(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車速センサ、変速機センサ、アクセル・センサ、および、ブレーキ・センサと電気的に通信する電子制御ユニットを有する暴走防止システムを作動させる方法であって、
前記車速センサから、車両の速度を表す速度信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記変速機センサから、変速機の状況を表す変速機信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記アクセル・センサから、前記車両のアクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記ブレーキ・センサから、前記車両のブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行する段階であって、前記車両の速度がゼロであり、前記車両の前記変速機が駆動ギヤに在り、前記車両の前記アクセル・ペダルが作動されておらず、前記車両の前記ブレーキ・ペダルが作動されていないというときに、暴走条件が存在すると決定する、前記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行する段階と、
前記暴走条件が存在するときに、前記電子制御ユニットから警報信号を送信する段階とを有する、方法。
【請求項２】
前記警報信号は、可聴表示または視覚的表示である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記警報信号は、前記変速機を駐車ギヤへとシフトさせ、または、前記車両の非常ブレーキを作動させ、または、それらの組み合わせを行う、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記車両の速度がゼロであり且つ該車両の前記変速機が駆動ギヤに在るときに、前記電子制御ユニットにより前記機械可読な制御論理を実行して遅延時間間隔を開始する段階であって、
前記暴走条件は、
前記遅延時間間隔が経過した後で、前記車両の速度がゼロであり、
前記遅延時間間隔が経過した後で、前記車両の前記変速機が前記駆動ギヤに在り、
前記遅延時間間隔が経過した後で、前記車両の前記アクセル・ペダルが作動されておらず、
前記遅延時間間隔が経過した後で、前記車両の前記ブレーキ・ペダルが作動されていない、
ときに存在する、
という段階を更に有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
所定の遅延時間間隔は、約1ミリ秒〜約25秒である、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
駐車ギヤおよび駆動ギヤを有する変速機を備える車両において車両暴走を防止する暴走防止システムであって、
前記車両に対して連結された電子制御ユニットであって、機械可読命令を実行するプロセッサと、電子メモリとを備えるという電子制御ユニットと、
前記電子制御ユニットと電気的に通信する車速センサであって、前記車両の速度を表す速度信号を前記電子制御ユニットに対して伝えるという車速センサと、
前記電子制御ユニットと電気的に通信する変速機センサであって、前記変速機の状況を表す変速機信号を前記電子制御ユニットに対して伝えるという変速機センサと、
前記電子制御ユニットと電気的に通信するアクセル・センサであって、アクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して伝えるというアクセル・センサと、
前記電子制御ユニットと電気的に通信するブレーキ・センサであって、ブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して伝えるというブレーキ・センサと、
前記電子メモリ内に記憶された機械可読な制御論理であって、
前記電子制御ユニットは該機械可読な制御論理を実行して、
前記車両の速度がゼロであるか否かを決定し、
前記車両の前記変速機が前記駆動ギヤに在るか否かを決定し、
前記車両の前記アクセル・ペダルが作動されているか否かを決定し、
前記車両の前記ブレーキ・ペダルが作動されているか否かを決定し、
前記車両の速度がゼロであり、前記車両の前記変速機が駆動ギヤに在り、前記車両の前記アクセル・ペダルが作動されておらず、前記車両の前記ブレーキ・ペダルが作動されていないというときに、前記暴走条件が存在すると決定し、
前記暴走条件が存在するときに警報信号を送信する、
という、機械可読な制御論理とを備える、
暴走防止システム。
【請求項７】
前記システムは、前記電子制御ユニットと電気的に通信する可聴表示器を更に備え、
前記電子制御ユニットは前記警報信号を前記可聴表示器に対して送信し、前記可聴表示器は、前記電子制御ユニットからの前記警報信号の受信時に可聴表示を発する、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記システムは、前記電子制御ユニットと電気的に通信する視覚的表示器を更に備え、
前記電子制御ユニットは前記警報信号を前記視覚的表示器に対して送信し、前記視覚的表示器は、前記電子制御ユニットからの前記警報信号の受信時に視覚的表示を発する、請求項６に記載のシステム。
【請求項９】
