(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一定の位相差を有する複数の位相毎に、該位相に対応する回転因子を記憶する回転因子記憶部と、
時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との組合せである位相特定情報に対応する微小回転因子であって、前記位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を、複数の位相特定情報毎に記憶する微小回転因子記憶部と、
時間領域信号が入力された場合に、該時間領域信号における位相特定情報毎に、該位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を前記回転因子記憶部から取得する取得部と、
前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正する補正部と、
前記補正部によって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行うフーリエ変換部と
を備えたことを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記微小回転因子記憶部は、前記複数の位相特定情報に対応する共通の微小回転因子として、該位相特定情報によって特定される位相と、該位相に最も近い前記回転因子記憶部に記憶されている回転因子の位相との位相差に対応する微小回転因子を記憶し、
前記補正部は、前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正することを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記微小回転因子記憶部は、複数の位相特定情報に対応付けて、前記共通の微小回転因子が正又は負のいずれであるかを示す符号情報をさらに記憶し、
前記補正部は、前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子及び符号情報を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した符号情報が正を示す場合には、該微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正し、取得した符号情報が負を示す場合には、該微小回転因子の直交成分の符号を反転させた微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正することを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記フーリエ変換部は、前記取得部によって取得された回転因子の位相が、前記補正部によって補正された回転因子の位相よりも、前記位相特定情報によって特定される位相に近い値である場合には、前記取得部によって取得された回転因子を用いてフーリエ変換処理を行うことを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項５】
時間領域信号が入力された場合に、該時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、該時間領域信号に対応する周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との組合せである位相特定情報毎に、一定の位相差を有する複数の位相毎に、該位相に対応する回転因子を記憶する回転因子記憶部から、該位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を取得する取得ステップと、
前記位相特定情報毎に、前記位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を複数の位相特定情報毎に記憶する微小回転因子記憶部から、該位相特定情報に対応する微小回転因子を取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得ステップによって取得された回転因子を補正する補正ステップと、
前記補正ステップによって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行うフーリエ変換ステップと
を含んだことを特徴とする無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置及び無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、携帯端末装置や基地局等の無線通信装置を用いた通信システムが利用されている。近年では、３ＧＰＰ（Third  Generation  Partnership  Project）において、高速なデータ通信仕様の一つであるＬＴＥ（Long  Term  Evolution）の標準化が進められている。
【０００３】
上記に例示したＬＴＥでは、アップリンクの無線アクセス方式として、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Single  Carrier−Frequency  Division  Multiple  Access）が用いられる。ＳＣ−ＦＤＭＡによる通信方式では、送信側の無線通信装置は、データを送信する場合に、例えば、離散フーリエ変換（ＤＦＴ：Discrete  Fourier  Transform）処理と、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ：Inverse  Discrete  Fourier  Transform）処理とを行う。具体的には、無線通信装置は、ＤＦＴ処理を行う場合には、入力信号である時間領域信号に回転因子を乗算して乗算結果を積算し、ＩＤＦＴ処理を行う場合には、入力信号である周波数領域信号に回転因子を乗算して乗算結果を積算する。また、受信側の無線通信装置も、データを受信する場合に、例えば、離散フーリエ変換処理と、逆離散フーリエ変換処理とを行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−５２５０４号公報
【特許文献２】特表２００７−５１３４３１号公報
【特許文献３】特開２００４−１３８１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のＬＴＥのような通信システムでは、無線通信装置の回路規模が増大するという問題がある。具体的には、ＬＴＥに準拠した無線通信装置は、ＤＦＴ処理及びＩＤＦＴ処理を行うので、一般的には、ＤＦＴ処理用の回転因子とＩＤＦＴ処理用の回転因子とを保持する。また、無線通信装置は、例えば、異なるＤＦＴサイズによって逆フーリエ変換処理を行う場合には、ＤＦＴサイズ毎にＤＦＴ処理用の回転因子を保持する。このため、無線通信装置は、膨大な数の回転因子を記憶可能な記憶領域を有することになるので、回路規模が増大してしまう。
【０００６】
ここで、ＰＵＳＣＨ（Physical  Uplink  Shared  Channel）の物理チャネルを用いてデータを送信する場合を例に挙げて、無線通信装置が保持する回転因子について説明する。無線通信装置は、ＰＵＳＣＨを用いてデータを送信する場合には、所定のＤＦＴサイズによってＤＦＴ処理を行う。具体的には、ＰＵＳＣＨを用いたデータ通信である場合には、ＤＦＴサイズは、最小値が１２であり、素因数が２、３、５である値になることが決められており、１２、２４、３６、４８、６０、７２、９６、１０８、・・・、１１５２、１２００等の値を取り得る。
【０００７】
このため、無線通信装置は、一般的に、ＤＦＴサイズ毎に回転因子を保持する。ただし、実際には、ＤＦＴサイズが異なる場合であっても、共用できる回転因子が存在する。例えば、ＤＦＴサイズ＝１２００用の回転因子は、２πを１２００分割した回転因子になるので、ＤＦＴサイズ＝３００、６００用の回転因子を含む。したがって、無線通信装置は、少なくともＤＦＴサイズ＝６４８、７２０、７６８、８６４、９００、９６０、９７２、１０８０、１１５２、１２００用に計９２６４個の回転因子を保持する。さらに、無線通信装置は、ＩＤＦＴ処理用の２０４８個の回転因子も保持する。すなわち、ＬＴＥに準拠した無線通信装置は、例えば、９２６４＋２０４８＝１１３１２個の回転因子を保持することが一般的である。このように、無線通信装置は、ＤＦＴサイズ毎に回転因子を保持するので、膨大な数の回転因子を保持することになる。
【０００８】
開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、回路規模を削減することができる無線通信装置及び無線通信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願の開示する無線通信装置は、一つの態様において、一定の位相差を有する複数の位相毎に、該位相に対応する回転因子を記憶する回転因子記憶部と、時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との組合せである位相特定情報に対応する微小回転因子であって、前記位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を、複数の位相特定情報毎に記憶する微小回転因子記憶部と、時間領域信号が入力された場合に、該時間領域信号における位相特定情報毎に、該位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を前記回転因子記憶部から取得する取得部と、前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正する補正部と、前記補正部によって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行うフーリエ変換部とを備える。
