(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織部位における減圧を管理するための装置であって、
送達チューブを介して前記組織部位に送達される減圧を生成する減圧源と、
制御チューブを介して前記組織部位における実際の減圧を検出する単一の圧力センサとを備え、前記制御チューブが、前記組織部位と前記単一の圧力センサとの間に延び、且つ、前記減圧源により前記組織部位から引き出される流体を伝えることはなく、
当該装置がさらに、
前記減圧源によって生成される減圧の増加に対する、前記単一の圧力センサによって測定される前記実際の減圧の反応性を測定する制御装置と、
前記単一の圧力センサによって測定された前記実際の減圧が、前記減圧源によって生成される減圧の増加に対して反応していないと前記制御装置が判定したときに、信号を発する表示器とを備えることを特徴とする装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置において、
前記単一の圧力センサによって検出された前記組織部位における前記実際の減圧が目標減圧を超えるときに、前記減圧源が減圧の生成を減少させることを特徴とする装置。
【請求項３】
請求項１に記載の装置において、
前記送達チューブに結合された安全弁をさらに備え、前記単一の圧力センサによって検出された前記組織部位における前記実際の減圧が目標減圧を、予め定められた閾値以上超えるときに、前記組織部位における前記実際の減圧を減少させるために、前記安全弁を開放することを特徴とする装置。
【請求項４】
請求項１に記載の装置において、
前記単一の圧力センサによって検出された前記組織部位における前記実際の減圧が、目標減圧を下回るときに、前記減圧源が減圧の生成を増加させることを特徴とする装置。
【請求項５】
請求項１に記載の装置において、
前記制御チューブに結合され、前記制御チューブ内で閉塞が検出されるときに前記制御チューブ内の減圧を解放する制御チューブ安全弁をさらに備えることを特徴とする装置。
【請求項６】
請求項５に記載の装置において、
マニホールドをさらに備え、前記単一の圧力センサが前記マニホールドを介して前記制御チューブにより前記組織部位における前記実際の減圧を検出することを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項５に記載の装置において、
前記制御チューブが第１ルーメンで、前記送達チューブが第２ルーメンであり、それら第１ルーメンおよび第２ルーメンが単一のマルチルーメンチューブ内に設けられていることを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項１に記載の装置において、
前記表示器が発光ダイオードであり、前記信号が前記発光ダイオードの発光であることを特徴とする装置。
【請求項９】
請求項１に記載の装置において、
前記単一の圧力センサ以外のその他の圧力センサを含まないことを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項１に記載の装置において、
前記減圧源が変速装置を有するモータを含むことを特徴とする装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の装置において、
センサが前記モータの速度を検出し、前記モータの速度が閾値量変化したときに、前記表示器が信号を発することを特徴とする装置。
【請求項１２】
組織部位における減圧を管理するための方法であって、
目標減圧を決定するステップと、
単一の圧力センサを使用して前記組織部位における実際の減圧を検出するステップであって、前記圧力センサが、制御チューブを介して前記組織部位における実際の減圧を検出するステップと、
前記実際の減圧を前記目標減圧と比べて、比較を形成するステップと、
前記比較に基づいて減圧管理機能を実行するステップとを備え、この減圧管理機能を実行するステップが、前記目標減圧が前記実際の減圧を超えることに応答して、減圧源によって生成される減圧を増加させるステップと、
前記組織部位における前記実際の減圧が、前記減圧源によって生成される減圧の増加に対して反応していないときに、表示器を使用して信号を発するステップとを含み、
（１）予め定められた時間内に前記組織部位における前記実際の減圧が増加するか否かを監視することと、（２）予め定められた時間内に前記組織部位における前記実際の減圧が前記目標減圧に達するか否かを監視することの少なくとも一方によって、前記組織部位における前記実際の減圧が前記生成される減圧の増加に反応していないことを判定することを特徴とする方法。
【請求項１３】
請求項１２に記載の方法において、
前記比較に基づいて減圧管理機能を実行するステップが、
前記実際の減圧が前記目標減圧を超えることに応答して、前記減圧源によって生成される減圧を減少させるステップをさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項１４】
請求項１３に記載の方法において、
前記実際の減圧が前記目標減圧を、予め定められた閾値以上超えることに応答して、前記組織部位における前記実際の減圧を減少させる安全弁を開放するステップをさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項１５】
請求項１３に記載の方法において、
前記実際の減圧が前記目標減圧を、予め定められた閾値以上超えることに応答して、前記減圧源を止めることにより減圧を取り除くステップをさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項１６】
請求項１２に記載の方法において、
前記予め定められた時間が４秒乃至６秒の範囲内であることを特徴とする方法。
【請求項１７】
組織部位における減圧を管理するために、減圧システムの制御装置によって実行される方法であって、
減圧源を使用して、生成される減圧を増加させるステップと、
単一の圧力センサを使用して前記組織部位における実際の減圧を測定するステップであって、前記圧力センサが、制御チューブを介して前記組織部位における実際の減圧を検出するステップと、
前記生成される減圧の増加に対し、前記組織部位における実際の減圧が反応しないことに応答して、表示器を使用して信号を発するステップとを備え、
（１）予め定められた時間内に前記組織部位における前記実際の減圧が増加するか否かを監視することと、（２）予め定められた時間内に前記組織部位における前記実際の減圧が前記目標減圧に達するか否かを監視することの少なくとも一方によって、前記組織部位における実際の減圧が前記生成される減圧の増加に反応していないことを判定することを特徴とする方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の方法において、
前記組織部位のための目標減圧を決定するステップと、
前記単一の圧力センサにより検出した前記実際の減圧を前記目標減圧と比較するステップとをさらに備えることを特徴とする方法。
【請求項１９】
請求項１８に記載の方法において、
前記実際の減圧が前記目標減圧を超えることに応答して、前記減圧源によって生成される生成減圧を減少させるステップをさらに備えることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、組織処置の分野に関するもので、より詳細には、組織部位における減圧を管理するためのシステムおよび方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