前記システムは、前記電子制御ユニットと電気的に通信する変速機アクチュエータを更に備え、
前記電子制御ユニットは前記警報信号を前記変速機アクチュエータに対して送信し、前記変速機アクチュエータは、前記電子制御ユニットからの前記警報信号の受信時に前記変速機を前記駐車ギヤへとシフトさせる、請求項６に記載のシステム。
【請求項１０】
前記システムは、前記車両に対して連結された非常ブレーキと、前記電子制御ユニットと電気的に通信する非常ブレーキ・アクチュエータとを更に備え、
前記電子制御ユニットは前記警報信号を前記非常ブレーキ・アクチュエータに対して送信し、前記非常ブレーキ・アクチュエータは、前記電子制御ユニットからの前記警報信号の受信時に前記非常ブレーキを起動する、請求項６に記載のシステム。
【請求項１１】
前記電子制御ユニットは前記機械可読な制御論理を実行することで、
車速がゼロであり且つ前記変速機が前記駆動ギヤに在るときに、遅延を開始し、
遅延時間間隔が経過した後に、前記暴走条件が存在するか否か、前記車速がゼロであるか否か、前記変速機が前記駆動ギヤに在るか否か、前記アクセル・ペダルが作動されていないか否か、前記ブレーキ・ペダルが作動されていないか否かを決定する、
請求項６に記載のシステム。
【請求項１２】
所定の遅延時間間隔は、約1ミリ秒〜約25秒である、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記システムは、
前記車両の乗員室内に配設された運転者用座席と、
前記運転者用座席に対して接続されると共に前記電子制御ユニットと電気的に通信する座席センサであって、該座席センサは、前記運転者用座席を対象者が占有していることを表す座席信号を前記電子制御ユニットに対して伝える、という座席センサと、を更に備え、
前記暴走条件は、前記座席が占有されていないというときに存在する、請求項６に記載のシステム。
【請求項１４】
前記座席信号は質量または温度を表す、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記システムは、
前記車両に対して係合された運転者用ドアと、
前記運転者用ドアに対して接続されると共に前記電子制御ユニットと電気的に通信するドア・センサであって、該ドア・センサは、前記運転者用ドアの状況を表すドア信号を前記電子制御ユニットに対して伝える、というドア・センサと、を更に備え、
前記暴走条件は、前記運転者用ドアが開いているというときに存在する、請求項６に記載のシステム。
【請求項１６】
車速センサ、変速機センサ、アクセル・センサ、ブレーキ・センサ、および、占有センサと電気的に通信する電子制御ユニットを有する暴走防止システムを作動させる方法であって、
前記車速センサから、車両の速度を表す速度信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記変速機センサから、変速機の状況を表す変速機信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記アクセル・センサから、前記車両のアクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記ブレーキ・センサから、前記車両のブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記占有センサから、前記車両の運転者の占有を表す占有信号を前記電子制御ユニットに対して送信する段階と、
前記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行する段階であって、前記車両の速度がゼロであり、前記車両の前記変速機が駆動ギヤに在り、前記車両の前記アクセル・ペダルが作動されておらず、前記車両の前記ブレーキ・ペダルが作動されていないときに、運転者による前記車両の占有に基づき暴走条件が存在することを決定する、前記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行する段階と、
前記暴走条件が存在するときに、前記電子制御ユニットから警報信号を送信する段階とを有する、方法。
【請求項１７】
前記占有センサはドア・センサであり、
前記占有信号は、前記車両の運転者用ドアの状況を表し、
前記暴走条件は、前記車両の前記運転者用ドアが開いているというときに存在する、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記占有センサは座席センサであり、
前記暴走条件は、前記車両の運転者用座席が占有されていないというときに存在する、請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、車両を制御する方法およびシステムに関し、更に詳細には、車両の暴走を防止する方法およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両は、傾斜面上で静止すると共に、該車両のブレーキが作動されずに静止したままとなることがある。たとえば、もし車両が駆動ギヤに在るなら、該車両が傾斜面上で停止したときに、該車両の駆動力が、該車両に作用しつつある重力と等しく且つ逆方向となることがある。斯かる状況下にて、不注意な運転者が、適切な運転停止処置を行わずに、停止した車両を退出することがあり得る。停止した車両からの斯かる退出によれば、車両が運転者なしで移動することが起こり得る。この監督されていない動作、すなわち車両の暴走(excursion)は、通常は望ましくない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
