(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の耐摩耗性突出部を備えた面を有するステンレス鋼ウェッジと；該面により強制的に係合されるように該ウェッジを受け入れるステンレス鋼スリーブであって、該ステンレス鋼スリーブは、基材の孔にアンカーボルトを固定するために該面との強制的係合によって拡張され、該複数の耐摩耗性突出部は、該スリーブと該面とが強制的に係合される時該ウェッジの面と該スリーブとの間の摩耗を減少するステンレス鋼スリーブと；を含み、
前記複数の耐摩耗性突出部がダイヤモンドのパターンを含む、アンカーボルト。
【請求項２】
前記面が一般にテーパーをつけられた形状を有する、請求項１のアンカーボルト。
【請求項３】
前記テーパーをつけられた形状が円錐形である、請求項２のアンカーボルト。
【請求項４】
前記面が一定のテーパーの角度を有する、請求項１のアンカーボルト。
【請求項５】
前記面が様々なテーパーの角度を有する、請求項１のアンカーボルト。
【請求項６】
前記スリーブが前記ウェッジの少なくとも一部の周囲を囲む、請求項１のアンカーボルト。
【請求項７】
前記複数の耐摩耗性突出部が対応している複数の凹部を有する、請求項１のアンカーボルト。
【請求項８】
前記複数の耐摩耗性突出部がギザギザをつけられる、請求項１のアンカーボルト。
【請求項９】
前記複数の耐摩耗性突出部が交差したパターンを含む、請求項１のアンカーボルト。
【請求項１０】
前記複数の耐摩耗性突出部が前記面と前記スリーブとの間の減少した接触領域を定める、請求項１のアンカーボルト。
【請求項１１】
前記減少した接触領域が減少した摩耗結合強さの領域を定める、請求項９のアンカーボルト。
【請求項１２】
ねじボルト部をさらに含む、請求項１のアンカーボルト。
【請求項１３】
前記ウェッジ面上にダイヤモンドパターンを含む複数の耐摩耗性突出部を提供することによって、該ウェッジ面及びステンレス鋼スリーブが、基材の孔に前記アンカーボルトを固定するために強制的に係合される場合、該ステンレス鋼ウェッジのウェッジ面と、該アンカーボルトのステンレス鋼スリーブとの間に存在する前記接触領域の減少を含む、アンカーボルトの摩耗を減らす方法。
【請求項１４】
前記接触領域を減らすことが、前記複数の耐摩耗性突出部を形成するために前記ウェッジ面にギザギザをつけることを含む、請求項１３のアンカーボルトの摩耗を減らす方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
摩耗は、同じ金属の二つの部分がこすり合うときに発生する状態である。二つの面が使用中に互いと関連して動く意図を有する場合、摩耗は問題となる可能性がある。面の間の摩擦は、面の間の局所化された物質移動を生じる。通常、二つの面が相対運動を経験して物質移動が可能であるように十分な圧縮応力を受けるときに摩耗は発生する。面の間の応力は、自然にあり金属同士の接触を可能にするいかなる保護用の酸化物の層も崩壊させる傾向がある。酸化物または他の分離層のない純粋な金属同士の接触は冷間圧接を容易にし、このことにより、面を結合し、その間のさらなる相対的な動作を防ぐ。
【０００２】
摩耗は多くの場合、基材にアンカーボルトを設置するときにアンカーボルトの拡張部と拡張スリーブとの間で発生する。摩耗の厳しさによって、拡張スリーブは、ボルトの拡張部によって適切に拡張されるというより基材から引っ張られて、このことによりアンカーを打ち負かしてしまう。加えて、摩耗により、意図された分解の間にアンカーの除去のために必要な力が増加してしまう。発明の技術は、摩耗を最小化または取り除く代替的な構成を受け入れる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
発明の一態様では、アンカーボルトは複数の突出部を有する面を有しているウェッジと、面と使用可能であるように連結できるスリーブとを含み、スリーブは拡張可能に面を受け入れる。
【０００４】
本発明の別の態様では、アンカーボルトの摩耗を減らす方法は、ウェッジ面とアンカーボルトのスリーブとの間の接触領域を減らすことを含む。
【０００５】
本発明のさらに別の態様によれば、アンカーボルトの摩耗する構成要素間の破断荷重を減らす方法は、ウェッジ面とアンカーボルトのスリーブとの間の接触領域を減らすことを含む。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
以下の記載は、いかなる形であれ制限的なものと考えられるべきでない。添付の図面に関して、類似した要素は同様に番号をつけられる：
【０００７】
【図１】本発明の実施態様によるダイヤモンドのぎざぎざのウェッジを有するアンカーボルトの側面図を表す；
【図２】矢印２での図１のアンカーボルトの断面の側面図を表す；
【図３】本発明の他の実施例による交差したぎざぎざのウェッジを有するアンカーボルトの側面図を表す；
【図４】本発明のさらに別の実施態様による縦の隆起を有するアンカーボルトの側面図を表す；
