(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一定の光位相を持つ連続光を出力する光源と、
前記光源の出力を分岐して得られる２つの連続光の各々の光位相を、２つの電気データ信号に基づきそれぞれ変調する２つの位相変調器と、
一方の前記相変調器の出力の光位相をπ／２シフトさせるπ／２移相器と、
前記π／２移相器の出力と他方の前記位相変調器の出力とを合波する合波器と、
前記合波器の出力に、前記電気データ信号と同期した電気クロック信号で強度変調する強度変調器と、
前記２つの電気データ信号が前記位相変調器まで伝搬する２つの電気経路に配置され、該電気経路の電気信号の位相をシフトする位相シフタと、
前記電気クロック信号の位相を基準として、前記位相シフタが配置された前記電気経路の２つの電気信号の位相を、前記強度変調器からの出力光をモニタし、出力光の平均光強度が最大となるように、それぞれ制御する位相制御回路と、
を備え、
前記位相制御回路は、
前記位相シフタでの位相シフト量を指示する制御信号に所定周波数のパイロット信号を重畳して前記位相シフト量を前記所定周波数で振動させるパイロット信号重畳を行う１つのパイロット信号供給部と、
前記強度変調器の出力を光電気変換した電気信号を前記パイロット信号と同一の周波数で同期検波を行う１つの同期検波部と、
前記同期検波部の出力値に基づいて前記位相シフタでの位相シフト方向を決定し、出力光の平均光強度が最大となるように前記制御信号を前記位相シフタへ出力する調整作業を前記位相シフタ毎に時分割で行う１つの調整部と、
を有することを特徴とする位相変調装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル信号列で光の位相を変調する位相変調装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル信号で光を変調する方式として４値位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ：Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）や差動４値位相シフトキーイング（ＤＱＰＳＫ：Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ＱＰＳＫ）が知られている（例えば、特許文献１を参照。）。
【０００３】
長距離伝送システムにおいては、符号間干渉の抑圧や高感度化を目的として上記ＱＰＳＫもしくはＤＱＰＳＫ変調された光信号に、さらにＲＺ（Ｒｅｔｕｒｎ  ｔｏ  Ｚｅｒｏ）強度変調を行う場合がある。図１は、ＲＺ−ＱＰＳＫ変調方式を採用する位相変調装置３００を説明する図である。ＲＺ−ＱＰＳＫ変調は、以下の手順で実施される。
（１）光源１０の連続光ＬＤを１：２カップラ１１で分岐する。
（２）位相変調器（１２−１、１２−２）は、デジタル入力信号（ＤＡＴＡ１、ＤＡＴＡ２）に基づき、１：２カップラ１１からの連続光（ＬＤ１、ＬＤ２）の光位相が０又はπの２値の位相変調光信号（ＬＮ１、ＬＮ２）に変換する。
（３）２：１カップラ１４は、位相器１３で互いにπ／２位相ずれた状態となった２つの位相変調光信号（ＬＮ１’、ＬＮ２）を合波し、４値の位相変調信号ＱＰＳＫを出力する。
（４）強度変調器１５は、位相変調信号ＱＰＳＫを、上記デジタル入力信号と同期したクロック信号ＣＬＫで強度変調してＲＺ化した光信号ＲＺ−ＱＰＳＫを出力する。
【０００４】
上記の手順を、図２と３でさらに詳しく述べる。図２は、位相変調器１と２によって生成された２値位相変調信号から４値位相変調光信号が生成される過程を説明する図である。ここでは位相変調器として強度変調器を用いている。すなわち、デジタル入力信号の振幅を、強度変調器の半波長電圧の２倍に設定し、かつ該信号の‘０’／‘１’レベルを強度変調器の透過最大点に設定することで、デジタルの‘０’／‘１’ビットがそれぞれ相対光位相０／πをもつ光のビットに変換される。こうして２値位相変調光信号ＬＮ１とＬＮ２が生成される。この構成では、光位相が０からπもしくはこの逆に変化する位相遷移点では、光出力が一旦０となる。ＬＮ１はさらにπ／２移相器によって光位相がπ／２だけシフトされたＬＮ１’となる。このＬＮ１’とＬＮ２を、各々のビットが重なるタイミングで合波することで、光位相がπ／４、３π／４、５π／４、７π／４の４値をもつＱＰＳＫ位相変調光が生成される。
【０００５】
