例では、３８．６ｐｌ、２４．３ｐｌ、１２．５ｐｌ）。
【００７６】
そして、第１実施形態と同様、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量が、算出した目標削減量の分だけ削減されるように、ドットデータのサイズ情報が変更される。図６（ｂ）の例では、Ｃ（シアン）の目標インク量２２０．４ｐｌ（目標削減量３８．６ｐｌ）を達成するために、３つのドットデータのサイズ情報を大ドットから中ドットに変更することで３３ｐｌ（＝１１ｐｌ×３）のインク量が削減され、２つのドットデータのサイズ情報を中ドットから小ドットに変更することで４ｐｌ（＝２ｐｌ×２）のインク量が削減される。その結果、使用予定のインク量が２５９ｐｌから２２２ｐｌに削減される。
【００７７】
そして、Ｍ（マゼンタ）も同様にサイズ情報を変更することで、使用予定のインク量が１６３ｐｌから１３９ｐｌに削減される。また、Ｙ（イエロー）も同様にサイズ情報を変更することで、使用予定のインク量が８４ｐｌから７３ｐｌに削減される。したがって、削減後のＣＭＹＫ合計インク量は４７４ｐｌ（＝２２２ｐｌ＋１３９ｐｌ＋７３ｐｌ＋４０ｐｌ）となる。なお、削減後の１画素あたりの平均インク量は２３．７ｐｌ（＝４７４ｐｌ／２０）となる。
【００７８】
［２−３．インク量調整処理の具体的処理手順］
インク量調整処理の具体的処理手順は、第１実施形態（図８）と同様であるが、Ｓ３５の内容が異なる。すなわち、制御部１１は、Ｓ３５で、インク量規制値に画素数２０を乗ずることでＣＭＹＫ合計規制値を算出し、このＣＭＹＫ合計規制値からＫ（ブラック）の使用予定のインク量を差し引くことで、ＣＭＹ合計規制値を算出する。そして、このＣＭＹ合計規制値を、ＣＭＹの使用予定のインク量の合計値であるＣＭＹ合計インク量で割ることにより算出されるＣＭＹ掛け率を用いて、次式からＣＭＹ各色のインク量の目標削減量を算出する。
目標削減量＝（ＣＭＹ各色の使用予定のインク量）×（１−ＣＭＹ掛け率）
【００７９】
［２−４．効果］
以上説明したように、第２実施形態によれば、ブロックデータごとに、ＣＭＹインク（染料インク）についての使用予定のインク量であるＣＭＹ合計インク量を、ＣＭＹＫ合計規制値からＫインク（顔料インク）についての使用予定のインク量が差し引かれたＣＭＹ合計規制値とするためのＣＭＹ掛け率が算出される。そして、ＣＭＹインクについての使用予定のインク量がそのＣＭＹ掛け率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれるＣＭＹインクで形成されるドットに対応するドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報が変更される。換言すると、ブロックデータごとに、使用予定のインク量のうち染料インク分の使用予定量に関する染料指標値を、規制目標とするインク量から顔料インク分の使用予定量を差し引いたインク量に関する指標値である染料目標指標値とするための比率を求め、染料インクについての使用予定のインク量がその比率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれる染料インクで形成されるドットに対応するドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報を変更する。このように、Ｋインク（顔料インク）について使用予定のインク量を維持する分を見込んでＣＭＹインク（染料インク）についての使用予定のインク量を削減することで、インク量指標値がインク量規制値に近い値まで低減されるため、Ｋインクのインク量を維持しつつ筋目を低減することができる。
【００８０】
［３．第３実施形態］
［３−１．第１実施形態の印刷システムとの相違点］
第３実施形態の印刷システムも、第１実施形態の印刷システムと同様であるが、インク量調整処理において、Ｋ（ブラック）のインク量を削減する点で相違する。すなわち、第１実施形態では、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率を、ＣＭＹ各色の使用予定のインク量に乗じた値を、ＣＭＹ各色の目標インク量とし、Ｋのインク量は削減しない。これに対し、第３実施形態では、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率を、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量に乗じた値を、ＣＭＹＫ各色の目標インク量とする（Ｋのインク量も削減する）点で、相違する。なお、以下では、第１実施形態との共通点については説明を省略する。