臨床研究および実践は、組織部位の近傍に減圧を付与することが組織部位における新たな組織の成長を拡大および促進することを示している。この現象の応用は多数あるが、減圧の適用は、創傷の治療において特に成果を上げている。医学界では、減圧を利用した創傷の処置を、“負圧組織処置”、“減圧療法”あるいは“吸引治療”と呼ぶときもある。この種の処置は、より速い治癒および肉芽組織形成の増加を含む、多くの恩恵を与える。
【０００３】
減圧処置システムによってもたらされた組織部位における減圧は、減圧処置の効率を維持または増加するために適切に管理しなければならない場合がある。また、減圧処置システムの構成要素の漏れおよび閉塞は、効果的な処置を維持するために、検出して、直さなければならない場合がある。例えば、吸引ポンプのような減圧源を組織部位に結合するチューブの漏れまたは閉塞は、組織部位に施される減圧処置を台無しにする可能性がある。減圧処置システムの管理または制御は、一般に、“ポンプ圧制御”、“差圧制御”と呼ばれることもある。
【０００４】
現在使用されているポンプ圧制御システムの１つにおいては、圧力がポンプ出口で測定されて、その圧力が、ポンプ出口で目標圧力を達成するためにポンプを駆動する制御システムに入力される。しかしながら、このシステムは、組織部位またはその近傍で圧力を測定することができないため、組織部位近傍の圧力と、ポンプ出口で測定した圧力とのどんな差異も無視している。このため、現在使用されているこのポンプ圧制御システムは、組織部位とポンプとの間に生じる漏れや閉塞に関する情報を与えることができない。
【０００５】
現在使用されている差圧制御システムは、ポンプ出口と組織部位の両地点で圧力を測定するために２基のセンサを用いている。それら２基のセンサによって測定された圧力は、比較され、これにより、減圧処置システムにおける漏れや閉塞の発生を識別することができる。しかしながら、現在の差圧制御システムで使用されている２基のセンサは、システムのサイズ、重量、費用および複雑さを増大させる。例えば、２基のセンサを使用することにより、減圧処置システムで使用される電子回路および電力量が増加する。また、２基の異なるセンサからの測定値を比較するために、減圧処置システムは、比較を行うための回路およびソフトウェアを備える必要がある。現在の差圧制御システムに必要な追加的構成要素は、低重度の創傷や歩行可能な患者の創傷の治療に使用される当該システムの能力を低下させる。また、追加的構成要素は、減圧処置システムを目立たせるとともにその重量を増加させ、その結果、不快感を増加させ、患者の動きやすさを制限する。
【発明の概要】
【０００６】
減圧処置システムに関する既存の問題点を軽減するために、本明細書に記載の例示的な実施形態は、組織部位における減圧を管理するための装置および方法を対象とする。上記装置は、減圧を生じさせる減圧源を含む。減圧は、送達チューブを介して組織部位に送達される。上記装置は、単一の圧力センサを含む。この単一の圧力センサは、組織部位における実際の減圧を検出する。上記装置は、制御装置も含む。この制御装置は、減圧源によって生成される減圧の増加に対する、単一の圧力センサによって測定された実際の減圧の反応性を計測する。上記装置は表示器を含む。単一の圧力センサによって測定された実際の減圧が、減圧源によって生成される減圧の増加に反応していないと制御装置が判定したときに、表示器は信号を発する。
【０００７】
例示的な実施形態は、組織部位における減圧を管理するための方法も提供する。その方法においては、目標減圧を決定する。上記方法においては、単一の圧力センサを使用して組織部位における実際の減圧を検出する。上記方法においては、実際の減圧を目標減圧と比べて、比較を形成する。上記方法においては、上記比較に基づいて減圧管理機能を果たす。
【０００８】
別の実施形態において、上記方法においては、減圧源を使用して、生成される減圧を増加させる。上記方法においては、単一の圧力センサを使用して、組織部位における実際の減圧を測定する。上記方法においては、組織部位における実際の減圧が、生成される減圧の増加に反応しないのに応答して、表示器を用いて信号を発する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の例示的な実施形態に係る、組織部位において減圧を管理するための装置のブロック図である。
【図２】図２は、本発明の例示的な実施形態に係るマルチルーメンチューブ（multi-lumen tube）の斜視図である。
【図３】図３は、本発明の例示的な実施形態に係るマルチルーメンチューブの斜視図である。
【図４】図４は、本発明の例示的な実施形態に係る、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートである。
【図５】図５は、本発明の例示的な実施形態に係る、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートである。
【図６】図６は、本発明の例示的な実施形態に係る、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートである。
【図７】図７は、本発明の例示的な実施形態に係る、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下の発明を実施するための形態においては、その一部を構成する添付図面に対して参照がなされるとともに、発明を実施できる特定の好ましい実施形態を説明することによって示される。それらの実施形態は、当業者が本発明を実施できる程度に十分詳細に記載されており、その他の実施形態が利用可能で、本発明の精神または範囲を逸脱することなく、論理構造的、機械的、電気的および化学的な変更が可能であることを理解されたい。当業者により本発明を実施可能とするのに必要のない細部説明を避けるために、当業者に既知の一部の情報を説明から省略する可能性がある。したがって、以下の詳細な説明は、限定の意味で捉えるべきではなく、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。
【００１１】
本明細書に記載の例示的な実施形態は、組織部位における減圧を管理するための装置および方法を提供する。減圧は、概して、処置を受ける組織部位の周囲圧力未満の圧力のことをいう。多くの場合、この減圧は、患者がいる位置の大気圧未満となるであろう。“真空”および“負圧”といった用語が組織に加えられる圧力を説明するのに使用されるかもしれないが、組織部位に加えられる実際の圧力は、通常は完全真空にかかる圧力よりも遙かに低くてもよい。この用語と一致して、減圧または真空圧の増加は、絶対圧の相対的な低下のことをいい、一方、減圧または真空圧の減少は、絶対圧の相対的な増加のことをいう。
【００１２】
上記装置は、減圧を生成する減圧源を含む。減圧源は、減圧を生成することができる任意の装置である。減圧は、送達チューブを介して組織部位に送達される。上記装置は、単一の圧力センサを含む。圧力センサは、圧力を測定または検出することができる任意の装置である。この単一の圧力センサは、組織部位における実際の減圧を検出する。一実施形態において、単一の圧力センサは、上記装置に含まれる唯一の圧力センサである。
【００１３】
上記装置は、制御装置も含む。制御装置は、単一の圧力センサからのデータのようなデータを処理することができる任意の装置である。制御装置は、当該装置の１または複数の構成要素の操作を制御するものであってもよい。制御装置は、減圧源によって生成される減圧の増加に対する、単一の圧力センサによって測定された実際の減圧の反応性を判定する。
【００１４】
