(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
動力源からの動力によって駆動される車両であって、
車両の前方から見て左右に配置され、操舵可能な左前輪および右前輪と、
下部に前記右前輪を支持し、上部に対する前記右前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する右緩衝装置と、
下部に前記左前輪を支持し、上部に対する前記左前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する左緩衝装置と、
前記右緩衝装置の上部を前記車体フレームの上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転可能に支持する右サイド部と、前記左緩衝装置の上部を前記右操舵軸線と平行な左操舵軸線回りに回転可能に支持する左サイド部と、前記右サイド部の上部を右端部に上右軸受を介して前記車体フレームの前後方向に延びる上右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の上部を左端部に上左軸受を介して前記上右軸線に平行な上左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに上中間軸受を介して前記上右軸線および前記上左軸線に平行な上中間軸線回りに回転可能に支持される一片の部品を含む上クロス部と、前記右サイド部の下部を右端部に下右軸受を介して前記上右軸線に平行な下右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の下部を左端部に下左軸受を介して前記上左軸線に平行な下左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに下中間軸受を介して前記上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持される一片の部品を含む下クロス部とを含むリンク機構と、
前記車体フレームの左右方向における前記右サイド部と前記左サイド部の間で前記車体フレームに支持され、上端部が前記下中間軸線よりも前記車体フレームの上下方向における上方に設けられ、前記車体フレームの上下方向に延びる中間操舵軸線回りに回転可能なステアリングシャフトと、
前記ステアリングシャフトの上端部に設けられたハンドルと、
前記ハンドルの操作に応じた前記ステアリングシャフトの回転を前記右緩衝装置と前記左緩衝装置に伝達する回転伝達機構と、
を備え、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を取り外した状態、かつ、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部を取り付けた状態で、前記上右軸受に前記上右軸線方向の前向きまたは後向きの試験力を作用させた時の前記上クロス部の上右変位量と、前記上左軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記上クロス部の上左変位量と、が相等しく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部を取り外した状態、かつ、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を取り付けた状態で、前記下右軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記下クロス部の下右変位量と、前記下左軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記下クロス部の下左変位量と、が相等しく、
前記上クロス部の前記上右変位量と前記下クロス部の前記下右変位量とが相異なり、
前記上クロス部の前記上左変位量と前記下クロス部の前記下左変位量とが相異なり、
前記上クロス部の形状と前記下クロス部の形状とが相異なることを特徴とする。
【請求項２】
前記上クロス部の前記上右変位量が前記下クロス部の前記下右変位量より大きく、
前記上クロス部の前記上左変位量が前記下クロス部の前記下左変位量より大きく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の形状が前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の形状より小さい、請求項１に記載の車両。
【請求項３】
前記下クロス部の前記下右変位量が前記上クロス部の前記上右変位量より大きく、
前記下クロス部の前記下左変位量が前記上クロス部の前記上左変位量より大きく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の形状が前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の形状より小さい、請求項１に記載の車両。
【請求項４】
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の材質が同じである、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の車両。
【請求項５】
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の材質が相異なっている、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の車両。
【請求項６】
前記車体フレームは、
前記上クロス部および前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上右軸線方向で前記リンク支持部より前方の前記上クロス部の前部の形状と後方の前記上クロス部の後部の形状が相異なっている、請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の車両。
【請求項７】
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記下右軸線方向で前記リンク支持部より前方の前記下クロス部の前部の形状と前記リンク支持部より後方の前記下クロス部の後部の形状が相異なっている、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の車両。
【請求項８】
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上クロス部が、前記上右軸線方向で前記リンク支持部より前方に位置し、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の上前部品と、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より後方に位置し、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の上後部品を含んでいる、請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の車両。
【請求項９】
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記下クロス部が、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より前方に位置し、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の下前部品と、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より後方に位置し、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の下後部品を含んでいる、請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の車両。
【請求項１０】
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上クロス部または前記下クロス部は、
前記リンク支持部より前方または後方のいずれか一方に設けられ、かつ、他方に設けられていない、請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の車両。
【請求項１１】
前記上右軸線方向において、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の前端と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の前端が異なる位置に設けられている、請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の車両。
【請求項１２】
前記上右軸線方向において、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の後端と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の後端が異なる位置に設けられている、請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の車両。
【請求項１３】
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記リンク支持部は、前記ステアリングシャフトを回転可能に支持している、請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両のコーナリング時に左右方向に傾斜する車体フレームと、その車体フレームの左右方向に並べて設けられた２つの前輪を備えた車両が知られている（例えば、特許文献１、２、および非特許文献１を参照）。【０００３】
傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、リンク機構を備えている。リンク機構は、上クロス部と下クロス部を含んでいる。またリンク機構は、上クロス部と下クロス部の右端部を支持する右サイド部、および上クロス部と下クロス部の左端部を支持する左サイド部を含んでいる。上クロス部と下クロス部の中間部は、ステアリングシャフトの前方で車体フレームに支持される。上クロス部と下クロス部は、車体フレームのほぼ前後方向に延びる軸線回りに回転可能に車体フレームに支持されている。車体フレームの傾斜に連動して、上クロス部と下クロス部は車体フレームに対して回転し、車体フレームの上下方向における２つの前輪の相対位置は変化する。なお、上クロス部と下クロス部は、車体フレームが直立状態において、２つの前輪よりも車体フレームの上下方向の上方に設けられている。【０００４】
傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、右前輪を車体フレームの上下方向に移動可能に支持する右緩衝装置と、左前輪を車体フレームの上下方向に移動可能に支持する左緩衝装置とを備えている。右緩衝装置は、右サイド部の軸線回りに回転可能に右サイド部に支持されている。左緩衝装置は、左サイド部の軸線回りに回転可能に左サイド部に支持されている。特許文献１および２に記載の車両は、ハンドル、ステアリングシャフト、および回転伝達機構をさらに備えている。ハンドルは、ステアリングシャフトに固定されている。ステアリングシャフトは、車体フレームに対して回転可能に支持されている。ハンドルを回転させると、ステアリングシャフトも回転する。回転伝達機構は、ステアリングシャフトの回転を右緩衝装置と左緩衝装置に伝達する。【０００５】
傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、ステアリングシャフトの周囲に多くの車両搭載部品を備えている。車両搭載部品は、ヘッドライトなどの灯火器、ラジエータ、リザーバータンク、ホーンなどの電装部品、車両のメインスイッチ、収納ボックス、収納ポケットなどである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】日本国特許出願公開２００５−３１３８７６号公報
【特許文献２】米国意匠特許Ｄ５４７，２４２Ｓ公報
【非特許文献１】Catalogo partidi ricambio, MP3 300 ie LT Mod. ZAPM64102, Piaggio社
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１および２に記載の車両において、右前輪および左前輪が受ける荷重は、右緩衝装置または左緩衝装置を介してリンク機構に伝達される。荷重は、右緩衝装置または左緩衝装置から右サイド部または左サイド部に伝達される。荷重は、右サイド部または左サイド部から上クロス部および下クロス部に伝達される。さらに荷重は、上クロス部および下クロス部からステアリングシャフトの周囲に位置する車体フレームに伝達される。リンク機構は、右サイド部または左サイド部と上クロス部および下クロス部の間に設けられる軸受と、上クロス部および下クロス部と車体フレームの間に設けられる軸受を備えている。この軸受は、右サイド部または左サイド部の上クロス部および下クロス部に対する回転、および上クロス部および下クロス部の車体フレームに対する回転を円滑にし、かつ、リンク機構が受けた荷重を車体フレームに伝達する機能を有する。また、右サイド部、左サイド部、上クロス部および下クロス部は、円滑に回転する機能と荷重を伝達する機能を高めるため、各々高剛性に形成されている。そのため、右サイド部、左サイド部、上クロス部および下クロス部は、その外形が大型化する。また、それらで構成するリンク機構も大型化する。さらに、リンク機構の可動範囲は、より大型化する。【０００８】
