(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
芯金レスの弾性クローラであって、
複数の車輪に巻きかけられる無端状の弾性体と、
前記弾性体に該弾性体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記弾性体の内周側に突出し、前記弾性体の内周面を転動する前記車輪と当接して該車輪の前記弾性体幅方向への移動を制限し、前記弾性体幅方向から見て互いに隣り合う同士の一部分が重なり合う弾性体突起と、
を有する弾性クローラ。
【請求項２】
前記弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う前記弾性体突起の頂面が重なり合う、請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記弾性体突起は、前記弾性体周方向の中央部よりも前記弾性体周方向の端部側の弾性体幅方向の幅が狭く、
前記弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う前記弾性体突起の前記弾性体周方向の端部同士が重なり合う、請求項１または請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記弾性体突起は、前記車輪からの前記弾性体幅方向の入力によって前記弾性体周方向に隣り合う前記弾性体突起の一部分に当接する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、農業用機械をはじめ、建設機械や土木作業用機械の走行部に無端状のゴムクローラが使用されている。
【０００３】
ゴムクローラとしては、内部に補強用の芯金を埋設したゴムクローラと、内部に補強用の芯金を埋設しない芯金レスゴムクローラがある。
【０００４】
芯金レスゴムクローラとしては、特許文献１に開示のものが知られている。この特許文献１に開示の芯金レスゴムクローラでは、内周面に一定ピッチでタイヤ周方向に一列のゴム突起を形成し、これらのゴム突起の両側を転輪の転動面としている。これらのゴム突起は、転動面上を転動する転輪のクローラ幅方向の移動を該転輪と当接して制限する、すなわち、ガイドするようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１１７０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、芯金レスゴムクローラでは、旋回時や傾斜路面走行時に、機体側の車輪（例えば、遊動輪や転輪などの足回り部品）がゴム突起に当接して該車輪の移動が制限される。このとき、車輪からのスラスト荷重によってゴムの塊であるゴム突起がスラスト荷重入力方向に傾く（曲がる）ように変形することがある。
【０００７】
このため、一般的な芯金レスゴムクローラでは、車輪からのスラスト荷重に耐えられるようにゴム突起の材料や大きさを工夫している。特許文献１に開示の芯金レスゴムクローラも同様に、ゴム突起の材料や大きさを工夫している。
【０００８】
本発明は、弾性体突起の形状を工夫して該弾性体突起が車輪からのスラスト荷重に耐えられるようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラは、芯金レスの弾性クローラであって、複数の車輪に巻きかけられる無端状の弾性体と、前記弾性体に該弾性体周方向に間隔をあけて複数形成され、前記弾性体の内周側に突出し、前記弾性体の内周面を転動する前記車輪と当接して該車輪の前記弾性体幅方向への移動を制限し、前記弾性体幅方向から見て互いに隣り合う同士の一部分が重なり合う弾性体突起と、を有している。
【００１０】
本発明の請求項１に記載の弾性クローラでは、互いに隣り合う弾性体突起の一部分が重なり合うように弾性体突起の形状を工夫していることから、例えば、弾性体突起の弾性体幅方向の幅が同じで且つ、互いに隣り合う弾性体突起の一部分が重なり合わないものと比べて、弾性体突起の弾性体周方向の長さが長くなり、弾性体突起の弾性体幅方向の剛性（曲げ剛性）が向上する。これにより、弾性体突起の車輪からの弾性体幅方向の入力（スラスト荷重）による変形が抑制される、すなわち、弾性体突起が車輪からのスラスト荷重に耐えられるようになる。
【００１１】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う前記弾性体突起の頂面同士が重なり合う。
【００１２】
本発明の請求項２に記載の弾性クローラでは、弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う弾性体突起の頂面同士が重なり合うように弾性体突起の形状を工夫していることから、例えば、弾性体突起の弾性体周方向の長さが同じで且つ、互いに隣り合う弾性体突起の頂面同士が重なり合わないものと比べて、弾性体突起の弾性体幅方向の剛性が効果的に向上する。
【００１３】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラは、請求項１または請求項２に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体突起は、前記弾性体周方向の中央部よりも前記弾性体周方向の端部側の弾性体幅方向の幅が狭く、前記弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う前記弾性体突起の前記弾性体周方向の端部同士が重なり合う。
