(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボイラと、該ボイラの燃焼量を制御する燃焼量制御手段と、を備えるボイラシステムであって、前記ボイラは、燃焼が行われるボイラ本体と、前記ボイラ本体で発生する燃焼ガスを排出する排出部と、前記ボイラ本体と前記排出部とを連通して燃焼ガスを流通させる排出路と、前記排出路に配置され且つ前記ボイラ本体に供給される給水が流通する熱交換部を有し、前記排出路を流通する燃焼ガスにより前記熱交換部において給水を予め加熱してから、当該給水を前記ボイラ本体に供給する給水予熱器と、前記熱交換部に流通する給水または燃焼ガスの温度を測定する温度測定手段と、を有し、
前記燃焼量制御手段は、低燃焼状態と高燃焼状態とを含む複数段階に燃焼量を変更可能とし、前記燃焼量制御手段においては、給水または燃焼ガスの温度に係る閾値として温度閾値が設定されており、
前記燃焼量制御手段は、前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値以下の場合には、前記ボイラの燃焼量を低燃焼状態とし、
前記燃焼量制御手段は、燃焼量が小さい順に、低燃焼状態、中燃焼状態および高燃焼状態に燃焼量を変更可能とされ、
前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値以下の場合には、前記ボイラの燃焼量を低燃焼状態とし、
前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値を超える場合には、前記ボイラの燃焼量を中燃焼状態とする
ことを特徴とするボイラシステム。
【請求項２】
前記燃焼量制御手段は、燃焼量が小さい順に、微燃焼状態、低燃焼状態、中燃焼状態および高燃焼状態に燃焼量を変更可能とされた
ことを特徴とする請求項１に記載のボイラシステム。
【請求項３】
前記温度閾値は、燃料組成、気温、湿度および空気比に基づき変更される
ことを特徴とする請求項１〜２のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項４】
前記温度測定手段の設置に代えて、月もしくは月日または日時に基づいて給水温度を予測し、この予測値を温度閾値と比較して燃焼量を変える
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項５】
前記ボイラ本体は、高燃焼状態で最初の起動がなされる
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項６】
前記ボイラ本体へ燃焼用空気を供給する送風機をインバータ制御する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項７】
前記燃焼量制御手段は、前記温度測定手段により測定される給水温度が５〜３５℃である場合には、前記ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の５〜３５％に設定する
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項８】
前記温度測定手段により測定される給水温度が前記温度閾値を超える場合には、前記ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の４０％以上に設定する
ことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項９】
前記温度測定手段は、前記熱交換部に流通する前の給水の温度を計測し、
前記温度閾値は、４０℃以上である
ことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【請求項１０】
前記ボイラを複数備え、
前記燃焼量制御手段は、蒸気の使用負荷に応じて前記ボイラの運転台数と各燃焼量を制御するに際し、前記温度測定手段により測定される温度に基づき設定された燃焼量で燃焼させる前記ボイラの数を最大にする
ことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のボイラシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボイラと、ボイラの燃焼量を制御する燃焼量制御手段と、を備えるボイラシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、たとえば下記特許文献１に開示されるように、複数のボイラを備えるボイラシステムにおいて、ボイラの運転台数と各燃焼量とを制御する台数制御方法が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１３０６０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
複数のボイラを備えるボイラシステムの運転状況をみると、実際のシステム負荷率は、多くの場合、最大燃焼量の半分以下の低い状態にあることが分かった。このような状況において、単に蒸気負荷に基づき燃焼量を調整するのでは、システム効率を向上させるのに限界がある。特に、ボイラへの給水の温度が変化すると、エコノマイザの伝熱壁における対数平均温度差が変化するため効率も変わるので、これを考慮する必要がある。
【０００５】
そこで、本発明が解決しようとする課題は、特に給水温度を考慮して、各ボイラひいてはシステム全体の効率を向上することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、前記課題を解決するためになされたもので、請求項１に記載の発明は、ボイラと、該ボイラの燃焼量を制御する燃焼量制御手段と、を備えるボイラシステムであって、前記ボイラは、燃焼が行われるボイラ本体と、前記ボイラ本体で発生する燃焼ガスを排出する排出部と、前記ボイラ本体と前記排出部とを連通して燃焼ガスを流通させる排出路と、前記排出路に配置され且つ前記ボイラ本体に供給される給水が流通する熱交換部を有し、前記排出路を流通する燃焼ガスにより前記熱交換部において給水を予め加熱してから、当該給水を前記ボイラ本体に供給する給水予熱器と、前記熱交換部に流通する給水または燃焼ガスの温度を測定する温度測定手段と、を有し、前記燃焼量制御手段は、低燃焼状態と高燃焼状態とを含む複数段階に燃焼量を変更可能とし、前記燃焼量制御手段においては、給水または燃焼ガスの温度に係る閾値として温度閾値が設定されており、前記燃焼量制御手段は、前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値以下の場合には、前記ボイラの燃焼量を低燃焼状態とし、前記燃焼量制御手段は、燃焼量が小さい順に、低燃焼状態、中燃焼状態および高燃焼状態に燃焼量を変更可能とされ、前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値以下の場合には、前記ボイラの燃焼量を低燃焼状態とし、前記温度測定手段により測定される温度が前記温度閾値を超える場合には、前記ボイラの燃焼量を中燃焼状態とすることを特徴とするボイラシステムである。