特許文献１および２に記載の車両は、ステアリングシャフトの周囲に車体フレームの傾斜に連動して動くリンク機構を備えている。そのため、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両においては、リンク機構の可動範囲と車両搭載部品が干渉しないように車両搭載部品を設ける必要がある。そのため、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両においては、ステアリングシャフトの周囲の構造が大きくなりやすい。【０００９】
本発明は、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化を抑制できる、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る車両は、
動力源からの動力によって駆動される車両であって、
車両の前方から見て左右に配置され、操舵可能な左前輪および右前輪と、
下部に前記右前輪を支持し、上部に対する前記右前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する右緩衝装置と、
下部に前記左前輪を支持し、上部に対する前記左前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する左緩衝装置と、
前記右緩衝装置の上部を前記車体フレームの上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転可能に支持する右サイド部と、前記左緩衝装置の上部を前記右操舵軸線と平行な左操舵軸線回りに回転可能に支持する左サイド部と、前記右サイド部の上部を右端部に上右軸受を介して前記車体フレームの前後方向に延びる上右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の上部を左端部に上左軸受を介して前記上右軸線に平行な上左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに上中間軸受を介して前記上右軸線および前記上左軸線に平行な上中間軸線回りに回転可能に支持される一片の部品を含む上クロス部と、前記右サイド部の下部を右端部に下右軸受を介して前記上右軸線に平行な下右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の下部を左端部に下左軸受を介して前記上左軸線に平行な下左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに下中間軸受を介して前記上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持される一片の部品を含む下クロス部とを含むリンク機構と、
前記車体フレームの左右方向における前記右サイド部と前記左サイド部の間で前記車体フレームに支持され、上端部が前記下中間軸線よりも前記車体フレームの上下方向における上方に設けられ、前記車体フレームの上下方向に延びる中間操舵軸線回りに回転可能なステアリングシャフトと、
前記ステアリングシャフトの上端部に設けられたハンドルと、
前記ハンドルの操作に応じた前記ステアリングシャフトの回転を前記右緩衝装置と前記左緩衝装置に伝達する回転伝達機構と、
を備え、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を取り外した状態、かつ、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部を取り付けた状態で、前記上右軸受に前記上右軸線方向の前向きまたは後向きの試験力を作用させた時の前記上クロス部の上右変位量と、前記上左軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記上クロス部の上左変位量と、が相等しく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部を取り外した状態、かつ、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を取り付けた状態で、前記下右軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記下クロス部の下右変位量と、前記下左軸受に前記試験力と同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時の前記下クロス部の下左変位量と、が相等しく、
前記上クロス部の前記上右変位量と前記下クロス部の前記下右変位量とが相異なり、
前記上クロス部の前記上左変位量と前記下クロス部の前記下左変位量とが相異なり、
前記上クロス部の形状と前記下クロス部の形状とが相異なることを特徴とする。【００１１】
リンク機構を構成する右サイド部、左サイド部、上クロス部および下クロス部は、円滑に回転する機能と荷重を伝達する機能を高めるため、各々高剛性に形成されている。そのため、右サイド部、左サイド部、上クロス部および下クロス部は、その外形が大型化する。また、それらで構成するリンク機構も大型化する。さらに、リンク機構の可動範囲は、より大型化する。傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、ステアリングシャフトの周囲に車体フレームの傾斜に連動して動く大きなリンク機構を備えている。そのため、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両においては、リンク機構の可動範囲と車両搭載部品が干渉しないように車両搭載部品を設ける必要がある。そのため、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両においては、ステアリングシャフトの周囲の構造が大きくなりやすい。
そこで、リンク機構の機能を詳細に分析した。リンク機構は、右サイド部または左サイド部を上クロス部および下クロス部に対して円滑に回転させる機能、および上クロス部および下クロス部を車体フレームに対して円滑に回転させる機能を有する。また、リンク機構は、右サイド部または左サイド部が受けた荷重を車体フレームに伝達する機能を有する。
この分析の中で、リンク機構が受ける荷重は、上クロス部、下クロス部および左サイド部、右サイド部の回転軸線方向の荷重と、車体フレームの上下方向に延び、その回転軸線方向に垂直な方向の荷重とが含まれることがわかった。さらに、上クロス部および下クロス部を有するリンク機構が受けた荷重を車体フレームに伝達する機能の分担割合を変えても、両方の部材にリンク機構を円滑に作動させる機能を持たせておけば、リンク機構の作動の円滑性を維持しやすいことがわかった。
そこで、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部を有するリンク機構が受けた荷重を車体フレームに伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構の作動の円滑性を維持しやすいことを利用すれば、上クロス部の形状と下クロス部の形状を相異ならせることができることがわかった。
本発明に係る車両によれば、上クロス部および下クロス部を有するリンク機構が受けた荷重を車体フレームに伝達する機能の分担割合を変え、かつ、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部の形状と右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部の形状を相異ならせることで、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から凹凸のある形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフトの周囲の設計自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。しかも、上クロス部と下クロス部を右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む構成とし、かつ、一片の部品を含む上クロス部材の形状と一片の部品を含む下クロス部材の形状を相異なる形状として、上クロス部と下クロス部で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化を抑制できる。【００１２】
上記本発明に係る車両において、
前記上クロス部の前記上右変位量が前記下クロス部の前記下右変位量より大きく、
前記上クロス部の前記上左変位量が前記下クロス部の前記下左変位量より大きく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の形状が前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の形状より小さくてもよい。【００１３】
本発明に係る車両によれば、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部を、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部より小さい形状とすることで、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から上部が小さい形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフトの周囲上部の設計自由度を高めることができる。形状を小さくした上クロス部の荷重を伝達する機能の分担割合を低くし、形状を大きくした下クロス部の荷重を伝達する分担割合を高くしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフトの周囲上部の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部の両方にリンク機構を円滑に作動させる機能を持たせつつ、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部の荷重を伝達する機能の分担割合を変えただけであり、リンク機構の作動の円滑性を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化をより抑制できる。【００１４】
上記本発明に係る車両において、
前記下クロス部の前記下右変位量が前記上クロス部の前記上右変位量より大きく、
前記下クロス部の前記下左変位量が前記上クロス部の前記上左変位量より大きく、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の形状が前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の形状より小さくてもよい。【００１５】
本発明に係る車両によれば、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部を、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部より小さい形状とすることで、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から下部が小さい形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフトの周囲下部の設計自由度を高めることができる。形状を小さくした下クロス部の荷重を伝達する機能の分担割合を低くし、形状を大きくした上クロス部の荷重を伝達する分担割合を高くしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフトの周囲下部の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部の両方の部材がリンク機構を円滑に作動させる機能を持たせつつ、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部の荷重を伝達する機能の分担割合を変えただけであり、リンク機構の作動の円滑性を維持できる。
従って、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化をより抑制できる。【００１６】
上記本発明に係る車両において、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の材質が同じでもよい。