【００１４】
本発明の請求項３に記載の弾性クローラでは、弾性体突起の形状を弾性体周方向の中央部よりも端部側の幅が狭くなるように工夫して、弾性体幅方向から見て、互いに隣り合う弾性体突起の弾性体周方向の端部同士を重なり合わせていることから、例えば、上記中央部から上記端部までの幅が同じ弾性体突起の端部同士を重なり合わせたものと比べて、弾性体の内周面を転動する車輪の仕様（厚み（弾性体幅方向の幅）の仕様）に対して、弾性体突起の弾性体幅方向の幅を十分に確保することができる。
【００１５】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラは、請求項１〜３のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記弾性体突起は、前記車輪からの前記弾性体幅方向の入力によって前記弾性体周方向に隣り合う前記弾性体突起の一部分に当接する。
【００１６】
本発明の請求項４に記載の弾性クローラでは、弾性体突起が車輪から弾性体幅方向の入力（スラスト荷重）を受けると、該弾性体突起が弾性体周方向に隣り合う弾性体突起の一部分に当接して、該隣り合う弾性体突起によって支持される。すなわち、弾性体突起が受けるスラスト荷重が弾性体周方向に隣り合う弾性体突起に分散されるため、弾性体突起の過度な変形（弾性体幅方向の変形）が抑制される。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、本発明の弾性クローラは、弾性体突起の形状の工夫により、該弾性体突起が車輪からのスラスト荷重に耐えられるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１実施形態のゴムクローラをクローラ幅方向から見た側面図である。
【図２】第１実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図３】第１実施形態のゴムクローラの内周を見た平面図である。
【図４】図３の４Ｘ−４Ｘ線断面図である。
【図５】第１実施形態のゴムクローラの側面図である。
【図６】第１実施形態のゴム突起の第１変形例を示す、ゴムクローラの内周を見た平面図である。
【図７】第１実施形態のゴム突起の第２変形例を示す、ゴムクローラの内周を見た平面図である。
【図８】第２実施形態のゴムクローラの内周を見た平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係る弾性クローラについて図１〜５を用いて説明する。
【００２０】
第１実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、芯金をもたない、いわゆる芯金レスタイプの弾性クローラである。
【００２１】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車の駆動軸に連結される駆動輪１００とクローラ車に回転自在に取付けられる遊動輪１０２とに巻き掛けられて用いられる。また、ゴムクローラ１０の内周を、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配置され且つクローラ車に回転自在に取り付けられた複数の転輪１０４が転動するようになっている。
なお、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４は、それぞれ本発明の車輪の一例である。
【００２２】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図３の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図３の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側から見た場合に直交する。
また、本実施形態では、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けて環状（円環状、楕円環状、多角形環状などを含む）となったゴムクローラ１０の内周側（図４の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図４の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図４の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
なお、本実施形態では、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛ける構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び複数の転輪１０４の配置によっては、駆動輪１００、遊動輪１０２に加えて一つまたは複数の転輪１０４にゴムクローラ１０を巻き掛ける構成としてもよい。
【００２３】
また、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ１０によってクローラ車の走行部としての第１実施形態に係るクローラ走行装置９０（図１参照）が構成されている。