【０００７】
給水予熱器において、給水温度が低く、低負荷運転でも排ガス温度が給水温度付近まで下がらず潜熱回収できる場合、負荷率が低いほど、潜熱回収が放熱損失を上回るので、ボイラ効率が高まる。請求項１に記載の発明では、給水温度またはそれに影響を受ける排ガス温度を監視して、その温度が温度閾値以下の場合には、ボイラの燃焼量を低燃焼状態とすることで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【０００９】
給水予熱器において、給水温度が低いと、負荷率が低いほど、潜熱回収が放熱損失を上回るので、ボイラ効率が高まる。一方、給水温度が高いと、低負荷運転を行なった場合、排ガス温度が給水温度付近まで低下し潜熱回収はできないが放熱損失は大きくなるため、中程度の負荷率でのボイラ効率が最も高くなる。請求項１に記載の発明によれば、給水温度またはそれに影響を受ける排ガス温度を監視して、その温度が温度閾値以下の場合にはボイラの燃焼量を低燃焼状態とし、温度閾値を超える場合にはボイラの燃焼量を中燃焼状態とすることで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、前記燃焼量制御手段は、燃焼量が小さい順に、微燃焼状態、低燃焼状態、中燃焼状態および高燃焼状態に燃焼量を変更可能とされたことを特徴とする請求項１に記載のボイラシステムである。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、低燃焼状態よりも燃焼量が小さい微燃焼状態でもボイラが運転可能とされ、この微燃焼状態は、たとえばボイラの着火時に用いることができる。また、蒸気負荷との関係で、ボイラを一時的に停止するのに代えて、微燃焼状態とすれば、再起動時のプレパージ（送風）を防止できるので、放熱損失を低減して、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、前記温度閾値は、燃料組成、気温、湿度および空気比に基づき変更されることを特徴とする請求項１〜２のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００１３】
請求項３に記載の発明によれば、ボイラのバーナへの燃料の組成の他、気温、湿度、空気比により、排ガス中の水分の露点を把握して、それにより優先すべき燃焼状態を変えることで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、前記温度測定手段の設置に代えて、月もしくは月日または日時に基づいて給水温度を予測し、この予測値を温度閾値と比較して燃焼量を変えることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００１５】
請求項４に記載の発明によれば、月もしくは月日または日時に基づいて給水温度を予測することで、温度測定手段の設置を省略することができる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、前記ボイラ本体は、高燃焼状態で最初の起動がなされることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、冷態起動時を高燃焼で行うので、蒸気圧を早期に所望まで高めることができる。
【００１８】
請求項６に記載の発明は、前記ボイラ本体へ燃焼用空気を供給する送風機をインバータ制御することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００１９】
請求項６に記載の発明によれば、送風機をインバータ制御するので、燃焼量に応じた燃焼用空気を簡易に燃焼室へ供給することができる。
【００２０】
請求項７に記載の発明は、前記燃焼量制御手段は、前記温度測定手段により測定される給水温度が５〜３５℃である場合には、前記ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の５〜３５％に設定することを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００２１】
請求項７に記載の発明によれば、給水温度が５〜３５℃である場合には、ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の５〜３５％に設定することで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００２２】
請求項８に記載の発明は、前記温度測定手段により測定される給水温度が前記温度閾値を超える場合には、前記ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の４０％以上に設定することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００２３】
請求項８に記載の発明によれば、給水温度が温度閾値を超える場合には、ボイラの燃焼量を最大の燃焼量の４０％以上に設定することで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００２４】
請求項９に記載の発明は、前記温度測定手段は、前記熱交換部に流通する前の給水の温度を計測し、前記温度閾値は、４０℃以上であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００２５】
請求項９に記載の発明によれば、排ガスの露点（排ガス中の水分の結露温度）を考慮して、給水予熱器への給水温度の温度閾値として４０℃以上を設定することで、優先すべき燃焼状態を場合分けして、ボイラシステムの効率を向上することができる。
【００２６】
さらに、請求項１０に記載の発明は、前記ボイラを複数備え、前記燃焼量制御手段は、蒸気の使用負荷に応じて前記ボイラの運転台数と各燃焼量を制御するに際し、前記温度測定手段により測定される温度に基づき設定された燃焼量で燃焼させる前記ボイラの数を最大にすることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のボイラシステムである。
【００２７】