【００８１】
［３−２．インク量調整処理］
第３実施形態のインク量調整処理の手順について、図６（ｃ）を参照しつつ、具体的な数値を用いて説明する。なお、図６（ｃ）は、図６（ａ）と同様に、３つの表を示している。
【００８２】
まず、第１実施形態と同様、ブロックデータごとに、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量が算出され（２５９ｐｌ、１６３ｐｌ、８４ｐｌ、４０ｐｌ）、これらを合計することで、ＣＭＹＫ合計インク量が算出される（５４６ｐｌ）。このＣＭＹＫ合計インク量を画素数２０で割ることで、インク量指標値が算出され（５４６ｐｌ／２０＝２７．３ｐｌ）、図７（ａ）に示す対応関係を参照することで、算出したインク量指標値（２７．３ｐｌ）に対応するインク量規制値（約２３．５ｐｌ）が設定される。
【００８３】
そして、第３実施形態では、このインク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率（２３．５ｐｌ／２７．３ｐｌ＝０．８６２）を、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量に乗じた値が、ＣＭＹＫ各色の目標インク量となる（図６（ｃ）の例では、２２３．３ｐｌ、１４０．５ｐｌ、７２．４ｐｌ、３４．５ｐｌ）。また、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量からＣＭＹＫ各色の目標インク量を差し引いた値が、ＣＭＹＫ各色の目標削減量となる（図６（ｃ）の例では、３５．７ｐｌ、２２．５ｐｌ、１１．６ｐｌ、５．５ｐｌ）。
【００８４】
そして、ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量が、算出した目標削減量の分だけ削減されるように、ドットデータのサイズ情報が変更される。ＣＭＹのドットデータについては第１実施形態と同様である。Ｋ（ブラック）のドットデータについては、目標インク量３４．５ｐｌ（目標削減量５．５ｐｌ）を達成するために、２つのドットデータのサイズ情報を中ドットから小ドットに変更することで４ｐｌ（＝２ｐｌ×２）のインク量が削減される。その結果、使用予定のインク量が４０ｐｌから３６ｐｌに削減される。したがって、削減後のＣＭＹＫ合計インク量は４７４ｐｌ（＝２２４ｐｌ＋１４１ｐｌ＋７３ｐｌ＋３６ｐｌ）となる。なお、削減後の１画素あたりの平均インク量は２３．７ｐｌ（＝４７４ｐｌ／２０）となる。
【００８５】
［３−３．インク量調整処理の具体的処理手順］
インク量調整処理の具体的処理手順は、第１実施形態（図８）と同様であるが、Ｓ３５，Ｓ３６の内容が異なる。すなわち、制御部１１は、Ｓ３５で、インク量規制値をインク量指標値で割ることにより算出される掛け率を用いて、次式からＣＭＹＫ各色のインク量の目標削減量を算出する。
目標削減量＝（ＣＭＹＫ各色の使用予定のインク量）×（１−掛け率）
【００８６】
そして、制御部１１は、Ｓ３６で、ＣＭＹＫの各色についてインク量削減の処理（Ｓ３７〜Ｓ４１）が完了したか否かを判定する。
【００８７】
［３−４．効果］
以上説明したように、第３実施形態によれば、ブロックデータごとに、インク量指標値をインク量規制値とするための掛け率が算出され、ＣＭＹＫインクについての使用予定のインク量がその掛け率で小さくなるように、そのブロックデータに含まれるＣＭＹＫインクで形成されるドットに対応するドットデータのうちの少なくとも一部のサイズ情報が変更される。つまり、Ｋインクについても使用予定のインク量を小さくするため、色の見栄えの変化を生じにくくしつつ、筋目を低減することができる。
【００８８】
［４．他の実施形態］
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、種々の形態を採り得ることは言うまでもない。