一実施形態において、減圧源は、単一の圧力センサによって検出された組織部位における実際の減圧が目標減圧を超えるときに、減圧の生成を減少させる。別の実施形態において、目標減圧が、単一の圧力センサによって検出された組織部位における実際の減圧を超えるときに、減圧源は、減圧の生成を増加させる。
【００１５】
また、上記装置は、送達チューブに結合された安全弁を含むようにしてもよい。安全弁は、減圧を減少させることができる任意のバルブである。この実施形態において、安全弁は、単一の圧力センサによって検出された組織部位における実際の減圧が、目標減圧を予め定められた閾値以上超えるときに、組織部位における実際の減圧を低下させるために開放するようにしてもよい。
【００１６】
本明細書に記載されているように、用語“ｃｏｕｐｌｅｄ（結合される）”は、別のオブジェクトを介して結合することを含む。例えば、安全弁とリリーフチューブの双方が第３のオブジェクトに結合されている場合、安全弁はリリーフチューブに結合されている、としてもよい。用語“ｃｏｕｐｌｅｄ”は、２つのオブジェクトが何らかの方法で互いに接触するような“ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｕｐｌｅｄ（直接的に結合される）”も含む。用語“ｃｏｕｐｌｅｄ”は、２またはそれ以上の構成要素がその各々により互いに繋がっている場合において、それら構成要素が同じ材料の断片から形成されることも包含する。
【００１７】
上記装置は、表示器を含む。表示器は、信号を発することができる任意の装置である。例えば、表示器は、上記装置のユーザに信号を発するようにしてもよい。単一の圧力センサによって測定された実際の減圧が、減圧源によって生成される減圧の増加に反応していないと制御装置が判定したときに、表示器は、信号を発する。用語“ｎｏｎｒｅｓｐｏｎｓｉｖｅ（反応しない）”は、単一の圧力センサによって測定されるように、減圧源によって生成される減圧の増加が実際の減圧に与える影響が欠如していることをいう。単一圧力センサによって測定される実際の減圧の反応性に関する追加的な詳細説明は、下記の例示的な実施形態において述べる。
【００１８】
例示的な実施形態は、組織部位において減圧を管理するための方法も提供する。この方法においては、この目標減圧を決定する。目標減圧は、制御装置のような装置またはユーザによって設定される任意の減圧とすることができる。上記方法においては、単一の圧力センサを使用して組織部位における実際の減圧を検出する。上記方法においては、実際の減圧を目標減圧と比べて、比較を形成する。上記方法においては、上記比較に基づいて減圧管理機能を果たす。減圧管理機能は、装置の構成要素の一部またはすべての任意の操作、機能または活動である。例えば、減圧管理機能は、装置の１または複数の構成要素によって実行されるようにしてもよい。また、減圧管理機能は、ユーザによって実行されるものであってもよい。
【００１９】
一実施形態において、比較に基づいて減圧管理機能を果たすことには、実際の減圧が目標減圧を超えたことに応答して、減圧源により生成される生成減圧を減少させることが含まれる。別の実施形態において、上記方法では、実際の減圧が目標減圧を予め定められた閾値以上超えたことに応答して、組織部位における実際の減圧を減少させる安全弁を開放する。別の実施形態において、上記方法では、実際の減圧が目標減圧を予め定められた閾値以上超えたことに応答して、減圧源を止めることにより、生成された減圧を除去する。
【００２０】
別の実施形態において、比較に基づいて減圧管理機能を果たすことには、目標減圧が実際の減圧を超えたことに応答して、減圧源により生成される生成減圧を増加させることが含まれる。この実施形態において、上記方法では、組織部位における実際の減圧が、生成減圧の増加に反応しないことに応答して、表示器を用いて信号を発するようにしてもよい。
【００２１】
一実施例においては、生成される減圧の増加に応答して、予め定められた時間内に組織部位における実際の減圧が増加しないときは、組織部位における実際の減圧が、生成される減圧の増加に反応していない。別の実施例において、生成される減圧の増加に応答して、予め定められた時間内に組織部位における実際の減圧が目標減圧に達しないときは、組織部位における実際の減圧が、生成される減圧の増加に反応していない。特定の非限定の実施例において、上記予め定められた時間を、４秒乃至６秒の範囲とすることができる。
【００２２】
ここで図１を参照すると、組織部位において減圧を管理するための装置のブロック図が、本発明の例示的な実施形態に従って記載されている。具体的には、図１は、組織部位１０５に対する減圧を管理するための減圧処置システム１００を示している。
【００２３】
減圧処置システム１００は、組織部位１０５に減圧処置を適用するために用いることができる。組織部位１０５は、任意の人、動物またはその他生命体の生体組織とすることができ、それには、骨組織、脂肪組織、筋肉組織、皮膚組織、血管組織、結合組織、軟骨、腱、靱帯または任意のその他組織が含まれるようにしてもよい。組織部位１０５は、創傷、病変組織または欠損組織を含むようにしてもよく、さらに、創傷、病変または欠損の無い健康な組織を含むものであってもよい。組織部位１０５への減圧の適用は、追加的な組織成長を促進すると同時に、組織部位１０５からの滲出液およびその他液体の排出を促すために用いることができる。組織部位１０５が創傷部位である場合には、肉芽組織の成長および滲出液と細菌の除去が、創傷の治癒を促す。健康組織を含む非創傷組織または非欠損組織への減圧の適用は、採取されて別の組織部位に移植されることとなる組織の成長を促すために使用することができる。
【００２４】
組織部位１０５に加えられる減圧は減圧源１１０によって生成される。減圧源１１０は、手動で、あるいは機械的または電気的に操作される任意の種類のポンプであってもよい。減圧源１１０の非限定の実施例は、蓄積されたエネルギーによって駆動されて、減圧を発生させることができる装置を含む。蓄積されたエネルギー、減圧源の実施例には、ピエゾ電気エネルギー、バネエネルギー、太陽エネルギー、運動エネルギー、コンデンサに蓄えられたエネルギー、燃焼、並びに、スターリング（Sterling）または類似のサイクルによって開発されたエネルギーによって、駆動されるポンプが含まれるが、それらに限定されるものではない。減圧源１１０のその他の実施例には、手動で作動する装置、例えば、ベローズポンプ、蠕動ポンプ、隔膜ポンプ、回転翼ポンプ、線形ピストンポンプ、空気圧ポンプ、油圧ポンプ、ハンドポンプ、フットポンプ、手動で作動する噴霧ボトルとともに使用されるような手動ポンプなどが含まれる。減圧源１１０において使用または包含される、さらにその他の装置および方法には、注射器、送りネジ、歯止め装置、ぜんまい仕掛けの装置、振り子駆動装置、手動発電機、浸透処理、加熱処理、凝縮によって減圧が生成される処理が含まれる。
【００２５】
別の実施形態において、減圧源１１０は、化学反応によって駆動されるポンプを含むようにしてもよい。タブレット、溶液、スプレイまたはその他の送達メカニズムがポンプに送達されて、化学反応を開始させるために使用される。化学反応で生じた熱は、ポンプを駆動して減圧を生成するために使用するようにしてもよい。別の実施形態においては、ポンプを駆動して減圧を生成するために、ＣＯ２シリンダのような加圧ガスシリンダが使用される。さらに別の実施形態において、減圧源１１０は、バッテリ駆動ポンプであってもよい。ポンプは、少量の電力を使用するものであって、一回のバッテリ充電で長期間操作できることが望ましい。
【００２６】