【発明の効果】
【００１０】
本願の開示する無線通信装置の一つの態様によれば、回路規模を削減することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、実施例１に係る無線通信装置の構成例を示すブロック図である。
【図２】図２は、実施例２に係る無線通信装置の構成例を示すブロック図である。
【図３】図３は、実施例２における送信処理部の構成例を示すブロック図である。
【図４】図４は、実施例２における微小回転因子を説明するための図である。
【図５】図５は、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部の一例を示す図である。
【図６】図６は、実施例２における送信処理部による送信処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図７】図７は、実施例２における送信処理部によるＤＦＴ処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図８】図８は、実施例３における送信処理部の構成例を示すブロック図である。
【図９】図９は、実施例３における微小回転因子を説明するための図である。
【図１０】図１０は、実施例３における送信処理部によるＤＦＴ処理手順の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に、本願の開示する無線通信装置及び無線通信方法の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例により本願の開示する無線通信装置及び無線通信方法が限定されるものではない。
【実施例１】
【００１３】
まず、図１を用いて、実施例１に係る無線通信装置の構成について説明する。図１は、実施例１に係る無線通信装置の構成例を示すブロック図である。なお、図１には、無線通信装置１０による送信処理の一部を担う部位を示している。
【００１４】
図１に示すように、実施例１に係る無線通信装置１０は、回転因子記憶部１１と、微小回転因子記憶部１２と、取得部１３と、補正部１４と、フーリエ変換部１５とを有する。
【００１５】
回転因子記憶部１１は、一定の位相差を有する複数の位相毎に、かかる位相に対応する回転因子を記憶する。微小回転因子記憶部１２は、時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との複数の組合せ（以下、「位相特定情報」と表記する場合がある）に対応する共通の回転因子を記憶する。具体的には、微小回転因子記憶部１２は、共通の回転因子として、逆フーリエ変換用回転因子記憶部１１に記憶されている回転因子の位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を、複数の位相特定情報毎に記憶する。
【００１６】
取得部１３は、時間領域信号が入力された場合に、かかる時間領域信号における位相特定情報毎に、位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を、回転因子記憶部１１から取得する。
【００１７】
補正部１４は、位相特定情報毎に、かかる位相特定情報に対応する微小回転因子を微小回転因子記憶部１２から取得し、取得した微小回転因子を用いて取得部１３によって取得された回転因子を補正する。そして、フーリエ変換部１５は、補正部１４によって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行う。
【００１８】
上述してきたように、実施例１に係る無線通信装置１０は、フーリエ変換用回転因子を保持せずに、複数の位相特定情報に対応する微小回転因子を保持する。そして、無線通信装置１０は、かかる微小回転因子を用いて逆フーリエ変換用回転因子を補正することにより、フーリエ変換用回転因子を生成する。
【００１９】
これにより、実施例１に係る無線通信装置１０は、膨大な数の回転因子を保持することなく、フーリエ変換処理を行うことができる。このため、実施例１に係る無線通信装置１０は、回路規模を削減することができ、その結果、消費電力を削減することができる。
【実施例２】
【００２０】
次に、上記実施例１において説明した無線通信装置について具体例を用いて説明する。実施例２では、上記実施例１において説明した無線通信装置を、通信規格がＬＴＥである移動通信システムに適用する例について説明する。また、以下の実施例２では、ＰＵＳＣＨによりデータ送信を行う場合を例に挙げて、本願の開示する無線通信装置及び無線通信方法について説明する。
【００２１】
［実施例２に係る無線通信装置の構成］
まず、図２を用いて、実施例２に係る無線通信装置の構成について説明する。図２は、実施例２に係る無線通信装置の構成例を示すブロック図である。図２に示した無線通信装置２０は、例えば、ＬＴＥ規格に準拠した携帯端末装置等であり、基地局１との間で無線通信を行う。図２に示すように、無線通信装置２０は、受信アンテナ２１と、送信アンテナ２２と、無線部２３と、上位レイヤ２４と、ベースバンド処理部２５とを有する。
【００２２】
受信アンテナ２１は、外部から信号を受信するアンテナである。例えば、受信アンテナ２１は、基地局１から送信される信号を受信する。送信アンテナ２２は、外部へ信号を送信するアンテナである。例えば、送信アンテナ２２は、基地局１へ信号を送信する。なお、無線通信装置２０は、受信用アンテナと送信用アンテナとを共用した送受信アンテナを有してもよい。
【００２３】
無線部２３は、受信アンテナ２１や送信アンテナ２２を介して、無線信号の送受を行う。例えば、無線部２３は、受信アンテナ２１から受信した信号に対してＡ／Ｄ（Analog／Digital）変換等の無線処理を行う。また、例えば、無線部２３は、後述する送信処理部２００から入力された信号に対して、Ｄ／Ａ（Digital／Analog）変換等の無線処理を行い、無線処理後の信号を送信アンテナ２２を介して基地局１へ送信する。
【００２４】
上位レイヤ２４は、後述する復号部２７から復号化された受信データを入力された場合に、かかる受信データに基づいて各種処理を行う。例えば、上位レイヤ２４は、受信データがメールデータである場合には、かかる受信データを所定の記憶領域に格納する。
【００２５】
また、上位レイヤ２４は、基地局１等の外部へデータを送信する場合には、送信データを生成し、生成した送信データを符号化部２８へ出力する。例えば、無線通信装置２０によって、ＰＵＳＣＨの物理チャネルを用いてデータが送信される場合には、上位レイヤ２４は、例えば、利用者の操作等に基づいて送信データを生成する。
【００２６】
ベースバンド処理部２５は、送信データや受信データに対してベースバンド処理を行う。図２に示すように、ベースバンド処理部２５は、受信処理部２６と、復号部２７と、符号化部２８と、送信処理部２００とを有する。
【００２７】
受信処理部２６は、無線部２３から入力された受信データに対して、各種受信処理を行う。例えば、受信処理部２６は、無線部２３から入力された受信データに対してＣＰ（Cyclic  Prefix）削除処理や、復調処理等を行う。復号部２７は、受信処理部２６から入力された受信データを復号化する。
【００２８】
符号化部２８は、上位レイヤ２４から入力される送信データに誤り訂正符号を付与する。送信処理部２００は、符号化部２８によって誤り訂正符号が付与された送信データに対して、各種送信処理を行う。送信処理部２００による処理については、図３を用いて具体的に説明する。
【００２９】
［実施例２における送信処理部の構成］
次に、図３を用いて、実施例２における送信処理部２００の構成について説明する。図３は、実施例２における送信処理部２００の構成例を示すブロック図である。図３に示すように、実施例２における送信処理部２００は、送信データ生成部２１０と、ＤＦＴ処理部２２０と、サブキャリアマッピング部２３０と、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０と、ＩＤＦＴ処理部２５０と、ＣＰ（Cyclic  Prefix）挿入部２６１と、サブキャリアシフト部２６２と、微小回転因子記憶部２７０と、選択制御部２８０と、複素乗算器２９０とを有する。
【００３０】
送信データ生成部２１０は、符号化部２８からデータを入力された場合に、かかるデータを変調して、送信データを生成する。例えば、送信データ生成部２１０は、ＢＰＳＫ（Binary  Phase  Shift  Keying）や、ＱＰＳＫ（Quadrature  Phase  Shift  Keying）などの変調方式により変調処理を行う。
【００３１】
ＤＦＴ処理部２２０は、送信データ生成部２１０から入力される時間領域のデータを周波数領域のデータに変換する。具体的には、ＤＦＴ処理部２２０は、図３に示すように、データ格納メモリ２２１と、ＤＦＴ演算部２２２とを有する。
【００３２】
データ格納メモリ２２１は、各種データを記憶する記憶デバイスである。具体的には、データ格納メモリ２２１は、送信データ生成部２１０から入力される時間領域のデータを記憶する。また、データ格納メモリ２２１は、後述するＤＦＴ演算部２２２によるフーリエ変換の演算結果を記憶する。
【００３３】
ＤＦＴ演算部２２２は、送信データ生成部２１０から入力されるデータに対して、フーリエ変換処理を行う。具体的には、ＤＦＴ演算部２２２は、以下の式（１）によって表される演算を行う。
【００３４】
【数１】
0005487979.tif 000002
【００３５】
上記式（１）のうち、Ｘ（ｋ）は、フーリエ変換後の周波数領域のデータを示す。また、ｘ（ｎ）は、フーリエ変換前の時間領域のデータを示す。また、ＮＤＦＴは、ＤＦＴサイズを示す。また、ｋは、周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号を示す。また、ｎは、時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号を示す。なお、ｋ及びｎは、「０」〜「ＮＤＦＴ−１」の値を取る。