図３は、位相変調装置３００内の各信号のアイダイアグラムである。図３（Ａ）は、光源１０から出力される連続光ＬＤである。連続光ＬＤの光強度に変化はない。図３（Ｂ）は、位相変調器１２−１（１２−２）が出力する２値位相変調光信号ＬＮ１（ＬＮ２）である。位相変調光信号ＬＮ１は、光位相が確定した状態では一定の光強度を保つが、前述の通り位相遷移点では一旦消光するため、アイダイアグラムにはノッチＮが生じる。図３（Ｃ）は、２：１カップラ１４が出力する４値位相変調光信号ＱＰＳＫである。前述の通り、ＱＰＳＫは、２つの位相変調光信号（ＬＮ１’、ＬＮ２）がそれぞれのビットが重なるタイミングで合波されることで４つの位相状態を取る。また、位相遷移の発生するタイミングも重なるので、位相遷移がＬＮ１’、ＬＮ２で同時に発生するか、どちらか一方で発生するかでノッチＮの深さが２通りに決まる。図３（Ｄ）は、強度変調器１５が出力するＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫである。デジタル入力信号と同期したクロック信号ＣＬＫで光位相が確定した領域にＲＺのパルス変調をかけたものである。同図に示すように、最適位相（ノッチとノッチの中間）にＣＬＫのピークが重なるタイミングで変調をかけるのが最適な状態である。ＲＺ化することによって、近接パルスとの符号間干渉が抑圧され、また、平均光強度に対して高いパルス先頭値が得られることから、高感度で非線形耐力に優れた長距離伝送システムが実現できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−２０８４７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
これまでにＲＺ−ＱＰＳＫの発生方法について、２つの２値位相変調光をそれぞれのビットが重なるタイミングで合成することで４値位相変調光を生成し、ノッチ間の中心を最適位相としてクロック信号によってＲＺ変調をかけるという手順で述べた。このことからも自明のとおり、２つのデータ列（ＬＮ１’とＬＮ２）とクロックＣＬＫの計３種類の信号のタイミングをそろえるのがＲＺ−ＱＰＳＫ生成上の課題である。これら信号間のタイミングがそろわなかった場合の影響について以下に述べる。
【０００８】
図４は、４値のＱＰＳＫ位相変調光とＣＬＫとのタイミングのずれ（データ−クロック間スキュー）の影響を示すものである。スキューがない場合、出力波形は、図４（Ａ）のように単一幅の繰り返しパルスとなる。しかし、スキューが生じた場合、ノッチとＲＺ変調クロックが干渉してパルスが削られる結果、出力波形は図４（Ｂ）のように歪んだパルスとなる。こうした歪みは情報の欠落となり伝送特性に著しい劣化をもたらす。
【０００９】
図５は、２：１カプラ１４に入力される２値位相変調光ＬＮ１’とＬＮ２とのデータ間スキューの影響を説明する図である。前述の通り、４値のＱＰＳＫ位相変調光には、４つの位相状態が確定した位相確定領域Ｒ１と位相遷移が起きてノッチが生じている位相遷移領域Ｒ２が存在する。スキューがない場合では、２つの信号間での位相遷移のタイミングが揃っているため、アイダイアグラムには、図５（Ａ）のように深さが異なる同一幅のノッチが発生する。しかし、スキューが生じた場合、２つの信号間での位相遷移のタイミングがずれて合波されるため、アイダイアグラムに見られるノッチが分離する。このため、図５（Ｂ）に示すように位相確定領域が狭まり、たとえクロック位相を最適タイミングに合わせたとしても、位相遷移領域との干渉が避けられず伝送特性を著しく劣化させてしまう。
【００１０】
これら３つの信号間でスキューが生じる要因としては、個々の部品（変調器１２やドライバ等）や配線の遅延時間のバラツキ、温度や電源変動に依存する遅延変動、経年変動などが挙げられる。個々の部品の遅延時間のバラツキであれば、製造時に等遅延化の選別や位相シフタなどで個別に調整することで一応の対応は可能である。しかし、温度や電源変動に起因する遅延変動や、経年変動は初期調整だけでは対応できず、常に最適動作点で動作するような補正が必要となる。
【００１１】
そこで、本発明は、前記課題を解決するために、各構成部品を等長化して組み立てる必要がなく、部品の温度特性及び経時変化が生じてもスキュー調整が容易である位相変調装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、本発明に係る位相変調装置は、光出力信号の平均強度をモニタし、これが最大となるように電気信号経路に具備された位相シフタの位相シフト量をフィードバック制御する構成とした。