減圧源１１０は、被覆材１１５を介して組織部位１０５に減圧を提供する。被覆材１１５は、マニホールド１２０を含む。マニホールド１２０は、組織部位１０５に隣接して、あるいは組織部位１０５と接触して配置するようにしてもよい。マニホールド１２０は、組織部位１０５と隣接して配置することができ、減圧を組織部位１０５に分配することができる生体適合性の多孔質材料とするようにしてもよい。マニホールド１２０は、フォーム（発泡体）、ガーゼ、フェルト状マット、特定の生物学的応用に適したその他任意の材料であってもよい。マニホールド１２０は、減圧または流体の組織部位１０５への分配、並びに、組織部位１０５からの流体の分配を容易にするために複数の流路または通路を含むようにしてもよい。
【００２７】
一実施形態において、マニホールド１２０は多孔質フォームであり、流路として機能する相互に連結された複数のセルまたは気孔を有する。多孔質フォームは、テキサス州サンアントニオのＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ社によって製造されたＧｒａｎｕＦｏａｍのような、ポリウレタンオープンセル網状フォームであってもよい。オープンセル（連続気泡）フォームを使用する場合、気孔率は変化するようにしてもよいが、約４００ミクロン乃至６００ミクロンであることが望ましい。流路によって、オープンセルを有するマニホールド１２０部分の全体に亘って流体の流通が可能となっている。セルおよび流路は形状およびサイズが均一であるものであっても、あるいは形状およびサイズのパターン化された変化またはランダムな変化を含むものであってもよい。マニホールドのセルの形状およびサイズの変化は流路に変化をもたらし、かような特性は、マニホールド１２０を経由する流体の流動特性を変えるのに使用することができる。
【００２８】
一実施形態において、マニホールド１２０は、“クローズドセル（独立気泡）”を含む部分をさらに有するものであってもよい。このマニホールド１２０のクローズドセル部分は複数のセルを含み、それらの大部分が隣接セルと流体流通可能には接続されていない。クローズドセル部分を、マニホールド１２０に選択的に配置して、マニホールド１２０の外周面を介した流体の伝播を防止するようにしてもよい。
【００２９】
また、マニホールド１２０は、減圧処置システム１００の使用後に患者の体から取り除く必要がない生体吸収性材料から構成するようにしてもよい。適当な生体吸収性材料には、ポリ乳酸（ＰＬＡ）とポリグリコール酸（ＰＧＡ）のポリマーブレンドが含まれるようにしてもよいが、これに限定されるものではない。ポリマーブレンドには、ポリカーボネート、ポリフマレートおよびカプララクトン（capralactones）が含まれるが、これらに限定されるものではない。マニホールド１２０は、新たな細胞成長のための足場（scaffold）としてさらに機能するようにしてもよく、あるいは足場材料をマニホールド１２０とともに使用して細胞成長を促すようにしてもよい。足場は、細胞成長のための鋳型（template）を与える３次元多孔質構造のような、細胞の成長または組織の形成を増進または促進するのに使用される物質または構造である。足場材料の例示的な実施例には、リン酸カルシウム、コラーゲン、ＰＬＡ／ＰＧＡ、サンゴのヒドロキシアパタイト、炭酸塩、処理された同種移植片材料（processed allograft materials）が含まれる。一実施形態において、足場材料は、高いボイド率を有する（すなわち、空気の含有量が高い）。
【００３０】
他の実施形態において、マニホールド１２０は、多孔質ヒドロゲルまたはヒドロゲル生成材料、布のような織物、セラミックス、薄版、生物製剤、バイオポリマー、コルクおよび止血被覆材から形成するようにしてもよい。代替的には、ビーズを組織部位１０５と接触するように配置して、減圧の分配に使用するようにしてもよい。
【００３１】
被覆材１１５は、密封部材１２５も含む。マニホールド１２０は、密封部材１２５を使用して組織部位１０５に固定するようにしてもよい。密封部材１２５は、組織部位１０５においてマニホールド１２０を固定するために使用されるカバーであってもよい。密封部材１２５は、不透過性または半透過性とするようにしてもよいが、一実施例において、密封部材１２５は、マニホールド１２０の上方に密封部材１２５を取り付けた後に組織部位１０５において減圧を維持することができる。密封部材１２５は、シリコーンベースの化合物、アクリル、ヒドロゲルまたはヒドロゲル形成材料、または組織部位１０５に望ましい非透過性または透過性を有するその他任意の生体適合性材料からなるフレキシブルなドレープまたはフィルムとすることができる。密封部材１２５を疎水性材料により形成して、密封部材１２５による吸湿を防止するようにしてもよい。
【００３２】
ドレープのように“シート”形態で提供する代わりに、密封部材１２５は、組織部位１０５と接触するようにマニホールド１２０を配置した後にマニホールド１２０の上方に加えられる、流込み可能または噴霧可能な形態で提供するようにしてもよい。同様に、密封部材１２５は、マニホールド１２０および組織部位１０５の上方に配置されて密封機能性を与える装置を含むようにしてもよく、それには、吸着カップ、成型キャスト（molded cast）およびベルジャー（bell jar）が含まれるが、それらに限定されるものではない。
【００３３】
一実施形態において、密封部材１２５は、マニホールド１２０周囲の組織および組織部位１０５との密封結合（sealed connection）を提供するように構成されている。密封結合は、密封部材１２５の周縁に沿って配置された接着剤または密封部材１２５の任意の部分に配置された接着剤により提供して、密封部材１２５をマニホールド１２０または組織部位１０５周囲の組織に固定するようにしてもよい。接着剤は、密封部材１２５上に予め配置するようにしても、あるいは、密封部材１２５の取付直前に密封部材１２５に噴霧あるいは別の方法で塗布されるようにしてもよい。
【００３４】
粘着性の封止材の代替として、組織部位１０５に隣接する領域の周囲を密封部材１２５で包むことによって密封結合を提供するようにしてもよい。例えば、組織部位１０５が患者の四肢上に位置する場合には、細長いドレープまたは“ドレープテープ”をマニホールド１２０および組織部位１０５の周囲の領域に何度も巻いて、密封結合を提供することができる。代替的には、密封部材１２５と組織部位１０５周囲の組織との間の密封結合は、減圧処置システム１００によって加えられた減圧により提供するようにしてもよい。この実施形態において、密封部材１２５の周囲は患者の皮膚に“真空”シールされる。さらに別の実施形態においては、密封部材１２５は、組織部位１０５周囲の組織に縫合して、密封結合を提供するようにしてもよい。
【００３５】
ある場合には、密封部材１２５は、組織部位１０５を密封するために必要とされない場合もある。例えば、組織部位１０５は、減圧を維持するために“セルフシール”できるものであってもよい。皮下の深い組織創傷、空洞および瘻孔の場合には、密封部材１２５を使用しなくても、組織部位１０５における減圧の維持が可能である。多くの場合、そのような種類の組織部位を組織が包み込むか、あるいは囲い込むため、組織部位の組織が密封部材として有効に機能する。
【００３６】
減圧源１１０によって生成された減圧は、ソースチューブ（source tube）１３０および送達チューブ１３５を使って組織部位１０５に加えられるようにしてもよい。ソースチューブ１３０および送達チューブ１３５は、気体、液体、ゲルまたはその他流体が流れることができる任意のチューブとすることができる。例えば、組織部位１０５からの滲出液が送達チューブ１３５を通って流れるようにしてもよい。図１において、ソースライン１３０は減圧源１１０をキャニスタ１４０と連結し、送達チューブ１３５は、キャニスタ１４０を被覆材１１５に連結する。しかしながら、別の実施形態において、送達チューブ１３５を使用して、減圧源１３５を被覆材１１５に直接連結するようにしてもよい。