【００３６】
ＤＦＴ演算部２２２は、上記式（１）の演算を行う場合に、ｘ（ｎ）によって表される時間領域のデータをデータ格納メモリ２２１から取得する。また、ＤＦＴ演算部２２２は、上記式（１）のうち、以下の式（２）によって表される回転因子を複素乗算器２９０から取得する。
【００３７】
【数２】
0005487979.tif 000003
【００３８】
このようにして、ＤＦＴ演算部２２２は、取得したｘ（ｎ）及び回転因子を用いて、データ格納メモリ２２１に記憶されているデータに対してフーリエ変換処理を行う。これにより、ＤＦＴ演算部２２２は、送信データ生成部２１０から入力される時間領域のデータを周波数領域のデータに変換する。
【００３９】
サブキャリアマッピング部２３０は、ＤＦＴ処理部２２０から入力される周波数領域のデータをサブキャリアにマッピングする。具体的には、サブキャリアマッピング部２３０は、データ格納メモリ２２１から、ＤＦＴ演算部２２２によるフーリエ変換処理の演算結果を取得し、取得したデータをサブキャリアにマッピングする。
【００４０】
ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、逆フーリエ変換処理に用いられる回転因子である逆フーリエ変換用回転因子を記憶する。具体的には、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、ＩＤＦＴサイズであるＮ個の逆フーリエ変換用回転因子を記憶する。なお、実施例２に係る無線通信装置２０はＬＴＥ規格に準拠するので、ＩＤＦＴサイズは、「２０４８」であるものとする。したがって、実施例２におけるＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、２πを２０４８分割した２０４８個の回転因子を記憶する。
【００４１】
ＩＤＦＴ処理部２５０は、サブキャリアマッピング部２３０によってサブキャリアにマッピングされた周波数領域のデータを時間領域のデータに変換する。具体的には、ＩＤＦＴ処理部２５０は、図３に示すように、データ格納メモリ２５１と、ＩＤＦＴ演算部２５２とを有する。
【００４２】
データ格納メモリ２５１は、各種データを記憶する記憶デバイスである。具体的には、データ格納メモリ２５１は、サブキャリアマッピング部２３０によってサブキャリアにマッピングされた周波数領域のデータを記憶する。また、データ格納メモリ２５１は、後述するＩＤＦＴ演算部２５２による逆フーリエ変換処理の演算結果を記憶する。
【００４３】
ＩＤＦＴ演算部２５２は、サブキャリアマッピング部２３０によってサブキャリアにマッピングされたデータに対して、逆フーリエ変換処理を行う。具体的には、ＩＤＦＴ演算部２５２は、以下の式（３）によって表される演算を行う。
【００４４】
【数３】
0005487979.tif 000004
【００４５】
上記式（３）のうち、ｘ（ｎ）は、逆フーリエ変換後の時間領域のデータを示す。また、Ｘ（ｋ）は、逆フーリエ変換前の周波数領域のデータを示す。また、ＮＩＤＦＴは、ＩＤＦＴサイズを示す。ｋ及びｎは、「０」〜「ＮＩＤＦＴ−１」の値を取る。
【００４６】
ＩＤＦＴ演算部２５２は、上記式（３）の演算を行う場合に、Ｘ（ｋ）によって表される周波数領域のデータをデータ格納メモリ２５１から取得する。また、ＩＤＦＴ演算部２５２は、上記式（３）のうち、以下の式（４）によって表される逆フーリエ変換用の回転因子をＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から取得する。
【００４７】
【数４】
0005487979.tif 000005
【００４８】
このようにして、ＩＤＦＴ演算部２５２は、取得したＸ（ｋ）及び回転因子を用いて、データ格納メモリ２５１に記憶されているデータに対して逆フーリエ変換処理を行う。これにより、ＩＤＦＴ演算部２５２は、サブキャリアマッピング部２３０によってサブキャリアにマッピングされた周波数領域のデータを時間領域のデータに変換する。
【００４９】
ＣＰ挿入部２６１は、ＩＤＦＴ処理部２５０から入力される時間領域のデータの末尾の一定時間分をＣＰとし、かかるＣＰを時間領域のデータの先頭に挿入する。サブキャリアシフト部２６２は、ＣＰ挿入部２６１によってＣＰが挿入されたデータに回転因子を乗算することにより、各サブキャリアの帯域幅の「１／２」分だけ周波数シフトを行う。そして、サブキャリアシフト部２６２は、サブキャリアシフト処理を行った時間領域のデータを無線部２３へ出力する。
【００５０】
微小回転因子記憶部２７０は、フーリエ変換処理時に用いられる時間領域サンプル番号ｎと周波数領域サンプル番号ｋとの複数の組合せに対応付けて、かかる複数の組合せに対応する共通の微小回転因子を記憶する。ここで、「共通の微小回転因子」とは、上記式（２）によって表されるフーリエ変換用回転因子の位相と、かかるフーリエ変換用回転因子の位相に最も近いＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０内の逆フーリエ変換用回転因子の位相との位相差に対応する回転因子を示す。なお、以下では、フーリエ変換処理時に用いられる時間領域サンプル番号ｎと周波数領域サンプル番号ｋとの組合せを「位相特定情報」と表記する場合がある。
【００５１】
上記の微小回転因子について、より具体的に説明する。上述したように、無線通信装置２０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０を有する。かかるＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、逆フーリエ変換処理時に用いられるＩＤＦＴ用回転因子を記憶する。実施例２では、ＩＤＦＴサイズが「２０４８」であるので、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、２πを２０４８分割した２０４８個のＩＤＦＴ用回転因子を記憶する。
【００５２】
そして、実施例２では、ＰＵＳＣＨによりデータ送信を行う場合を例に挙げているので、ＤＦＴ演算部２２２は、３４種類のいずれかのＤＦＴサイズにより、フーリエ変換処理を行う。具体的には、かかるＤＦＴサイズは、１２、２４、３６、４８、６０、７２、９６、１０８、１２０、１４４、１８０、１９２、２１６、２４０、２８８、３００、３２４、３６０、３８４、４３２、４８０、・・・、１０８０、１１５２、１２００等である。
【００５３】
このため、無線通信装置は、一般に、３４種類のＤＦＴサイズ毎に、ＤＦＴ用回転因子を保持することになる。ただし、ＤＦＴサイズが異なる場合であっても共用できるＤＦＴ用回転因子が存在する。したがって、無線通信装置は、一般に、少なくともＤＦＴサイズ＝６４８、７２０、７６８、８６４、９００、９６０、９７２、１０８０、１１５２、１２００用のＤＦＴ用回転因子を保持することになる。このようなＤＦＴ用回転因子を全て保持すると、無線通信装置の回路規模が増大してしまう。
【００５４】
そこで、実施例２に係る無線通信装置２０は、ＤＦＴ用回転因子を保持せずに、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子の位相と、かかる位相に最も近いＩＤＦＴ用回転因子の位相との位相差に対応する微小回転因子を保持する。かかる微小回転因子は、いくつかのＤＦＴ用回転因子に対して同一の値になる場合がある。図４を用いて具体的に説明する。図４は、実施例２における微小回転因子を説明するための図である。
【００５５】
図４に示した例において、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子が「Ｘ１１」であるものとする。また、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子のうち、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１１」の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子が「Ｙ１１」であるものとする。そして、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１１」とＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１１」との位相差に対応する微小回転因子が「Ｃ１１」であるものとする。
【００５６】
また、図４に示した例において、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子が「Ｘ１２」であるものとする。また、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子のうち、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１２」の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子が「Ｙ１２」であるものとする。そして、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１２」とＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１２」との位相差に対応する微小回転因子が「Ｃ１１」であるものとする。
【００５７】
