(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、
該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、
該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラであって、
前記翼部および前記突起部のうちのいずれか一方には、他方に向けて突出して該他方に形成された挿入孔内に挿入されるとともに、該挿入孔内に配設された未加硫の接合ゴムを加硫することで該接合ゴムを介して該挿入孔の内周面に接合される挿入突起が配設され、
前記挿入孔は、前記翼部に形成されるとともに該翼部を前記クローラ本体の厚さ方向に貫通し、
前記挿入孔は、前記クローラ本体の外周面側から見た平面視で矩形状をなし、
前記挿入突起は、四角柱状に形成されるとともに、その角部のうちの少なくとも１つに前記クローラ本体の外周面側に向けて開口する切り欠き部が形成されていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
請求項１記載のゴムクローラであって、
前記挿入突起の外周面と前記挿入孔の内周面との間の隙間は、前記クローラ本体の内周面側から外周面側に向かうに従い漸次、大きくなっていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のゴムクローラであって、
前記翼部は、鍛造により形成されるとともに、前記突起部は、鋳造により形成されていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項４】
請求項３記載のゴムクローラであって、
前記突起部は、前記翼部にクローラ幅方向に間隔をあけて一対配置され、
これらの一対の突起部にはそれぞれ、クローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の内側に位置する第１脱輪防止機構と、クローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の外側に位置する第２脱輪防止機構と、が形成され、
クローラ周方向で隣り合う突起部同士の第１脱輪防止機構と第２脱輪防止機構とは、クローラ幅方向で対向していることを特徴とするゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両に装着されるゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、この種のゴムクローラとして、例えば下記特許文献１に示されるような、ゴム材料で形成されるとともに駆動輪と従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備える構成が知られている。このゴムクローラでは、芯金は、クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部からクローラ本体の内周面側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に間隔をあけて配置された一対の突起部と、を備えている。そして、一対の突起部と、これらの突起部を連結する連結部と、が一体に形成されてなる片部が、翼部と異なる別部材で形成されており、これらの片部と翼部とが互いにボルトおよびノックピンで連結されることで、芯金が形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−６５７８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来のゴムクローラでは、片部と翼部との連結にボルトおよびノックピンを用いることから、部品点数が多く、組み立てに手間がかかるという問題がある。
【０００５】
本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、部品点数を低減するとともに、芯金の組立作業の簡素化を図ることができるゴムクローラを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。
本発明に係るゴムクローラは、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラであって、前記翼部および前記突起部のうちのいずれか一方には、他方に向けて突出して該他方に形成された挿入孔内に挿入されるとともに、該挿入孔内に配設された未加硫の接合ゴムを加硫することで該接合ゴムを介して該挿入孔の内周面に接合される挿入突起が配設され、前記挿入孔は、前記翼部に形成されるとともに該翼部を前記クローラ本体の厚さ方向に貫通し、前記挿入孔は、前記クローラ本体の外周面側から見た平面視で矩形状をなし、前記挿入突起は、四角柱状に形成されるとともに、その角部のうちの少なくとも１つに前記クローラ本体の外周面側に向けて開口する切り欠き部が形成されていることを特徴とする。
【０００７】
この発明によれば、挿入突起が、接合ゴムを介して挿入孔の内周面に接合されているので、翼部と突起部とを例えばノックピンや締結部材等を用いて連結する場合と比べて、部品点数を低減することができる。
またこのように、挿入突起が、接合ゴムを介して挿入孔の内周面に接合されているので、挿入突起を挿入孔内に挿入した状態で未加硫の接合ゴムを加硫することで、翼部と突起部とを接合することが可能になり、例えば両者をノックピンや締結部材等を用いて連結する場合に比べて、芯金の組立作業の簡素化を図ることができる。