【００２４】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。この駆動輪１００は、ゴムクローラ１０にクローラ車からの駆動力を作用させて（詳細は後述）、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２の間で循環させるものである。
【００２５】
遊動輪１０２は、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の一対の輪部１０２Ａを有している。この輪部１０２Ａは、外周面１０２Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。また、遊動輪１０２は、クローラ車側が備える図示しない油圧等の加圧機構によって駆動輪１００から離間する方向へ押圧されて、ゴムクローラ１０の車輪転動面１６に押し付けられてゴムクローラ１０のテンション（張力）を保持するものである。
【００２６】
転輪１０４は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の輪部１０４Ａを有している。この輪部１０４Ａは、外周面１０４Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。
【００２７】
上記遊動輪１０２及び転輪１０４は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環するゴムクローラ１０に対して従動回転するようになっている。
【００２８】
図１及び図２に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を有している。なお、本実施形態のゴムベルト１２は、本発明の無端状の弾性体の一例である。また、本実施形態のゴムベルト１２の周方向（弾性体周方向）、幅方向（弾性体幅方向）、内周側（弾性体の内周側）、外周側（弾性体の外周側）は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。
【００２９】
図１及び図２に示すように、ゴムベルト１２の内周面１２Ａにはクローラ内周側に突出するゴム突起１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このゴム突起１４は、ゴムベルト１２のクローラ幅方向の中央部に配置され、後述する車輪転動面１６上を転動する車輪のクローラ幅方向への移動を当接によって制限するようになっている（図４参照）。
【００３０】
図２及び図３に示すように、ゴムベルト１２のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両側には、クローラ周方向に沿って延びる車輪転動面１６がそれぞれ形成されている。この車輪転動面１６は、平坦状とされ、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの一部を構成している。
なお、本実施形態では、ゴムベルト１２の内周面１２Ａにおいて、ゴム突起１４間の面と車輪転動面１６とを面一（ここでは同じ高さ）とする構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、車輪転動面１６をゴム突起間の面よりもクローラ内周側に盛り上げる構成としてもよい。
【００３１】
本実施形態では、前述のように、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４が車輪転動面１６上を転動する。
ここで、ゴムクローラ１０（ゴムベルト１２）が所定の張力をもって、駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けられることにより、駆動輪１００の外周面１００Ｂと車輪転動面１６との間に摩擦力が生じ、駆動輪１００の駆動力がゴムクローラ１０へ伝達され、ゴムクローラ１０が駆動輪１００と遊動輪１０２との間を循環して、ゴムクローラ１０が走行する。
【００３２】
図１及び図２に示すように、ゴムベルト１２の外周には、クローラ外周側に突出し、地面と接地するブロック状のラグ１８が形成されている。このラグ１８は、中央線ＣＬを挟んで左右に一対配置され、かつ、クローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。
なお、ラグ１８の形状は、図２に示す形状に限定されるものではなく、ゴムクローラ１０の走行時に地面を捉えることができれば、どのような形状としてもよい。
【００３３】
図４に示すように、ゴムベルト１２には、クローラ周方向に沿って延びる無端帯状のベルト層２０が埋設されている。
【００３４】
本実施形態のベルト層２０は、４層構造であり、メインコード層２２、該メインコード層２２のクローラ内周側に配置されるゼロ度コード層２４、メインコード層２２のクローラ外周側に配置される一対の傾斜コード層２６、２８によって構成されている。
【００３５】
メインコード層２２は、クローラ周方向に沿うようにメインコードを並列（クローラ幅方向に並列）させると共にゴム被覆して形成されている。
【００３６】