また、図４に示した例において、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子が「Ｘ１３」であるものとする。また、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子のうち、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１３」の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子が「Ｙ１３」であるものとする。そして、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１３」とＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１３」との位相差に対応する微小回転因子が「Ｃ１１」であるものとする。
【００５８】
このように、所定のＤＦＴ用回転因子と、所定のＩＤＦＴ用回転因子との位相差に対応する微小回転因子は、ＤＦＴ用回転因子とＩＤＦＴ用回転因子との組合せによっては同値になる場合がある。そして、ＤＦＴ用回転因子は、フーリエ変換処理時に用いられる時間領域サンプル番号ｎと周波数領域サンプル番号ｋとの組合せである位相特定情報によって特定される。そこで、実施例２における微小回転因子記憶部２７０は、複数の位相特定情報に対応付けて、かかる複数の位相特定情報に対応する共通の微小回転因子を記憶する。例えば、図４に示した例では、微小回転因子記憶部２７０は、共通の微小回転因子「Ｃ１１」を１個のみ保持する。また、図４に示した例のように、微小回転因子「Ｃ１１」が同値であっても、「ＤＦＴ用回転因子の位相  ＞  ＩＤＦＴ用回転因子の位相」であるケースと、「ＤＦＴ用回転因子の位相  ＜  ＩＤＦＴ用回転因子の位相」であるケースとが存在する。実施例２における微小回転因子記憶部２７０は、ＤＦＴ用回転因子の位相とＩＤＦＴ用回転因子の位相との大小関係を示す符号情報も記憶する。かかる「符号情報」は、後述する「符号パタン」に対応する。
【００５９】
なお、微小回転因子記憶部２７０は、図３に示すように、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１や、ＤＦＴサイズ１１５２用微小回転因子記憶部２７１−２のように、ＤＦＴサイズ毎に微小回転因子を記憶する。具体的には、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、ＤＦＴサイズ＝１２００、６００等によりフーリエ変換が行われる場合に用いられる微小回転因子を記憶する。同様に、微小回転因子記憶部２７１−２〜２７１−１０の各々は、ＤＦＴサイズ＝１１５２、１０８０、９７２、９６０、９００、８６４、７６８、７２０、６４８等よりフーリエ変換が行われる場合に用いられる微小回転因子を記憶する。
【００６０】
次に、図５を用いて、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１について説明する。図５は、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１の一例を示す図である。図５に示すように、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、「位相特定情報」、「微小回転因子」、「符号パタン」、「アドレス」といった項目を有する。
【００６１】
位相特定情報「ｍ」は、ＤＦＴ演算部２２２によってフーリエ変換処理が行われる場合に用いられる時間領域サンプル番号ｎと周波数領域サンプル番号ｋとによって特定される値を示す。具体的には、ＤＦＴ演算部２２２は、ＤＦＴサイズ＝１２００によりフーリエ変換処理を行う場合には、以下の式（５）によって表される回転因子を用いる。
【００６２】
【数５】
0005487979.tif 000006
【００６３】
位相特定情報「ｍ」は、上記式（５）に示すように、例えば、「ｎ・ｋ  ｍｏｄ  １２００」によって表される乗余結果に該当する。または、位相特定情報「ｍ」は、例えば、時間領域サンプル番号ｎと周波数領域サンプル番号ｋとの乗算結果であってもよい。なお、実施例２における位相特定情報「ｍ」は、上記の乗余結果であるものとする。
【００６４】
また、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、位相特定情報「ｍ」の列毎に、符号パタンとして、「Ｐ１」又は「Ｐ２」を記憶する。かかる「Ｐ１」及び「Ｐ２」は、後述する項目「符号パタン」に対応する。例えば、図５に示した例では、位相特定情報「ｍ」が「０〜３７」である場合には、符号パタンは「Ｐ１」である。また、例えば、位相特定情報「ｍ」が「３８〜７５」である場合には、符号パタンは「Ｐ２」である。なお、符号パタンＰ１又はＰ２を用いた処理について後述する。
【００６５】
微小回転因子「Ａ」は、位相特定情報「ｍ」によって特定されるＤＦＴ用回転因子の位相と、かかるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近いＩＤＦＴ用回転因子の位相との位相差に対応する回転因子を示す。ここで、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、複数の位相特定情報「ｍ」に対応する共通の微小回転因子「Ａ」を１個のみ記憶する。例えば、図５に示した例では、位相特定情報「ｍ」が「１、７４、７６、１４９、・・・１１２４、１１２６、１１９９」である場合には、微小回転因子「Ａ」は「３５２」である。このような場合に、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、位相特定情報「ｍ」毎に微小回転因子「３５２」を保持するのではなく、「ｍ」＝「１、７４、・・・、１１９９」に対応付けて、１個の微小回転因子「３５２」を保持する。
【００６６】
なお、図５に示した微小回転因子「Ａ」は、以下の式（６）によって表される「Ａ」に該当する。
【００６７】
【数６】
0005487979.tif 000007
【００６８】
ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、ＤＦＴサイズ＝１２００用の微小回転因子を記憶するので、上記式（６）中のＮＤＦＴは、「１２００」である。なお、図５では、説明を簡単にするために、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１が、微小回転因子「Ａ」を保持する例を示した。しかし、実際には、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、上記式（６）の演算結果を記憶する。すなわち、図５に示したＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、上記式（６）に微小回転因子「Ａ」を代入した演算結果を、微小回転因子「Ａ」に記憶する。
【００６９】
符号パタン「Ｐ１」及び「Ｐ２」は、微小回転因子の符号を示す。例えば、図５に示した例では、位相特定情報「ｍ」＝「１」である場合には、符号パタンは「Ｐ１」である。これは、位相特定情報「ｍ」＝「１」に対応する微小回転因子「３５２」の符号が、符号パタン「Ｐ１」に記憶されている「＋」であることを示している。また、例えば、位相特定情報「ｍ」＝「２」である場合には、符号パタンは「Ｐ１」である。これは、位相特定情報「ｍ」＝「２」に対応する微小回転因子「４９６」の符号が、符号パタン「Ｐ１」に記憶されている「−」であることを示している。また、例えば、位相特定情報「ｍ」＝「７４」である場合には、符号パタンは「Ｐ２」である。これは、位相特定情報「ｍ」＝「７４」に対応する微小回転因子「３５２」の符号が、符号パタン「Ｐ２」に記憶されている「−」であることを示している。
【００７０】
「アドレス」は、微小回転因子が記憶されているメモリアドレスを示す。図５に示した例では、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、微小回転因子「３５２」をアドレス「０」に記憶し、微小回転因子「４９６」をアドレス「１」に記憶している例を示している。
【００７１】
なお、図３に示したＤＦＴサイズ１１５２用微小回転因子記憶部２７１−２や、ＤＦＴサイズ１０８０用微小回転因子記憶部２７１−３等も、複数の位相特定情報「ｍ」に対応付けて、共通する微小回転因子を１個のみ保持する。
【００７２】
図３に戻って、微小回転因子記憶部２７０は、セレクタ２７２を有する。セレクタ２７２は、後述する選択制御部２８０の指示に従って、微小回転因子記憶部２７１−１〜２７１−１０から微小回転因子を取得し、取得した微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力する。
【００７３】
選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ演算部２５２によって逆フーリエ変換処理が行われる場合に、ＩＤＦＴ演算部２５２によって用いられるＩＤＦＴ用回転因子をＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から選択する。また、選択制御部２８０は、ＤＦＴ演算部２２２によってフーリエ変換処理が行われる場合に、ＤＦＴ演算部２２２によって用いられるＤＦＴ用回転因子を選択する。以下に、選択制御部２８０によるＤＦＴ用選択処理について具体的に説明する。
【００７４】
選択制御部２８０は、まず、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から、フーリエ変換処理対象の周波数領域サンプル番号ｋと時間領域サンプル番号ｎとの組合せによって特定されるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択する。そして、選択制御部２８０は、選択したＩＤＦＴ用回転因子を複素乗算器２９０へ出力するにように、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に対して指示する。
【００７５】