本発明に係る車両によれば、上クロス部または下クロス部の材質を同じにしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフトの周囲の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、一片の部品を含む上クロス部と一片の部品を含む下クロス部の形状を相異なる形状として、上クロス部と下クロス部で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化をより抑制できる。【００１７】
上記本発明に係る車両において、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の材質が相異なっていてもよい。
本発明に係る車両によれば、上クロス部または下クロス部の材質を変えたため、剛性と形状のバランスの調整範囲を拡大できる。例えば、下クロス部より剛性の小さい上クロス部を、高い剛性を有する材質で形成すれば、上クロス部の形状をより小さくできる。これにより、ステアリングシャフトの周囲の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、一片の部品を含む上クロス部と一片の部品を含む下クロス部の形状を相異なる形状として、上クロス部と下クロス部で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化をより抑制できる。【００１８】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上右軸線方向で前記リンク支持部より前方の前記上クロス部の前部の形状と前記リンク支持部より後方の前記上クロス部の後部の形状が相異なっていてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、リンク支持部より前方の上クロス部の前部の形状と後方の後部の形状を相異ならせたので、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から凹凸のある形状に変えることができる。そのため、上クロス部の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。【００１９】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記下右軸線方向で前記リンク支持部より前方の前記下クロス部の前部の形状と前記リンク支持部より後方の前記下クロス部の後部の形状が相異なっていてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、リンク支持部より前方の下クロス部の前部の形状と後方の後部の形状を相異ならせたので、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から凹凸のある形状に変えることができる。そのため、上クロス部の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。【００２０】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上クロス部が、前記上右軸線方向で前記リンク支持部より前方に位置し、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の上前部品と、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より後方に位置し、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の上後部品を含んでいてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、上クロス部がリンク支持部より前方に位置する一片の上前部品とリンク支持部より後方に位置する一片の上後部品を含むので、上クロス部の剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフトの周囲下部の設計自由度をより高めることができる。そのため、上クロス部の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。【００２１】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記下クロス部が、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より前方に位置し、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の下前部品と、前記下右軸線方向で前記リンク支持部より後方に位置し、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の下後部品を含んでいてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、下クロス部がリンク支持部より前方に位置する一片の下前部品とリンク支持部より後方に位置する一片の下後部品を含むので、下クロス部の剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフトの周囲下部の設計自由度をより高めることができる。そのため、下クロス部の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。【００２２】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記上クロス部または前記下クロス部は、
前記リンク支持部より前方または後方のいずれか一方に設けられ、かつ、他方に設けられていなくてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、リンク支持部の前方または後方のいずれか一方にのみ設けられるため、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から上部が下部より小さい凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフトの周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。【００２３】
上記本発明に係る車両において、
前記上右軸線方向において、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の前端と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の前端が異なる位置に設けられていてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、上右軸線方向において、上クロス部の前端と下クロス部の前端が異なる位置に設けたため、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から前後方向に凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフトの周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。【００２４】
上記本発明に係る車両において、
前記上右軸線方向において、前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部の後端と前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部の後端が異なる位置に設けられていてもよい。
本発明に係る車両によれば、上右軸線方向において、上クロス部の後端と下クロス部の後端が異なる位置に設けたため、リンク機構の可動範囲を単純な直方体に近い形状から前後方向に凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフトの周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構をステアリングシャフトの周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。【００２５】
上記本発明に係る車両において、
前記車体フレームは、
前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記上クロス部および前記右端部および前記左端部が支持され、前記中間部が支持される一片の部品を含む前記下クロス部を回転可能に支持するリンク支持部を含み、
前記リンク支持部は、前記ステアリングシャフトを回転可能に支持していてもよい。
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、リンク支持部は、右前輪、左前輪、右緩衝装置および左緩衝装置を支持するリンク機構を支持しており、高い剛性を備えている。そのため、その剛性の高さを利用して、ステアリングシャフトを支持することで、ステアリングシャフトを支持する構成を簡素化できる。その結果、ステアリングシャフト周囲の構造の大型化を抑制できる。【００２６】
本発明に係る傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両によれば、リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態の車両の左側面図である。
【図２】車体カバーを外した状態での車両の全体正面図である。
【図３】リンク機構の斜視図である。
【図４】リンク機構の側断面図である。
【図５】車両を傾斜させた状態を示す全体正面図である。
【図６】上クロス部の剛性を測定する様子を示す模式図である。
【図７】下クロス部の剛性を測定する様子を示す模式図である。
【図８】本発明の変形例に係る車両の図４と同様の図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係る車両の一種である車両１について説明する。図中同一又は相当部分には同一符号を付してその部材についての説明は繰り返さない。
【００２９】
以下、図中の矢印Ｆは、車両１の前方向を示す。図中の矢印Ｒは、車両１の車体フレームの右方向を示す。図中の矢印Ｌは、車両１の車体フレームの左方向を示す。矢印Ｕは、鉛直方向の上方向を示す。車幅方向中間とは、正面視における車両の車幅方向の中心位置を意味する。車幅方向側方とは、車幅方向中間から左方又は右方に向かう方向を意味する。
【００３０】
〈全体構成〉
図１は、車両１の全体側面概略図である。なお、以下の説明において前後左右と方向を示す場合、車両１を運転する乗員から見た前後左右の方向を意味するものとする。
【００３１】
車両１は、車体本体２、前輪３及び後輪４を備えている。車体本体２は、車体フレーム２１、車体カバー２２、ハンドル２３、シート２４及びパワーユニット２５とを含んでいる。
【００３２】
車体フレーム２１は、パワーユニット２５やシート２４等を支持する。パワーユニット２５は、エンジンあるいは電動モータ等の動力源と、ミッション装置等を含んでいる。図１では車体フレーム２１は破線で示されている。
【００３３】
車体フレーム２１は、ヘッドパイプ２１１、フロントフレーム２１２及びリアフレーム２１３を含んでいる。ヘッドパイプ２１１は、車両の前部に配置されている。ヘッドパイプ２１１の周囲には、リンク機構５が配置されている。
【００３４】
ヘッドパイプ２１１には、ステアリングシャフト６０が回転自在に挿入されている。ステアリングシャフト６０は上下方向に延びている。ステアリングシャフト６０の上端には、ハンドル２３が取り付けられている。フロントフレーム２１２は、前端から後方に向かって下方に傾斜する。フロントフレーム２１２は、後述する上クロス部５１より後方で、ヘッドパイプ２１１に接続されている。リアフレーム２１３は、シート２４及びテールランプを支持する。
【００３５】
車体フレーム２１は、車体カバー２２によって覆われている。車体カバー２２は、フロントカバー２２１、フロントフェンダー２２３及びリアフェンダー２２４を含んでいる。
【００３６】
フロントカバー２２１は、シート２４より前方に位置している。フロントカバー２２１は、ヘッドパイプ２１１及びリンク機構５を覆っている。
【００３７】
フロントフェンダー２２３は、左右１対の前輪３の上方にそれぞれ配置されている。フロントフェンダー２２３は、フロントカバー２２１の下方に配置されている。リアフェンダー２２４は、後輪４の上方に配置されている。
【００３８】
前輪３は、ヘッドパイプ２１１及びリンク機構５よりも下方に位置している。前輪３は、フロントカバー２２１の下方に配置されている。
【００３９】
〈車両の前部の構成〉
図２は、車体カバー２２を外した状態において車両１を示す全体正面図である。図２では、フロントフレーム２１２等は省略している。
【００４０】
車両１は、ハンドル２３、ステアリングシャフト６０、ヘッドパイプ２１１、左右一対の前輪３、リンク機構５を備えている。リンク機構５は、ヘッドパイプ２１１の周囲に配置されている。リンク機構５は、左前輪３１及び右前輪３２に接続されている。また、リンク機構５はヘッドパイプ２１１に回転可能に取り付けられている。リンク機構５は、上クロス部５１と、下クロス部５２と、左サイド部５３と、右サイド部５４と、第一ブラケット３３５と、第二ブラケット３３６と、左緩衝器３３と、右緩衝器３４と、タイロッド６と、を有する。