ゼロ度コード層２４は、上記メインコードに対して直交する、またはクローラ幅方向に沿う（クローラ周方向に対して９０度）ようにゼロ度コードをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
【００３７】
傾斜コード層２６は、上記メインコードに対して傾斜するように第１傾斜コードをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
一方、傾斜コード層２８は、上記メインコードに対して上記第１傾斜コードと逆向きに傾斜するように第２傾斜コードをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成されている。
【００３８】
なお、本実施形態では、上記メインコード、ゼロ度コード、第１傾斜コード、及び第２傾斜コードとして引張り強度に優れるスチールコードを用いているが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、上記メインコード、ゼロ度コード、第１傾斜コード及び第２傾斜コードとして有機繊維（例えば、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維など）で構成した有機繊維コードを用いてもよい。
【００３９】
なお、本実施形態では、クローラ内周側から順にゼロ度コード層２４、メインコード層２２、傾斜コード層２６、及び傾斜コード層２８を積層してベルト層２０を構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ベルト層２０を構成する各コード層の積層順序は、仕様に応じて種々変更してもよい。
【００４０】
また、本実施形態では、ベルト層２０を上述の４層のコード層で構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ベルト層２０を５層以上のコード層で構成しても、３層以下のコード層で構成してもよい。ただし、メインコード層２２については、ゴムクローラ１０の張力を保持するものであり、１層は必要とされる。
【００４１】
次に、前述したゴム突起１４について詳細に説明する。
図３に示すように、本実施形態のゴム突起１４は、平面視で中央線ＣＬ上に中心を有する点対称形状とされている。また、ゴム突起１４は、クローラ周方向の中央部（後述する基部３０に対応）よりもクローラ周方向の端部１４Ｅ側のクローラ幅方向の幅が狭くなっている。
具体的に説明すると、ゴム突起１４は、クローラ周方向の中央に位置する基部３０と、この基部３０のクローラ幅方向の一方の端部（図３では右側端部）３０Ａ側からクローラ周方向の一方側（図３では上側）へ延出する延出部３２と、基部３０のクローラ幅方向の他方の端部（図３では左側端部）３０Ａからクローラ周方向の他方側（図３では下側）へ延出する延出部３３とで構成されており、延出部３２及び延出部３３はいずれも基部３０よりもクローラ幅方向の幅が狭くなっている。なお、図３では、基部３０のクローラ幅方向の幅を符号ＷＣで示し、延出部３２のクローラ幅方向の幅をＷＥ１で示し、延出部３３のクローラ幅方向の幅をＷＥ２で示している。本実施形態では、延出部３２の幅ＷＥ１と延出部３３の幅ＷＥ２は同じ値である。
また、ゴム突起１４は、平面視で略クランク形状とされている。
【００４２】
また、図３に示すように、ゴム突起１４のクローラ周方向に沿った長さＬは、ゴム突起１４のクローラ幅方向に沿った幅Ｗよりも長く、さらに、ゴム突起１４の配置ピッチＰよりも長くなっている。なお、ゴム突起１４のクローラ周方向の長さＬは、ゴム突起１４の最大長さとなる部分で計測した長さ（ここでは、図３に示すように、延出部３２の先端部であるゴム突起１４の一方の端部１４Ｅから延出部３３の先端部であるゴム突起１４の他方の端部１４Ｅまでの長さ）であり、ゴム突起１４のクローラ幅方向の幅Ｗは、ゴム突起１４の最大幅となる部分で計測した幅（ここでは、図３に示すように、基部３０のクローラ幅方向の一方の端部３０Ａから他方の端部３０Ａまでの幅）である。
【００４３】
上記のように長さＬを配置ピッチＰよりも長くしたことにより、図３に示すように、クローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４は、一部分同士がクローラ幅方向に重なるように隣り合う、すなわち、図５に示すように、クローラ幅方向から見て、クローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４の一部分同士が重なり合う（オーバーラップする）。
具体的には、互いに隣り合うゴム突起１４のうち、一方のゴム突起１４（図３の上側のゴム突起１４）の延出部３３の先端部（ゴム突起１４のクローラ周方向の他方の端部１４Ｅに対応）と他方のゴム突起１４（図３の下側のゴム突起１４）の延出部３２の先端部（ゴム突起１４のクローラ周方向の一方の端部１４Ｅに対応）とがクローラ幅方向に重なっている。さらに、図５に示すように、クローラ幅方向から見て、一方のゴム突起１４の頂面１４Ａと、他方のゴム突起１４の頂面１４Ａとが重なり合っている。なお、互いに隣り合うゴム突起１４の頂面１４Ａ同士の重なり合いは、各頂面のクローラ周方向の端部近傍で重なることが、後述のクローラ幅方向の剛性の確保および、製造時の脱型のしやすさの観点から好ましい。