続いて、選択制御部２８０は、微小回転因子記憶部２７１−１〜２７１−１０から、周波数領域サンプル番号ｋと時間領域サンプル番号ｎとの組合せによって算出される位相特定情報ｍに対応する微小回転因子及び符号パタンを選択する。このとき、選択制御部２８０は、ＤＦＴサイズに対応する微小回転因子記憶部２７１−１〜２７１−１０から、微小回転因子及び符号パタンを選択する。例えば、ＤＦＴ演算部２２２によって「ＤＦＴ＝１２００」や「ＤＦＴ＝６００」等によってフーリエ変換処理が行われる場合には、選択制御部２８０は、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１から微小回転因子及び符号パタンを選択する。また、例えば、ＤＦＴ演算部２２２よって「ＤＦＴ＝１１５２」によってフーリエ変換処理が行われる場合には、選択制御部２８０は、ＤＦＴサイズ１１５２用微小回転因子記憶部２７１−２から微小回転因子及び符号パタンを選択する。選択制御部２８０は、このようにして選択した微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力するように、セレクタ２７２に対して指示する。このとき、選択制御部２８０は、選択した符号パタンが「−」である場合には、セレクタ２７２に対して、Ｑ成分の符号を反転させた微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力するように指示する。
【００７６】
複素乗算器２９０は、複素乗算器である。実施例２における複素乗算器２９０は、選択制御部２８０によって選択されたＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０内のＩＤＦＴ用回転因子と、セレクタ２７２から出力される微小回転因子とを複素乗算する。言い換えれば、複素乗算器２９０は、セレクタ２７２から出力される微小回転因子を用いて、選択制御部２８０によって選択されたＩＤＦＴ用回転因子を補正する。これにより、複素乗算器２９０は、ＤＦＴ演算部２２２によって用いられるＤＦＴ用回転因子を生成することができる。そして、複素乗算器２９０は、生成したＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ演算部２２２へ出力する。
【００７７】
例えば、図４に示した例において、複素乗算器２９０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０からＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１１」を入力され、セレクタ２７２から微小回転因子「Ｃ１１」を入力されたものとする。かかる場合に、複素乗算器２９０は、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１１」と微小回転因子「Ｃ１１」とを複素乗算することにより、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１１」を生成することができる。同様に、複素乗算器２９０は、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１２」と微小回転因子「Ｃ１１」とを複素乗算することにより、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１２」を生成することができる。また、複素乗算器２９０は、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ１３」と、Ｑ成分の符号が反転された微小回転因子「Ｃ１１」とを複素乗算することにより、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ１３」を生成することができる。
【００７８】
ここで、上述した選択制御部２８０及び複素乗算器２９０による処理について具体例を挙げて説明する。なお、以下の説明では、ＤＦＴ演算部２２２がＤＦＴサイズ＝１２００によりフーリエ変換処理を行うものとする。また、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１に記憶されている各種情報は、図５に示した状態であるものとする。
【００７９】
まず、位相特定情報「ｍ」＝「０」である場合を例に挙げて説明する。例えば、時間領域サンプル番号「ｎ」＝「０」、かつ、周波数領域サンプル番号「ｋ」＝「０」である場合には、位相特定情報「ｍ」＝「０」になる。かかる場合に、ＤＦＴ演算部２２２によって用いられるＤＦＴ用回転因子は、以下の式（７）によって表される。
【００８０】
【数７】
0005487979.tif 000008
【００８１】
かかる場合に、選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から、上記式（７）によって表されるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択する。例えば、選択制御部２８０は、上記式（７）に示したＤＦＴサイズである「１２００」に「２０４８／１２００」を乗算するとともに、「２π・０」に「２０４８／１２００」を乗算することにより、ＩＤＦＴ用回転因子を選択する。かかる乗算結果は、以下の式（８）によって表される。
【００８２】
【数８】
0005487979.tif 000009
【００８３】
そして、選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に対して、上記式（８）によって表されるＩＤＦＴ用回転因子を、複素乗算器２９０へ出力するように指示する。かかる指示を受け付けたＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０は、上記式（８）によって表されるＩＤＦＴ用回転因子を複素乗算器２９０へ出力する。
【００８４】
ここで、上記式（７）と上記式（８）との位相は同値である。すなわち、ＩＤＦＴ用回転因子は、微小回転因子によって補正されなくても、ＤＦＴ演算部２２２に用いられるＤＦＴ用回転因子となる。したがって、選択制御部２８０は、上記例のように、ＤＦＴ用回転因子とＩＤＦＴ用回転因子との位相が同値である場合には、セレクタ２７２に対して、微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力しないように指示する。
【００８５】
そして、複素乗算器２９０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から入力されたＩＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ演算部２２２へ出力する。ＤＦＴ演算部２２２は、複素乗算器２９０から入力されたＩＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ用回転因子として用いて、フーリエ変換処理を行う。
【００８６】
なお、上記例では、選択制御部２８０は、上記式（７）と上記式（８）との位相が同値である場合に、セレクタ２７２に対して、微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力しないように指示した。しかし、選択制御部２８０は、上記式（７）と上記式（８）とが同値である場合には、セレクタ２７２に対して、微小回転因子「１」を複素乗算器２９０へ出力するように指示してもよい。
【００８７】
次に、位相特定情報「ｍ」＝「１」である場合を例に挙げて説明する。位相特定情報「ｍ」＝「１」である場合には、ＤＦＴ演算部２２２によって用いられるＤＦＴ用回転因子は、以下の式（９）によって表される。
【００８８】
【数９】
0005487979.tif 000010
【００８９】
かかる場合に、選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から、上記式（９）によって表されるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択する。例えば、選択制御部２８０は、上記式（９）に示したＤＦＴサイズである「１２００」に「２０４８／１２００」を乗算するとともに、「２π・１」に「２０４８／１２００」を乗算することにより、ＩＤＦＴ用回転因子を選択する。かかる乗算結果は、以下の式（１０）によって表される。
【００９０】
【数１０】
0005487979.tif 000011
【００９１】
ここで、選択制御部２８０は、上記式（１０）中の「１．７０６６」を、例えば、四捨五入などにより整数値に置き換える。ここでは、「１．７０６６」を「２」に置き換えるものとする。このため、上記式（１０）は、以下の式（１１）によって表される。
【００９２】
【数１１】
0005487979.tif 000012
【００９３】
そして、選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に対して、上記式（１１）によって表されるＩＤＦＴ用回転因子を、複素乗算器２９０へ出力するように指示する。
【００９４】
続いて、選択制御部２８０は、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１から、位相特定情報「ｍ」＝「１」に対応する微小回転因子及び符号パタンを選択する。図５に示すように、位相特定情報「ｍ」＝「１」に対応する微小回転因子「Ａ」は、「３５２」であり、符号パタンは、「Ｐ１」＝「＋」である。上述したように、ＤＦＴサイズ１２００用微小回転因子記憶部２７１−１は、以下の式（１２）に示すように、上記式（６）中の「Ａ」に「３５２」を代入した演算値を保持している。
【００９５】
【数１２】
0005487979.tif 000013
【００９６】
したがって、選択制御部２８０は、セレクタ２７２に対して、上記式（１２）によって表される微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力するように指示する。なお、位相特定情報「ｍ」＝「１」に対応する符号パタンは、「＋」であるので、選択制御部２８０は、セレクタ２７２に対して、符号反転する旨の指示を行わない。