故に、車両における暴走を防止する代替的な方法およびシステムに対する要望が存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
一実施形態において、車速センサ、変速機センサ、アクセル・センサ、および、ブレーキ・センサと電気的に通信する電子制御ユニットを含む暴走防止システムを作動させる方法は、上記車速センサから、車両の速度を表す速度信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記変速機センサから、変速機の状況を表す変速機信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記アクセル・センサから、上記車両のアクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記ブレーキ・センサから、上記車両のブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行し、上記車両の速度、上記変速機の状況、上記車両のアクセル・ペダルの作動、および、上記車両のブレーキ・ペダルの作動に基づき、暴走条件が存在するか否かを決定する段階と、を含み得る。上記暴走条件が存在するときに、上記電子制御ユニットからは警報信号が送信される。
【０００５】
別実施形態において、駐車ギヤおよび駆動ギヤを含む変速機を含む車両において車両暴走を防止する暴走防止システムは、上記車両に対して連結された電子制御ユニットであって、機械可読命令を実行するプロセッサと、電子メモリとを含むという電子制御ユニットを含み得る。車速センサは、上記電子制御ユニットと電気的に通信すると共に、上記車両の速度を表す速度信号を上記電子制御ユニットに対して伝える。変速機センサは、上記電子制御ユニットと電気的に通信すると共に、上記変速機の状況を表す変速機信号を上記電子制御ユニットに対して伝える。アクセル・センサは、上記電子制御ユニットと電気的に通信すると共に、アクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して伝える。ブレーキ・センサは、上記電子制御ユニットと電気的に通信すると共に、ブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して伝える。上記電子メモリは、電子メモリ内に記憶された機械可読な制御論理を実行して、上記車両の速度がゼロであるか否かを決定し、上記車両の上記変速機が上記駆動ギヤに在るか否かを決定し、上記車両の上記アクセル・ペダルが作動されているか否かを決定し、上記車両の上記ブレーキ・ペダルが作動されているか否かを決定し、少なくとも部分的に、上記車両の上記速度、上記変速機の上記状況、上記車両の上記アクセル・ペダルの作動、および、上記車両の上記ブレーキ・ペダルの作動に基づき、暴走条件が存在するか否かを決定し、且つ、上記暴走条件が存在するときに警報信号を送信する。
【０００６】
別実施形態において、車速センサ、変速機センサ、アクセル・センサ、ブレーキ・センサ、および、占有センサと電気的に通信する電子制御ユニットを含む暴走防止システムを作動させる方法は、上記車速センサから、車両の速度を表す速度信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記変速機センサから、変速機の状況を表す変速機信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記アクセル・センサから、上記車両のアクセル・ペダルの作動を表すアクセル・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記ブレーキ・センサから、上記車両のブレーキ・ペダルの作動を表すブレーキ・ペダル信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記占有センサから、上記車両の運転者の占有を表す占有信号を上記電子制御ユニットに対して送信する段階と、上記電子制御ユニットにより機械可読な制御論理を実行し、上記車両の速度、上記変速機の状況、上記車両のアクセル・ペダルの作動、上記車両のブレーキ・ペダルの作動、および、運転者による上記車両の占有に基づき、暴走条件が存在するか否かを決定する段階と、を含み得る。上記暴走条件が存在するときに、上記電子制御ユニットからは警報信号が送信される。
【０００７】
本明細書中に記述される実施形態により提供されるこれらのおよび付加的な特徴は、図面と併せて以下の詳細な説明を考慮すれば更に十分に理解されよう。
【０００８】
図面中に示された実施形態は本質的に例証的であり且つ例示的なものであると共に、各請求項により定義された主題を制限することは意図されない。代表的実施形態に関する以下の詳細な説明は、同様の構造が同様の参照番号で示される以下の各図と併せて読破されたときに理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係る車両の暴走を防止するシステムの概略図である。