【００４１】
前輪３は、車体フレーム２１の左右方向に並べて配置され、操舵可能な左前輪３１及び右前輪３２を含んでいる。左前輪３１の上方には、左フロントフェンダー２２３ａが配置されている。右前輪３２の上方には、右フロントフェンダー２２３ｂが配置されている。右前輪３２は、車体フレーム２１の左右方向に関して、ヘッドパイプ２１１に対して、左前輪３１と対称に配置されている。
【００４２】
本明細書において「車体フレーム２１の右方ＲＦ」とは、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向に直交する方向の右方を指す。また、車体フレーム２１の上方ＵＦとは、直立した車両１における車体フレーム２１の上方を指す。例えば、車体フレーム２１の上方は、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向と一致する。図２のように、車両１が直立した状態においては、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒが一致する。このため、図２においては水平方向の右方Ｒのみを表示している。図５のように、車両１が路面Ｇに対して傾斜した状態においては、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒ、および、車体フレーム２１の上方ＵＦと鉛直方向の上方Ｕは一致しない。
【００４３】
左前輪３１は、左緩衝器３３に接続されている。左前輪３１は、左緩衝器３３の下部に接続されている。左前輪３１は、回転軸３１１を中心として回転可能である。回転軸３１１は、車体フレーム２１の左右方向に延びている。左前輪３１は、回転軸３１２を中心として回転可能である。左前輪３１が回転軸３１２を中心として回転することで、車両１は、進行方向を変更する。
【００４４】
右前輪３２は、右緩衝器３４に接続されている。右前輪３２は、右緩衝器３４の下部に接続されている。右前輪３２は、回転軸３２１を中心として回転可能である。回転軸３２１は、車体フレーム２１の左右方向に延びている。右前輪３２は、回転軸３２２を中心として回転可能である。右前輪３２が回転軸３２２を中心として回転することで、車両１は進行方向を変更する。
【００４５】
左緩衝器３３は、左前輪３１に加えられた衝撃を吸収する。左緩衝器３３は、車体フレーム２１の上下方向についてリンク機構５の下方に配置されている。左緩衝器３３は、後述する左サイド部５３（図３参照）と左前輪３１との間に設けられている。左緩衝器３３は、ステアリングシャフト６０及びヘッドパイプ２１１の延びる左操舵軸線Ｎ１に沿って延びている。左緩衝器３３は、車体フレーム２１の左右方向についてヘッドパイプ２１１より左方に配置されている。左緩衝器３３は、車体フレーム２１の左右方向について左前輪３１の右方に配置されている。
【００４６】
右緩衝器３４は、右前輪３２に加えられた衝撃を吸収する。右緩衝器３４は、車体フレーム２１の上下方向についてリンク機構５の下方に配置されている。右緩衝器３４は、後述する右サイド部５４（図３参照）と右前輪３２との間に設けられている。右緩衝器３４は、ステアリングシャフト６０及びヘッドパイプ２１１の延びる右操舵軸線Ｎ２に沿って延びている。右緩衝器３４は、車体フレーム２１の左右方向についてヘッドパイプ２１１より右方に配置されている。右緩衝器３４は、車体フレーム２１の左右方向について右前輪３２の左方に配置されている。
【００４７】
タイロッド６は、ハンドル２３の回転を左前輪３１及び右前輪３２に伝達する。これにより、左前輪３１及び右前輪３２をハンドル２３によって操舵可能としている。タイロッド６は、ヘッドパイプ２１１より前方に設けられている。タイロッド６は、車体フレーム２１の左右方向に延びている。タイロッド６は、車体フレーム２１の上下方向について、後述する下クロス部５２の下方であって、左前輪３１及び右前輪３２の上方に配置されている。タイロッド６は、ステアリングシャフト６０の下端部に連結されている。ステアリングシャフト６０を回転させると、タイロッド６は左右方向に移動する。
【００４８】
（サイド部）
図３は、左緩衝器３３および右緩衝器３４を省略して示す、リンク機構５の斜視図である。
【００４９】
左サイド部５３は、車体フレーム２１の左右方向についてヘッドパイプ２１１より左方に配置されている。右サイド部５４は、車体フレーム２１の左右方向についてヘッドパイプ２１１より右方に配置されている。左サイド部５３および右サイド部５４は、円柱状の部材である。
【００５０】
左サイド部５３および右サイド部５４は、車両が直立した状態で、上下方向に延びている。左サイド部５３の下端には、左緩衝器３３が取り付けられる取付片５３１が設けられている。左サイド部５３の下部は、左操舵軸線Ｎ１回りに回転可能に左緩衝器３３を支持している。右サイド部５４の下端には、右緩衝器３４が取り付けられる取付片５４１が設けられている。右サイド部５４の下部は、右操舵軸線Ｎ２回りに回転可能に右緩衝器３４を支持している。
【００５１】
（上クロス部）
上クロス部５１は、本実施形態において、車両の前方から見て左右方向に延びる一枚の板状の部品から構成されている。上クロス部５１は、ヘッドパイプ２１１よりも車両前方に設けられている。上クロス部５１は、車体フレーム２１の左右方向について上クロス部５１の中間部に設けられた上中間軸受５１１と、車体フレーム２１の左右方向の左方および右方に設けられた上左軸受５１２および上右軸受５１２と、を含んでいる。上中間軸受５１１の回転中心である上中間軸線Ｍ１と、上左軸受５１２の回転中心である上左軸線Ｍ２と、上右軸受５１２の回転中心である上右軸線Ｍ３は、それらが互いに平行となるように、設けられている。
【００５２】
上クロス部５１は、上中間軸受５１１を介してヘッドパイプ２１１に取り付けられている。これにより、上クロス部５１は、ヘッドパイプ２１１に対して、上中間軸線Ｍ１回りに回転可能に支持されている。
【００５３】
上クロス部５１は、上左軸受５１２および上右軸受５１２を介してそれぞれ左サイド部５３の上部および右サイド部５４の上部と連結されている。これにより、上クロス部５１は、左サイド部５３および右サイド部５４に対して、上左軸線Ｍ２回りおよび上右軸線Ｍ３回りに回転可能である。
【００５４】
本実施形態では、上クロス部５１は、右サイド部５４の上部を右端部に上右軸受５１２を介して車体フレーム２１の前後方向に延びる上右軸線Ｍ３回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の上部を左端部に上左軸受５１２を介して上右軸線Ｍ３に平行な上左軸線Ｍ２回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に上中間軸受５１１を介して上右軸線Ｍ３および上左軸線Ｍ２に平行な上中間軸線Ｍ１回りに回転可能に支持される単一の部品によって構成されている。
【００５５】
（下クロス部）
下クロス部５２は、車両の前方から見て車体フレーム２１の左右方向に延びている。下クロス部５２の左右方向の長さは、上クロス部５１の左右方向長さと略同等とされている。下クロス部５２は、上クロス部５１よりも下方に設けられている。下クロス部５２は、上クロス部５１よりも、剛性が大きく設定されている。この剛性については、後に詳述する。
【００５６】
下クロス部５２は、ヘッドパイプ２１１を車体フレーム２１の前後方向に挟み込む一対の前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２と、前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２を互いにボルトにより連結する連結部５２ｂとを備えている。連結部５２ｂは、前下クロス部品５２ａ１と一体的に形成された部品である。連結部５２ｂは、後述するようにリンク機構５が作動したときでも、ヘッドパイプ２１１、左サイド部５３および右サイド部５４と干渉しない位置に設けられている。本実施形態の前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２はそれぞれ、その車体フレーム２１の前後方向の厚みが上クロス部５１の車体フレーム２１の前後方向の厚みと等しく設定されている。また、上クロス部５１と前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２は、同じ鋼で形成されている。
【００５７】
下クロス部５２の一対の前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２には、車体フレーム２１の左右方向の中間部に設けられた下中間軸受５２１と、車体フレーム２１の左方および右方に設けられた下左軸受５２２および下右軸受５２２と、が設けられている。これら下中間軸受５２１および下左軸受５２２、下右軸受５２２は、それらの回転中心である下中間軸線Ｍ４、下左軸線Ｍ５および下右軸線Ｍ６が互いに平行となるように、設けられている。また、下中間軸線Ｍ４、下左軸線Ｍ５、下右軸線Ｍ６は、上中間軸線Ｍ１、上左軸線Ｍ２、上右軸線Ｍ３とも平行となるように設けられている。また、下左軸受５２２および下右軸受５２２の車体フレーム２１の左右方向の位置はそれぞれ、車両１が直立状態において、上左軸受５１２および上右軸受５１２の車体フレーム２１の左右方向の位置と同じ位置に設定されている。
【００５８】
下クロス部５２は、車体フレーム２１の上下方向について上クロス部５１よりも下方において、下中間軸受５２１を介してヘッドパイプ２１１に取り付けられている。これにより、下クロス部５２は、ヘッドパイプ２１１に対して、下中間軸線Ｍ４回りに回転可能に支持されている。
【００５９】
下クロス部５２は、下左軸受５２２および下右軸受５２２を介してそれぞれ左サイド部５３の下部および右サイド部５４の下部と連結されている。これにより、下クロス部５２は、左サイド部５３および右サイド部５４に対して、それぞれ下左軸線Ｍ５回りおよび下右軸線Ｍ６回りに回転可能である。
【００６０】
本実施形態では、下クロス部５２は、２つの部品が組み合わされて構成されている。つまり、下クロス部５２は、
右サイド部５４の下部を右端部に下右軸受５２２を介して上右軸線Ｍ３に平行な下右軸線Ｍ６回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の下部を左端部に下左軸受５２２を介して上左軸線Ｍ２に平行な下左軸線Ｍ５回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に下中間軸受５２１を介して上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持されて、ヘッドパイプ２１１より後方に位置する部品５２ａ２と、
該部品より前方に位置して、該部品と連結された、右サイド部５４の下部を右端部に下右軸受５２２を介して上右軸線Ｍ３に平行な下右軸線Ｍ６回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の下部を左端部に下左軸受５２２を介して上左軸線Ｍ２に平行な下左軸線Ｍ５回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に下中間軸受５２１を介して上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持された部品（符号５２ａ１および符号５２ｂからなる部品）と、を含んでいる。
【００６１】
このように、上クロス部５１は、車体フレーム２１の上下方向について、左前輪３１および右前輪３２より上方に位置する上中間軸線Ｍ１を中心に回転するようにヘッドパイプ２１１に支持されている。下クロス部５２は、車体フレーム２１の上下方向について、左前輪３１および右前輪３２より上方に位置し、上中間軸線Ｍ１より下方に位置する下中間軸線Ｍ４回りに回転可能にヘッドパイプ２１１に支持されている。本実施形態では、車両の直立状態において、上クロス部５１および下クロス部５２の全体が、車体フレーム２１の上下方向について、左前輪３１および右前輪３２よりも上方に配置されている。
【００６２】
このような構成により、リンク機構５０は、左サイド部５３および右サイド部５４を含む平面内で作動可能である。なお、リンク機構５０は、ヘッドパイプ２１１に取り付けられている。このため、ハンドル２３の回転に伴ってステアリングシャフト６０が回転しても、リンク機構５０は車体フレーム２１に対して回転しない。
【００６３】
図４は、車両の直立状態において、リンク機構５０の上部を車両の側方から見た断面図である。図示したように、本実施形態においては、車体フレーム２１の前後方向に関して、下クロス部５２の前部である前下クロス部品５２ａ１の上面Ａと下クロス部５２の後部である後下クロス部品５２ａ２の上面Ｂとの間に、上クロス部５１の下面Ｃが位置している。
【００６４】
なお、図４では車両の直立状態でのリンク機構５を示しているが、後述するように、車体の傾斜に伴ってリンク機構５が作動した場合でも、上述した位置関係が維持される。つまり、リンク機構５が作動しても、車体フレーム２１の前後方向に関して、下クロス部５２の前部である前下クロス部品５２ａ１の上面Ａと下クロス部５２の後部である後下クロス部品５２ａ２の上面Ｂとの間に、上クロス部５１の下面Ｃが位置している。