なお前記接合ゴムが、クローラ本体を形成するゴム材料の一部とされ、クローラ本体を加硫して形成するのと同時に挿入突起を挿入孔の内周面に接合しても良い。
【０００９】
また挿入孔が、翼部に形成されるとともに該翼部を前記厚さ方向に貫通しているので、挿入突起を挿入孔内に挿入して翼部と突起部とを組み合わせ、かつ挿入孔におけるクローラ本体の外周面側の開口部上に未加硫の接合ゴムを配置した状態で、未加硫の接合ゴムを翼部側に押し付けて加硫することで、この未加硫の接合ゴムを挿入孔内に進入させながら加硫して挿入突起を挿入孔の内周面に接合することが可能になり、芯金の組立作業の一層の簡素化を図ることができる。
さらに、挿入突起の角部のうちの少なくとも１つに、クローラ本体の外周面側に向けて開口する切り欠き部が形成されているので、挿入孔におけるクローラ本体の外周面側の開口部から、挿入孔内に未加硫の接合ゴムを進入させ易くすることができる。一方、挿入突起において切り欠き部が形成されていない部分が、挿入孔の内周面に支持されることで、挿入突起が挿入孔内でがたつくのを確実に規制することができる。
したがって、挿入孔内に未加硫の接合ゴムを確実に進入させるとともに、翼部と突起部とのクローラ周方向およびクローラ幅方向の相対的な移動を規制することが可能になり、翼部と突起部とを強固に接合することができる。
なお切り欠き部が、挿入突起において、その軸線を挟んで位置する２つの角部のうちの少なくとも１つに形成され、これらの２つの角部とは異なる他の２つの角部に形成されていない場合には、前記他の２つの角部が挿入孔の内周面に支持されることで、挿入突起が、軸線回りに回転して挿入孔内でがたつくのを確実に規制することができる。
【００１０】
また、前記挿入突起の外周面と前記挿入孔の内周面との間の隙間は、前記クローラ本体の内周面側から外周面側に向かうに従い漸次、大きくなっていても良い。
【００１１】
この場合、挿入突起の外周面と挿入孔の内周面との間の隙間が、クローラ本体の内周面側から外周面側に向かうに従い大きくなっているので、挿入孔におけるクローラ本体の外周面側の開口部から挿入孔内に未加硫の接合ゴムを進入させ易くするとともに、挿入突起におけるクローラ本体の内周面側の端部を挿入孔の内周面に支持させることで、挿入突起が挿入孔内でがたつくのを規制することができる。したがって、挿入孔内に未加硫の接合ゴムを確実に進入させるとともに、翼部と突起部とのクローラ周方向およびクローラ幅方向の相対的な移動を規制することが可能になり、翼部と突起部とを強固に接合することができる。
なお挿入突起の断面最大幅が、クローラ本体の内周面側から外周面側に向かうに従い漸次、小さくなっている場合には、挿入突起を挿入孔内に容易に挿入することが可能になり、芯金の組立作業のより一層の簡素化を図ることができる。ここで、挿入突起の断面最大幅とは、挿入突起においてその軸線に直交する方向の大きさのうち、最大のものをいう。
【００１４】
また、前記翼部は、鍛造により形成されるとともに、前記突起部は、鋳造により形成されていても良い。
【００１５】
この場合、翼部が、鍛造により形成されているので、例えば芯金全体が鋳造により形成される場合に比べて、翼部の強度を確保しつつ翼部を軽量化することが可能になり、このゴムクローラ全体の軽量化を図ることができる。
またこのように、翼部を軽量化することができるので、翼部の肉厚を小さくしてクローラ本体の肉厚を大きくすることが可能になり、このゴムクローラの耐久性を向上させることができる。
また、突起部が、鋳造により形成されているので、突起部が複雑な形状をなす場合であっても高精度かつ容易に形成することが可能になり、突起部の設計の自由度を確保することができる。
またこのように、突起部が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することができるので、突起部において、製造上必要とされるものの使用時には不必要となる部分を低減することが可能になり、結果的に突起部の軽量化を図ることができる。
【００１６】
また、前記突起部は、前記翼部にクローラ幅方向に間隔をあけて一対配置され、これらの一対の突起部にはそれぞれ、クローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の内側に位置する第１脱輪防止機構と、クローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の外側に位置する第２脱輪防止機構と、が形成され、クローラ周方向で隣り合う突起部同士の第１脱輪防止機構と第２脱輪防止機構とは、クローラ幅方向で対向していても良い。
【００１７】
この場合、クローラ周方向で隣り合う突起部同士の第１脱輪防止機構と第２脱輪防止機構とが、クローラ幅方向で対向しているので、クローラ周方向で隣り合う芯金同士が、クローラ幅方向に相対的に位置ずれしようとしたときに、これらの芯金が備える一対の突起部同士のうち、クローラ周方向で隣り合う一方の突起部同士の第１脱輪防止機構および第２脱輪防止機構において互いに対向する部分同士が当接し合うことで、芯金同士の相対的な位置ずれを規制することができる。
また、第１脱輪防止機構および第２脱輪防止機構が、鋳造により形成される突起部に形成されているので、これらの脱輪防止機構を容易かつ高精度に形成することができる。