【００９７】
そして、複素乗算器２９０は、セレクタ２７２から入力された微小回転因子と、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から入力されたＩＤＦＴ用回転因子との複素乗算を行う。具体的には、以下の式（１３）によって表される複素乗算を行う。
【００９８】
【数１３】
0005487979.tif 000014
【００９９】
ここで、上記式（１３）の演算結果は、以下の式（１４）になる。
【０１００】
【数１４】
0005487979.tif 000015
【０１０１】
このようにして、複素乗算器２９０は、ＤＦＴ用回転因子を生成する。そして、ＤＦＴ演算部２２２は、上記式（１４）によって表されるＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ演算部２２２へ出力する。ＤＦＴ演算部２２２は、複素乗算器２９０から入力されたＤＦＴ用回転因子を用いて、フーリエ変換処理を行う。
【０１０２】
なお、図３に示した送信データ生成部２１０、ＤＦＴ演算部２２２、サブキャリアマッピング部２３０、ＩＤＦＴ演算部２５２、ＣＰ挿入部２６１、サブキャリアシフト部２６２、選択制御部２８０は、例えば、電子回路である。電子回路の例としては、例えば、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated Circuit）やＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等の集積回路、又は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）やＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）等である。また、図３に示したデータ格納メモリ２２１、データ格納メモリ２５１、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０、微小回転因子記憶部２７０は、例えば、ＲＡＭ（Random  Access  Memory)、ＲＯＭ（Read  Only  Memory)、フラッシュメモリ等の記憶装置である。
【０１０３】
［実施例２における送信処理部による送信処理手順］
次に、図６を用いて、実施例２における送信処理部２００による送信処理の手順について説明する。図６は、実施例２における送信処理部２００による送信処理手順の一例を示すフローチャートである。
【０１０４】
図６に示すように、無線通信装置２０によってデータ送信が行われる場合に（ステップＳ１０１肯定）、送信データ生成部２１０は、例えば、変調処理を行うことにより、送信データを生成する（ステップＳ１０２）。
【０１０５】
続いて、ＤＦＴ処理部２２０及び選択制御部２８０は、送信データ生成部２１０によって生成された送信データに対してフーリエ変換処理を行う（ステップＳ１０３）。なお、ＤＦＴ処理部２２０及び選択制御部２８０によるフーリエ変換処理の手順については、図７を用いて後述する。
【０１０６】
続いて、サブキャリアマッピング部２３０は、ＤＦＴ処理部２２０によってフーリエ変換処理が行われた周波数領域のデータをサブキャリアにマッピングする（ステップＳ１０４）。続いて、ＩＤＦＴ処理部２５０は、サブキャリアマッピング部２３０によってサブキャリアにマッピングされた周波数領域のデータに対して、逆フーリエ変換処理を行う（ステップＳ１０５）。なお、ＩＤＦＴ処理部２５０は、ＩＤＦＴ処理又はＩＦＦＴ処理のいずれの逆フーリエ変換処理を行ってもよい。
【０１０７】
続いて、ＣＰ挿入部２６１は、ＩＤＦＴ処理部２５０から入力された時間領域のデータにＣＰを挿入する（ステップＳ１０６）。そして、サブキャリアシフト部２６２は、ＣＰ挿入部２６１によってＣＰが挿入された時間領域のデータに対して、サブキャリアシフト処理を行う（ステップＳ１０７）。
【０１０８】
［実施例２における送信処理部によるＤＦＴ処理手順］
次に、図７を用いて、実施例２における送信処理部２００によるＤＦＴ処理の手順について説明する。図７は、実施例２における送信処理部２００によるＤＦＴ処理手順の一例を示すフローチャートである。なお、図７に示した処理手順は、図６に示したステップＳ１０３におけるＤＦＴ処理に対応する。
【０１０９】
図７に示すように、ＤＦＴ処理部２２０は、送信データ生成部２１０から入力される時間領域のデータ「ｘ（ｎ）」をデータ格納メモリ２２１に格納する（ステップＳ２０１）。続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、フーリエ変換処理後における周波数領域信号のサンプル点を示す周波数領域サンプル番号「ｋ」を「０」に初期化する（ステップＳ２０２）。続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、フーリエ変換処理前における時間領域信号のサンプル点を示す時間領域サンプル番号「ｎ」を「０」に初期化する（ステップＳ２０３）。
【０１１０】
続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、データ格納メモリ２２１から、時間領域のデータｘ（ｎ）を読み出す（ステップＳ２０４）。続いて、選択制御部２８０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から、周波数領域サンプル番号「ｋ」と時間領域サンプル番号「ｎ」との組合せによって特定されるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択する（ステップＳ２０５）。
【０１１１】
続いて、選択制御部２８０は、ＤＦＴ演算部２２２によって用いられるＤＦＴ用回転因子と、ステップＳ２０５において選択したＩＤＦＴ用回転因子とを比較することにより、ＩＤＦＴ用回転因子を補正するか否かを判定する（ステップＳ２０６）。そして、選択制御部２８０は、比較の結果、ＤＦＴ用回転因子とＩＤＦＴ用回転因子とが同値である場合には、ＩＤＦＴ用回転因子に対する補正処理が不要であると判定し（ステップＳ２０６否定）、ステップＳ２１１の処理手順へ進む。
【０１１２】
一方、選択制御部２８０は、比較の結果、ＤＦＴ用回転因子とＩＤＦＴ用回転因子とが同値でない場合には、ＩＤＦＴ用回転因子に対して補正処理を行うと判定し（ステップＳ２０６肯定）、ステップＳ２０７の処理手順へ進む。具体的には、選択制御部２８０は、微小回転因子記憶部２７０から、周波数領域サンプル番号「ｋ」と時間領域サンプル番号「ｎ」との組合せによって特定される位相特定情報「ｍ」に対応する微小回転因子及び符号パタンを選択する（ステップＳ２０７）。
【０１１３】
続いて、選択制御部２８０は、選択した符号パタンに基づいて、符号反転処理を行うか否かを判定する（ステップＳ２０８）。そして、選択制御部２８０は、符号反転処理を行わないと判定した場合には（ステップＳ２０８否定）、符号判定処理を行わずにステップＳ２１０の処理手順へ進む。このとき、選択制御部２８０は、セレクタ２７２に対して、ステップＳ２０７において選択した微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力するように指示する。
【０１１４】
一方、選択制御部２８０は、符号反転処理を行うと判定した場合には（ステップＳ２０８肯定）、ステップＳ２０７において選択した微小回転因子のＱ成分の符号を反転させる処理を行う（ステップＳ２０９）。このとき、選択制御部２８０は、セレクタ２７２に対して、符号反転処理を行った微小回転因子を複素乗算器２９０へ出力するように指示する。
【０１１５】
続いて、複素乗算器２９０は、ステップＳ２０５において選択されたＩＤＦＴ用回転因子と、セレクタ２７２から入力された微小回転因子との複素乗算を行うことにより、ＩＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ用回転因子に補正する（ステップＳ２１０）。
【０１１６】
続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、ステップＳ２０４において読み出したデータｘ（ｎ）に、複素乗算器２９０から入力された回転因子を乗算する（ステップＳ２１１）。続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、乗算結果を積算する（ステップＳ２１２）。そして、ＤＦＴ演算部２２２は、時間領域サンプル番号「ｎ」に「１」を加算する（ステップＳ２１３）。ＤＦＴ演算部２２２は、「ｎ」がＤＦＴサイズよりも小さい場合には（ステップＳ２１４肯定）、ステップＳ２０４〜Ｓ２１３における処理手順を繰り返し行う。すなわち、ＤＦＴ演算部２２２は、ｎ＝「０」〜「Ｎ−１」について、ステップＳ２１１における乗算結果を積算する。
【０１１７】
一方、ＤＦＴ演算部２２２は、「ｎ」がＤＦＴサイズ以上である場合には（ステップＳ２１４否定）、演算結果であるＸ（ｋ）をデータ格納メモリ２２１に格納する（ステップＳ２１５）。続いて、ＤＦＴ演算部２２２は、周波数領域サンプル番号「ｋ」に「１」を加算する（ステップＳ２１６）。そして、ＤＦＴ演算部２２２は、「ｋ」がＤＦＴサイズよりも小さい場合には（ステップＳ２１７肯定）、ステップＳ２０３〜Ｓ２１６における処理手順を繰り返し行う。一方、ＤＦＴ演算部２２２は、「ｋ」がＤＦＴサイズ以上である場合には（ステップＳ２１７否定）、逆フーリエ変換処理結果のデータをサブキャリアマッピング部２３０に出力する（ステップＳ２１８）。
【０１１８】
［実施例２の効果］