【００３７】
ソースチューブ１３０および送達チューブ１３５は、任意の材料から作ることができる。ソースチューブ１３０および送達チューブ１３５は、柔軟性の有るものであっても、無いものであってもよい。また、ソースチューブ１３０および送達チューブ１３５は、流体が流れる１または複数の経路またはルーメンを含むものであってもよい。例えば、送達チューブ１３５は、２つのルーメンを含むものであってもよい。この実施例において、一方のルーメンは組織部位１０５からキャニスタ１４０への滲出液の流路として使用するようにしてもよい。他方のルーメンは、空気、抗菌剤、抗ウイルス剤、細胞成長促進剤、洗浄流体、またはその他化学活性薬剤のような流体を組織部位１０５に送達するために使用するようにしてもよい。それら流体をもたらす流体源は、図１には示されていない。減圧処置システム１００のマルチルーメンチューブの内包物に関する追加的な詳細説明については、後述する。
【００３８】
一実施形態において、送達チューブ１３５は、連結部材１４５を介してマニホールド１２０に結合されている。連結部材１４５は、マニホールド１２０から送達チューブ１３５、またはその反対の流体の流れを許容する。例えば、マニホールド１２０を使用して組織部位１０５から集められた滲出液は、連結部材１４５を経由して送達チューブ１３５に流入する。別の実施形態において、減圧処置システム１００は、連結部材１４５を含まない。この実施形態においては、送達チューブ１３５の一端がマニホールド１２０に隣接または接触するように、送達チューブ１３５を密封部材１２５またはマニホールド１２０の内部に直接的に挿入するようにしてもよい。
【００３９】
減圧処置システム１００は、キャニスタ１４０を含む。組織部位１０５からの滲出液等の液体が送達チューブ１３５を通ってキャニスタ１４０内に流れるようにしてもよい。キャニスタ１１５は、気体や液体のような流体と同様に、固体を含む流体を収容することができる任意の装置または空洞とすることができる。例えば、キャニスタ１１５は、組織部位１０５からの滲出液を収容するようにしてもよい。ソースチューブ１３０および送達チューブ１３５は、直接キャニスタ１４０に連結するようにしても、あるいはコネクタ１５０のようなコネクタを介してキャニスタ１４０に連結するようにしてもよい。
【００４０】
キャニスタ１４０は、送達チューブ１３５によってマニホールド１２０に流体流通可能に連結された、柔軟性のあるまたは柔軟性の無いキャニスタ、バッグまたはポーチとすることができる。キャニスタ１４０は、独立した容器であっても、滲出液および流体を収集するために減圧源１１０と操作可能に組み合わされるものであってもよい。減圧源１１０としてベローズポンプのような手動ポンプが使用される、ある例示的な実施形態において、減圧を生成する容量可変チャンバがキャニスタ１４０としても機能し、その拡大時に流体を収集するものであってもよい。キャニスタ１４０は、流体を収集する単一のチャンバを含むものであっても、あるいは複数のチャンバを含むものであってもよい。乾燥剤または吸収性材料をキャニスタ１４０内に配置して、流体を収集したときに流体を捕捉または制御するようにしてもよい。キャニスタ１４０を設けることなく、流体、特に水溶性の流体をマニホールド１２０から蒸発させるような、滲出液およびその他流体を制御する方法を用いるようにしてもよい。
【００４１】
減圧処置システム１００は圧力センサ１５５を含む。圧力センサ１５５は、組織部位１０５における実際の減圧を検出する。非限定の一実施例において、圧力センサ１５５は、シリコーン・ピエゾ抵抗ゲージ圧力センサである。一実施形態において、圧力センサ１５５は、減圧処置システム１００内に含まれる唯一の圧力センサである。この実施形態において、減圧処置システム１００は、圧力センサ１５５以外のその他の圧力センサを有していない。
【００４２】
圧力センサ１５５は、制御チューブ１６０を介して組織部位１０５における減圧を検出する。制御チューブ１６０は、気体を流すことができる任意のチューブである。制御チューブ１６０は任意の材料から形成することができる。制御チューブ１６０は、柔軟性を有するものでも、有しないものであってよい。また、制御チューブ１６０は、流体を流すことができる１または複数の経路またはルーメンを含むものであってもよい。
【００４３】
図１において、制御チューブ１６０は、コネクタ１５０を貫通するものとして示されている。しかしながら、制御チューブ１６０の配置は、特定の要求や利用に適合させるために変えるようにしてもよい。例えば、制御チューブ１６０はキャニスタ１４０を通るものであっても、キャニスタ１４０の外周に沿うものであっても、あるいはキャニスタ１４０を迂回するものであってもよい。圧力センサ１５５と反対側に位置する、制御チューブ１６０の端部を、コネクタ１４５を介してマニホールド１２０に結合させるようにしてもよい。別の実施例においては、制御チューブ１６０の一端がマニホールド１２０に隣接または接触するように、制御チューブ１６０を直接的に密封部材１２５またはマニホールド１２０の内部に挿入するようにしてもよい。
【００４４】
別の実施形態において、送達チューブ１３５および制御チューブ１６０は、単一のマルチルーメンチューブにおける各ルーメンである。ソースチューブ１３０および制御チューブ１６０も、単一のマルチルーメンチューブにおける各ルーメンとしてもよい。送達チューブ１３５のみを用いて減圧源１１０をマニホールド１２０に結合させる実施例においては、減圧源１１０と圧力センサ１５５の双方をマニホールド１２０に連結するために、単一のマルチルーメンチューブを使用するようにしてもよい。マルチルーメン実施形態に関する追加的な詳細説明は、図２および図３において後述する。
【００４５】
圧力センサ１５５は、減圧処置システム１００上の何れの部位に設置するようにしてもよい。図１において、圧力センサ１５５は、組織部位１０５から離れた位置に示されている。この実施例において、組織部位１０５における減圧は、気体を流すことができる制御チューブ１６０を介して、離れた位置に配置された圧力センサ１５５から検出するようにしてもよい。また、この実施例においては、圧力センサを、減圧源１１０、キャニスタ１４０または減圧処置システム１００のその他任意の例示の構成要素のような、その他の離れた位置に配置された減圧処置システム１００の構成要素に直接的または間接的に連結するようにしてもよい。別の実施例において、圧力センサ１５５を、組織部位１５５に隣接して配置するようにしてもよい。この実施例において、圧力センサ１５５は、組織部位１０５における圧力を検出するために、制御チューブ１６０の使用を必要としない場合がある。非限定の一実施例において、圧力センサ１５５は、マニホールド１２０に直接的に結合されるか、あるいは密封部材１２５とマニホールド１２０との間に配置される。
【００４６】
減圧処置システム１００は、制御チューブバルブ１６５を含む。制御チューブバルブ１６５は、制御チューブ１６０に結合するようにしてもよい。制御チューブバルブ１６５は、制御チューブ１６０内の減圧を解放することができる任意のバルブとすることができる。制御チューブバルブ１６５の非限定の実施例には、空気電磁弁、比例弁または機械弁が含まれる。
【００４７】