【００１３】
具体的には、本発明に係る位相変調装置は、一定の光位相を持つ連続光を出力する光源と、前記光源の出力を分岐して得られる２つの連続光の各々の光位相を、２つの電気データ信号に基づきそれぞれ変調する２つの位相変調器と、一方の前記相変調器の出力の光位相をπ／２シフトさせるπ／２移相器と、前記π／２移相器の出力と他方の前記位相変調器の出力とを合波する合波器と、前記合波器の出力に、前記電気データ信号と同期した電気クロック信号で強度変調する強度変調器と、前記電気データ信号が前記位相変調器まで伝搬する２つの電気経路、及び、前記電気クロック信号が前記強度変調器まで伝搬する電気経路のうちの２つに配置され、前記電気データ信号又は前記電気クロック信号の位相をシフトする位相シフタと、前記位相シフタが未配置である前記電気経路の前記電気データ信号又は電気クロック信号の位相を基準として、前記位相シフタが配置された前記電気経路の前記電気データ信号又は電気クロック信号の位相を、前記強度変調器からの光出力強度が最大となるように、それぞれ制御する位相制御回路と、を備える。
【００１４】
前記位相制御回路は、前記位相シフタが前記電気データ信号又は電気クロック信号の位相をシフトする位相シフト量を指示する制御信号に所定周波数のパイロット信号を重畳して前記位相シフト量を前記所定周波数で振動させるパイロット信号重畳を行うパイロット信号供給部と、前記強度変調器の出力を光電気変換した電気信号を前記パイロット信号と同一の周波数で同期検波を行う同期検波部と、前記同期検波部の出力を誤差信号として、該誤差信号がゼロになるように調整した前期位相シフト量の前記制御信号を前記位相シフタへ出力する調整作業を行なう調整部と、を有することを特徴とする。
【００１５】
ここで、本発明に係る位相変調装置の前記位相制御回路は、前記位相シフタ毎に用意された互いに異なる周波数である２つの前記パイロット信号を用い、前記パイロット信号供給部が、２つの前記パイロット信号をそれぞれ前記制御信号に重畳するように前記パイロット信号重畳を行い、前記同期検波部が、前記パイロット信号毎に同期検波を行い、前記調整部が、前記パイロット信号毎に前記調整作業を行なってもよい。この位相変調装置は、２つのパイロット信号を２つの位相シフタに割り当てており、スキューの合わせ込みを同時に行うことができる。
【００１６】
一方、発明に係る位相変調装置の前記位相制御回路は、１つのパイロット信号を用い、前記パイロット信号供給部が行う前記パイロット信号重畳、前記同期検波部が行う前記同期検波、及び前記調整部が行う前記調整作業を、時分割に行ってもよい。この位相変調装置は、２つの位相シフタでのスキューの合わせ込みを１つのパイロット信号で交互に行う。位相制御回路を簡素化できるため、位相変調装置を小型化することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明は、各構成部品を等長化して組み立てる必要がなく、部品の温度特性及び経時変化が生じてもスキュー調整が容易である位相変調装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】ＲＺ−ＱＰＳＫ変調方式を採用する位相変調装置を説明する図である。
【図２】ＱＰＳＫ信号の生成を説明する図である。
【図３】位相変調装置内の信号のアイダイアグラムを示した図である。（Ａ）は、光源から出力される信号である。（Ｂ）は、位相変調器が出力する信号である。（Ｃ）は、２：１カップラが出力する信号である。（Ｄ）は、強度変調器が出力する信号である。
【図４】データ−クロック間スキューの影響を説明する図である。（Ａ）は、スキューが無い場合の出力波形である。（Ｂ）は、スキューが生じた場合の出力波形である。（Ｃ）は、データ−クロック間スキューを説明する図である。
【図５】データ間スキューの影響を説明する図である。（Ａ）は、スキューが無い場合のＱＰＳＫ位相変調光である。（Ｂ）は、スキューが生じた場合のＱＰＳＫ位相変調光である。（Ｃ）は、データ間スキューを説明する図である。
【図６】本発明に係る位相変調装置を説明する図である。
【図７】本発明に係る動作原理を説明する図である。（Ａ）は、ＬＮ１’−ＣＬＫ間のスキューによってＲＺ光信号の平均光強度の変化する様子を説明する図である。（Ｂ）は、スキュー０．５ＵＩの場合のＲＺ光信号をオシロスコープで観察した結果である。（Ｃ）は、スキューが０．２５ＵＩでのＲＺ光信号をオシロスコープで観察した結果である。（Ｄ）は、スキューがないときのＲＺ光信号をオシロスコープで観察した結果である。