上述してきたように、実施例２に係る無線通信装置２０は、複数の位相特定情報「ｍ」に対応する共通の微小回転因子を保持する。また、無線通信装置２０は、逆フーリエ変換処理時に用いるＩＤＦＴ用回転因子を保持する。また、無線通信装置２０は、微小回転因子を用いてＩＤＦＴ用回転因子を補正することによりＤＦＴ用回転因子を生成し、生成したＤＦＴ用回転因子を用いてフーリエ変換処理を行う。
【０１１９】
これにより、実施例２に係る無線通信装置２０は、ＤＦＴサイズよりも小さい数の微小回転因子を保持するだけで、フーリエ変換処理を行うことができる。すなわち、実施例２に係る無線通信装置２０は、少数の回転因子を保持するだけでよいので、回路規模を削減することができ、その結果、消費電力を削減することができる。
【０１２０】
ここで、回転因子の削減量について具体的に説明する。一般に、従来の無線通信装置は、「ＤＦＴサイズ＝１２００」によりフーリエ変換を行うために、１２００個のＤＦＴ用回転因子を保持する。しかし、実施例２に係る無線通信装置２０は、図５に示した例のように、「ＤＦＴサイズ＝１２００」によりフーリエ変換を場合であっても、３７個の微小回転因子を保持するだけでよい。すなわち、無線通信装置２０は、「ＤＦＴサイズ＝１２００」用の回転因子として、従来の無線通信装置よりも１１６３個の少ない微小回転因子を保持する。
【０１２１】
また、ＤＦＴサイズ１１５２用微小回転因子記憶部２７１−２は、「ＤＦＴサイズ＝１１５２」等によるフーリエ変換処理を実行可能にするために、４個の微小回転因子を保持する。また、微小回転因子記憶部２７１−３〜２７１−１０は、各ＤＦＴサイズによりフーリエ変換処理を実行可能にするために、それぞれ、６７個、１２１個、７個、１１２個、１３個、１個、２２個、４０個の微小回転因子を保持する。すなわち、実施例２における微小回転因子記憶部２７０は、３４種類のＤＦＴサイズによるフーリエ変換処理を実行可能にするために、計４２４個の微小回転因子を保持する。上述したように、従来の無線通信装置は、ＤＦＴ用回転因子を計９２６４個保持することになる。したがって、実施例２に係る無線通信装置２０は、従来の無線通信装置と比較して、８８４０個も少ない回転因子を保持する。
【実施例３】
【０１２２】
上記実施例２では、ＩＤＦＴ用回転因子を微小回転因子により補正することで、ＤＦＴ用回転因子を生成する例を示した。しかし、ＩＤＦＴ用回転因子を補正することにより、ＤＦＴ処理に用いるＤＦＴ用回転因子と近似する回転因子を生成してもよい。そこで、実施例３では、ＤＦＴ処理に用いるＤＦＴ用回転因子と近似する回転因子を生成する無線通信装置の例について説明する。
【０１２３】
［実施例３に係る無線通信装置の構成］
まず、実施例３に係る無線通信装置（以下、「無線通信装置３０」と表記する）の構成について説明する。実施例３に係る無線通信装置３０の構成は、図２に示した無線通信装置２０の構成と同様である。ただし、実施例３に係る無線通信装置３０が有する送信処理部は、無線通信装置２０が有する送信処理部２００と異なる処理を行う。以下に、図８を用いて、実施例３に係る無線通信装置３０が有する送信処理部について説明する。
【０１２４】
図８は、実施例３における送信処理部の構成例を示すブロック図である。以下では、図３に示した構成部位と同様の機能を有する部位には同一符号を付すこととして、その詳細な説明を省略する。図８に示すように、実施例３における送信処理部３００は、送信データ生成部２１０と、ＤＦＴ処理部２２０と、サブキャリアマッピング部２３０と、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０と、ＩＤＦＴ処理部２５０と、ＣＰ挿入部２６１と、サブキャリアシフト部２６２と、微小回転因子記憶部３７０と、選択制御部３８０と、複素乗算器２９０とを有する。
【０１２５】
微小回転因子記憶部３７０は、セレクタ３７１を有する。セレクタ３７１は、データ「１」、又は、以下の式（１５）によって表される微小回転因子のいずれか一方を複素乗算器２９０に出力する。なお、セレクタ３７１は、後述する選択制御部３８０の指示に従って、いずれのデータを出力するかを決定する。
【０１２６】
【数１５】
0005487979.tif 000016
【０１２７】
すなわち、実施例３における微小回転因子記憶部３７０は、上記式（１５）によって表される微小回転因子を１個のみ保持する。上記式（１５）によって表される微小回転因子は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子の位相間隔の半分の位相に対応する。すなわち、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子を、上記式（１５）によって表される微小回転因子を用いて補正することにより、ＤＦＴ処理に用いる回転因子を、２πを４０９６分割した回転因子で近似することができる。
【０１２８】
図９を用いて、実施例３における微小回転因子について説明する。図９は、実施例３における微小回転因子を説明するための図である。図９に示した例において、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子が「Ｘ２１」であるものとする。また、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子のうち、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ２１」の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子が「Ｙ２１」であるものとする。そして、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ２１」を、上記式（１５）によって表される微小回転因子を用いて補正すると、回転因子「Ｚ２１」が生成されるものとする。ここで、図９に示した例では、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ２１」の位相は、回転因子「Ｚ２１」の位相よりもＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ２１」の位相の方が近い値になる。このような場合には、ＤＦＴ演算部２２２は、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ２１」を用いてフーリエ変換処理を行う。
【０１２９】
また、図９に示した例において、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴ用回転因子が「Ｘ２２」であり、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ２２」の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子が「Ｙ２２」であるものとする。そして、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ２２」を、上記式（１５）によって表される微小回転因子を用いて補正すると、回転因子「Ｚ２２」が生成されるものとする。ここで、図９に示した例では、ＤＦＴ用回転因子「Ｘ２２」の位相は、ＩＤＦＴ用回転因子「Ｙ２２」の位相よりも回転因子「Ｚ２２」の位相の方が近い値になる。このような場合には、ＤＦＴ演算部２２２は、回転因子「Ｚ２２」を用いてフーリエ変換処理を行う。
【０１３０】
選択制御部３８０は、ＤＦＴ演算部２２２によってフーリエ変換処理が行われる場合に、まず、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０から、フーリエ変換処理に用いられるＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択する。そして、選択制御部３８０は、選択したＩＤＦＴ用回転因子を複素乗算器２９０へ出力するにように、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に対して指示する。
【０１３１】
続いて、選択制御部３８０は、前述において選択したＩＤＦＴ用回転因子を、上記式（１５）によって表される微小回転因子によって補正するか否かを判定する。具体的には、選択制御部３８０は、補正前のＩＤＦＴ用回転因子の位相よりも補正後のＩＤＦＴ用回転因子の位相の方が、ＤＦＴ処理に用いられる回転因子の位相に近い値である場合には、補正処理を行うと判定する。かかる場合に、選択制御部３８０は、セレクタ３７１に対して、上記式（１５）によって表される微小回転因子を出力するように指示する。
【０１３２】
一方、選択制御部３８０は、補正後のＩＤＦＴ用回転因子の位相よりも補正前のＩＤＦＴ用回転因子の位相の方が、ＤＦＴ処理に用いられる回転因子の位相に近い値である場合には、補正処理を行わないと判定する。かかる場合に、選択制御部３８０は、セレクタ３７１に対して、データ「１」を出力するように指示する。
【０１３３】
［実施例３における送信処理部によるＤＦＴ処理手順］
次に、図１０を用いて、実施例３における送信処理部３００によるＤＦＴ処理の手順について説明する。図１０は、実施例３における送信処理部３００によるＤＦＴ処理手順の一例を示すフローチャートである。
【０１３４】
なお、図１０に示したステップＳ３０１〜Ｓ３０５における処理手順は、図７に示したステップＳ２０１〜Ｓ２０５における処理手順と同様であるので、説明を省略する。また、図１０に示したステップＳ３０８〜Ｓ３１５における処理手順は、図７に示したステップＳ２１１〜Ｓ２１８における処理手順と同様であるので、説明を省略する。
【０１３５】
図１０に示すように、選択制御部３８０は、ＤＦＴ用回転因子の位相に最も近い位相を有するＩＤＦＴ用回転因子を選択した後に（ステップＳ３０５）、選択したＩＤＦＴ用回転因子を補正するか否かを判定する（ステップＳ３０６）。
【０１３６】