別の言い方をすれば、リンク機構５は、上右軸線Ｍ３方向において、上クロス部５１の前端と下クロス部５２の前端が異なる位置に設けられている。
【００６５】
（ブラケット）
図２に示したように、左サイド部５３の下部には第一ブラケット３３５が設けられている。第一ブラケット３３５は、左緩衝器３３と連結されている。第一ブラケット３３５は、左サイド部５３と相対回転可能に取り付けられている。この第一ブラケット３３５には、タイロッド６も相対回転可能に取り付けられている。第一ブラケット３３５と左サイド部５３との相対回転の回転軸、および、第一ブラケット３３５とタイロッド６との相対回転の回転軸は、左サイド部５３の延在方向（左操舵軸線Ｎ１）と平行とされている。
【００６６】
右サイド部５４の下部には第二ブラケット３３６が設けられている。第二ブラケット３３６は、右緩衝器３４と連結されている。第二ブラケット３３６は、右サイド部５４と相対回転可能に取り付けられている。この第二ブラケット３３６には、タイロッド６も相対回転可能に取り付けられている。第二ブラケット３３６と右サイド部５４との相対回転の回転軸、および、第二ブラケット３３６とタイロッド６との相対回転の回転軸は、右サイド部５４の延在方向（右操舵軸線Ｎ２）と平行とされている。
【００６７】
（ステアリングシャフト）
ステアリングシャフト６０は、車体フレーム２１の左右方向における左サイド部５３と右サイド部５４の間で車体フレーム２１に支持されている。ステアリングシャフト６０の上端部は、下中間軸線Ｍ４よりも車体フレーム２１の上下方向における上方に設けられている。ステアリングシャフト６０は、車体フレーム２１の上下方向に延びる中間操舵軸線Ｚを中心に回転可能とされている。ハンドル２３は、ステアリングシャフト６０の上端部に設けられている。タイロッド６（回転伝達機構の一例）は、ハンドル２３の操作に応じたステアリングシャフト６０の回転を右緩衝器３４と左緩衝器３３に伝達する。
【００６８】
ハンドル２３の回転によりステアリングシャフト６０が回転すると、タイロッド６が車体フレーム２１の左右方向に移動する。すると、このタイロッド６の移動に連れて、第一ブラケット３３５は左サイド部５３との回転軸を中心に回転する。これにより、第一ブラケット３３５の左緩衝器３３との連結部５２ｂが車体フレーム２１の左右方向に移動し、左前輪３１が第二回転軸３１２回りに回転する。
【００６９】
このようにして、第一ブラケット３３５は、ハンドル２３の回転を左前輪３１に伝達する。同様に、第二ブラケット３３６が、ハンドル２３の回転を右前輪３２に伝達する。
【００７０】
＜車体の傾斜＞
図５は、図２の状態から、車体を鉛直方向に対して左方向に角度Ｔ傾斜させた車両１の正面全体図である。車両１を鉛直方向に対して傾斜させるとリンク機構５が作動する。
【００７１】
このとき、上クロス部５１および下クロス部５２は、その延在方向が路面Ｇと平行な状態を保ったまま、水平方向の左右方向に平行移動する。上クロス部５１および下クロス部５２はそれぞれ、上左軸線Ｍ２回りおよび下左軸線Ｍ５回りに、左サイド部５３に対して相対回転する。また、上クロス部５１および下クロス部５２はそれぞれ、上右軸線Ｍ３回りおよび下右軸線Ｍ６回りに、右サイド部５４に対しても相対回転する。
【００７２】
このように、車両を傾斜させると、車両を前方から見たとき、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３、右サイド部５４が、車両の直立状態で長方形をなし、車両を傾斜させるにしたがって平行四辺形となるように、リンク機構５が作動する。
また、以降の説明において、このようにリンク機構５を作動させたときに、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３、右サイド部５４が移動する領域を、リンク機構５の可動範囲と呼ぶことがある。
【００７３】
本実施形態においては、上クロス部５１の左端が下クロス部５２の左端よりも水平方向の左方に移動するように、リンク機構５０が作動する。このようにリンク機構５０が作動すると、左緩衝器３３及び右緩衝器３４が垂直方向に対して傾斜する。このようにして、車両１が垂直方向に対して左方に傾斜すると、図２に示した状態から図５に示した状態となる。
【００７４】
走行中に車体を左右方向に傾けることにより、本実施形態に係る車両１を旋回させることができる。なお、ハンドル２３の操作によって左前輪３１および右前輪３２の向きを変えることもできる。
【００７５】
＜クロス部の剛性およびその測定方法＞
次に、上クロス部５１および下クロス部５２の剛性について説明する。なお、以下の説明において、上クロス部５１および下クロス部５２（以降、両者を区別することなく呼ぶ場合にはクロス部と呼ぶ）の剛性とは、クロス部に車体フレーム２１の前後方向の力が作用した場合の撓みにくさを意味するものとする。
【００７６】
車両１の左前輪３１および右前輪３２はそれぞれ独立して支持されている。このため、左前輪３１および右前輪３２にはそれぞれ異なるタイミングで異なる大きさの力が作用することがある。例えば、ブレーキング時や路面の凹凸を乗り越える時に、リンク機構５に外力が伝達される。このとき、クロス部の左右で前後方向の分力の大きさや向きが異なったり、あるいは異なるタイミングで前後方向の分力が作用することがある。このような場合でも、リンク機構５の作動の円滑性を維持するために、クロス部には前後方向の力が作用した場合の撓みにくさが求められている。そのため、本実施形態の車両１の右サイド部５４、左サイド部５３、上クロス部５１および下クロス部５２は、リンク機構５の作動の円滑性を維持するために、高い剛性を備えている。
【００７７】
リンク機構５を構成する右サイド部５４、左サイド部５３、上クロス部５１および下クロス部５２は、円滑に回転する機能と荷重を伝達する機能を高めるため、各々高剛性に形成されている。そのため、右サイド部５４、左サイド部５３、上クロス部５１および下クロス部５２は、その外形が大型化する。また、それらで構成するリンク機構５も大型化する。さらに、リンク機構５の可動範囲は、より大型化する。傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両は、ステアリングシャフト６０の周囲に車体フレーム２１の傾斜に連動して動く大きなリンク機構５を備えている。そのため、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両においては、リンク機構５の可動範囲と車両搭載部品が干渉しないように車両搭載部品を設ける必要がある。そのため、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両においては、ステアリングシャフト６０の周囲の構造が大きくなりやすい。
先ず、本発明者は、リンク機構５の機能を詳細に分析した。リンク機構５は、右サイド部５４または左サイド部５３を上クロス部５１および下クロス部５２に対して円滑に回転させる機能、および上クロス部５１および下クロス部５２を車体フレーム２１に対して円滑に回転させる機能を有する。また、リンク機構５は、右サイド部５４または左サイド部５３が受けた荷重を車体フレーム２１に伝達する機能を有する。
この分析の中で、リンク機構５が受ける荷重は、上クロス部５１、下クロス部５２および左サイド部５３、右サイド部５４の回転軸線（上中間軸線Ｍ１、上左軸線Ｍ２、上右軸線Ｍ３、下中間軸線Ｍ４、下左軸線Ｍ５、下右軸線Ｍ６）方向の荷重と、車体フレーム２１の上下方向に延び、その回転軸線方向に垂直な方向の荷重とが含まれることがわかった。さらに、上クロス部５１および下クロス部５２が有するリンク機構５が受けた荷重を車体フレーム２１に伝達する機能の分担割合を変えても、両方の部材にリンク機構５を円滑に作動させる機能を持たせておけば、リンク機構５の作動の円滑性を維持しやすいことがわかった。
そこで、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む上クロス部５１および右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む下クロス部５２が有するリンク機構５が受けた荷重を車体フレーム２１に伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構５の作動の円滑性を維持しやすいことを利用すれば、上クロス部５１の形状と下クロス部５２の形状を相異ならせることができることがわかった。
【００７８】
このリンク機構５のクロス部の剛性は、クロス部自体の形状や厚みや材質などに起因する剛性成分と、上中間軸受５１１または下中間軸受５２１の種類や大きさなどに起因する剛性成分などからなる。そこで、クロス部の剛性は、以下のようにして測定したクロス部の変位量を基に知ることができる。変位量が小さいほど、剛性が大きいことを示している。
【００７９】
図６は、上クロス部５１の剛性を評価するときの模式図である。図６の（ａ）はリンク機構５の上部の斜視図、（ｂ）はリンク機構５の上部の上面図である。図７は、下クロス部５２の剛性を評価するときの模式図である。図７の（ａ）はリンク機構５の上部の斜視図、図７の（ｂ）はリンク機構５の上部の上面図である。
【００８０】
図６の（ａ）に示すように、下クロス部５２をヘッドパイプ２１１から取り外す。この状態において、上クロス部５１には、上中間軸受５１１、上左軸受５１２、上右軸受５１２が取り付けられたままとされている。
下クロス部５２を取り外した状態で上右軸受５１２に上右軸線Ｍ３方向の後向きの試験力Ｆ１を作用させた時の上クロス部５１の上右変位量Ｘ１を測定する。同じく、下クロス部５２を取り外した状態で上左軸受５１２に試験力Ｆ１と同じ大きさおよび同じ向き（上左軸線Ｍ２方向の後向き）の力を作用させた時の上クロス部５１の上左変位量Ｘ２を測定する。
【００８１】
次に図７に示すように、上クロス部５１をヘッドパイプ２１１から取り外す。この状態において、下クロス部５２には、下中間軸受５２１、下左軸受５２２、下右軸受５２２が取り付けられたままとされている。上クロス部５１を取り外した状態で下右軸受５２２に試験力Ｆ１と同じ大きさおよび同じ向き（下右軸線Ｍ６方向の後向き）の力Ｆ２を作用させた時の下クロス部５２の下右変位量Ｘ３を測定する。上クロス部５１を取り外した状態で下左軸受５２２に試験力Ｆ２と同じ大きさおよび同じ向き（下左軸線Ｍ５方向の後向き）の力を作用させた時の下クロス部５２の下左変位量Ｘ４を測定する。
【００８２】
また、上左軸受５１２と下左軸受５２２、または、上右軸受５１２と下右軸受５２２のように、上クロス部５１と下クロス部５２の左右の一方の軸受にのみ試験力を作用させている。これにより、ブレーキング時や路面の凹凸乗り越え時に上クロス部５１と下クロス部５２に作用する力を模擬している。
【００８３】
このようにして、上右変位量Ｘ１、上左変位量Ｘ２、下右変位量Ｘ３、下左変位量Ｘ４を測定したとき、本実施形態の車両１では、上クロス部５１の上右変位量Ｘ１と上左変位量Ｘ２が相等しく、下クロス部５２の下右変位量Ｘ３と下左変位量Ｘ４が相等しく、上クロス部５１の上右変位量Ｘ１と下クロス部５２の下右変位量Ｘ３とが相異なり、上クロス部５１の上左変位量Ｘ２と下クロス部５２の下左変位量Ｘ４とが相異なるように設定されている。また、上クロス部５１の形状が下クロス部５２の形状と相異なる。
具体的には、本実施形態において、上クロス部５１の上右変位量Ｘ１と上左変位量Ｘ２が相等しい。下クロス部５２の下右変位量Ｘ３と下左変位量Ｘ４が相等しい。上クロス部５１の上右変位量Ｘ１は、下クロス部５２の下右変位量Ｘ３より大きい。上クロス部５１の上左変位量Ｘ２は、下クロス部５２の下左変位量Ｘ４より大きい。また、上クロス部５１が下クロス部５２より小さい形状とされている。
【００８４】
本実施形態の車両１では、上クロス部５１の前後方向および上下方向の厚みと、下クロス部５２を構成する前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２のそれぞれが等しく、また、上中間軸受５１１および下中間軸受５２１に同一の軸受を採用している。
【００８５】
また、上クロス部５１には、下クロス部５２の連結部５２ｂに相当する部材がない。さらに、上中間軸受５１１はヘッドパイプ２１１より前方にのみ設けられている。これに対して下中間軸受５２１はヘッドパイプ２１１の前後両側に設けられている。下クロス部５２は前後方向の二箇所で下中間軸受５２１に支持されているため、変位量Ｘ１、Ｘ２は変位量Ｘ３、Ｘ４の２倍よりも大きくなる場合もある。
【００８６】
このほか、例えば次の（１）から（３）のいずれかの構成を採用することにより、上クロス部５１の変位量Ｘ１、Ｘ２が下クロス部５２の変位量Ｘ３、Ｘ４よりも大きくなるように設計してもよい。（１）上クロス部５１を下クロス部の前方の前下クロス部品５２ａ１よりも大きくする。（２）上クロス部５１の上中間軸受５１１を下クロス部５２の下中間軸受５２１の軸受よりも大きくする。（３）上クロス部５１の上中間軸受５１１を複数の軸受により構成する。
【００８７】
上述の説明では、上クロス部５１に後向きの試験力Ｆ１を作用させ、下クロス部５２に後向きの試験力Ｆ２を作用させた。しかし、上クロス部５１に前向きの試験力Ｆ１を作用させ、下クロス部５２に前向きの試験力Ｆ２を作用させてもよい。上クロス部５１と下クロス部５２に前後方向でそれぞれ逆向きの試験力を作用させれば、上述したブレーキング時や路面の凹凸を乗り越えるときにクロス部にかかる前後方向の荷重を模擬することができる。