またこのように、第１脱輪防止機構および第２脱輪防止機構が、突起部に形成されているので、これらの脱輪防止機構が翼部に形成されクローラ本体に埋設されている場合に比べて、クローラ本体のうち駆動輪上あるいは従動輪上に位置して曲げられている部分の外周面側に生ずる歪みを抑えることが可能になり、このゴムクローラの耐久性をより向上させることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係るゴムクローラによれば、部品点数を低減するとともに、芯金の組立作業の簡素化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図２】図１に示すゴムクローラが備える芯金の斜視図である。
【図３】図１に示すゴムクローラのクローラ幅方向に沿った断面図である。
【図４】図１に示すゴムクローラが備える芯金の底面図である。
【図５】図１に示すゴムクローラの製造方法を説明するための概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラを説明する。
図１に示すように、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両の下部に配設される左右一対のクローラ式走行体１０にはそれぞれ、駆動輪１１と図示しない従動輪との間に無端帯状に巻回されたゴムクローラ２０が備えられている。
【００２１】
駆動輪１１はスプロケットとされ、図示しない車両フレームに設けられた例えば油圧モータ等の駆動手段により回転自在に支持されている。
前記従動輪は前記車両フレームに回転自在に支持されている。
また、後述するクローラ本体２１の内周面２１ａ側において駆動輪１１と前記従動輪との間に位置する部分には、前記車両フレームに回転自在に支持された複数の転輪１２が配置されている。図示の例では、転輪１２は、クローラ幅方向Ｈに延びる回転軸回りに回転自在に支持され、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの中央部における外周面には、全周にわたって延びる環状の内側ガイド凸部１２ａが突設されている。
【００２２】
ゴムクローラ２０は、ゴム材料で形成されるとともに駆動輪１１と前記従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体２１と、該クローラ本体２１にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金２２と、を備えている。
クローラ本体２１の外周面２１ｂには、複数のラグ２３が突設されるとともに、クローラ本体２１においてクローラ周方向に隣り合う芯金２２同士の間には、駆動輪１１に対する噛み合い孔２４が開口されている。
【００２３】
芯金２２は、クローラ本体２１に埋設された翼部２５と、該翼部２５からクローラ本体２１の内周面２１ａ側に向けて突出するとともに互いにクローラ幅方向Ｈに間隔をあけて配置され、間を駆動輪１１および前記従動輪が通過する一対の突起部２６と、を備えている。
【００２４】
翼部２５は、クローラ幅方向Ｈに沿って延びており、翼部２５のクローラ幅方向Ｈの中央部には、前記一対の突起部２６が配設されている。なおクローラ本体２１内において、翼部２５よりもこのクローラ本体２１の外周面２１ｂ側には、突起部２６よりもクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側に位置する各部分に、クローラ周方向に連続して延びる一対のスチールコード層２７が埋設されている。
【００２５】
図２に示すように、一対の突起部２６にはそれぞれ、クローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の内側に位置する第１脱輪防止機構２８と、クローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側に位置する第２脱輪防止機構２９と、が形成されている。本実施形態では、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９それぞれの突出量は、互いに同等となっている。
【００２６】
なお図示の例では、突起部２６、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９には、肉抜き部３１が形成されている。肉抜き部３１は、突起部２６のクローラ周方向の中央部においてクローラ幅方向Ｈを向く両側面と、第１脱輪防止機構２８のクローラ周方向の中央部においてクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の内側を向く側面と、第２脱輪防止機構２９のクローラ周方向の中央部においてクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側を向く側面と、にそれぞれ形成されている。
【００２７】
そして図１に示すように、クローラ周方向で隣り合う突起部２６同士の第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９は、クローラ幅方向Ｈで対向している。図示の例では、クローラ周方向で隣り合う突起部２６同士において、クローラ周方向の他方側に位置する突起部２６の第１脱輪防止機構２８の先端部が、クローラ周方向の一方側に位置する突起部２６の第２脱輪防止機構２９の先端部に、クローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の内側から近接している。