請求項１０に記載の発明によれば、蒸気の使用負荷に応じてボイラの運転台数と各燃焼量を制御するに際し、各ボイラの給水温度またはそれに影響を受ける排ガス温度を監視して、その温度に基づき選択される燃焼量での運転を優先することで、ボイラシステムの効率を向上することができる。
以上
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、特に給水温度を考慮して、各ボイラひいてはシステム全体の効率を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の一実施形態に係るボイラシステムの概略図である。
【図２】図１のボイラシステムにおける各ボイラを示す概略図である。
【図３】給水温度が１５℃の場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。
【図４】給水温度が４５℃の場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。
【図５】本発明の一実施形態に係るボイラシステムの動作を示すフローチャートである。
【図６】ボイラの燃焼量の制御に係る第１の具体例を示す図である。
【図７】ボイラの燃焼量の制御に係る第２の具体例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、図１及び図２を参照して、本発明の一実施形態に係るボイラシステム１について説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係るボイラシステム１の概略図である。また、図２は、図１のボイラシステム１における各ボイラ２０を示す概略図である。
【００３１】
図１に示すように、本実施形態のボイラシステム１は、複数のボイラ２０，２０，…から構成されるボイラ群２と、複数のボイラ２０，２０，…それぞれの燃焼量を制御する燃焼量制御部４と、複数のボイラ２０，２０，…それぞれに設けられた温度測定部５０と、複数のボイラ２０，２０，…からの蒸気が供給されるスチームヘッダ６と、このスチームヘッダ６内の蒸気圧を測定する圧力測定部７と、を備える。なお、温度測定部５０は、エコノマイザ４０の入口側または出口側において、給水または排ガスの温度を測定すればよいが、本実施形態では、エコノマイザ４０の入口における給水温度を測定する。
【００３２】
本実施形態のボイラシステム１は、ボイラ群２で発生させた蒸気を、蒸気使用設備１８に供給可能とされている。
ボイラシステム１において、要求される負荷は、蒸気使用設備１８で消費される蒸気の量である。ボイラシステム１は、圧力測定部７により測定された圧力Ｐと、温度測定部５０により測定された温度Ｔとなどに基づいて、燃焼量制御部４により、燃焼させるボイラ２０の台数、各ボイラ２０の燃焼量などを制御するようになっている。
【００３３】
ボイラ群２は、例えば、図１では５台のボイラ２０から構成されているが、ボイラ２０の台数は適宜に変更可能であることは言うまでもない。
本実施形態においては、各ボイラ２０は、段階値制御ボイラから構成されている。段階値制御ボイラとは、燃焼を選択的にＯＮ／ＯＦＦしたり、炎の大きさを段階的に変更したりすることにより、燃焼量を段階的に増減可能なボイラである。段階値制御ボイラは、比例制御ボイラに対して設備構造面及びコスト面で十分に優位性が確保可能とされ、燃焼位置が少段階のボイラをいう。
【００３４】
ボイラの運転台数と各燃焼量を制御することにより、スチームヘッダ６の蒸気圧力（制御対象）を目標圧力（設定圧力）に維持するように、スチームヘッダ６への蒸気供給量が調整される。
段階値制御ボイラからなる５台のボイラ２０は、それぞれ、各燃焼位置における燃焼量、及び最大燃焼量としての燃焼能力（高燃焼状態における燃焼量）が等しく設定されている。
【００３５】
本実施形態のボイラは、以下の４段階で燃焼状態（燃焼位置、負荷率）を制御可能とされており、いわゆる４位置制御されるボイラである。但し、これに加えて、低燃焼状態よりもさらに燃焼量の小さい微燃焼状態にも設定可能としてもよい。なお、Ｎ位置制御とは、段階値制御ボイラの燃焼量を、燃焼停止状態を含めてＮ位置に段階的に制御可能なことを表している。
１）燃焼停止状態（第１燃焼位置：０％）
２）低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：たとえば最大燃焼量の５〜３５％で設定され、本実施形態では２０％）
３）中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：たとえば最大燃焼量の４０〜７０％で設定され、本実施形態では４５％）
４）高燃焼状態Ｈ（第４燃焼位置：１００％（最大燃焼量））
【００３６】
燃焼量制御部４は、圧力測定部７により測定されたスチームヘッダ６内の圧力Ｐ、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔ等に基づいて、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を制御する。
【００３７】
燃焼量制御部４は、入力部４Ａと、演算部４Ｂと、データベース４Ｄと、出力部４Ｅとを備えている。燃焼量制御部４は、入力部４Ａから入力される要求負荷などに基づいて、演算部４Ｂにおいてボイラ群２の必要燃焼量ＧＮ及び必要燃焼量ＧＮに対応する各ボイラの燃焼状態を算出し、出力部４Ｅから各ボイラに制御信号を出力して、ボイラ２０の燃焼を制御するようになっている。
【００３８】
入力部４Ａは、信号線１３により圧力測定部７と接続されており、信号線１３を介して圧力測定部７により測定されたスチームヘッダ６内の圧力Ｐの信号（圧力信号）が入力されるようになっている。
また、入力部４Ａは、信号線１４により各ボイラ２０と接続されており、信号線１４を介して、例えば、各ボイラ２０の燃焼状態、燃焼しているボイラ２０の台数、温度測定部５０により測定された給水温度Ｔなどの情報が入力されるようになっている。
【００３９】
演算部４Ｂは、図示しない記憶媒体（例えば、ＲＯＭ（リードオンリーメモリ））に格納された制御プログラムを読み込み、この制御プログラムを実行して、圧力測定部７からの圧力信号に基づいてスチームヘッダ６内の蒸気の圧力Ｐを算出するとともに、圧力Ｐとデータベース４Ｄとを対応させて、圧力Ｐを設定圧力ＰＴの許容範囲（圧力の上限及び下限の設定値）内とするための必要燃焼量ＧＮを取得するようになっている。
また、演算部４Ｂは、温度測定部５０により測定された給水温度Ｔに基づいて、ボイラ２０の燃焼量の設定に係る所定の演算を行う。
【００４０】
データベース４Ｄには、圧力測定部７により測定されたスチームヘッダ６内の圧力Ｐを設定圧力（目標圧力）ＰＴの許容範囲内に調整するために必要なボイラ群２の必要燃焼量ＧＮが格納されている。