【図８】本発明に係る動作原理を説明する図である。
【図９】本発明に係る位相変調装置を説明する図である。
【図１０】位相変調信号へのパイロット信号の重畳を説明する図である。
【図１１】位相シフタの制御方向の決定方法を説明する図である。（Ａ）は、データの位相がクロックの位相より進んでいる状態を説明する図である。（Ｂ）は、データの位相とクロックの位相とが一致している状態を説明する図である。（Ｃ）は、データの位相がクロックの位相より遅れている状態を説明する図である。
【図１２】本発明に係る位相変調装置を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
添付の図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下に説明する実施形態は本発明の実施例であり、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではない。なお、本明細書及び図面において符号が同じ構成要素は、相互に同一のものを示すものとする。
【００２０】
（第１実施形態）
図６は、本実施形態の一例である位相変調装置３０１を説明する図である。位相変調装置３０１は、ＲＺ位相変調回路１０１及び位相制御回路１１１を備える。ＲＺ位相変調回路１０１は、連続光を出力する光源１０と、２つの位相変調器（１２−１、１２−２）及び強度変調器１５を有し、これら位相変調器（１２−１、１２−２）は、それぞれに入力されるデータ信号（ＤＡＴＡ１、ＤＡＴＡ２）に基づき光源１０からの連続光を位相変調して２つの位相変調光信号を生成し、移相器１３が位相変調光信号の一方の位相をπ／２ずらして位相変調光信号の他方と合波した４値位相変調信号を生成し、強度変調器１５が前記データ信号と同期したクロック信号ＣＬＫで該４値位相変調信号を強度変調しＲＺ化して出力する。位相制御回路１１１は、データ信号（ＤＡＴＡ１、ＤＡＴＡ２）の電気経路にそれぞれに配置した位相シフタ（２１−１、２１−２）と、クロック信号（ＣＬＫ）の位相を基準として強度変調器１５が出力するＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの光強度が最大となるようにデータ信号（ＤＡＴＡ１、ＤＡＴＡ２）の位相シフト量を決定し、位相シフタ（２１−１、２１−２）に制御信号を出力する調整ユニット１２５を有する。
【００２１】
ここで、図７と８を用いて本実施形態の動作原理を説明する。図７（Ａ）は、位相変調器１２が出力する位相変調光信号ＬＮ１’とＬＮ２、およびＣＬＫの位相関係が最適な状態から、位相シフタ２１−１を用いて、ＬＮ１’−ＣＬＫ間のスキューを、−０．５ＵＩ（Ｕｎｉｔ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）から＋０．５ＵＩまで変化させたときのＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度が変化する様子を説明する図である。図７（Ｂ）〜（Ｄ）は各位相時におけるＲＺ光信号をオシロスコープで観察した結果である。図７（Ｄ）から図７（Ｂ）のようにスキューが大きくなると、図７（Ｄ）から図７（Ｂ）のようにノッチＮとＣＬＫとの干渉が生じるため、図７（Ａ）のようにＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度が低下する。このことからＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度を最大にすることでスキュー調整が行えることがわかる。
【００２２】
図８は、位相変調光信号ＬＮ１’とＬＮ２のＣＬＫとのスキューを−０．５ＵＩから＋０．５ＵＩまで変化させたときのＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度が変化する様子を説明する図である。ＬＮ１’のスキュー調整をする場合、仮にＬＮ２の位相が最適でなくとも、ＲＺ−ＱＰＳＫの光強度を最大にすることで、ＬＮ１’のスキュー調整が行えることを示している。このことから、位相シフタ（２１−１、２１−２）によって、それぞれＬＮ１’とＬＮ２の位相を、ＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度が増大する方向に制御をかければ、両方のスキュー調整が行えることがわかる。