【００２８】
また図２に示すように、突起部２６の頂面２６ａには、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９それぞれの頂面２８ａ、２９ａが、互いに段差なく滑らかに連なっている。そして図１に示すように、クローラ周方向で隣り合う各突起部２６の頂面２６ａ、および各突起部２６に連なる脱輪防止機構２８、２９の各頂面２８ａ、２９ａによって、クローラ周方向の全周にわたって連続して延びる左右一対の転輪通過面Ｓが構成されている。
【００２９】
これらの転輪通過面Ｓ上では、前記転輪１２が、ゴムクローラ２０のクローラ周方向に沿う送り移動に伴って転動させられるようになっている。本実施形態では、前記内側ガイド凸部１２ａが、一対の突起部２６の間に配置され両突起部２６にクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の内側から対向し、かつクローラ本体２１の内周面２１ａから離間した状態で、転輪１２が一対の転輪通過面Ｓ上で転動する。
【００３０】
なお複数の転輪１２のうち、一部はクローラ本体２１の内周面２１ａにおいて地面側の下側に位置する部分をその上側から支持するように配置されるとともに、残りはクローラ本体２１の内周面２１ａにおいて上側に位置する部分をその下側から支持するように配置されている。前者の転輪１２により、クローラ本体２１の外周面２１ｂにおいて下側に位置する部分を地面に押し付けさせ、また後者の転輪１２により、クローラ本体２１において上側に位置する部分を弛まないように支持させるようになっている。
【００３１】
ここで本実施形態では、突起部２６、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９の各頂面２６ａ、２８ａ、２９ａが連なって構成される面は、クローラ周方向に沿った突起部２６の外側から中央部側に向かうに従い漸次クローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて延びる凹曲面となっている。そしてこの凹曲面の曲率半径は、転輪１２の外径以上となっている。
また図示の例では、突起部２６は、クローラ本体２１と一体に形成されたゴム膜３２によって覆われている。
【００３２】
そして図３に示すように、本実施形態では、翼部２５および突起部２６は、互いに別部材で構成されており、突起部２６には、翼部２５に向けて突出して翼部２５に形成された挿入孔３３内に挿入されるとともに、該挿入孔３３内に配設された接合ゴム３４を介して該挿入孔３３の内周面３３ａに接合される挿入突起３５が配設されている。また、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間は、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、大きくなっている。
【００３３】
挿入孔３３は、翼部２５のクローラ幅方向Ｈの中央部に、クローラ幅方向Ｈに間隔をあけて一対形成されており、翼部２５をクローラ本体２１の厚さ方向Ｔに貫通するとともに、その幅が前記厚さ方向Ｔの全長にわたって同等となっている。また、翼部２５においてクローラ本体２１の内周面２１ａ側を向く部分における挿入孔３３の開口周縁部には、突起部２６の底面２６ｂが当接している。なお、挿入孔３３の開口周縁部に、その全周にわたって突起部２６の底面２６ｂが当接することで、挿入孔３３が、突起部２６によって前記内周面２１ａ側から閉塞されることが好ましい。
また図４に示すように、挿入孔３３は、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から見た平面視でクローラ周方向に長い長方形状（矩形状）をなしている。
【００３４】
図３に示すように、挿入突起３５は、突起部２６の底面２６ｂにクローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて挿入孔３３と同軸に突設されるとともに、挿入突起３５の断面最大幅は、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、小さくなっている。なお、挿入突起３５の断面最大幅とは、挿入突起３５においてその軸線に直交する方向の大きさのうち、最大のものをいう。
また挿入突起３５の突出量は、挿入孔３３の前記厚さ方向Ｔに沿った大きさ以下になっており、図示の例では、挿入突起３５におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端面は、挿入孔３３におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の開口面上に位置している。
【００３５】
また図４に示すように、挿入突起３５は、四角柱状に形成されるとともに、その軸線を挟んで位置する２つの角部３５ｂにクローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて開口する切り欠き部３６が形成されている。図示の例では、切り欠き部３６は、前記角部３５ｂ全体が切り欠かれることで形成されるとともに、挿入突起３５の前記厚さ方向Ｔに沿った全長にわたって形成されている。またこれらの２つの角部３５ｂとは異なる他の２つの角部３５ｃには、切り欠き部３６は形成されていない。