【００４１】
出力部４Ｅは、各ボイラ２０と信号線１６により接続されている。出力部４Ｅは、演算部４Ｂで演算された燃焼制御信号を各ボイラ２０に出力するようになっている。燃焼制御信号は、燃焼しているボイラの台数、ボイラの燃焼状態（燃焼量）などにより構成されている。
【００４２】
スチームヘッダ６の上流側は、蒸気管１１を介してボイラ群２（各ボイラ２０）に接続されている。スチームヘッダ６の下流側は、蒸気管１２を介して蒸気使用設備１８に接続されている。スチームヘッダ６は、ボイラ群２で発生させた蒸気を集合させることにより各ボイラ２０の相互の圧力差及び圧力変動を調整し、圧力が調整された蒸気を蒸気使用設備１８に供給するようになっている。
蒸気使用設備１８は、スチームヘッダ６からの蒸気によって運転される設備である。
【００４３】
次に、ボイラ２０の構成の詳細について説明する。
図２に示すように、ボイラ２０は、燃焼が行われるボイラ本体２１と、ボイラ本体２１で発生する燃焼ガスＧ４を排出する排出部２５と、ボイラ本体２１と排出部２５とを連通して燃焼ガスＧ２〜Ｇ４を流通させる排出路２４と、ボイラ本体２１へ給水Ｗ１〜Ｗ３を供給する給水装置３０と、給水Ｗ１を予め加熱してから給水Ｗ３をボイラ本体２１に供給する給水予熱器としてのエコノマイザ４０と、温度測定手段としての温度測定部５０と、を備える。
【００４４】
ボイラ本体２１においては、燃料供給部２２から供給された燃料がボイラ本体２１内に設けられたバーナ（図示せず）により燃焼され、この燃焼により発生した燃焼ガスＧ１がボイラ本体２１の缶体（図示せず）の内部の水を加熱すると共に、排出路２４に燃焼ガスＧ２として排出されるようになっている。
【００４５】
燃焼ガスについては、ボイラ本体２１内に位置するものを「燃焼ガスＧ１」といい、燃焼ガスＧ１がボイラ本体２１から排出され且つ排出路２４に導入されたものを「燃焼ガスＧ２」といい、燃焼ガスＧ２がエコノマイザ４０の熱交換部４４（後述）を通過して温度が低下したものを「燃焼ガスＧ３」といい、排出路２４の内部における排出部２５の近傍に位置するものを「燃焼ガスＧ４」といい、排出部２５から排出されて排出部２５の近傍の大気に拡散し且つ混合されたものを、「燃焼ガス混合空気（燃焼ガス）Ｇ５」という。
【００４６】
つまり、燃焼ガスは、燃焼反応中のもの、及び、燃焼反応が完了したものの内、少なくとも一方を含む概念である。言い換えれば、燃焼ガスは、ボイラ本体２１で発生してボイラ本体２１内に存在している状態のものから、排出部２５から排出されて大気と混合されることにより燃焼ガス混合空気Ｇ５とされて排出部２５の近傍に存在している状態のものまでも含む。但し、ボイラ本体２１にて熱交換後の燃焼ガスＧ２〜Ｇ５は、「排ガス」ということもできる。そして、ボイラ本体２１からの排ガスは、煙道（２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃ）、エコノマイザ４０（下降流通部２４Ｄ）を介して、排気筒（２４Ｆ）から外部へ排出される。
【００４７】
給水については、エコノマイザ４０の熱交換部４４に流通する前のものを「給水Ｗ１」といい、熱交換部４４において加熱された後のものを「給水Ｗ２」といい、ボイラ本体２１に供給される直前のものを「給水Ｗ３」という。
【００４８】
燃料は、例えば、生ガスと燃焼用空気とを混合した燃料ガスからなる。なお、燃料ガスに代えて、重油等の液体燃料を燃料として用いてもよい。また、図２では、ボイラ本体２１は、横向きの角型缶体としているが、場合により縦向き円筒状の丸型缶体であってもよい。但し、低負荷運転では、ボイラ２０が停止と再起動とを繰り返す場合があるところ、ボイラ２０の再起動時のプレパージの送風量は炉内容積に比例するので、そのプレパージによる放熱損失を低減するためには、炉内容積を比較的小さくできるいわゆるノンファーネス缶体としての角型缶体であるのが好ましい。
【００４９】
燃料供給部２２は、例えば、燃焼用空気を供給する送風ファン（図示せず）と、燃焼用空気に生ガスを供給するノズル（図示せず）と、を備えている。燃料供給部２２は、送風ファンから送風された燃焼用空気とノズルから供給された生ガスとが混合された燃料ガスを、バーナで燃焼するようになっている。
【００５０】
排出路２４は、ボイラ本体２１において燃焼により発生した燃焼ガスＧ２を、ボイラ本体２１から排出部２５まで移送して大気中に排出するための通路である。
排出路２４は、図示例の場合、上下方向に延びる流通部としての下降流通部２４Ｄを有する。下降流通部２４Ｄにおいては、燃焼ガスＧ２，Ｇ３が上方から下方に向かって下降して流通する。
【００５１】
詳細には、排出路２４は、ボイラ本体２１の末端側に接続されており、側面視で、水平方向に形成された第１の水平流通部２４Ａと、第１の水平流通部２４Ａに接続され且つ上方に延びる第１の上昇流通部２４Ｂと、第１の上昇流通部２４Ｂに接続され且つ水平方向に延びる第２の水平流通部２４Ｃと、第２の水平流通部２４Ｃに接続され且つ下方に延びる下降流通部２４Ｄと、下降流通部２４Ｄに接続され且つ水平方向に延びる第３の水平流通部２４Ｅと、第３の水平流通部２４Ｅに接続され且つ上方に延びる第２の上昇流通部２４Ｆと、を備えている。流通部２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃを煙道、下降流通部２４Ｄをエコノマイザ４０、流通部２４Ｆを排気筒ということもできる。
【００５２】
排出部２５は、第２の上昇流通部２４Ｆの末端に形成されており、大気に開口している。
【００５３】
エコノマイザ４０は、ボイラ本体２１からの排ガスで、ボイラ本体２１への給水を予熱する給水予熱器であり、燃焼ガスＧ２が通過する通気路４２と、燃焼ガスＧ２と接触して熱交換をする熱交換部４４と、を備えている。
通気路４２は、図示例では、排出路２４の下降流通部２４Ｄから構成されている。
【００５４】
熱交換部４４は、下降流通部２４Ｄに配置されており、ボイラ本体２１に供給される給水Ｗ１が流通する。エコノマイザ４０は、ボイラ本体２１から排出され且つ下降流通部２４Ｄを流通する燃焼ガスＧ２により熱交換部４４において給水Ｗ１を予め加熱してから、給水Ｗ２，Ｗ３をボイラ本体２１に供給する。
熱交換部４４は、例えば、燃焼ガスＧ２の顕熱を回収したり、燃焼ガスＧ２の潜熱を回収して燃焼ガスＧ２に含まれる水蒸気を結露させて水として回収したりすることを可能とされている。
【００５５】
次に、エコノマイザ４０の作用について説明する。
１）ボイラ本体２１における燃料の燃焼で発生した燃焼ガスＧ１は、ボイラ本体２１の缶体内の水を加熱した後に排出路２４に排出されて、燃焼ガスＧ２となる。