【図２】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係るブレーキ・ペダルおよびアクセル・ペダルの概略的斜視図である。
【図３Ａ】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係る車両の概略的側面図である。
【図３Ｂ】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係る車両の概略的側面図である。
【図４Ａ】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係る車両の暴走の概略図である。
【図４Ｂ】本明細書中に示され且つ記述されるひとつ以上の実施形態に係る車両の暴走の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図１は、暴走防止システムの一実施形態を示している。該システムは概略的に、電子制御ユニット、車速センサ、変速機センサ、および、ブレーキ・センサを備える。上記システムは、各センサからの検出値を解釈すると共に、車両が傾斜面上で静止したときに車両暴走を防止する。本明細書においては、車両暴走を防止するシステムおよび車両暴走を防止する方法の種々の実施形態が更に詳細に記述される。
【００１１】
次に図１を参照すると、車両暴走を防止するシステム10を備えた車両100の実施形態が概略的に示される。該システム10は概略的に、機械可読な制御論理128を有する電子メモリ114を備える電子制御ユニット110と、車速センサ120と、変速機センサ122と、アクセル・センサ124と、ブレーキ・センサ126とを備える。システム10は、たとえばバッテリおよび／または交流発電機に依るなど、車両100の電気システムにより給電されると共に、車両暴走を防止すべく車両100と協働する。
【００１２】
電子制御ユニット110は、機械可読命令を実行するプロセッサ112を備えると共に、機械可読命令を記憶する電子メモリ114に対して電気的に結合される。電子制御ユニット110は、プロセッサ112および電子メモリ114と電気的に通信する。プロセッサ112は、集積回路、マイクロチップ、コンピュータ、または、機械可読命令を実行し得る他の任意の演算デバイスであり得る。上記電子メモリは、RAM、ROM、フラッシュ・メモリ、ハードドライブ、または、機械可読命令を記憶し得る任意のデバイスであり得る。本明細書中に記述される実施形態において、プロセッサ112および電子メモリ114は電子制御ユニット110と一体的である。但し、本開示内容の有効範囲から逸脱せずに、電子制御ユニット110、プロセッサ112および電子メモリ114は、相互に電気的に通信する個別的な構成要素であり得ることを銘記されたい。本明細書中で用いられる如く、“電気的に通信する”という表現は、各構成要素が、たとえば、端子ブロック、ポスト、半田接合、集積回路トレース線、配線などの如き導電媒体を介して相互に電気もしくは電磁信号を送信し得ることを意味する。
【００１３】
車速センサ120は、車両100の速度を表す速度信号を、電子制御ユニット110に対して伝える。一実施形態において、車速センサ120は、変速機150の出力シャフトの近傍にて車両100の(不図示の)駆動列に対して物理的に連結される。上記駆動列は、複数の車輪104の内の少なくともひとつに対して変速機150を介して駆動力を伝達する原動機102を備える。車速センサ120は、変速機150の出力シャフトに対して電磁的に連結されると共に、変速機150の出力シャフトの回転数を電磁的に検出する。たとえば、もし車両100が50マイル／時の速度で移動しているなら、車速センサ120は上記車両の速度を表す上記出力シャフトの回転数に基づいて速度信号を伝え、且つ、電子制御ユニット110は、該速度信号を、車両が50マイル／時で移動していることの表示として解釈する。代替的に、車速センサ120は、衛星を通じて、原動機102、車輪104、駆動列構成要素の回転を測定することにより、または、上記車両内の任意の電気的構成要素の任意の車速入力もしくは車速出力を検知するなどの如き他の手段により、車速を測定しても良い。本明細書中で用いられる如き“センサ”という語句は、物理量を測定するデバイスであって、該物理量を、該物理量の測定値に相関する電気信号へと変換するというデバイスを意味することを銘記されたい。更に、“信号”という語句は、導電媒体に沿い進行し得る、DC、AC、正弦波、三角波、矩形波などの如き、電気的な波形を意味する。
【００１４】
変速機センサ122は、変速機150に対して連結されると共に、電子制御ユニット110と電気的に通信する。本明細書中に記述された実施形態において、変速機センサ122は、インスツルメントパネルにおけるギヤ表示器であって、駐車ギヤと、たとえば、後退ギヤ、走行ギヤ、第1ギヤ、第2ギヤなどの如き少なくともひとつの駆動ギヤとを備えるという変速機150に対するというギヤ表示器に対して結合される。変速機センサ122は、変速機150の状況、すなわち該変速機が駐車ギヤに在るのか駆動ギヤに在るのか、を表す変速機信号を、電子制御ユニット110に対して伝える。変速機150は、オートマチック、無段変速機、または、駐車ギヤおよび少なくともひとつの駆動ギヤを備える他の任意の現在のもしくは将来的な変速機設計態様とされ得る。代替実施形態において、変速機センサ122は、変速機150、ギヤ・シフタ、クラッチレス変速機の任意の入力部もしくは出力部、または、車両における任意の電気的構成要素の任意の車両変速機入力部もしくは車両変速機出力部に対して連結され得る。更に、“ギヤ”という語句は、口語的な意味で使用されており、本開示内容を、機械的なギヤを備えるシステムに限定することは意図されないことを銘記されたい。