【００２３】
図６の実施例では、平均光強度は、１：２カプラ１６でタップしたモニタ光を受光素子２３で光電気変換した光電流として得られる。調整ユニット１２５は、位相シフタ（２１−１、２１−２）の位相シフト量を変動させ、平均光強度すなわち光電流が減少するのであれば、位相シフト量を反対側に変動させるようにすることで、最適なタイミングにスキュー調整できる。
【００２４】
本実施例は、ＣＬＫの位相を基準として、ＬＮ１’とＬＮ２のスキューを調整する構成であるが、ＬＮ１’を基準としてＬＮ２とＣＬＫのスキューを調整すること、及びＬＮ２を基準としてＬＮ１’とＣＬＫのスキューを調整することも可能である。また、光源１０の直後に光強度変調器１５を配置し、光強度変調器１５で生成した光パルスを分岐して位相変調をかける構成としても構わない。
【００２５】
（第２実施形態）
図９は、本実施形態の一例である位相変調装置３０２を説明する図である。位相変調装置３０２は図６の位相変調装置３０１で説明した調整ユニット１２５の構成の一例を搭載する。
【００２６】
位相制御回路１１１は、位相シフタ（２１−１、２１−２）がデータ信号の位相をシフトする位相シフト量を指示する制御信号Ｊに所定周波数のパイロット信号を重畳して位相シフト量を所定周波数で振動させるパイロット信号重畳を行うパイロット信号供給部２２と、強度変調器１５の出力を光電気変換した電気信号をパイロット信号と同一の周波数で同期検波を行う同期検波部２４と、同期検波部２４の出力を誤差信号として、該誤差信号がゼロになるように調整した位相シフト量の制御信号Ｊを位相シフタ（２１−１、２１−２）へ出力する調整作業を行なう調整部２５と、を有する。
【００２７】
特に、位相変調装置３０２は、位相シフタ（２１−１、２１−２）毎に用意された互いに異なる周波数である２つのパイロット信号を用い、パイロット信号供給部（２２−１、２２−２）が、２つのパイロット信号をそれぞれ制御信号Ｊに重畳してパイロット信号重畳を行い、同期検波部（２４−１、２４−２）が、パイロット信号毎に同期検波を行い、調整部（２５−１、２５−２）が、パイロット信号毎に調整作業を行なう。
【００２８】
本実施例では、パイロット信号を用いることで、位相シフタの制御方向を予め知ることができる。位相制御回路１１１における位相シフタの制御方向の決定方法の概要を図１０及び図１１を用いて説明する。図１０は、パイロット信号３２による位相変調光信号３３の位相状態の変化を模式的に示した図である。入力データ列３０が位相シフタ３１を経て位相変調器に入力しているとする。入力データ列３０の中央部にはノッチＮが入っているとする。位相シフタ３１に周波数ｆのパイロット信号３２が導入された場合、位相シフタ３１から出力されるデータ信号のノッチＮは周波数ｆで振動するため、このデータ信号に基づいて変調された位相変調光信号３３のノッチＮも振動する。ノッチの時間振動は、最適位相が時間振動していることと等価である。
【００２９】
図１１は、位相変調光信号ＬＮ１’とクロック信号ＣＬＫのスキュー状態とＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度との関係を説明する図である。図７で説明した通り、位相変調光信号ＬＮ１’の最適位相とクロック信号ＣＬＫのピークが一致する最適タイミング（図１１（Ｂ））で平均光強度は最大となり、スキューが生じると平均光強度は低下する（図１１（Ａ）（Ｃ））。ここで、位相シフタ２１−１を制御する制御信号Ｊに周波数ｆ１の正弦波のパイロット信号を重畳すると、位相変調光信号ＬＮ１’の最適位相は周波数ｆ１で振動する。この振動は平均光強度に時間変動をもたらすが、位相変調光信号ＬＮ１’のクロック信号ＣＬＫに対する位相進み又は遅れの状態によって、時間変動の状態が変化する。
【００３０】
具体的には、位相変調光信号ＬＮ１’の位相が進んでいる図１１（Ａ）場合、平均光強度は、周波数ｆ１でかつ、パイロット信号と同位相で時間変動する。位相変調光信号ＬＮ１’の位相が最適点である図（Ｂ）場合、光平均強度は最大値をとる。この状態で位相変調光信号ＬＮ１’の位相が最適点から進んでも遅れても平均光強度は減衰する。このため、パイロット信号で位相変調光信号ＬＮ１’の位相を振動させると光平均強度の時間変動は周波数ｆ１の２倍で変動する。位相変調光信号ＬＮ１’の位相が遅れている場合、平均光強度は、周波数ｆ１でかつ、パイロット信号と逆位相で時間変動する。