２）排出路２４に移動した燃焼ガスＧ２は、排出路２４の下降流通部２４Ｄに配置された熱交換部４４を通過する。熱交換部４４の内部の水は、燃焼ガスＧ２の顕熱により加熱され、燃焼ガスＧ２の温度は低下する。また、燃焼ガスＧ２に含まれる水蒸気は、結露して水として分離され、燃焼ガスＧ２は、温度が低下して燃焼ガスＧ３の状態となる。
３）熱交換部４４を経由して温度が低下した燃焼ガスＧ３（Ｇ４）は、排出部２５の近傍の大気と混合されて、燃焼ガス混合空気Ｇ５となる。
なお、熱交換部４４が下降流通部２４Ｄに配置されているので、熱交換部４４で結露した水分（ドレン水）を熱交換部４４の下方で容易に回収することができる。
【００５６】
このように、エコノマイザ４０には、排ガスを上方から下方へ通すのが好ましい。仮に、排ガスをエコノマイザ４０の下から上へ流す場合、低負荷運転かつ給水温度が低い場合、排ガス温度が低くなるエコノマイザ４０上部において排ガス中の水分が一部結露し、この結露水が重力に従い下方へ適下する。そして、滴下した結露水が高温の排ガスにより再蒸発したり、エコノマイザ４０の伝熱部に滞留したりして、伝熱を阻害するため非効率となるおそれがある。ところが、図示例のように、排ガスをエコノマイザ４０の上から下へ流す場合、低負荷運転かつ給水温度が低い場合、排ガス温度が低くなるエコノマイザ４０下部において排ガス中の水分が一部結露しても、その結露水は重力に従い下方へすぐに滴下して排出することができるため、伝熱を阻害することがない。
【００５７】
給水装置３０は、エコノマイザ４０を介してボイラ本体２１に給水を供給する装置である。給水装置３０は、給水タンク（図示せず）と、第１給水ライン３１と、熱交換部４４と、第２給水ライン３２と、給水ポンプ３３と、を備える。
【００５８】
第１給水ライン３１は、前記給水タンクと熱交換部４４の下端部とを接続し、前記給水タンクに貯留された給水Ｗ１を熱交換部４４の下端部に流通させる。
第２給水ライン３２は、熱交換部４４の上端部とボイラ本体２１の下部管寄せ（図示せず）とを接続し、熱交換部４４を通過した給水Ｗ２を、ボイラ本体２１の前記下部管寄せに流通させる。
給水ポンプ３３は、第１給水ライン３１の途中に設けられ、第１給水ライン３１に位置する給水Ｗ１を下流側（ボイラ本体２１側）へ送り出す。
【００５９】
温度測定部５０は、第１給水ライン３１における熱交換部４４の近傍に接続されており、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔを測定する。
【００６０】
次に、燃焼量制御部４の機能のうち、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔに基づく複数のボイラ２０の燃焼量の制御に係る機能について、説明する。
燃焼量制御部４においては、給水温度Ｔに係る閾値として、温度閾値Ｑが設定されている。
温度閾値Ｑは、例えば、４０℃以上の範囲が好ましく、たとえば４０〜５０℃の範囲で適宜（例えば、４５℃）設定することができるが、４０℃以上１００℃未満の範囲内であれば、どの範囲にでも設定することができる。本実施形態における温度閾値Ｑが４５℃の場合においては、その温度閾値Ｑは、本実施形態における燃焼ガスの露点近傍の温度である。
【００６１】
本実施形態においてボイラ２０の放熱損失は、好ましくは１％以下であり、更に好ましくは０．６％以下である。
ここでいう「放熱損失」は、ボイラ２０からの放熱損失の総量であり、例えば、燃焼ガス（排ガス）からの損失、ボイラ本体２１からの損失、排出路２４からの損失、燃料の不燃焼分による損失、不完全燃焼ガスによる損失、各部からのドレン、蒸気や温水の漏れ等による損失を含む。
ボイラ２０の放熱損失が１％以下であると、図３に示すような、ボイラの負荷率が低いほどボイラ効率が漸増する傾向（後述）が発現しやすくなる。
【００６２】
本実施形態においてボイラ２０のボイラ（瞬間）効率は、好ましくは９６％以上であり、更に好ましくは９７％である。
ここでいう「ボイラ効率」は、全供給熱量に対する出蒸気の総吸収熱量の割合を意味し、１００％負荷時における瞬間効率（設計効率）である。
ボイラ効率が９６％以上であると、図３に示すようなボイラの負荷率が低いほどボイラ効率が漸増する傾向（後述）が発現しやすくなる。
【００６３】
本実施形態におけるボイラシステム１のように、燃焼ガスＧ２，Ｇ３が上方から下方に向かって下降する下降流通部２４Ｄに、エコノマイザ４０の熱交換部４４が配置されている構成（ダウンフロー形式）の場合には、熱交換部４４の上部で発生した結露水（ドレン水）は、下降する燃焼ガスと同一方向に流れ、凝縮効果によって、潜熱の回収効果を向上させる。
【００６４】
給水温度Ｔに応じてボイラ効率が最高になるボイラ２０の燃焼条件は変化する。例えば、給水温度Ｔによって燃焼ガスの温度が低下する程度が異なり、結露水（ドレン水）の発生のしやすさが異なるからである。
そこで、本実施形態においては、燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔに基づいて複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を制御する。
【００６５】
詳細には、燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔが温度閾値Ｑ以下の場合には、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を低燃焼状態に設定する。
具体的には、燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度が５〜３５℃である場合には、ボイラ２０の燃焼量を最大の燃焼量の５〜３５％の範囲で設定された低燃焼状態とするのが好ましい。また、燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度が１０〜２０℃である場合には、ボイラ２０の燃焼量を最大の燃焼量の１０〜２０％の範囲で設定された低燃焼状態とするのが好ましい。
そのため、たとえば、給水温度Ｔが１５℃（常温）の給水が供給されており且つ約３５０℃の燃焼ガスＧ２が熱交換部４４に導入される場合には、燃焼量制御部４は、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を低燃焼状態に設定する。低燃焼状態とは、段階値制御ボイラにおいて、典型的には最も小さな燃焼量であり、ここでは最大燃焼量のたとえば２０％である。
【００６６】
このように設定する理由は次の通りである。図３は、給水温度が１５℃の場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。