【００４４】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、図５に示すように、クローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４の一部分（本実施形態では延出部３２、３３）が重なり合うようにゴム突起１４の形状を工夫していることから、例えば、ゴム突起のクローラ幅方向の幅が同じで且つ、互いに隣り合うゴム突起の一部分が重なり合わないものと比べて、弾性体突起の弾性体周方向の長さＬが長くなり、ゴム突起１４のクローラ幅方向の剛性（曲げ剛性）が向上する。これにより、ゴム突起１４の車輪（図５では転輪１０４）からのクローラ幅方向の入力（スラスト荷重）による変形が抑制される、すなわち、ゴム突起１４が車輪からのスラスト荷重に耐えられるようになる。このため、上記ゴムクローラ１０では、車輪転動面１６上を転動する車輪からのスラスト荷重でゴム突起１４が変形し、該車輪が次のゴム突起１４の角部近傍に衝突するという現象の発生が効果的に抑制される。これにより、ゴム突起１４の耐久性、すなわち、ゴムクローラ１０の耐久性が向上する。
【００４５】
また、ゴムクローラ１０は、クローラ幅方向から見て、互いに隣り合うゴム突起１４の頂面１４Ａ同士が重なり合うようにゴム突起１４の形状を工夫していることから、例えば、ゴム突起のクローラ周方向の長さが同じで且つ、互いに隣り合うゴム突起の頂面同士が重なり合わないものと比べて、ゴム突起１４のクローラ幅方向の剛性が効果的に向上する。
【００４６】
一方で、ゴムクローラ１０では、クローラ幅方向から見て、互いに隣り合うゴム突起１４の一部分同士が重なり合うようにゴム突起１４の形状を工夫していることから、図５に示すように、クローラ幅方向から見て、車輪転動面１６上を転動する転輪１０４が複数のゴム突起１４に跨って重なることが可能となり、転輪１０４からのスラスト荷重をクローラ周方向に隣り合う複数のゴム突起１４で支持することができる。これにより、車輪からのスラスト荷重によるゴム突起１４の変形をさらに抑制することができる。
【００４７】
またさらに、ゴムクローラ１０では、ゴム突起１４の形状をクローラ周方向の中央部（基部３０に対応）よりも端部１４Ｅ側の幅が狭くなるように工夫して、クローラ幅方向から見て、互いに隣り合うゴム突起１４のクローラ周方向の端部１４Ｅ同士を重なり合わせていることから、例えば、クローラ周方向の中央部からクローラ周方向の端部までの幅が同じゴム突起の該端部同士を重なり合わせたものと比べて、ゴムベルト１２の内周面１２Ａを転動する車輪の仕様に対して、ゴム突起１４のクローラ幅方向の幅を十分に確保することができる。
【００４８】
第１実施形態では、ゴム突起１４を平面視で中央線ＣＬ上に中心を有する点対称形状としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム突起１４が平面視で中央線ＣＬ上に中心を有する点対称形状でなくてもよい。例えば、延出部３２と延出部３３のクローラ周方向の長さ、及びクローラ幅方向の幅がそれぞれ異なっていてもよい。
【００４９】
第１実施形態のゴム突起１４は、図３に示すように平面視で中央線ＣＬ上に中心を有する点対称の略クランク形状とされているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４の一部分同士が重なり合えばゴム突起１４の形状はどのような形状でもよく、例えば、図６に示すゴム突起１４の第１変形例（ゴム突起４４）や、図７に示すゴム突起１４の第２変形例（ゴム突起５４）のような形状としてもよい。図６に示す例では、ゴム突起４４を平面視で中央線ＣＬ上に中心を有する点対称の略平行四辺形状としている。なお、図６中の符号４４Ｅは、ゴム突起４４のクローラ周方向の端部を示し、符号４４Ａはゴム突起４４の頂面を示している。
一方、図７に示す例では、互いに隣り合う２つのゴム突起５４を中央線ＣＬに対して線対称の略凸形状としている。なお、図７中の符号５４Ｅは、ゴム突起５４のクローラ周方向の端部を示し、符号５４Ａはゴム突起５４の頂面を示している。また、ゴム突起５４は、クローラ周方向の中央部に対応する基部５６のクローラ幅方向の一方の端部５６Ａからクローラ周方向の一方側に延出部５８が延出し、クローラ周方向の他方側に延出部５９が延出している。なお、ゴム突起５４の延出部５８及び延出部５９は、それぞれクローラ周方向の長さ及びクローラ幅方向の幅が同じでも、異なっていてもよい。
【００５０】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態の弾性クローラについて図８を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００５１】
図８に示すように、本実施形態のゴムクローラ６０は、ゴム突起６４の形状以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、ゴム突起６４の構成について説明する。
【００５２】