【図５】本発明のまた別の実施態様による緯度の方向の隆起を有するアンカーボルトの側面図を表す。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
図１−５を参照すると、ここで開示されるアンカーボルト１０の実施態様が示される。アンカーボルト１０は、スタッド１２と、スリーブ１４と、ナット１６と、任意のワッシャ１８とを含む。スタッドは、アンカーボルト１０の基材２２への設置の間、放射状にスリーブ１４を拡張するように構成されるウェッジ２０を有する。アンカーボルト１０を設置するため、アンカーボルト１０はまず基材２２において作成される孔２４に挿入され、孔２４はわずかにウェッジ２０のそれより大きい直径を有している。ナット１６は、基材２２から突き出るスタッド１２の部分２７でスレッド２６と係合する。ナット１６を回転させることにより、矢印２８で示すように、設置方向にスタッド１２およびウェッジ２０を引っ張ることになり、一方でスリーブ１４は、その間の摩擦のために基材２２において固定されたままである。ウェッジ２０が矢印２８の方向に動くにつれて、スリーブ１４は、放射状に外側に拡張される。孔２４の直径は拡張の入力によって評価しうるように変化しないので、アンカーボルト１０は本質的に基材２２において固定される。ここで開示される実施態様において、ウェッジ２０の外側にテーパーをつけられた面２９は、複数の突出部３０を含む。面２９上の突出部３０は、設置の間の面２９とスリーブ１４との間の摩耗を減らす。加えて、いくつかの摩耗が発生した場合には、突出部３０の存在は、摩耗した構成要素を離れさせるのに必要な力を減らす。
【０００９】
ウェッジ２０の面２９は、丸い横断面を有するウェッジ２０のために円錐形である一般にテーパーをつけられた形状を有する。さらに、面２９のテーパーの角度４０は、ここで示されるように面２９の縦の長さの上で一定のままである。代わりに、角度４０は、縦の長さを通じて可変であってもよい。しかしながら、ここの実施態様は円錐形の形状に限定されず、ウェッジとして作用する際に有効である他のいかなる形状であってもよい。
【００１０】
面２９は、示すように複数の突出部３０に対応する複数の後退部３１を含む。複数の突出部３０は、ぎざぎざのパターンを有する。図１において表される例において、突出部３０はダイヤモンドのパターンを有する。他の実施態様では、例えば図３に示すように、突出部３０は、交差したぎざぎざのパターンを有する。加えて、突出部３０は、図４に示すように一連の縦の隆起３２の形であっても、または、図５に示すように、一連の緯度の方向の隆起３３であってもよい。代わりに、突出部３０は、いかなる特定のパターンも有さなくてもよい。突出部３０は設置の間の面２９とスリーブ１４との間の接触面領域を減らし、この目的を達成するいかなる形状であってもよいと理解されるべきである。
【００１１】
上記のように、ウェッジ２０は、アンカーボルト１０の設置の間、スリーブ１４と使用可能であるように連結できる。図示した実施態様において、スリーブ１４は、アンカーボルト１０の柄３６の外径３５より大きい内径３４を有する、完全に孔をあけられて形成された筒状スリーブである。本実施態様において、スリーブ１４は、設置前に柄３６周辺で自由に回転する。スリーブ１４はまた、少なくとも一つの握持用突起３７を有して示される。少なくとも一つの握持用突起３７は基材２２を握持するのを助け、アンカーボルト１０の設置の間、スリーブ１４と孔２４との間の摩擦を増加させる。少なくとも一つの握持用突起37は、緯度の方向に向きを定められて示されるが、縦の突起または軸ではない形状を有してもよい。加えて、スリーブ１４は、スリーブ１４の本体上に少なくとも一つの縦のスロット３８を有して示される。少なくとも一つの縦のスロット３８によって、スリーブ１４の材料を伸ばす必要なくスリーブ１４は放射状に偏向することができる。他の実施態様では、スリーブ１４は、伸ばされるように構成される。
【００１２】
本発明が図に表される構成に限定されないと理解されるべきである。アンカーボルト１０は、設定の間、アンカーの金属性の部分を拡張する金属性のウェッジを有するいかなるアンカーであってもよい。さらに、スタッド１２およびスリーブ１４は例えば、ステンレススチール、低炭素鋼、鋳鉄、銅、アルミニウム、マグネシウムおよびチタンのような摩耗に影響されやすいいかなる金属で製造されてもよい。
【００１３】
本発明が例示的な実施態様または複数の実施態様に関して説明された一方、本発明の範囲内において様々な変更点が作成され、同等物がその要素と交換することができると当業者によって理解される。加えて、多くの修正は、その重要な範囲から逸脱することなく本発明の教示に特定の状況または材料を適応させるために作成される。したがって、本発明は、本発明を実行するために考えられる最良の形態として開示される特定の実施態様に限定されないが、特許請求項の範囲内に包含されるすべての実施態様を含む意図を有する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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