一実施形態において、制御チューブバルブ１６５は、人により手動で制御されるものであってもよい。別の実施形態においては、制御チューブバルブ１６５を、制御装置１７０により制御するようにしてもよい。一実施形態においては、制御チューブ１６０内の閉塞が検出されたときに、制御チューブバルブ１６５を開放して、制御チューブ１６０内の減圧を解放するようにしてもよい。このような閉塞は、例えば、組織部位１０５からの滲出液またはその他流体が制御チューブ１６０に詰まったときに発生する可能性がある。制御チューブバルブ１６５を介して制御チューブ１６０における減圧を解放することにより、制御チューブ１６０から閉塞を取り除くことができる。
【００４８】
減圧処置システム１００は、安全弁１７５も含む。安全弁１７５は、ソースチューブ１３０、キャニスタ１４０、コネクタ１５０、送達チューブ１３５、コネクタ１４５、減圧源１１０または被覆材１１５の何れか１つまたは任意の組合せに連結されたバルブとすることができる。安全弁１７５は、組織部位１０５における減圧を解放することができる任意の種類のバルブとすることができる。安全弁１７５の非限定の実施例には、空気電磁弁、比例弁または機械弁が含まれる。一実施例においては、組織部位１０５における減圧を解放するために、安全弁１７５を開放するようにしてもよい。また、組織部位１０５における減圧を管理するために、安全弁１７５を使用するようにしてもよい。組織部位１０５における減圧を管理するための、減圧処置システム１００の安全弁１７５およびその他構成要素の使用に関する追加的な詳細説明は、後述する。
【００４９】
減圧処置システムは制御装置１７０を含む。制御装置１７０は、圧力センサ１５５からのデータ等のデータを処理することができる任意の装置である。また、制御装置１７０は、減圧源１１０、安全弁１７５、制御チューブバルブ１６５、圧力センサ１５５または表示器１８０のような、減圧処置システム１００の１または複数の構成要素の操作を制御するようにしてもよい。一実施形態において、制御装置１７０は、圧力センサ１５５からのデータ等のデータを受信・処理するとともに、減圧処置システム１００の１または複数の構成要素の操作を制御して、組織部位１０５における減圧を管理する。
【００５０】
一実施形態において、制御装置１７０は、組織部位１０５の目標減圧を決定する。目標減圧は、組織部位１０５におけるユーザが任意に定義可能な減圧であってもよい。また、目標減圧は、制御装置１７０によって決定されるものであってもよい。一実施例において、目標減圧は、組織部位１０５の効率的な処置を提供するとともに、組織部位１０５に減圧を加えることに付随する安全性の問題を考慮した減圧となっている。
【００５１】
一実施例において、圧力センサ１５５は、組織部位１０５における減圧を検出する。減圧測定は、制御装置１７０により圧力センサ１５５から受信するようにしてもよい。制御装置１７０は、圧力センサ１５５から受信した減圧を目標減圧と比べて比較を形成するようにしてもよい。その後、制御装置１７０は、減圧処置システム１００の構成要素を作動または管理して、上記比較に基づき、減圧管理機能を果たすようにしてもよい。
【００５２】
一実施形態において、制御装置１７０は、上記比較に基づいて減圧管理機能を果たす際に、実際の減圧が目標減圧を超えるのに応答して、減圧源１１０により生成される減圧を減少させる。例えば、減圧源１１０がモータ付きあるいは電気的に操作される減圧源である場合には、減圧源１１０が減圧の生成を減量するように、モータまたは電気的プロセスを減速するようにしてもよい。非限定の別の実施例において、減圧源１１０が、化学的に駆動される減圧源である場合には、減圧源１１０を駆動する化学プロセスを減速または変更して、減圧源１１０により生成される減圧量を減少させるようにしてもよい。
【００５３】
別の実施例において、制御装置１７０は、圧力センサ１５５によって測定されるように、実際の減圧が目標減圧を予め定められた閾値以上超えるのに応答して、組織部位１０５における実際の減圧を減少させるために安全弁１７５を開放するようにしてもよい。上記予め定められた閾値は、ユーザによって決定するようにしても、あるいは制御装置１７０のような、減圧処置システム１００の構成要素によって決定するようにしてもよい。一実施例において、上記予め定められた閾値は、組織部位１０５における組織の安全性を確保するのに役立つ閾値である。例えば、目標減圧を予め定められた閾値以上超える、組織部位１０５における実際の減圧が、組織部位１０５における組織の安全性に影響を与えることとなるように、上記予め定められた閾値を決定することができる。このため、この実施形態は、単一の圧力センサ１５５を使用した安全機構として、実施することができる。
【００５４】
別の実施形態において、制御装置１７０は、圧力センサ１５５によって測定されるように、実際の減圧が目標減圧を予め定められた閾値以上超えるのに応答して、減圧源１１０を締めるまたは停止させるようにしてもよい。減圧源１１０を締めるまたは停止させることにより、組織部位１０５における減圧が減少する。一実施例において、それを超えたとき減圧源１１０が止められることとなる所定の閾値は、上記実施形態で述べたように、それを超えたとき安全弁１７５が開放されることとなる所定の閾値よりも大きいか、あるいはそれより小さい。このため、この実施例においては、組織部位１０５における組織の安全性を確保するために、二重の安全機構が採用されている。別の実施例においては、それを超えたときに減圧源１１０が止められることとなる所定の閾値が、それを超えたときに安全弁１７５が開放されることとなる所定の閾値と同じとなっている。
【００５５】
別の実施例において、制御装置１７０は、上記比較に基づいて減圧管理機能を果たす際に、減圧源１１０により生成される減圧を増加させる。例えば、減圧源１１０がモータ付きあるいは電気的に操作される減圧源である場合には、減圧源１１０が減圧の生成を増量するように、モータまたは電気的プロセスの速度を増加させるようにしてもよい。非限定の別の実施例において、減圧源１１０が、化学的に駆動される減圧源である場合には、減圧源１１０を駆動する化学プロセスを加速または変更して、減圧源１１０により生成される減圧量を増加させるようにしてもよい。
【００５６】
別の実施形態において、制御装置１７０は、圧力センサ１５５によって測定されるように、減圧源１１０からの生成減圧の増加に対する、組織部位１０５における実際の減圧の反応性を測定する。一実施例においては、制御装置１７０が、減圧源によって生成される減圧が増加または減少したときに検出するようにしてもよい。例えば、制御装置１７０は、減圧源１１０のモータ速度、化学反応速度または圧縮速度が増加または減少したときに検出することができるものであってもよい。このような増加または減少を判定するために制御装置１７０によって検出される可能性があるその他のパラメータには、ポンプの負荷を示すこととなるモータの電流引き込みが含まれる。必要な減圧を組織部位１０５に送達するためにモータに与える必要がある電力レベルまたはパルス幅変調も、検出されるようにしてもよい。制御装置１７０は、圧力センサ１５５によって測定された実際の減圧と目標減圧との比較に基づいて、減圧源によって生成される減圧が増加または減少することを推定できるものであってもよい。
【００５７】
一実施形態において、制御装置１７０は、圧力センサ１５５によって測定されるように、組織部位１０５における実際の減圧が、生成される減圧の増加に無反応であることに応答して、表示器１８０に信号を出力させる。一実施形態において、表示器１８０は、発光ダイオード、すなわちＬＥＤである。この実施形態において、表示器１８０は、組織部位１０５における実際の減圧が、生成される減圧の増加に無反応であることに応答して、発光する。
【００５８】