【００８８】
＜作用・効果＞
本実施形態に係る車両によれば、上クロス部５１および下クロス部５２を有するリンク機構５が受けた荷重を車体フレーム２１に伝達する機能の分担割合を変え、かつ、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む上クロス部５１の形状と、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む下クロス部５２の形状を相異ならせることで、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から凹凸のある形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲の設計自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。しかも、上クロス部５１および下クロス部５２を右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む構成とし、かつ、一片の部品を含む上クロス部５１と一片の部品を含む下クロス部５２の形状を相異なる形状として、上クロス部５１と下クロス部５２で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構５の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両において、リンク機構５の機能を維持しつつ、２つの前輪３１，３２よりも上方のステアリングシャフト６０の周囲の構造の大型化を抑制できる。
【００８９】
具体的には、上クロス部５１を一片の板部材により構成し、図４に示したように、リンク機構５の後方の上部にリンク機構５の部材を設けないように構成した。これにより、リンク機構５の動作する空間（リンク機構の可動範囲）の上部を、特許文献１のリンク機構の可動範囲と比べて、小さくすることができる。そこで、リンク機構５の後方の上部の空間に、車体フレームや補器類などを配置することができる。あるいは単に、該空間の分だけフロントカバー２２１を小さく設計し、外観意匠性を高めても良い。ここで、補器類とは、ＡＢＳ（Antilock-Brake-System）の流体装置（Hydraulic Unit）、ヘッドライト、ホーン、方向指示器、ラジエータ、バッテリ、盗難防止装置、ブレーキホース、ブレーキワイヤ、ブレーキホースやブレーキワイヤの止め具、車体カバー、各種メーター、などを含む。
【００９０】
これにより、車両前部の空間のうちリンク機構５の後方の上部の空間において、車体フレームの部材を大きく設計したり、あるいは、追加の部材を配置するなどして、車両の剛性を高めることができる。あるいは、該空間を、スピードメーターなどの表示部や、ランプ、メインスイッチなどの補器を配置する空間、あるいは収納スペースとして利用することができる。これにより、車両前部の設備類の配置位置を自在に設計できる。また、外観デザインを向上させることもできる。
【００９１】
さらに別の表現をすれば、本実施形態によれば、下クロス部５２がヘッドパイプ２１１を挟むように配置された前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２で形成され、上クロス部５１が一枚の板部材で形成され、下クロス部５２の形状は上クロス部５１の形状よりも大きくされている。つまり、リンク機構５の下部の周囲の空間を使って下クロス部５２は大きく形成されて、下クロス部５２の剛性が上クロス部５１の剛性よりも大きくされている。
このように、本実施形態では、リンク機構５の剛性について、リンク機構５の上部と下部とでアンバランスとされている。下クロス部５２がリンク機構５に必要とされる剛性の大部分を負担しているので、リンク機構５に必要とされる剛性をリンク機構５の上部と下部とで均等に確保する設計思想と比べて、上クロス部５１を一枚の板状部で形成するなどして、上クロス部５１を下クロス部５２よりも形状が小さな構成とすることができる。このため、リンク機構５の上部を小さく構成できるので、リンク機構５の上部の周囲の空間を、車体フレームや補機類を配置するために使ったり、あるいは車両の外観意匠性を高めるために使うことができる。
このように、本実施形態では、リンク機構５の下部に、主にリンク機構５に必要な剛性を確保する機能を担わせて、リンク機構５の上部に、左サイド部５３の上部と右サイド部５４の上部とを協調させて動かせるためのガイド機能を担わせている。このように、本発明は、リンク機構５の上部と下部とで異なる機能を分担させてもリンク機構５の動作の円滑性が維持しやすい点に気がついて、さらに、この知見に基づき、リンク機構５の上部と下部の形状を異ならせて車両前部の空間を利用効率を高めることに気がついて、なされた発明である。
【００９２】
特に、ヘッドパイプ２１１より後方には、表示部や車体フレームが密集して配置されることが多い。このため、ヘッドパイプ２１１に上クロス部５１の部材を設けない本実施形態は、この空間を他の用途に有効利用できるので好ましい。例えば、フロントフレーム２１２をヘッドパイプ２１１に支持部材等を介さずに直接接続することができ、フロントフレーム２１２とヘッドパイプ２１１の剛性を高めることができる。
また、リンク機構５の上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３、右サイド部５４、は軸受によって回転可能に支持されている。このため、リンク機構の剛性が高められている。
【００９３】
上記本実施形態に係る車両において、上クロス部５１の上右変位量Ｘ１が下クロス部５２の下右変位量Ｘ３より大きく、上クロス部５１の上左変位量Ｘ２が下クロス部５２の下左変位量Ｘ４より大きく、上クロス部５１の形状が下クロス部５２の形状より小さい。
【００９４】
本実施形態に係る車両によれば、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む上クロス部５１の形状を、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む下クロス部５２の形状より小さくすることで、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から上部が小さい形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲上部の設計自由度を高めることができる。形状を小さくした上クロス部５１の荷重を伝達する機能の分担割合を低くし、形状を大きくした下クロス部５２の荷重を伝達する分担割合を高くしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲上部の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む上クロス部５１および右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む下クロス部５２の両方にリンク機構５を円滑に作動させる機能を持たせつつ、上クロス部５１および下クロス部５２の荷重を伝達する機能の分担割合を変えただけであり、リンク機構５の作動の円滑性を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両において、リンク機構５の機能を維持しつつ、２つの前輪３１，３２よりも上方のステアリングシャフト６０周囲の構造の大型化をより抑制できる。
【００９５】
なお、ここでいう上クロス部５１の形状とは上クロス部５１の外形（outer shape）がなす形状を言い、下クロス部５２の形状とは下クロス部５２の外形（outer shape）がなす形状を言う。上クロス部５１の外形とは、リンク機構５が動作したときに上クロス部５１の可動範囲を構成する上クロス部５１の面によって構成される領域の外縁を言う。下クロス部５２の外形とは、リンク機構５が動作したときに下クロス部５２の可動範囲を構成する下クロス部５２の面によって構成される領域の外縁を言う。
例えば、上中間軸線Ｍ１方向から見て上クロス部５１の左右の端部の輪郭をなす面は、上クロス部５１の可動範囲の左右の面を構成する。このため、上中間軸線Ｍ１方向から見て上クロス部５１の左右の端部の輪郭をなす面は、上クロス部５１の形状に影響を及ぼす。これとは逆に、上中間軸受５１１や上右軸受５１２、上左軸受５１２を配置するために上クロス部５１に設けた貫通穴を形作る壁部は、上クロス部の可動範囲を構成する面ではない。このため、該貫通穴を形作る壁部は、上クロス部５１の形状に影響を及ぼさない。このほか、単に、上クロス部５１の重量を軽減する目的で設けられ、上クロス部５１の可動範囲に影響を及ぼさない凹部のなす面は、該形状に影響を及ぼすものではい。
【００９６】
上記本実施形態に係る車両において、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む上クロス部５１と右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む下クロス部５２の材質が同じである。
本実施形態に係る車両によれば、上クロス部５１または下クロス部５２の材質を同じにしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、一片の部品を含む上クロス部５１と一片の部品を含む下クロス部５２の形状を相異なる形状として、上クロス部５１と下クロス部５２で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構５の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両において、リンク機構５の機能を維持しつつ、２つの前輪３１，３２よりも上方のステアリングシャフト６０周囲の構造の大型化をより抑制できる。
【００９７】
上記本実施形態に係る車両において、下クロス部５２が、下右軸線Ｍ６方向でヘッドパイプ２１１より前方に位置する一片の前下クロス部品５２ａ１（下前部品の一例）とヘッドパイプ２１１より後方に位置する一片の後下クロス部品５２ａ２（下後部品の一例）を含んでいる。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両１によれば、下クロス部５２がヘッドパイプ２１１より前方に位置する一片の前下クロス部品５２ａ１とヘッドパイプ２１１より後方に位置する一片の後下クロス部品５２ａ２を含むので、下クロス部５２の剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲下部の設計自由度をより高めることができる。そのため、下クロス部５２の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。
【００９８】
上記本実施形態に係る車両において、車体フレーム２１は、上クロス部５１および下クロス部５２を回転可能に支持するヘッドパイプ２１１を含む。上クロス部５１は、ヘッドパイプ２１１より前方に設けられ、かつ、ヘッドパイプ２１１より後方に設けられていない。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、上クロス部５１がヘッドパイプ２１１の前方にのみ設けられるため、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から上部が下部より小さい凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフト６０の周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。
なお、上述の実施形態と異なり、上クロス部５１をヘッドパイプ２１１より後方に設け、かつ、ヘッドパイプ２１１より前方に設けなくてもよい。このような構成によっても、上述と同様にリンク機構５の可動範囲を、上部が下部より小さい凹凸の形状とすることができる。
あるいは、下クロス部５２を、ヘッドパイプ２１１より前方または後方のいずれか一方に設け、かつ、他方に設けなくてもよい。このような構成により、リンク機構５の可動範囲を、下部が上部より小さい凹凸の形状とすることができる。
【００９９】
上記本実施形態に係る車両において、上右軸線Ｍ３に方向において、上クロス部５１の前端と下クロス部５２の前端が異なる位置に設けられている。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、上右軸線Ｍ３に方向において、上クロス部５１の前端と下クロス部５２の前端を異なる位置に設けたため、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から前後方向に凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフト６０の周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。
【０１００】