給水温度Ｔが低い（１５℃）場合（給水温度Ｔが燃焼ガスの露点よりも大幅に低い場合）には、燃焼ガスＧ２の温度が大きく低下するので、熱交換部４４の外面に結露水（ドレン水）が多く発生しやすい。また、負荷率が低いほど燃焼ガス（排ガス）の潜熱損失が小さくなる。これらの要因により、図３に示すように、ボイラの負荷率が低いほど、ボイラ効率が漸増する傾向となる。また、燃焼量を極力小さくすれば、エコノマイザ４０を流通した後の燃焼ガスＧ３の温度を小さくできる。従って、燃焼量制御部４は、ボイラ２０の燃焼状態を、低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）に設定する。
このように、エコノマイザ４０において、給水温度が低く、低負荷運転でも排ガス温度が給水温度付近まで下がらず潜熱回収できる場合、負荷率が低いほど、潜熱回収が放熱損失を上回るので、ボイラ効率が高まる。よって、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔが温度閾値Ｑ以下の場合には、ボイラ２０の燃焼量を低燃焼状態とすることで、ボイラシステム１の効率を向上することができる。
【００６７】
ところで、前記「最も小さな燃焼量」には、たとえばパイロット燃焼（連続パイロット燃焼を含む）における燃焼量は含まない。また、パージ（微風パージを含む）中には燃焼を行わないのは言うまでない。
【００６８】
パイロット燃焼とは、ガス焚きボイラにおいて、低燃焼よりも更に小さな燃焼であって、蒸気圧力を上昇させない程度の燃焼をいう。パイロット燃焼は、パイロットバーナによる種火状態（連続パイロット燃焼状態）を維持しておき、これにより、低燃焼以上の燃焼状態へ燃焼量を増加させたい場合に、速やかに移行することを可能とする。
微風パージとは、油焚きボイラにおいて、燃焼信号が出力されるとするとすぐに着火することができるように、未燃ガスを缶内に滞留させないために送風機の回転数を減少させて、微風量で送風状態を維持することをいう。
【００６９】
なお、パイロット燃焼および微風パージの設定がなかった場合には、プレパージによる放熱損失が大きくなり、ボイラ効率が低下する不利益がある。その理由は、ボイラを一旦停止し、ボイラを再起動させることになるため、ボイラの缶内をプレパージした後に燃焼を開始する必要があるからである。
プレパージとは、ボイラの点火前に自動で送風機を回し、風を燃焼室内に送り、燃焼室内に残留しているガスを外へ追い出す処理である。
【００７０】
一方、燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔが温度閾値Ｑを超える場合には、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を最大の燃焼量の４０％以上が好ましく、たとえば、４０〜７０％に設定する。
具体的には、給水温度Ｔが４５℃の温水の給水が供給されており且つ約３５０℃の燃焼ガスＧ２が熱交換部４４に導入される場合には、燃焼量制御部４は、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を最大の燃焼量の４０〜７０％に設定する。本実施形態において最大の燃焼量の４０〜７０％に該当するのは、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）である。そこで、本実施形態においては、ボイラ２０の燃焼状態を、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定する。
【００７１】
このように設定する理由は次の通りである。図４は、給水温度が４５℃の場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。
給水温度Ｔが高い（４５℃）場合（燃焼ガスの露点に近い場合）には、負荷率が低いほど、放熱損失の影響が大きくなる一方、負荷率が高いほど燃焼ガス（排ガス）の潜熱損失が大きくなる。これらの要因により、図４に示すように、負荷率が中間であるボイラの燃焼状態が中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）の場合に、ボイラ効率が極大（ピーク）となる。従って、燃焼量制御部４は、ボイラ２０の燃焼状態を、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定する。
このように、エコノマイザ４０において、給水温度が高いと、低負荷運転を行なった場合、排ガス温度が給水温度付近まで低下し潜熱回収はできないが放熱損失は大きくなる一方、負荷率が高すぎても排ガスの潜熱損失が大きくなるため、中程度の負荷率でのボイラ効率が最も高くなる。よって、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔが温度閾値Ｑを超える場合には、ボイラ２０の燃焼量を中燃焼状態とすることで、ボイラシステム１の効率を向上することができる。
【００７２】
また、燃焼量制御部４は、設定された燃焼量で燃焼させるボイラ２０を１台ずつ増加させるように、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を制御する。
例えば、ボイラ２０の燃焼状態が低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）に設定された場合、燃焼量制御部４は、まず、１台のボイラ２０を低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）で燃焼させる。１台のボイラ２０の燃焼では、ボイラシステム１が生成すべき蒸気量（必要蒸気量）が不足する場合には、２台目のボイラ２０を低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）で燃焼させる。必要蒸気量が得られるまで、低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）で燃焼させるボイラ２０を増加させる。全てのボイラ２０を低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）で燃焼させても必要蒸気量が得られない場合には、１台のボイラ２０の燃焼状態を中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定する。以後、必要蒸気量が得られるまで、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）で燃焼させるボイラ２０を増加させる。
【００７３】
最初からボイラ２０の燃焼状態が中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定された場合にも、前述の制御と同様に制御される。