別の実施形態において、表示器１８０はスピーカ等の音発生装置である。この実施形態において、表示器１８０は、組織部位１０５における実際の減圧が、生成される減圧の増加に無反応であることに応答して、音を発する。
【００５９】
別に実施形態において、組織部位１０５における実際の減圧が、生成減圧の増加に応答して所定時間以内に増加しないときには、組織部位１０５における実際の減圧が、生成減圧の増加に反応していないことになる。このような無反応は、送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０のような、減圧処置システム１００の構成要素の１または複数が閉塞または漏れを生じていることを示している可能性がある。例えば、組織部位１０５からの滲出液のような液体は、送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０を詰まらせる可能性がある。別の実施例においては、送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０に沿うある部位に破裂が生じている可能性がある。
【００６０】
上記所定時間は、任意の時間とすることができ、減圧処置システム１００のユーザによって設定されるものであっても、制御装置１７０のような、減圧処置システム１００の一構成要素によって設定されるものであってもよい。一実施例において、上記所定時間は、１秒乃至１０秒の範囲、または４秒乃至６秒の範囲である。特定の非限定の一実施例において、上記所定時間は５秒である。
【００６１】
別の実施形態においては、生成される減圧の増加に応答して、予め定められた時間内に組織部位１０５における実際の減圧が目標減圧に達しないときは、組織部位１０５における実際の減圧が、生成される減圧の増加に反応していない。前述した実施形態と同様、このような無反応は、送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０のような、減圧処置システム１００の１または複数の構成要素が閉塞または漏れを生じていることを示している可能性がある。
【００６２】
本発明の別の実施形態において、減圧源１１０が真空ポンプおよびモータである場合には、ポンプまたはモータ速度を測定するために、真空ポンプまたはモータにセンサを結合するようにしてもよい。このセンサによって得られた測定結果は、ポンプによって送達された圧力を推定するために使用することができ、これにより、漏れまたは閉塞が存在するか否かを判定してその何れであるかを区別するための機構を提供することができる。例えば、漏れの検出は、モータとポンプの何れか一方または両方の速度を監視することによって、実行することができる。減圧処置が施されている間に漏れが生じた場合には、より多くの減圧をポンプが生成していることを示して、モータ速度とポンプ速度の一方または両方が増加する可能性が高い。閉塞が生じた場合には、モータとポンプの一方または両方の速度が低下する可能性が高い。ポンプまたはモータ速度センサからの出力は、漏れまたは閉塞状態の間に表示器１８０を使用して信号を発するために、制御装置１７０により使用されるようにしてもよい。
【００６３】
特定の例示的な一実施例において、減圧源１１０は、変速装置を有するモータを含む。この実施例において、センサがモータの速度を検出するようにしてもよい。モータの速度が閾値より変化したときに、表示器１８０が信号を発するようにしてもよい。閾値は任意の値とすることができ、減圧処置システム１００のユーザによって設定されるものであっても、制御装置１７０のような、減圧処置システム１００の一構成要素によって設定されるものであってもよい。閾値は、有限量、パーセント、またはそれらの任意の組合せを単位として表現することができる。
【００６４】
ここで図２を参照すると、マルチルーメンチューブの斜視図が、本発明の例示的な一実施形態に従って記載されている。具体的には、図２は、図１の減圧処置システム１００等の減圧処置システムにおいて実装されるようなマルチルーメンチューブ２００を示している。
【００６５】
マルチルーメンチューブ２００は、２つのルーメンを含む。具体的には、マルチルーメンチューブ２００はルーメン２３５，２６０を含む。マルチルーメンチューブ２００は２つのルーメン２３５，２６０を含むが、３，４または１０など、任意の数のルーメンを備えるものであってもよい。
【００６６】
一実施形態において、ルーメン２３５，２６０の一方、例えばルーメン２３５は、図１の送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０のような、送達チューブまたはソースチューブである。別の実施形態において、ルーメン２３５，２６０の一方、例えばルーメン２６０は、図１の制御チューブ１６０のような制御チューブである。送達チューブ、ソースチューブおよび制御チューブの組合せをルーメンとして単一のマルチルーメンチューブ内に組み込むことによって、減圧処置システムに含まれる個別チューブの数量を減少させることができる。チューブの数を減らすことによって、ユーザが使用するための減圧処置システムを簡素化するとともに、減圧処置システムを運ぶ負荷を軽減する。
【００６７】
ここで図３を参照すると、マルチルーメンチューブの斜視図が、本発明の例示的な一実施形態に従って記載されている。具体的には、図３は、図１の減圧処置システム１００等の減圧処置システムにおいて実装されるようなマルチルーメンチューブ３００を示している。マルチルーメンチューブ３００は、図２のマルチルーメンチューブ２００の非限定の一実施例であってもよい。
【００６８】
マルチルーメンチューブ３００は、９つのルーメンを含む。具体的には、マルチルーメンチューブ３００は、ルーメン３３５と周辺のルーメン３６０を含む。マルチルーメンチューブ３００は、ルーメン３３５を取り囲むものとして周辺のルーメン３６０を示しているが、マルチルーメンチューブ３００内のルーメンは、互いに関連した任意の空間構成を有するものであってもよい。
【００６９】
一実施形態において、ルーメン３３５および３６０の１つ、例えばルーメン３３５は、図１の送達チューブ１３５またはソースチューブ１３０のような、送達チューブまたはソースチューブである。別の実施形態において、ルーメン３３５，３６０の１つ、例えば、ルーメン３６０の何れかまたはすべては、図１の制御チューブ１６０のような制御チューブである。図３におけるマルチルーメンチューブ３００と同様に、送達チューブ、ソースチューブおよび制御チューブの任意の組合せをルーメンとしてマルチルーメンチューブ３００内に組み込むことによって、減圧処置システムに含まれる個別チューブの数量を減少させることができ、これにより、マルチルーメンチューブが含まれるような減圧処置システムの有用性を増加させることができる。
【００７０】
図４を参照すると、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートが、本発明の例示的な実施形態に従って記載されている。図４に示す方法は、図１の減圧処置システム１００の構成要素など、減圧処置システムの他の構成要素と協働して、図１の制御装置１７０のような制御装置が実施するものであってもよい。
【００７１】
この方法においては、目標減圧を決定することによって開始する（ステップ４０５）。上記方法においては、単一の圧力センサを使用して組織部位における実際の減圧を検出する（ステップ４１０）。上記方法においては、実際の減圧を目標減圧と比べて比較結果を形成する（ステップ４１５）。上記方法においては、上記比較結果に基づいて減圧管理機能を実行する（ステップ４２０）。
【００７２】