【００３６】
ここで、翼部２５は、鍛造により形成されるとともに、突起部２６は、鋳造により形成されている。翼部２５は、例えば、軟鋼や硬鋼、合金鋼などで型鍛造により形成され、その硬度は、例えば、ロックウェル硬度でＨＲＣ２５〜５０となっている。また、突起部２６は、例えば、鋳鉄や鋳鋼、銅合金、アルミニウム合金などで形成され、その硬度は、例えば、ブリネル硬度でＨＢ３００〜５００となっている。
【００３７】
図３に示すように、接合ゴム３４は、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間に隙間なく充填されるとともに、クローラ本体２１を形成するゴム材料の一部とされている。なお、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間のうち、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端部における大きさは、例えば０．５ｍｍ以上、好ましくは１．０ｍｍ以上で、かつ挿入孔３３の最大幅の１／２未満となっている。
【００３８】
次に、以上のように構成されたゴムクローラ２０の製造方法の一例について、図５に基づいて説明する。
まず、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側を形成するキャップゴム４１と、クローラ本体２１の内周面２１ａ側を形成するインナーゴム４２と、クローラ本体２１においてスチールコード層２７と芯金２２との間の部分を形成するゴムシート４３と、をそれぞれ精練工程および圧延工程等により形成するとともに、スチールコード層２７を構成するスチールコード２７ａ、芯金２２の翼部２５および突起部２６をそれぞれ形成する。なお、キャップゴム４１、インナーゴム４２およびゴムシート４３はいずれも未加硫状態となっている。
【００３９】
次に、挿入突起３５を挿入孔３３内に挿入し翼部２５と突起部２６とを組み合わせて芯金２２を形成し、この芯金２２の外表面に下地処理を施す。その後、インナーゴム４２と、芯金２２と、ゴムシート４３と、スチールコード層２７と、キャップゴム４１と、をこの順に積層してゴムクローラ２０の成形体を形成するとともに図示しない金型内に配置し、この成形体をその積層方向に加圧した状態で加熱下に置いて加硫する。
【００４０】
ここで本実施形態では、挿入孔３３が、翼部２５を前記厚さ方向Ｔに貫通しているので、ゴムシート４３およびキャップゴム４１のうちの少なくともゴムシート４３において挿入孔３３におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の開口部上に位置する部分が、挿入孔３３内に進入し、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間に充填された状態で加硫されることで接合ゴム３４を形成し、挿入突起３５と挿入孔３３の内周面３３ａとを接合する。
以上により、ゴムクローラ２０の成形体を構成する各部材が一体になり、ゴムクローラ２０が形成される。
【００４１】
以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラ２０によれば、挿入突起３５が、接合ゴム３４を介して挿入孔３３の内周面３３ａに接合されているので、翼部２５と突起部２６とを例えばノックピンや締結部材等を用いて連結する場合と比べて、部品点数を低減することができる。
またこのように、挿入突起３５が、接合ゴム３４を介して挿入孔３３の内周面３３ａに接合されているので、挿入突起３５を挿入孔３３内に挿入した状態でゴムシート４３（未加硫の接合ゴム）を加硫することで、翼部２５と突起部２６とを接合することが可能になり、例えば両者をノックピンや締結部材等を用いて連結する場合に比べて、芯金２２の組立作業の簡素化を図ることができる。
また、接合ゴム３４が、クローラ本体２１を形成するゴム材料の一部とされ、クローラ本体２１を加硫して形成するのと同時に挿入突起３５を挿入孔３３の内周面３３ａに接合しているので、接合ゴム３４を形成する別部材を新たに設ける必要がなく、部品点数の更なる低減および組立作業の更なる簡素化を図ることができる。
【００４２】
また、挿入孔３３が、翼部２５に形成されるとともに該翼部２５を前記厚さ方向Ｔに貫通しているので、挿入突起３５を挿入孔３３内に挿入して翼部２５と突起部２６とを組み合わせ、かつ挿入孔３３におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の開口部上にゴムシート４３を配置した状態で、ゴムシート４３を翼部２５側に押し付けて加硫することで、このゴムシート４３の一部を挿入孔３３内に進入させながら加硫して挿入突起３５を挿入孔３３の内周面３３ａに接合することが可能になり、芯金２２の組立作業の一層の簡素化を図ることができる。
【００４３】
また、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間が、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い大きくなっているので、挿入孔３３におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の開口部から挿入孔３３内にゴムシート４３の一部を進入させ易くするとともに、挿入突起３５におけるクローラ本体２１の内周面２１ａ側の端部を挿入孔３３の内周面３３ａに支持させることで、挿入突起３５が挿入孔３３内でがたつくのを規制することができる。