なお、ボイラ２０を１度に複数台増加させてもよい。
【００７４】
このようにして、本実施形態のボイラシステム１によれば、複数のボイラ２０，２０，…を備え、燃焼量制御部４は、スチームヘッダ６に設けた圧力測定部７による蒸気圧により蒸気の使用負荷を把握し、その蒸気の使用負荷に応じてボイラ２０の運転台数と各燃焼量を制御する。その際、温度測定部５０により測定される温度に基づき設定された燃焼量（温度閾値Ｑ以下か否かで決定される低燃焼状態か中燃焼状態）で燃焼させるボイラ２０の数を最大数または設定数にするように制御することで、ボイラシステム１の効率を向上することができる。
【００７５】
次に、本実施形態のボイラシステム１において、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔに基づくボイラ２０の燃焼量の制御について、図５を参照しながら説明する。図５は、実施形態に係るボイラシステム１の動作を示すフローチャートである。
【００７６】
図５に示すように、ステップＳＴ１において、温度測定部５０は、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔを測定する。温度測定部５０により測定された給水温度Ｔの情報は、燃焼量制御部４の入力部４Ａを介して演算部４Ｂに入力される。
【００７７】
ステップＳＴ２において、燃焼量制御部４の演算部４Ｂは、給水温度Ｔが給水温度閾値Ｑ以下であるか否かを判定する。給水温度Ｔが給水温度閾値Ｑ以下である場合（ＹＥＳ）には、ステップＳＴ３へ進む。また、給水温度Ｔが給水温度閾値Ｑを超えている場合（ＮＯ）には、ステップＳＴ４へ進む。
【００７８】
給水温度Ｔが給水温度閾値Ｑ以下である場合（ＹＥＳ）には、複数のボイラ２０それぞれを低燃焼状態に設定すれば、ボイラ効率を最も高くすることができる。そこで、ステップＳＴ３において、燃焼量制御部４の演算部４Ｂは、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）に設定する。
【００７９】
一方、給水温度Ｔが給水温度閾値Ｑを超えている（ＮＯ）場合には、たとえば、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を最大の燃焼量の４０〜７０％に設定すれば、ボイラ効率を最も高くすることができる。最大の燃焼量の４０〜７０％に該当するのは、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）である。そこで、ステップＳＴ４において、燃焼量制御部４の演算部４Ｂは、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定する。
【００８０】
ステップＳＴ３又はステップＳＴ４の後、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔに基づくボイラ２０の燃焼量の制御は終了する。その後、ボイラ２０の燃焼量は、圧力測定部７により測定されるスチームヘッダ６内の蒸気の圧力Ｐ等に基づいて、燃焼量制御部４により制御される。
【００８１】
次に、図６及び図７を参照して、燃焼量の制御の具体例（第１の具体例、第２の具体例）について説明する。図６は、ボイラの燃焼量の制御に係る第１の具体例を示す図面である。図７は、ボイラの燃焼量の制御に係る第２の具体例を示す図面である。
この具体例では以下の条件とされているものとする。図６及び図７に示すように、ボイラシステムは、４台のボイラ（ＮＯ．１〜ＮＯ．４）から構成されている。１台のボイラの蒸気生成能力は２ｔ／ｈであり、必要蒸気量は２ｔである。低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）に設定された場合におけるボイラの蒸気生成能力は５００ｋｇ／ｈである。中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定された場合におけるボイラの蒸気生成能力は１ｔ／ｈである。
【００８２】
前記条件において、給水温度Ｔが１５℃（常温）の給水が供給されており且つ約３５０℃の燃焼ガスが熱交換部に導入される場合には、図６に示すように、４台のボイラ全てについて、燃焼量を低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）に設定する。蒸気生成能力が５００ｋｇ／ｈのボイラが４台あるので、ボイラシステム全体としての蒸気生成能力は、必要蒸気量と同じ２ｔ／ｈとなる。
このように燃焼量を制御することにより、ボイラ効率を最高にすることができる。
【００８３】
また、前記条件において、給水温度Ｔが４５℃の温水の給水が供給されており且つ約３５０℃の燃焼ガスが熱交換部に導入される場合には、図７に示すように、４台のボイラのうち、２台のボイラ（ＮＯ．１、ＮＯ．２）のみ、燃焼量を中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）に設定する。なお、他の２台のボイラ（ＮＯ．３、ＮＯ．４）は、燃焼停止状態になっている。蒸気生成能力が１ｔ／ｈのボイラが２台あるので、ボイラシステム全体としての蒸気生成能力は、必要蒸気量と同じ２ｔ／ｈとなる。
このように燃焼量を制御することにより、ボイラ効率を最高にすることができる。
【００８４】
本実施形態のボイラシステム１によれば、例えば、次の効果が奏される。
本実施形態のボイラシステム１においては、ボイラ２０は、ボイラ本体２１と排出部２５とを連通して燃焼ガスＧ２〜Ｇ４を流通させる排出路２４であって、その一部に上下方向に延びる下降流通部２４Ｄを有する排出路２４と、下降流通部２４Ｄに配置され且つボイラ本体２１に供給される給水Ｗ１が流通する熱交換部４４を有し、下降流通部２４Ｄを流通する燃焼ガスＧ２により熱交換部４４において給水Ｗ１を予め加熱してから、給水Ｗ３をボイラ本体２１に供給するエコノマイザ４０と、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔを測定する温度測定部５０と、を有する。燃焼量制御部４は、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔに基づいて、複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を制御する。
【００８５】
本実施形態によれば、熱交換部４４に流通する前の給水Ｗ１の温度である給水温度Ｔに基づいて複数のボイラ２０それぞれの燃焼量を制御するため、ボイラ２０の放熱損失を１％以下とし、ボイラ２０のボイラ効率を９６％以上とすることが容易である。従って、本実施形態によれば、ボイラ２０の放熱損失を低減することができると共に、ボイラ効率を向上することができる。