そして、選択制御部３８０は、補正処理を行う場合には（ステップＳ３０６肯定）、セレクタ３７１に対して、上記式（１５）によって表される微小回転因子を出力するように指示する。これにより、複素乗算器２９０は、ステップＳ３０５において選択されたＩＤＦＴ用回転因子と、セレクタ３７１から入力された微小回転因子との複素乗算を行うことにより、ＩＤＦＴ用回転因子を補正する（ステップＳ３０７）。そして、複素乗算器２９０は、補正後の回転因子をＤＦＴ演算部２２２へ出力する。
【０１３７】
一方、選択制御部３８０は、補正処理を行わない場合には（ステップＳ３０６否定）、セレクタ３７１に対して、データ「１」を出力するように指示する。これにより、複素乗算器２９０は、ステップＳ３０５において選択されたＩＤＦＴ用回転因子をＤＦＴ演算部２２２へ出力する。
【０１３８】
［実施例３の効果］
上述してきたように、実施例３に係る無線通信装置３０は、ＤＦＴ用回転因子を保持せずに、１個の微小回転因子を保持する。そして、無線通信装置３０は、微小回転因子を用いてＩＤＦＴ用回転因子を補正することにより、フーリエ変換処理時に用いる回転因子に近似する回転因子を生成する。
【０１３９】
これにより、実施例３に係る無線通信装置３０は、１個の微小回転因子を保持するだけで、フーリエ変換処理を行うことができる。すなわち、実施例３に係る無線通信装置３０は、１個の回転因子を保持するだけでよいので、回路規模を削減することができ、その結果、消費電力を削減することができる。
【０１４０】
ここで、回転因子の削減量について具体的に説明する。上述したように、従来の無線通信装置は、ＤＦＴ用回転因子を計９２６４個保持することになる。したがって、実施例３に係る無線通信装置３０は、従来の無線通信装置と比較して、９２６３個も少ない回転因子を保持する。
【０１４１】
なお、上記実施例３では、無線通信装置３０が１個の微小回転因子を保持する例を示した。しかし、無線通信装置３０は、ＩＤＦＴ用回転因子記憶部２４０に記憶されているＩＤＦＴ用回転因子の位相間隔よりも小さい複数の微小回転因子を保持してもよい。例えば、無線通信装置３０は、ＩＤＦＴ用回転因子の位相間隔の「１／３」の位相に対応する微小回転因子と、ＩＤＦＴ用回転因子の位相間隔の「２／３」の位相に対応する微小回転因子とを保持してもよい。かかる例の場合には、無線通信装置３０は、ＤＦＴ処理に用いる回転因子を、２πを６１４４分割した回転因子で近似することができる。
【実施例４】
【０１４２】
本願の開示する無線通信装置等は、上述した実施例以外にも、種々の異なる形態にて実施されてよい。そこで、実施例４では、本願の開示する無線通信装置等の他の実施例について説明する。
【０１４３】
［物理チャネル等］
上記実施例２及び３では、ＰＵＳＣＨによりデータ送信を行う例を説明した。しかし、本願の開示する無線通信装置等は、ＰＵＳＣＨ以外の物理チャネルによってデータ送信を行う場合にも適用することができる。また、本願の開示する無線通信装置等は、データ受信時にも適用することができる。具体的には、本願の開示する無線通信装置等は、データ受信時にフーリエ変換処理及び逆フーリエ変換処理を行う場合にも適用することができる。
【０１４４】
［移動通信システム］
上記実施例２及び３では、通信規格がＬＴＥである移動通信システムを例に挙げて説明したが、本願の開示する無線通信装置等は、ＬＴＥ以外の通信規格を採用する移動通信システムにも適用できる。例えば、本願の開示する無線通信装置等は、データ送信時やデータ受信時にフーリエ変換処理及び逆フーリエ変換処理を行う移動通信システムに適用することができる。
【０１４５】
［微小回転因子］
なお、上記実施例１〜３において説明した無線通信装置は、ＩＱ複素平面における第１象限のみに対応するＩＤＦＴ用回転因子及び微小回転因子のみを保持してもよい。これは、無線通信装置は、ＩＱ複素平面における第１象限に対応する回転因子に対して、符号反転や、Ｉ成分とＱ成分との入替を行うことにより、第２象限〜第４象限に対応する回転因子を算出することができるからである。かかる場合には、無線通信装置は、上記実施例１〜３において説明した無線通信装置よりも、１／４や１／８の数の回転因子や微小回転因子を保持するだけでよい。このため、無線通信装置は、ＩＱ複素平面における第１象限のみに対応するＩＤＦＴ用回転因子及び微小回転因子のみを保持することで、より回路規模を削減することができる。
【０１４６】
以上の各実施例を含む実施形態に関し、さらに以下の付記を開示する。
【０１４７】
（付記１）一定の位相差を有する複数の位相毎に、該位相に対応する回転因子を記憶する回転因子記憶部と、
時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との組合せである位相特定情報に対応する微小回転因子であって、前記位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を、複数の位相特定情報毎に記憶する微小回転因子記憶部と、
時間領域信号が入力された場合に、該時間領域信号における位相特定情報毎に、該位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を前記回転因子記憶部から取得する取得部と、
前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正する補正部と、
前記補正部によって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行うフーリエ変換部と
を備えたことを特徴とする無線通信装置。
【０１４８】
（付記２）前記微小回転因子記憶部は、前記複数の位相特定情報に対応する共通の微小回転因子として、該位相特定情報によって特定される位相と、該位相に最も近い前記回転因子記憶部に記憶されている回転因子の位相との位相差に対応する微小回転因子を記憶し、
前記補正部は、前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正することを特徴とする付記１に記載の無線通信装置。
【０１４９】
（付記３）前記微小回転因子記憶部は、複数の位相特定情報に対応付けて、前記共通の微小回転因子が正又は負のいずれであるかを示す符号情報をさらに記憶し、
前記補正部は、前記位相特定情報毎に、該位相特定情報に対応する微小回転因子及び符号情報を前記微小回転因子記憶部から取得し、取得した符号情報が正を示す場合には、該微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正し、取得した符号情報が負を示す場合には、該微小回転因子の直交成分の符号を反転させた微小回転因子を用いて前記取得部によって取得された回転因子を補正することを特徴とする付記１又は２に記載の無線通信装置。
【０１５０】
（付記４）前記フーリエ変換部は、前記取得部によって取得された回転因子の位相が、前記補正部によって補正された回転因子の位相よりも、前記位相特定情報によって特定される位相に近い値である場合には、前記取得部によって取得された回転因子を用いてフーリエ変換処理を行うことを特徴とする付記１に記載の無線通信装置。
【０１５１】
（付記５）前記回転因子記憶部は、逆フーリエ変換処理時に用いられる回転因子を記憶することを特徴とする付記１〜４のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１５２】
（付記６）前記微小回転因子記憶部は、フーリエ変換処理時に用いられるＤＦＴサイズ毎に、複数の位相特定情報に対応する共通の微小回転因子を記憶することを特徴とする付記１〜５のいずれか一つに記載の無線通信装置。
【０１５３】
（付記７）時間領域信号が入力された場合に、該時間領域信号のサンプル点を識別する時間領域サンプル番号と、該時間領域信号に対応する周波数領域信号のサンプル点を識別する周波数領域サンプル番号との組合せである位相特定情報毎に、一定の位相差を有する複数の位相毎に、該位相に対応する回転因子を記憶する回転因子記憶部から、該位相特定情報によって特定される位相に最も近い位相の回転因子を取得する取得ステップと、
前記位相特定情報毎に、前記位相差よりも小さい位相に対応する微小回転因子を複数の位相特定情報毎に記憶する微小回転因子記憶部から、該位相特定情報に対応する微小回転因子を取得し、取得した微小回転因子を用いて前記取得ステップによって取得された回転因子を補正する補正ステップと、
前記補正ステップによって補正された回転因子を用いて、入力された時間領域信号に対してフーリエ変換処理を行うフーリエ変換ステップと
を含んだことを特徴とする無線通信方法。
【符号の説明】
【０１５４】
１  基地局
１０  無線通信装置
１１  回転因子記憶部
１２  微小回転因子記憶部
１３  取得部
１４  補正部
１５  フーリエ変換部
２０  無線通信装置
２１  受信アンテナ
２２  送信アンテナ
２３  無線部
２４  上位レイヤ
２５  ベースバンド処理部
２６  受信処理部
２７  復号部
２８  符号化部
３０  無線通信装置
２００、３００  送信処理部
２１０  送信データ生成部
２２０  ＤＦＴ処理部
２２１  データ格納メモリ
２２２  ＤＦＴ演算部
２３０  サブキャリアマッピング部
２４０  ＩＤＦＴ用回転因子記憶部
２５０  ＩＤＦＴ処理部
２５１  データ格納メモリ
２５２  ＩＤＦＴ演算部
２６１  ＣＰ挿入部
２６２  サブキャリアシフト部
２７０、３７０  微小回転因子記憶部
２７１  用微小回転因子記憶部
２７２、３７１  セレクタ
２８０、３８０  選択制御部
２９０  複素乗算器
【図１】
0005487979.tif 000017
【図２】
0005487979.tif 000018
【図３】
0005487979.tif 000019
【図４】
0005487979.tif 000020
【図５】
0005487979.tif 000021
【図６】
0005487979.tif 000022
【図７】
0005487979.tif 000023
【図８】
0005487979.tif 000024
【図９】
0005487979.tif 000025
【図１０】
0005487979.tif 000026