したがって、挿入孔３３内にゴムシート４３の一部を確実に進入させるとともに、翼部２５と突起部２６とのクローラ周方向およびクローラ幅方向Ｈの相対的な移動を規制することが可能になり、翼部２５と突起部２６とを強固に接合することができる。
【００４４】
さらに、挿入突起３５の角部３５ｂに、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて開口する切り欠き部３６が形成されているので、挿入孔３３におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の開口部から、挿入孔３３内にゴムシート４３の一部をより進入させ易くすることができる。一方、挿入突起３５において切り欠き部３６が形成されていない部分が、挿入孔３３の内周面３３ａに支持されることで、挿入突起３５が挿入孔３３内でがたつくのを確実に規制することができる。
したがって、挿入孔３３内にゴムシート４３の一部をより確実に進入させるとともに、翼部２５と突起部２６とのクローラ周方向およびクローラ幅方向Ｈの相対的な移動を確実に規制することが可能になり、翼部２５と突起部２６とをより一層強固に接合することができる。
【００４５】
また本実施形態のように、切り欠き部３６が、挿入突起３５において、その軸線を挟んで位置する２つの角部３５ｂに形成され、これらの２つの角部３５ｂとは異なる他の２つの角部３５ｃに形成されていない場合には、前記他の２つの角部３５ｃが挿入孔３３の内周面３３ａに支持されることで、挿入突起３５が、軸線回りに回転して挿入孔３３内でがたつくのを確実に規制することができる。
【００４６】
また、挿入突起３５の断面最大幅が、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、小さくなっているので、挿入突起３５を挿入孔３３内に容易に挿入することが可能になり、芯金２２の組立作業のより一層の簡素化を図ることができる。
【００４７】
また本実施形態では、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間のうち、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端部における大きさが、０．５ｍｍ以上となっているので、挿入突起３５を確実に容易に挿入させることができる。すなわち、前記大きさが、０．５ｍｍよりも小さい場合、挿入突起３５を容易に挿入できないおそれがある。
さらに本実施形態では、前記大きさが、１．０ｍｍ以上で、かつ挿入孔３３の最大幅の１／２未満となっているので、接合ゴム３４による挿入突起３５と挿入孔３３とをより一層確実に強固に接合することができる。すなわち、前記大きさが、１．０ｍｍよりも小さい場合には、前記隙間にゴムシート４３の一部を進入させにくくなるおそれがある。一方、前記大きさが、挿入孔３３の最大幅の１／２以上となっている場合には、挿入孔３３内に多量の接合ゴム３４が配設されることとなり、挿入突起３５が挿入孔３３内でがたつき易くなるおそれがある。
【００４８】
また、翼部２５が、鍛造により形成されているので、例えば芯金２２全体が鋳造により形成される場合に比べて、翼部２５の強度を確保しつつ翼部２５を軽量化することが可能になり、このゴムクローラ２０全体の軽量化を図ることができる。
またこのように、翼部２５を軽量化することができるので、翼部２５の肉厚を小さくしてクローラ本体２１の肉厚を大きくすることが可能になり、このゴムクローラ２０の耐久性を向上させることができる。例えば、クローラ本体２１において内周面２１ａ側に位置する部分の肉厚を大きくすることで、この部分の耐久性を向上させることができる。
【００４９】
また、突起部２６が、鋳造により形成されているので、突起部２６が複雑な形状をなす場合であっても高精度かつ容易に形成することが可能になり、突起部２６の設計の自由度を確保することができる。例えば本実施形態のように、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９が突起部２６に形成されている場合であっても、これらの脱輪防止機構２８、２９を容易かつ高精度に形成することができる。
またこのように、突起部２６が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することができるので、突起部２６において、製造上必要とされるものの使用時には不必要となる部分を低減することが可能になり、結果的に突起部２６の軽量化を図ることができる。
【００５０】
また、クローラ周方向で隣り合う突起部２６同士の第１脱輪防止機構２８と第２脱輪防止機構２９とが、クローラ幅方向Ｈで対向しているので、クローラ周方向で隣り合う芯金２２同士が、クローラ幅方向Ｈに相対的に位置ずれしようとしたときに、これらの芯金２２が備える一対の突起部２６同士のうち、クローラ周方向で隣り合う一方の突起部２６同士の第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９において互いに対向する部分同士が当接し合うことで、芯金２２同士の相対的な位置ずれを規制することができる。
【００５１】