同様に、上右軸線Ｍ３に方向において、上クロス部５１の後端と下クロス部５２の後端が異なる位置に設けられていてもよい。上右軸線Ｍ３方向において、上クロス部５１の後端と下クロス部５２の後端を異なる位置に設けたため、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から前後方向に凹凸のある形状に変えることができる。ステアリングシャフト６０の周囲の設計の自由度が高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化を抑制できる。
【０１０１】
上記本実施形態に係る車両において、車体フレーム２１の一部であるヘッドパイプ２１１は、ステアリングシャフト６０を回転可能に支持している。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、ヘッドパイプ２１１は、右前輪３２、左前輪３１、右緩衝器３４および左緩衝器３３を支持するリンク機構５を支持しており、高い剛性を備えている。そのため、その剛性の高さを利用して、ステアリングシャフト６０を支持することで、ステアリングシャフト６０を支持する構成を簡素化できる。その結果、ステアリングシャフト６０周囲の構造の大型化を抑制できる。
【０１０２】
＜変形例＞
以上、本発明をその実施形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態に多様な変更または改良を加えることができることは、当業者にとって明らかである。
例えば、変位量Ｘ１と変位量Ｘ２が等しく、変位量Ｘ３と変位量Ｘ４が等しく、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３が異なり、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４が異なり、かつ、上クロス部５１と下クロス部５２の形状が異なっていれば、上クロス部５１と下クロス５２の体積が同じであっても異なっていてもよい。あるいは、変位量Ｘ１と変位量Ｘ２が等しく、変位量Ｘ３と変位量Ｘ４が等しく、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３が異なり、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４が異なり、かつ、上クロス部５１と下クロス部５２の形状が異なっていれば、上クロス部５１と下クロス部５２の重量が同じであっても異なっていてもよい。あるいは、変位量Ｘ１と変位量Ｘ２が等しく、変位量Ｘ３と変位量Ｘ４が等しく、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３が異なり、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４が異なり、かつ、上クロス部５１と下クロス部５２の形状が異なっていれば、上クロス部５１と下クロス部５２の材質が同じであっても異なっていてもよい。
【０１０３】
例えば、上述の実施形態では変位量Ｘ１と変位量Ｘ３を異ならせ、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４を異ならせるために、上クロス部５１と下クロス部５２の材質が同じで形状が異なる例を挙げて説明した。しかし、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３を異ならせ、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４を異ならせる手法は、この例に限られない。例えば、下クロス部５２の材質を上クロス部５１よりヤング率の大きい材質としてもよい。これによっても、上クロス部５１の変位量Ｘ１、Ｘ２を下クロス部５２の変位量Ｘ３、Ｘ４よりも大きくしやすい。例えば、上クロス部５１にヤング率の大きい材質を用いて、下クロス部５２にヤング率の小さい材質を用いれば、同じ材質を用いて上クロス部５１および下クロス部５２を構成した場合に比べて、上クロス部５１をより小型に構成できる。これにより、上クロス部５１の周囲の空間の設計自由度を高めることができる。
【０１０４】
また、上述の実施形態では、形状を異ならせるために同一の形状の板部材を、上クロス部５１は１枚、下クロス部５２は２枚備えた構成を例に挙げて説明した。しかし、形状を異ならせる手法はこの例に限らない。例えば、上クロス部５１として１枚の板状部材、下クロス部５２として１枚の横断面形状がＩ字状の部材（断面積は板状部材と同じ）を採用してもよい。これによって、上クロス部５１の変位量Ｘ１、Ｘ２を下クロス部５２の変位量Ｘ３、Ｘ４よりも大きくすることができる。
【０１０５】
このほか上クロス部５１と下クロス部５２の形状を異ならせる手法として、それぞれの断面積を異ならせる、その断面形状を異ならせる、あるいは、剛性を高めるための補強リブなどの有無を異ならせる、などの手段を採用できる。これによって、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３を異ならせ、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４を異ならせることができる。なお、ここでいう、上クロス部と下クロス部の形状が異なるとは、剛性に大きな影響を与えない程度の形状の差異は含まない意味である。上クロス部と下クロス部の形状が異なっていれば、上クロス部と下クロス部の材質、重量や体積が異なっていても同じであってもよい。
本発明において、上クロス部と下クロス部は、材質が同じで、形状が異なっていてもよい。上クロス部または下クロス部の一方の剛性を確保するために、一方の部材を他方の部材よりも大きな形状で形成すると、他方の部材の周囲の空間の設計自由度を高めやすい。
【０１０６】
上記本発明に係る車両において、上クロス部と下クロス部は、形状が異なり、材質も異なっていてもよい。本発明に係る車両によれば、リンク機構の設計の自由度とリンク機構の周囲の空間の設計の自由度の双方を高められる。例えば、変位量の小さいクロス部に用いた材質より剛性の高い材質を変位量の大きいクロス部に使うことにより、変位量の大きいクロス部の形状をより小さくして、変位量の大きいクロス部の周囲の空間の設計自由度を更に高めることができる。
【０１０７】
上述の実施形態では、上クロス部５１と下クロス部５２の剛性を異ならせた例として、下クロス部５２の剛性を上クロス部５１の剛性よりも大きく設定した。これによりリンク機構５の後方上部の空間を補器類の設置空間などの他の用途に利用する例を挙げて説明したが、本発明はこの例に限られない。例えば、一枚の上クロス部５１をヘッドパイプ２１１より後方に設け、リンク機構５の前方上部の空間を他の用途に利用できるように構成してもよい。
【０１０８】
また、上記実施形態とは上下を逆にして、上クロス部５１としてヘッドパイプ２１１を前後に挟み込む二枚の前上クロス部品、後上クロス部品を有する構成を採用し、一枚の下クロス部５２がヘッドパイプ２１１の前後のいずれか一方にのみ設けられる構成としてもよい。この場合には、リンク機構５の前方下部または後方下部を他の用途に利用できる。
【０１０９】
また、上述の実施形態では、リンク機構５が上クロス部５１と下クロス部５２とを備えた構成としたが、本発明はこれに限られない。例えば、リンク機構として、上クロス部と、下クロス部、上クロス部と下クロス部との間に設けられた中間クロス部と、を備えたリンク機構など、３本以上のクロス部を有するリンク機構を採用してもよい。
【０１１０】
また、上述の実施形態では、上クロス部５１および下クロス部５２を、ステアリングシャフト６０を回転可能に支持するヘッドパイプ２１１に取り付けた例を挙げて説明したが、本発明はこれに限られない。例えば、フロントフレーム２１２から上方前方に延びる部位、あるいは、フロントフレーム２１２に取り付けた上方前方に延びる部材に上クロス部５１および下クロス部５２を取り付けても良い。
【０１１１】
また、下クロス部５２の前後の前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２のそれぞれが、下左軸受５２２および下右軸受５２２を介して左サイド部５３および右サイド部５４に連結される構成としたが、本発明はこれに限られない。前下クロス部品５２ａ１，後下クロス部品５２ａ２のいずれか一方のみを、左サイド部５３および右サイド部５４に連結してもよい。もっとも、前後の前下クロス部品５２ａ１、後下クロス部品５２ａ２のそれぞれが左サイド部５３および右サイド部５４に連結すると、下クロス部５２の剛性を高めやすいので好ましい。
【０１１２】
上述の実施形態では、図４に示したように、下クロス部５２は車体フレーム２１の前後方向にヘッドパイプ２１１を挟んだ状態で、ヘッドパイプ２１１にそれぞれ連結された前方の前下クロス部品５２ａ１と後方の後下クロス部品５２ａ２を備えている。また、上クロス部５１は車体フレーム２１の前後方向に関してヘッドパイプ２１１の前方にのみ設けている。しかし、本発明はこの例に限られない。
【０１１３】
例えば、図８に示したように、上クロス部５１Ａは車体フレーム２１の前後方向にヘッドパイプ２１１を挟んだ状態で、ヘッドパイプ２１１にそれぞれ連結された前上クロス部品５１Ａ１と後上クロス部品５１Ａ２とを備えた構成としてもよい。このとき、前上クロス部品５１Ａ１が後上クロス部品５１Ａ２よりも大きく設定されている。これにより、前上クロス部品５１Ａ１と後上クロス部品５１Ａ２とが同程度の大きさで構成した場合と比べて、フロントフレーム２１２のヘッドパイプ２１１への接続箇所の設計の自由度を高めることができる。なお、図８に示した構成においても、上右変位量Ｘ１と上左変位量Ｘ２が相等しく、下右変位量Ｘ３と下左変位量Ｘ４とが相等しく、上右変位量Ｘ１と下右変位量Ｘ３が相異なり、上左変位量Ｘ２と下左変位量Ｘ４が相異なり、上クロス部５１Ａの形状が下クロス部５２Ａの形状と相異なるように設定されている。
図８の例では、上右変位量Ｘ１が下右変位量Ｘ３より大きく、上左変位量Ｘ２が下左変位量Ｘ４より大きく、上クロス部５１Ａの形状が下クロス部５２Ａの形状より小さい。
【０１１４】
図８に示した車両において、車体フレーム２１は、上クロス部５１Ａおよび下クロス部５２Ａを回転可能に支持するヘッドパイプ２１１を含んでいる。上右軸線Ｍ３方向でヘッドパイプ２１１より前方の前上クロス部品５１Ａ１の形状と後方の後上クロス部品５１Ａ２の形状が相異なっている。具体的には、前上クロス部品５１Ａ１は後上クロス部品５１Ａ２より大きな形状とされている。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、リンク支持部より前方の上クロス部５１の前部の形状と後方の後部の形状を相異ならせたので、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から、上部の後部が他の領域より小さい凹凸のある形状に変えることができる。そのため、上クロス部５１の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。
【０１１５】
上記本実施形態に係る車両において、車体フレーム２１は、上クロス部５１および下クロス部５２を回転可能に支持するヘッドパイプ２１１を含む。下右軸線Ｍ６方向でヘッドパイプ２１１より前方の前下クロス部品５２ａ１の形状とヘッドパイプ２１１より後方の後下クロス部品５２ａ２の形状が相異なっている。具体的には、前下クロス部品５２ａ１が後下クロス部品５２ａ２より大きくされている。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、リンク支持部より前方の下クロス部５２の前部の形状と後方の後部の形状を相異ならせたので、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から、下部の後部が他の領域より小さい凹凸のある形状に変えることができる。そのため、下クロス部５２の後部の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。
【０１１６】
上記本実施形態に係る車両において、上クロス部５１が、上右軸線Ｍ３方向でヘッドパイプ２１１より前方に位置する一片の前上クロス部品５１Ａ１とヘッドパイプ２１１より後方に位置する一片の後上クロス部品５１Ａ２を含んでいる。
本実施形態に係る傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両によれば、上クロス部５１がヘッドパイプ２１１より前方に位置する一片の前上クロス部品５１Ａ１とヘッドパイプ２１１より後方に位置する一片の後上クロス部品５１Ａ２を含むので、上クロス部５１の剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲下部の設計自由度をより高めることができる。そのため、下クロス部５２の周囲の空間の設計の自由度を高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。
【０１１７】
あるいは、上記実施形態とは逆に、本実施形態に係る車両において、下クロス部５２の下右変位量Ｘ３が上クロス部５１の上右変位量Ｘ１より大きく、下クロス部５２の下左変位量Ｘ４が上クロス部５１の上左変位量Ｘ２より大きく、下クロス部５２の形状が上クロス部５１の形状より小さくてもよい。