（１）上記各実施形態では、大ドットを中ドットに変更し、中ドットを小ドットに変更し、小ドットをドット無しに変更するようにしているが、これに限定されるものではなく、ドット無しへの変更は行わないようにしてもよい。例えば、図８のＳ４０，Ｓ４１の処理（小ドットからドット無しへの変更）を行わないようにすることで実現できる。このようにすれば、印刷媒体に形成されるドットの数が減らないようにすることができ、細線などが消えないようにすることができる。また、大ドットを小ドットに変更するといったように、サイズ情報を２段階以上変更するようにしてもよい。
（２）上記各実施形態では、図７（ａ）に示すように、インク量規制値がインク量指標値の増加に応じて増加するように、インク量指標値とインク量規制値との対応関係を規定している。しかしながら、これに代えて、例えば図７（ｂ）に示すように、インク量規制値がインク量指標値の増加に応じて減少するように、インク量指標値とインク量規制値との対応関係を規定してもよい。例えば、互いに隣接する２つのバンドのうち、一方のバンドを印刷してから他方のバンドを印刷するまでの時間が長いほど、そのつなぎ目となる位置において先に印刷したバンドのインク滴がにじんで広がる範囲が大きくなることから、このような対応関係が有効となり得る。また、インク量規制値は、インク量指標値の変化に応じて、単調に変化すればよく、例えばステップ状に変化してもよい。
（３）上記各実施形態では、筋目が特に発生しやすい１パス印刷を前提に説明したが、これに代えて、印刷ヘッド２７の１回の主走査（１パス）につき用紙をノズル幅よりも短く搬送し、所定領域の画像の印刷を複数回の主走査（マルチパス）で完了するマルチパス印刷の場合にもインク量調整処理を行うことは有効である。例えば、図９（ａ）に示すように、２パス印刷を行った場合にも、互いに隣接する２つのバンドのつなぎ目に筋目が発生する場合がある。また、図９（ａ）は、副走査方向の用紙搬送量が均等な場合の例であるが、図９（ｂ）に示すように、副走査方向の用紙搬送量が不均等な場合であっても同様に、筋目が発生し得る。なお、これらの図に示す例では印刷方向を交互に異ならせているが、印刷方向が同じであっても同様である。ちなみに、これらの図においては、パスの違いを分かりやすくするためにバンド領域を左右にずらした状態で示しているが、実際の左右位置は同じである。
（４）上記各実施形態では、バンドの後端ラスタの印刷に使用されるインク量を減らすインク量調整処理を例示したが、これに限定されるものではない。例えば、バンドの後端ラスタに代えて又は後端ラスタとともに、バンドの前端ラスタ（当該バンドよりも前に印刷されたバンドに隣接する側の端部のラスタ）の印刷に使用されるインクの総量を減らすようにしてもよい。また例えば、１ライン分の画像データに限定されるものではなく、複数ライン分の画像データに対してインク量調整処理を行うようにしてもよい。ただし、上記実施形態のように、１ライン分の画像データのみに対してインク量調整処理を行えば、複数ライン分の画像データに対してインク量調整処理を行う場合と比較して、調整を迅速に実行できるという利点がある。
（５）上記各実施形態では、４階調を表現可能なプリンタ２を例示したが、これに代えて、例えば３階調あるいは５階調以上を表現可能なプリンタであってもよい。
（６）上記各実施形態では、インク量調整処理がパーソナルコンピュータ１側で実行される構成を例示したが、これに限定されるものではなく、プリンタ２側で実行されてもよい。この場合、印刷データ供給処理（Ｓ１５）は、プリンタ２で生成した調整済印刷データを印刷実行部２６に供給する処理となり、この処理が本発明の供給部としての処理に相当する。
【符号の説明】
【００８９】
１…パーソナルコンピュータ、２…プリンタ、１１，２１…制御部、１２，２２…記憶部、１３，２３…通信部、１４，２４…操作部、１５，２５…表示部、２６…印刷実行部、２７…印刷ヘッド、１１１，２１１…ＣＰＵ、１１２，２１２…ＲＯＭ、１１３，２１３…ＲＡＭ、１２１…ＯＳ、１２２…アプリケーションプログラム、１２３…プリンタドライバ
【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図２】
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【図５】
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