【００８６】
以上、好適な実施形態について説明したが、本発明は、前述した実施形態に限定されることなく、種々の形態で実施することができる。
例えば、排出路２４において熱交換部４４が配置される流通部は、前記実施形態においては、燃焼ガスが上方から下方に向かって下降して流通する下降流通部２４Ｄに設けられているが、これに制限されない。前記流通部は、燃焼ガスが下方から上方に向かって上昇して流通する上昇流通部に設けることもできる。さらに、エコノマイザ４０では、横方向、斜め上方へ、あるいは斜め下方へ燃焼ガスが通される構成でもよい。このように、エコノマイザ４０は、縦型に配置される以外に、横型に配置されたり、斜めに配置されたりしてもよい。
【００８７】
また、本実施形態においては、ボイラ２０として、燃焼停止状態（第１燃焼位置：０％）、低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：４５％）及び高燃焼状態Ｈ（第４燃焼位置：１００％）の４段階の燃焼状態（燃焼位置、負荷率）に制御可能な４位置制御の段階値制御ボイラを用いているが、これに制限されない。
４位置制御の段階値制御ボイラとして、燃焼停止状態（第１燃焼位置：０％）、低燃焼状態Ｌ（第２燃焼位置：２０％）、中燃焼状態Ｍ（第３燃焼位置：６０％）及び高燃焼状態Ｈ（第４燃焼位置：１００％）の４段階の燃焼状態（燃焼位置、負荷率）に制御可能な４位置制御の段階値制御ボイラを用いることができる。
段階値制御ボイラにおける燃焼位置の制御は、４位置制御に制限されず、３位置制御、５位置制御などでもよい。
【００８８】
いずれの場合も、温度測定部５０により測定される給水温度Ｔが温度閾値Ｑ以下の場合には、ボイラ２０の燃焼量を低燃焼状態に設定するが、この低燃焼状態は、必ずしも最小燃焼状態でなくてもよい。つまり、低燃焼状態よりも燃焼量の小さな微燃焼状態でもボイラ２０が運転可能とされてもよい。この微燃焼状態は、たとえばボイラ２０の着火時に用いることができる。また、蒸気負荷との関係で、ボイラ２０を一時的に停止するのに代えて、前述したパイロット燃焼のように微燃焼状態とすれば、再起動時のプレパージ（送風）を防止できるので、放熱損失を低減して、ボイラシステム１の効率を向上することができる。
【００８９】
温度閾値は、好ましくは４０℃以上であり、実施形態としては好ましくは４０〜５０℃（例えば４５℃）であるが、４０℃以上１００℃未満の範囲内であれば、どの範囲にでも設定することができる。
ボイラシステムにおけるボイラの台数は、１台でもよい。
ボイラシステムにおいて、蒸気生成能力が異なるボイラを併せて備えていてもよい（例えば、蒸気生成能力が２ｔ／ｈのボイラと３ｔ／ｈのボイラ）。
【００９０】
段階値制御ボイラに代えて、比例制御ボイラを用いることができる。
比例制御ボイラは、燃焼能力（最大燃焼状態における燃焼量）に対して０％（燃焼がない状態）から１００％（最大燃焼量）の範囲で燃焼量が連続的に制御可能とされており、例えば、比例制御バルブの開度（燃焼比）を制御することにより調整するようになっている。
比例制御ボイラの燃焼量は、比例制御ボイラの燃焼能力とバルブ開度（燃焼比）との積により求められる。
【００９１】
比例制御ボイラにおいて燃焼量を連続的に制御するとは、燃焼量が無断階で制御される場合の他、制御部における演算や信号がデジタル方式とされて段階的に取り扱われる場合であっても、例えば、バルブ等の制御機構による制御量が、燃焼用空気や燃料ガス等のバラツキに起因する燃焼量の変動に比べて小さい数値（例えば、１％以下）とされ、事実上連続的に制御されるものを含むものとする。
また、本発明は、ガス焚きボイラおよび油焚きボイラにも適用可能である。
【００９２】
また、前記実施形態では、温度測定部５０は、エコノマイザ４０の入口側の水温を測定して、これを温度閾値Ｑ（以下、第一温度閾値という）と比較して、燃焼量を切り替える例について説明したが、エコノマイザ４０の出口側の水温を測定して、これを第二温度閾値Ｑ’と比較して、燃焼量を切り替えるようにしてもよい。その場合、第二温度閾値Ｑ’は、第一温度閾値Ｑよりも、エコノマイザ４０での加熱分だけ高い温度を設定すればよい。
【００９３】
さらに、温度測定部５０は、エコノマイザ４０における水温ではなく、排ガスの温度（典型的にはエコノマイザ４０を通過した直後の排ガス温度）を測定して、これを第三温度閾値Ｑ’’と比較して、燃焼量を切り替えるようにしてもよい。
【００９４】
いずれにしても、温度閾値Ｑ〜Ｑ’’は、排ガスの露点、つまり排ガス中の水分が結露する温度を基準に設定や変更される。その露点を左右するのが、燃料組成、気温、湿度、空気比であるから、これらに基づき温度閾値が設定（変更）される。
【００９５】
温度測定部５０が排ガス温度を測定して制御する場合、第三温度閾値Ｑ’’は、たとえば５５〜６０℃に設定される。また、排ガス温度を測定して制御する場合、各ボイラ２０は、低燃焼状態で燃焼をスタートして、排ガス温度が第三温度閾値Ｑ’’以下なら低燃焼状態のまま運転し、第三温度閾値Ｑ’’を超えると中燃焼状態に切り替えてもよい。あるいは、低燃焼状態で燃焼をスタートして、エコノマイザ４０における実際の結露水の有無を監視して、結露水が検出された場合には低燃焼状態のまま運転し、結露水が検出されない場合には中燃焼状態に切り替えてもよい。
【００９６】
また、温度測定部５０を設置するのに代えて、燃焼量制御部４がカレンダー機能を備え、運転日の月もしくは月日または日時に基づいて、給水温度を予測して制御してもよい。
【００９７】
また、ボイラ本体２１は、高燃焼状態で最初の起動がなされるように制御してもよい。この場合、冷態起動時を高燃焼で行うので、蒸気圧を早期に所望まで高めることができる。
【００９８】
なお、各ボイラ本体２１へ燃焼用空気を供給する送風機は、インバータ制御により回転数を調整されてもよい。これにより、燃焼量に応じた燃焼用空気を簡易に燃焼室へ供給することができる。
【符号の説明】
【００９９】
１  ボイラシステム
４  燃焼量制御部（燃焼量制御手段）
２０  ボイラ
２１  ボイラ本体
２４  排出路
２４Ｄ  下降流通部（流通部）
２５  排出部
４０  エコノマイザ（給水予熱器）
４４  熱交換部
５０  温度測定部（温度測定手段）
Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４  燃焼ガス
Ｗ１，Ｗ２，Ｗ３  給水
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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