図５を参照すると、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートが、本発明の例示的な実施形態に従って記載されている。図５に示す方法は、図１の減圧処置システム１００の構成要素など、減圧処置システムの他の構成要素と協働して、図１の制御装置１７０のような制御装置が実施するものであってもよい。図５に示す方法は、例示的な実施形態と、図４のステップ４１５および４２０に関する追加的な詳細説明を与える。
【００７３】
この方法においては、実際の減圧が目標減圧を超えるかどうかを判定することによって開始する（ステップ５０５）。実際の減圧が目標減圧を超えていないと判定した場合には、この方法は終了となる。ステップ５０５において、実際の減圧が目標減圧を超えていると判定した場合には、減圧源によって生成される減圧を減少させる（ステップ５１０）。
【００７４】
上記方法においては、実際の減圧が目標減圧を、予め設定した閾値以上超えるかどうかを判定する（ステップ５１５）。実際の減圧が目標減圧を、予め設定した閾値以上は超えていないと判定した場合には、この方法は終了となる。ステップ５１５において、実際の減圧が目標減圧を、予め設定した閾値以上超えていると判定した場合には、安全弁を開放することによって減圧を減少させるかどうかを判定する（ステップ５２０）。安全弁を開放することによって減圧を減少させると判定した場合には、安全弁を開放して、組織部位における実際の減圧を減少させる（ステップ５２５）。
【００７５】
ステップ５２０において、安全弁を開放することによっては減圧を減少させないと判定した場合には、減圧源を止めることによって減圧を減少させるかどうかを判定する（ステップ５３０）。減圧源を止めることによって減圧を減少させると判定した場合には、減圧源を止める（ステップ５３５）。その後、この方法は終了となる。ステップ５３０において、減圧源を止めることによっては減圧を減少させないと判定した場合には、この方法は終了となる。
【００７６】
図６を参照すると、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートが、本発明の例示的な実施形態に従って記載されている。図６に示す方法は、図１の減圧処置システム１００の構成要素など、減圧処置システムの他の構成要素と協働して、図１の制御装置１７０のような制御装置が実施するものであってもよい。図５に示す方法は、例示的な実施形態と、図４のステップ４１５および４２０に関する追加的な詳細説明を与える。
【００７７】
この方法においては、目標減圧が実際の減圧を超えるかどうかを判定することによって開始する（ステップ６０５）。目標減圧が実際の減圧を超えていないと判定した場合には、この方法は終了となる。ステップ６０５において、目標減圧が実際の減圧を超えていると判定した場合には、減圧源によって生成される減圧を増加させる（ステップ６１０）。
【００７８】
上記方法においては、単一の圧力センサによって測定される実際の減圧が、生成減圧の増加に反応するかどうかを判定する（ステップ６１５）。単一の圧力センサによって測定される実際の減圧が、生成減圧の増加にすぐに反応すると判定した場合には、この方法は終了となる。ステップ６１５において、単一の圧力センサによって測定される実際の減圧が、生成減圧の増加に反応していないと判定した場合には、表示器を使用して信号を発する（ステップ６２０）。その後、この方法は終了となる。
【００７９】
図７を参照すると、組織部位において減圧を管理するための方法を示すフローチャートが、本発明の例示的な実施形態に従って記載されている。図７に示す方法は、図１の減圧処置システム１００の構成要素など、減圧処置システムの他の構成要素と協働して、図１の制御装置１７０のような制御装置が実施するものであってもよい。図７に示す方法は、例示的な実施形態と、図６のステップ６１５および６２０に関する追加的な詳細説明を与える。
【００８０】
この方法においては、組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に増加するかどうかを判定することによって開始する（ステップ７０５）。組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に増加していないと判定した場合には、表示器を使用して信号を発する（ステップ７１０）。その後、この方法は終了となる。
【００８１】
一方、ステップ７０５において、組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に増加していると判定した場合には、組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に目標減圧に達するかどうかを判定する（ステップ７１５）。組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に目標減圧に達しないと判定した場合には、表示器を使用して信号を発する（ステップ７１０）。その後、この方法は終了となる。一方、ステップ７１５において、組織部位における実際の減圧が、予め定められた時間内に目標減圧に達すると判定した場合には、この方法は終了となる。
【００８２】
示された異なる実施形態におけるフローチャートおよびブロック図は、アーキテクチャーを機能的に示すとともに、装置および方法の幾つかの可能性のある実施の操作を示している。幾つかの代替的な実施において、機能、またはブロックに記載されている機能は、図面に記載されている順序以外で生じるようにしてもよい。例えば、幾つかの場合、含まれる機能に応じて、連続して示される２ブロックをほぼ同時に実行してもよく、あるいは、それらブロックを反対の順序で実行できるときもある。
【００８３】
例示的な実施形態は、現在使用されている減圧処置システムよりも少ない電力を消費する低コストで軽量なシステムとして構成することも可能である。システムが低重度の創傷や歩行可能な患者の創傷の治療に使用されるとき、サイズと重量の減少は、特に重要である。それらの創傷や患者は、患者への不快感や動作の妨げを最小とするために、目立たなくて軽量なシステムを必要としている。
【００８４】
コスト、重量および電力消費を最小化する１つの方法は、圧力を測定するためにセンサを１基のみ使用することを通じてなされる。上述したように、従来のシステムは、一般に２基のセンサを使用しており、１基を組織部位における圧力測定に、もう１基を減圧源における圧力測定に使用している。しかしながら、減圧源における圧力を測定する圧力センサを除去することによって、必要な電子回路の量およびシステムによって消費される電力量を大幅に低減させることが可能となる。さらに、２基のセンサの示度を比較するために使用される回路およびソフトウェアを除去することができる。また、例示的な実施形態は、組織に対して予め設定された減圧を加えることを可能にするとともに、従来のシステムよりも少ない構成要素で、ある異常なシステム状態の検出および通知を提供する。
【００８５】
例示的な実施形態は、減圧源における測定値を使用して組織部位圧力に近付ける必要性も取り除くことができる。さらに、例示的な実施形態のその他の特徴に付随しているとき、組織部位における圧力を直接測定することによって、減圧処置システムは、減圧源でなされた操作変更に応答する組織部位における圧力変化を観察することで、漏れおよび閉塞を検出することが可能となる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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