本実施形態に係る車両によれば、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む下クロス部５２の形状を、右サイド部５４および左サイド部５３を支持し、車体フレーム２１に支持される一片の部品を含む上クロス部５１の形状より小さくすることで、リンク機構５の可動範囲を単純な直方体に近い形状から下部が小さい形状に変えることができる。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲下部の設計自由度を高めることができる。形状を小さくした下クロス部５２の荷重を伝達する機能の分担割合を低くし、形状を大きくした上クロス部５１の荷重を伝達する分担割合を高くしたので、剛性と形状のバランス調整が行いやすい。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲下部の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、上クロス部５１および下クロス部５２の両方の部材がリンク機構５を円滑に作動させる機能を持たせつつ、上クロス部５１および下クロス部５２の荷重を伝達する機能の分担割合を変えただけであり、リンク機構５の作動の円滑性を維持できる。
従って、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両において、リンク機構５の機能を維持しつつ、２つの前輪３１，３２よりも上方のステアリングシャフト６０周囲の構造の大型化をより抑制できる。
【０１１８】
あるいは、上記本実施形態に係る車両において、上クロス部５１と下クロス部５２の材質が相異なっていてもよい。上クロス部５１または下クロス部５２の材質を変えたため、剛性と形状のバランスの調整範囲を拡大できる。例えば、下クロス部５２より剛性の小さい上クロス部５１を、高い剛性を有する材質で形成すれば、上クロス部５１の形状をより小さくできる。これにより、ステアリングシャフト６０の周囲の設計自由度をより高めることができる。その結果、種々大きさが異なる車両搭載部品とリンク機構５をステアリングシャフト６０の周囲に配置しても、その周囲の大型化をより抑制できる。しかも、一片の部品を含む上クロス部５１と一片の部品を含む下クロス部５２の形状を相異なる形状として、上クロス部５１と下クロス部５２で荷重を伝達する機能の分担割合を変えても、リンク機構５の円滑な作動を維持しやすい。
従って、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両において、リンク機構５の機能を維持しつつ、２つの前輪３１，３２よりも上方のステアリングシャフト６０周囲の構造の大型化をより抑制できる。
【０１１９】
なお、リンク支持部は、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１２０】
なお、上クロス部は、一片の部品で構成される上前クロス部材、一片の部品で構成される上後クロス部材、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１２１】
なお、下クロス部は、一片の部品で構成される下前クロス部材、一片の部品で構成される下後クロス部材、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１２２】
なお、右サイド部および左サイド部は、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。また、上クロス部または下クロス部より車体フレームの前後方向の前方に配置される部位と後方に配置される部位を含んでいても良い。右サイド部および左サイド部の前方に配置される部位と後方に配置される部位の間に上クロス部または下クロス部が配置されても良い。
【０１２３】
なお、少なくとも軸受に同じ大きさおよび同じ向きの力を作用させた時のクロス部の変位量Ｘ１および変位量Ｘ２が相等しく、変位量Ｘ３および変位量Ｘ４が相等しければよい。軸受の回転軸線方向の前向きの試験力を軸受に作用させた時のクロス部の変位量と、該試験力と同じ大きさで軸受の回転軸線方向の後向きの力を軸受に作用させた時のクロス部の変位量とが、異なっていてもよい。軸受の回転軸線方向の前向きの試験力を軸受に作用させた時のクロス部の変位量と、該試験力と同じ大きさで軸受の回転軸線方向の後向きの力を軸受に作用させた時のクロス部の変位量とが、相等しければよりよい。
【０１２４】
なお、上記実施形態において、変位量Ｘ１は変位量Ｘ３の２倍よりも大きくなる場合があり、変位量Ｘ２は変位量Ｘ４の２倍よりも大きくなる場合もあることを記した。しかしながら、本発明においては、変位量Ｘ１と変位量Ｘ３とが異なり、変位量Ｘ２と変位量Ｘ４が異なっていればよく、変位量Ｘ１が変位量Ｘ３の２倍より大きく変位量Ｘ２が変位量Ｘ４の２倍よりも大きいことに限定されない。例えば、変位量Ｘ１が変位量Ｘ３より大きく、かつ、変位量Ｘ１が変位量Ｘ３の２倍以下であってもよい。変位量Ｘ２が変位量Ｘ４より大きく、かつ、変位量Ｘ２が変位量Ｘ４の２倍以下であってもよいまた、例えば、変位量Ｘ３が変位量Ｘ１の２倍より大きく、変位量Ｘ４が変位量Ｘ２の２倍より大きくてもよい。また、変位量Ｘ３が変位量Ｘ１よりも大きく、かつ、変位量Ｘ３が変位量Ｘ１の２倍以下であってもよい。また、変位量Ｘ４が変位量Ｘ２よりも大きく、かつ、変位量Ｘ４が変位量Ｘ２の２倍以下であってもよい。
【０１２５】
なお、本発明において、「形状が相異なる」とは、車両に搭載した状態で見た場合の形状が相異なるという意味である。例えば、同じ直方体であっても、車両搭載状態で、９０°回転した姿勢で搭載した場合は、回転していない直方体とは形状が異なると解釈する。
【０１２６】
上記各実施形態においては、車体フレーム２１を側方から見て、右サイド部５４、左サイド部５３およびヘッドパイプ２１１は、重なる位置に設けられている。しかしながら、車体フレーム２１を側方から見て、右サイド部５４と左サイド部５３に対しヘッドパイプ２１１が前後方向の異なる位置に設けられていてもよい。また、右サイド部５４と左サイド部５３の車体フレーム２１の上下方向に対する傾斜角度が、ヘッドパイプ２１１の傾斜角度と異なっていてもよい。
【０１２７】
本発明に係る車両は、傾斜可能な車体フレーム２１と２つの前輪３１，３２を備えた車両である。後輪の数は１つに限らず２つでもよい。また、車体フレーム２１を覆う車体カバーの有無は問わない。動力源については、エンジンに限らず電動モータであってもよい。
【０１２８】
本発明において、「方向」および「部材」等に対して「沿う」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。本発明において、「方向」に対して「延びる」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。
【０１２９】
なお、上中間軸線Ｍ１と下中間軸線Ｍ４を総称して、中間軸線としてもよい。上クロス部５１と下クロス部５２を総称して、クロス部としてもよい。右サイド部５４および左サイド部５３を総称して、サイド部としてもよい。
【０１３０】
なお、本発明では、リンク機構５は、上クロス部５１と下クロス部５２の他にさらにクロス部を備えていても良い。上クロス部５１と下クロス部５２は、相対的な上下関係で命名しているに過ぎない。上クロス部５１は、リンク機構５における最も上方に位置するクロス部を示していない。上クロス部は、最も上方に位置するクロス部より下方に位置し、別のクロス部より上方にあるクロス部を意味する場合もある。下クロス部は、リンク機構における最も下方に位置するクロス部を示していない。下クロス部は、最も下方に位置するクロス部より上方に位置し、別のクロス部より下方にあるクロス部を意味する場合がある。また、クロス部は、例えば、車体フレームに支持される中間部と右サイド部を支持する右部と左サイド部を支持する左部とを有する一つの部品と、左右に分割された一対の右クロス部と左クロス部を含む３つの部品で構成されていても良い。このように、上クロス部および下クロス部は、リンク機能を有する範囲で、複数の部品で構成しても良い。リンク機構は、上クロス部および下クロス部を含んでいれば良い。
また、上述の実施形態では、下クロス部５２が、平板状の後下クロス部品５２ａ２と、平板状の前下クロス部品５２ａ１とこの部品５２ａ１と後下クロス部品５２ａ２とを連結する連結部５２ｂとを一体に有する部品の、２部品で構成した例を挙げたが、本発明はこれに限られない。例えば、平板状の後下クロス部品５２ａ２と、平板状の前下クロス部品５２ａ１と、２つの連結部５２ｂをそれぞれ独立した４つ部品とし、下クロス部５２を４つの部品で構成してもよい。
【０１３１】
なお、試験力を作用させる際は、車両を直立状態にして固定した状態で行うことが好ましい。上右軸線方向の前向きとは、上右軸線に平行、かつ、車両の後部から車両の前部に向かう向きのことである。上右軸線方向の後向きとは、上右軸線に平行、かつ、車両の前部から車両の後部に向かう向きのことである。なお、上右軸線、下右軸線、上左軸線および下左軸線は、互いに平行である。そのため、上右軸線方向の前向き、下右軸線方向の前向き、上左軸線方向の前向きおよび下左軸線方向の前向きは、相等しい。上右軸線方向の後向き、下右軸線方向の後向き、上左軸線方向の後向きおよび下左軸線方向の後向きは、相等しい。
【０１３２】
なお、軸受に直接試験力を作用させても良い。また、サイド部に直接力を作用させて、その結果、軸受に試験力を作用させても良い。軸受に試験力を作用させる方法であれば、これらに限定されない。サイド部以外の部位を介して軸受に試験力を作用させても良い。
【０１３３】
ここに用いられた用語及び表現は、説明のために用いられたものであって限定的に解釈するために用いられたものではない。ここに示され且つ述べられた特徴事項のいかなる均等物をも排除するものではなく、特許請求の範囲に記載された範囲内における各種変形をも許容するものであると認識されなければならない。
【０１３４】
本発明は、多くの異なった形態で具現化され得るものである。この開示は本発明の原理の実施形態を提供するものと見なされるべきである。それらの実施形態は、本発明をここに記載しかつ／または図示した好ましい実施形態に限定することを意図するものではないという了解のもとで、多くの図示実施形態がここに記載されている。
【０１３５】
本発明の図示実施形態を幾つかここに記載した。本発明は、ここに記載した各種の好ましい実施形態に限定されるものではない。本発明は、この開示に基づいて当業者によって認識され得る、均等な要素、修正、削除、組み合わせ（例えば、各種実施形態に跨る特徴の組み合わせ）、改良および／または変更を含むあらゆる実施形態をも包含する。クレームの限定事項はそのクレームで用いられた用語に基づいて広く解釈されるべきであり、本明細書あるいは本願のプロセキューション中に記載された実施形態に限定されるべきではない。そのような実施形態は非排他的であると解釈されるべきである。例えば、この開示において、「好ましくは」や「よい」という用語は非排他的なものであって、「好ましいがこれに限定されるものではない」や「よいがこれに限定されるものではない」ということを意味するものである。
【０１３６】
本出願は、２０１２年１２月１９日に提出された日本国特許出願２０１２−２７７２１９及び２０１２年１２月１９日に提出された日本国特許出願２０１２−２７７２２０に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。
【符号の説明】
【０１３７】
１：車両（車両）
３：前輪
５：リンク機構
２１：車体フレーム
２３：ハンドル
３１：左前輪
３２：右前輪
３３：左緩衝器
３４：右緩衝器
５１：上クロス部
５２：下クロス部
５３：左サイド部
５４：右サイド部
５１１：上中間軸受
５１２：上左軸受、上右軸受
５２１：下中間軸受
５２２：下左軸受、下右軸受
６０：ステアリングシャフト
３３５：第一ブラケット
３３６：第二ブラケット
Ｍ１：上中間軸線
Ｍ２：上左軸線
Ｍ３：上右軸線
Ｍ４：下中間軸線
Ｍ５：下左軸線
Ｍ６：下右軸線
Ｎ１：左操舵軸線
Ｎ２：右操舵軸線
【要約】
リンク機構の機能を維持しつつ、２つの前輪よりも上方のステアリングシャフト周囲の構造の大型化を抑制できる、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両を提供することを目的とする。
傾斜可能な車体フレームと右前輪および左前輪を備えた車両１であって、リンク機構５の上クロス部５１および下クロス部５２は、右端部および左端部がサイド部に支持され、中間部が車体フレームに支持される一片の部品を含む。上クロス部５１と下クロス部５２の形状が異なる。下クロス部５２を取り外して上クロス部５１を支持している上右軸受および上左軸受に後向きの試験力を作用させた時の上右変位量Ｘ１および上左変位量Ｘ２と、上クロス部５１を取り外して下クロス部５２を支持している下右軸受および下左軸受に後向きの試験力を作用させた時の下右変位量Ｘ３および下左変位量Ｘ４について、Ｘ１とＸ２が等しく、Ｘ３とＸ４が等しく、Ｘ１とＸ３が異なり、Ｘ２とＸ４が相異なっている車両１。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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