また、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９が、突起部２６に形成されているので、これらの脱輪防止機構２８、２９が翼部２５に形成されクローラ本体２１に埋設されている場合に比べて、クローラ本体２１のうち駆動輪１１上あるいは前記従動輪上に位置して曲げられている部分の外周面２１ｂ側に生ずる歪みを抑えることが可能になり、このゴムクローラ２０の耐久性をより向上させることができる。
【００５２】
また本実施形態では、突起部２６、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９の各頂面２６ａ、２８ａ、２９ａが連なって構成される凹曲面の曲率半径が、転輪１２の外径以上となっているので、ゴムクローラ２０のクローラ周方向に沿う送り移動に伴って、転輪通過面Ｓ上で転輪１２が転動させられる際、転輪１２の突起部２６に対する落ち込み量を低減することが可能になり、振動の発生を抑えて乗り心地性を向上させることができる。
【００５３】
なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、前記実施形態では、転輪通過面Ｓは、クローラ周方向の全周にわたって連続して延びているものとしたが、これに限られるものではなく、連続して延びていなくても良い。また、一対の突起部２６にはそれぞれ、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９が形成されているものとしたが、これらはなくても良い。さらに、突起部２６、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９には、肉抜き部３１が形成されているもとしたが、肉抜き部３１はなくても良い。
また、スチールコード層２７はなくても良い。
【００５４】
また、前記実施形態では、突起部２６、第１脱輪防止機構２８および第２脱輪防止機構２９の各頂面２６ａ、２８ａ、２９ａが連なって構成される面は、凹曲面となっているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば、平坦面となっていても良い。また突起部２６に脱輪防止機構２８、２９が形成されていない場合、突起部２６の頂面２６ａが単独で、クローラ周方向に沿った突起部２６の外側から中央部側に向かうに従い漸次クローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて延びる凹曲面となっていても良い。
【００５５】
また、前記実施形態では、挿入突起３５は、その軸線を挟んで位置する２つの角部３５ｂに切り欠き部３６が形成されているものとしたが、角部３５ｂ、３５ｃのうちの少なくとも１つに形成されていれば良い。例えば、前記２つの角部３５ｂのうちの少なくとも１つに切り欠き部３６が形成されていても良く、３つ以上の角部３５ｂ、３５ｃに形成されていても良い。さらに、切り欠き部３６は、角部３５ｂ全体が切り欠かれることで形成されるものとしたが、これに限られるものではなく、角部３５ｂの一部が切り欠かれることで形成されていても良い。さらにまた、切り欠き部３６はなくても良い。
【００５６】
また、前記実施形態では、挿入突起３５は、四角柱状に形成されるものとしたが、これに限られるものではない。
さらに、前記実施形態では、挿入突起３５の断面最大幅は、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、小さくなっているものとしたが、これに限られるものではない。
【００５７】
また、前記実施形態では、挿入孔３３の幅は、前記厚さ方向Ｔの全長にわたって同等となっているものとしたが、これに限られるものではない。例えば、挿入孔３３の最大幅が、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、大きくなっていても良い。
さらに、前記実施形態では、挿入孔３３は、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から見た平面視でクローラ周方向に長い長方形状をなしているものとしたが、前記平面視でその他の矩形状であっても良く、また、矩形状と異なるその他の形状であっても良い。
【００５８】
また、前記実施形態では、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間のうち、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端部における大きさは、例えば０．５ｍｍ以上、好ましくは１．０ｍｍ以上で、かつ挿入孔３３の最大幅の１／２未満となっているものとしたが、これに限られるものではない。
さらに、前記実施形態では、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間の隙間は、クローラ本体２１の内周面２１ａ側から外周面２１ｂ側に向かうに従い漸次、大きくなっているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば前記隙間は前記厚さ方向Ｔの位置によらず同等であっても良い。
さらに、前記実施形態では、挿入孔３３は、翼部２５を前記厚さ方向Ｔに貫通しているものとしたが、これに限られるものではなく、貫通していなくても良い。
【００５９】
また、前記実施形態では、翼部２５に挿入孔３３が形成され、突起部２６に挿入突起３５が形成されているものとしたが、これに限られるものではなく、翼部２５に挿入突起が形成され、突起部２６に挿入孔が形成されていても良い。つまり、翼部２５および突起部２６のうちのいずれか一方に、他方に向けて突出して該他方に形成された挿入孔内に挿入される挿入突起が配設されていれば良い。