【００３１】
したがって、位相制御回路１１１は、光平均出力の時間変動がパイロット信号と同位相であるか逆位相であるかを検出できれば、位相変調光信号ＬＮ１’を進ませるか遅らせるかの判定、すなわち位相シフタ２１−１の位相シフト方向が決定できる。ここでの説明は、位相変調光信号ＬＮ２でも同様である。
【００３２】
上記の動作を、図９を用いてより具体的に説明する。パイロット信号供給部２２−１から周波数ｆ１のパイロット信号を位相シフタ２１−１に与えて位相変調光信号ＬＮ１’の位相を振動させる。このときのＲＺ光信号ＲＺ−ＱＰＳＫの平均光強度は、受光素子２３で光電気変換されて光電流値として検出され、同期検波部２４−１によって、パイロット信号で同期検波される。光電流の時間変動がパイロット信号と同相（位相変調光信号ＬＮ１’の位相が進み）又は逆相（位相変調光信号ＬＮ１’の位相が遅れ）であれば、同期検波出力Ｋはそれぞれ正又は負の値をとる。位相変調光信号ＬＮ１’が最適位相にあれば、ｆ１の倍波は同期検波出力には現れず、Ｋは０となる。このように、調整部２５−１は、Ｋの正負に基づき位相シフタ２１−１の位相シフト量の大小を調整することで、スキュー調整が完了する。
【００３３】
以上に、位相変調光信号ＬＮ１のスキュー調整について説明したが、パイロット信号供給部２２−２からの周波数ｆ２のパイロット信号、同期検波部２４−２及び調整部２５−２を使うことで位相変調光信号ＬＮ２のスキュー調整も同様にできる。
【００３４】
さらに、位相変調装置３０２は、２つの周波数（ｆ１、ｆ２）のパイロット信号を使用するため、位相変調光信号ＬＮ１及び位相変調光信号ＬＮ２のスキュー調整を同時に実施できる。
【００３５】
本実施例は、ＣＬＫの位相を基準として、ＬＮ１’とＬＮ２のスキューを調整する構成であるが、例えばＬＮ１’（ＬＮ２）を基準としてＬＮ２（ＬＮ１’）とＣＬＫのスキューを調整することも可能である。また、光源１０の直後に強度変調器１５を配置し、強度変調器１５で生成した光パルスを分岐して位相変調をかける構成としても構わない。
【００３６】
位相変調装置３０２は、このスキュー調整を随時できるため、各構成部品を等長化して組み立てる必要がなく、部品の温度特性及び経時変化が生じてもその変化によるスキュー変動を容易に収束することができる。
【００３７】
（実施形態３）
図１２は、実施形態２の位相変調装置３０３を説明する図である。位相変調装置３０３と図９の位相変調装置３０２との違いは、位相制御回路１１１の代替として位相制御回路１１２を備えている点である。位相制御回路１１２と位相制御回路１１１との違いは、パイロット信号の数である。位相変調装置３０２は周波数ｆである１つのパイロット信号でスキュー調整を行う。具体的には、位相変調光信号ＬＮ１と位相変調光信号ＬＮ２のスキュー調整を時間をずらして行う。このため、位相変調装置３０２は、位相制御回路１１２にパイロット信号の出力先を切り替える切替スイッチ２６を有する。スキュー調整方法は図１０及び図１１で説明した位相変調装置３０２のスキュー調整方法と同様である。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明の実施例としてＲＺ−ＱＰＳＫを説明したが、本発明は、ＲＺ−ＤＱＰＳＫ、ＲＺ−ＤＰ−ＱＰＳＫ（ビットアライン）、ＲＺ−ＤＰ−ＱＰＳＫ（シンボルインターリーブ）にも適用できる。
【符号の説明】
【００３９】
１０：光源
１１：１：２カップラ
１２−１、１２−２：位相変調器
１３：移相器
１４：２：１カップラ
１５：強度変調器
１６：１：２カップラ
２１−１、２１−２：位相シフタ
２２、２２−１、２２−２：パイロット信号供給部
２３：受光素子
２４、２４−１、２４−２：同期検波部
２５、２５−１、２５−２：調整部
２６：切替スイッチ
３０：入力データ信号
３１：位相シフタ
３２：パイロット信号
３３：位相変調光信号
１０１：ＲＺ位相変調回路
１１１、１１２：位相制御回路
１２５：調整ユニット
３００〜３０３：位相変調装置
ＬＤ、ＬＤ１、ＬＤ２：連続光
ＬＮ１、ＬＮ１’、ＬＮ２：位相変調光信号
ＱＰＳＫ：合波信号
ＲＺ−ＱＰＳＫ：ＲＺ光信号
Ｋ：検出信号
Ｊ：制御信号
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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