図８に示すように、本実施形態のゴム突起６４は、平面視で中央線ＣＬに対して線対称形状とされている。具体的には、ゴム突起６４は、クローラ周方向の中央部に位置する基部６６と、この基部６６のクローラ幅方向の両端部６６Ａ側からクローラ周方向の一方側（図８では上側）へそれぞれ延出する一対の延出部６８Ａ、６８Ｂと、基部６６のクローラ幅方向の中央部からクローラ周方向の他方側（図８では下側）へ延出する延出部６９とで構成されており、一対の延出部６８Ａ、６８Ｂ及び延出部６９はいずれも基部６６よりもクローラ幅方向の幅が狭くなっている。なお、図８では、基部６６のクローラ幅方向の幅を符号ＷＣで示し、延出部６８Ａ（図８では左側）のクローラ幅方向の幅をＷＥＡ１で示し、延出部６８Ｂ（図８では右側）のクローラ幅方向の幅をＷＥＢ１で示し、延出部６９のクローラ幅方向の幅をＷＥ２で示している。本実施形態では、幅ＷＥＡ１、幅ＷＥＢ１は同じ値であり、その値よりも幅ＷＥ２が大きくなっている。なお、ゴム突起６４の延出部６８Ａ、６８Ｂ及び延出部６９は、それぞれクローラ周方向の長さ及びクローラ幅方向の幅が同じでも、異なっていてもよい。
【００５３】
また、ゴム突起６４のクローラ周方向に沿った長さＬは、ゴム突起６４のクローラ幅方向に沿った幅Ｗよりも長く、さらに、ゴム突起６４の配置ピッチＰよりも長くなっている。なお、ゴム突起６４のクローラ周方向の長さＬは第１実施形態と同様の部分で計測した長さであり、クローラ幅方向の幅Ｗも第１実施形態と同様の部分で計測した幅である。
【００５４】
上記のように長さＬを配置ピッチＰよりも長くしたことにより、図８に示すように、互いに隣り合うゴム突起６４のうち、一方のゴム突起６４（図８の上側のゴム突起６４）の延出部６９が他方のゴム突起（図８の下側のゴム突起６４）の一対の延出部６８Ａ、６８Ｂ間に入り込んでいる。このため、クローラ幅方向から見ると、一方のゴム突起６４の延出部６９が他方のゴム突起６４の一対の延出部６８Ａ、６８Ｂに重なり合う（オーバーラップする）。
【００５５】
また、本実施形態では、ゴム突起６４は、車輪からのクローラ幅方向の入力（スラスト荷重）によってクローラ周方向に隣り合うゴム突起６４の一部分に当接する（ここでは、延出部６８Ａの側壁部または延出部６８Ｂの側壁部と延出部６９の側壁部とが当接する）ようになっている。具体的には、例えば、互いに隣り合うゴム突起６４のうち一方のゴム突起６４が車輪からのスラスト荷重を受けてクローラ幅方向に傾くように変形すると、一方のゴム突起６４の延出部６９が他方のゴム突起６４の一対の延出部６８Ａ、６８Ａのどちらかに当接するようになっている。
【００５６】
なお、図８中の符号６４Ｅは、ゴム突起６４のクローラ周方向の端部を示し、符号６４Ａはゴム突起６４の頂面を示している。
【００５７】
次に、第２実施形態のゴムクローラ６０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を適宜省略する。
【００５８】
ゴムクローラ６０では、互いに隣り合うゴム突起６４のうち、一方のゴム突起６４が車輪からのクローラ幅方向の入力（スラスト荷重）を受けると、一方のゴム突起６４の延出部６９がクローラ周方向に隣り合う他方のゴム突起６４の一対の延出部６８Ａ、６８Ｂのどちらかに当接し、隣り合う他方のゴム突起によって支持される。すなわち、ゴム突起６４が受けるスラスト荷重が隣り合うゴム突起６４に分散されるため、ゴム突起６４の過度な変形（弾性体幅方向の変形）が抑制される。
【００５９】
また、ゴム突起６４を中央線ＣＬに対して線対称形状としていることから、ゴムクローラ６０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かる際に、中央線ＣＬの両側で均等に曲げ応力（圧縮力）が作用するため、ゴム突起６４がゴムクローラ６０の巻き掛け時に駆動輪１００及び遊動輪１０２からスラスト荷重を受けるのが抑制される。
【００６０】
なお、第２実施形態の車輪からのスラスト荷重によってクローラ周方向に互いに隣りゴム突起６４の一部分が当接する構成については、第１実施形態のゴム突起１４、ゴム突起４４、ゴム突起５４にそれぞれ適用することができる。
【００６１】
第１、第２実施形態では、無端状の弾性体の一例として、ゴム材を無端状に形成したゴムベルトを用いているが、本発明はこの構成に限定されず、無端状の弾性体の一例としては、ゴム弾性を有する材料を無端状に形成したゴム弾性体ベルトでもよく、例えば、ゴム弾性を有する樹脂材料であるエラストマーなどを無端状に形成したエラストマーベルトなどを用いてもよい。
【００６２】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００６３】
１０、６０    ゴムクローラ（弾性クローラ）
１２          ゴムベルト（無端状の弾性体）
１２Ａ        内周面
１４、４４、５４、６４          ゴム突起（弾性体突起）
１４Ａ、４４Ａ、５４Ａ、６４Ａ  頂面
１４Ｅ、４４Ｅ、５４Ｅ、６４Ｅ  端部
１００        駆動輪（車輪）
１０２        遊動輪（車輪）
１０４        転輪（車輪）
ＣＬ          中央線
Ｓ                      クローラ周方向（弾性体周方向）
Ｗ                  クローラ幅方向（弾性体幅方向）
ＩＮ              クローラ内周側（弾性体の内周側）
ＯＵＴ            クローラ外周側（弾性体の外周側）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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