【００６０】
また、前記実施形態では、接合ゴム３４は、挿入突起３５の外周面３５ａと挿入孔３３の内周面３３ａとの間に隙間なく充填されているものとしたが、これに限られるものではなく、挿入孔３３内における一部に配設されていても良い。
さらにゴムクローラ２０の製造方法は、前記実施形態に示したものに限られるものではない。例えば、スチールコード層２７が、ゴムシート４３やキャップゴム４１、他のゴム部材等に埋設された構成を採用した上で、ゴムクローラ２０の成形体を形成しても良い。さらに、ゴムシート４３はなくても良い。この場合、例えばキャップゴム４１を挿入孔３３内に進入させて加硫することで接合ゴム３４を形成しても良い。
さらにまた、接合ゴム３４は、クローラ本体２１を形成するゴム材料の一部とされているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば、クローラ本体２１とは別部材で形成されていても良い。
【００６１】
また、前記実施形態では、翼部２５が鍛造で形成されるとともに、突起部２６が鋳造で形成されるものとしたが、これに限られるものではない。
【００６２】
また、前記実施形態では、前記内側ガイド凸部１２ａが、一対の突起部２６の間に配置され両突起部２６にクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の内側から対向し、かつクローラ本体２１の内周面２１ａから離間した状態で、転輪１２が一対の転輪通過面Ｓ上で転動するものとしたが、これに限られるものではない。
例えば、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの両側端部が、一対の突起部２６それぞれよりもクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側に位置し、これらの両側端部における外周面にそれぞれ、全周にわたって延びるとともに各突起部２６にクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側から対向する環状の外側ガイド凸部が突設された構成を採用しても良い。なおこの場合、転輪１２には、内側ガイド凸部１２ａが突設されていなくても良い。
【００６３】
また、前記実施形態では、芯金２２は、一対の突起部２６を備えているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば１つの突起部２６を、翼部２５のクローラ幅方向Ｈの中央部に備える構成であっても良い。この場合、例えば、前記噛み合い孔２４に代えて、クローラ周方向で隣り合う突起部２６同士の間を、駆動輪１１に対する噛み合い凹部としても良い。またこの場合、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの中央部における外周面に内側ガイド凸部１２ａを突設するのではなく、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの中央部を突起部２６上に配置して、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの両側端部における外周面に、間に突起部２６を挟み込む環状の一対の外側ガイド凸部を突設しても良い。
【００６４】
その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。
【００６５】
次に、翼部を鍛造により形成し、突起部を鋳造により形成した場合における前述の作用効果についての検証試験を実施した。
従来例として、翼部および一対の突起部が鋳造により一体に形成された芯金を採用し、実施例として、図１に示すゴムクローラが備える芯金を採用した。これらの従来例および実施例それぞれの芯金の翼部の強度が同等となるように両芯金を形成し、各芯金の重量と、各芯金の翼部において突起部の近傍に位置する根本部の肉厚と、をそれぞれ測定した。なおこの根本部は、翼部において一対の突起部の間に位置する部分にクローラ本体の内周面側から力が加えられたときに、最も大きなひずみが生じる部分である。
そして、従来例を評価基準（１００）として、実施例の芯金について、重量および前記肉厚を指数で評価した。なお、重量および前記肉厚の指数は、数値が小さいほど良好であることを示している。
その結果、実施例では、重量が８６、前記肉厚が６７であった。これにより、実施例の芯金では、翼部の強度を確保しつつ芯金を軽量化し、かつ翼部の肉厚を小さくできることが確認された。
【符号の説明】
【００６６】
Ｈ  クローラ幅方向
Ｔ  厚さ方向
１１  駆動輪
１２  転輪
２０  ゴムクローラ
２１  クローラ本体
２１ａ  クローラ本体の内周面
２１ｂ  クローラ本体の外周面
２２  芯金
２５  翼部
２６  突起部
２８  第１脱輪防止機構
２９  第２脱輪防止機構
３３  挿入孔
３３ａ  挿入孔の内周面
３４  接合ゴム
３５  挿入突起
３５ａ  挿入突起の外周面
３５ｂ、３５ｃ  角部
３６  切り欠き部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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