【００１５】
次に図２を参照すると、アクセル・ペダル160は、アクセル用枢動軸164をアクセル用足踏みパッド166に対して連結するアクセル・ペダル本体162を備える。アクセル・ペダル160は、アクセル用枢動軸164を介して車両100に対して枢動可能に係合される。アクセル・ペダル160は、たとえば、該アクセル・ペダル160が作動されたときに原動機102に対して供給される空気および燃料の量を増加することにより、原動機102により生成される駆動力を増大する。アクセル・ペダル160は、アクセル起動動作168において該アクセル・ペダル160をアクセル用枢動軸164の回りに回転させることにより作動される。アクセル・センサ124は、アクセル・ペダル160に対して連結されると共に、電子制御ユニット110と電気的に通信する。本明細書中に記述される実施形態において、アクセル・センサ124は、アクセル・ペダル160と共に移動するアクセル用移動アーム125を備える位置センサであって、アクセル・ペダル160の位置に基づいて電気的出力を変化させるという位置センサである。故に、アクセル・センサ124は、アクセル・ペダル160の作動を表すアクセル・ペダル信号を電子制御ユニット110に対して伝える。
【００１６】
依然として図２を参照すると、車両100は、該車両のブレーキ系統を起動するためのブレーキ・ペダルも備える。ブレーキ・ペダル170は、ブレーキ枢動軸174をブレーキ用足踏みパッド176に対して連結するブレーキ・ペダル本体172を備える。ブレーキ・ペダル170は、ブレーキ枢動軸174を介して車両100に対して枢動可能に係合される。ブレーキ・ペダル170は、たとえば、車両100のブレーキ系統を起動することにより、該車両100の動作に影響を与える。ブレーキ・ペダル170は、ブレーキ起動動作178において該ブレーキ・ペダル170をブレーキ枢動軸174の回りに回転させることにより作動される。ブレーキ・センサ126は、ブレーキ・ペダル170に対して連結されると共に、電子制御ユニット110と電気的に通信する。一実施形態において、ブレーキ・センサ126は、ブレーキ・ペダル170と共に移動するブレーキ用移動アーム127を備える位置センサであって、ブレーキ・ペダル170の位置に基づいて電気的出力を変化させるという位置センサである。故に、ブレーキ・センサ126は、ブレーキ・ペダル170の作動を表すブレーキ・ペダル信号を電子制御ユニット110に対して伝えることは理解される。
【００１７】
アクセル・ペダル160およびブレーキ・ペダル170は機械的リンク機構として描かれるが、各ペダル160および170は、油圧的、電子的、電気機械的などとされ得ることを銘記されたい。更に、アクセル・センサ124およびブレーキ・センサ126は線形の位置センサとして描かれるが、それらは、アクセル用枢動軸164およびブレーキ枢動軸174の回りに夫々配設された回転位置センサとされ得ることを銘記されたい。付加的に、センサ124および126は、電子制御ユニット110と協働して動作するときに、位置を直接的に測定するのではなく、有線系統による駆動器において、または、該車両における任意の電気的構成要素の任意のペダル起動入力もしくは任意のペダル起動出力を検知することなどにより、電圧、電流もしくは抵抗を測定しても良い。
【００１８】
一実施形態においてシステム10は更に、乗員が、上記車両の運転者の座席に位置しているか否か、且つ／又は、車両を退出しているか否かを決定するひとつ以上のセンサを備える。たとえば、一実施形態において、上記システムは、座席センサ130を更に備える。該座席センサ130は、乗員室内に配設された運転者用座席142に対して接続される。座席センサ130は、上記運転者用座席を占有する対象者を表す座席信号を電子制御ユニット110に対して伝える。該座席信号は、圧力、力、質量、または、温度を表し得る。代替的に、上記運転者用座席の占有性は、カメラの如き光学システムを介して監視され得るか、または、上記車両における任意の電気的構成要素の運転者用座席の占有入力もしくは運転者用座席の占有出力を検知することにより検知されても良い。
【００１９】
図３Ａおよび図３Ｂは、システム10の別実施形態を示している。この実施形態において、上記車両はドア・センサ132を更に備える。該ドア・センサ132は、運転者用ドア148に対して接続されると共に、電子制御ユニット110と電気的に通信する。運転者用ドア148は、車両100に対して移動可能に係合される共に、閉じ位置(図３Ａ)と開き位置(図３Ｂ)との間で移動され得る。ドア・センサ132は、運転者用ドア148の状況(すなわち、開いているか閉じているか)を表すドア信号を電子制御ユニット110に対して伝える。一実施形態において、上記ドア・センサは連続的センサである。ドア・センサ132は連続的センサとして記述されるが、ドアの状況を決定すべくスィッチまたは光学システムが採用され得ることが企図される。更に、ドア・センサ132は、上記車両における任意の電気的構成要素のドア位置入力もしくはドア位置出力を検知しても良い。
【００２０】
再び図１を参照すると、車両100は、該車両100に対して連結された非常ブレーキ180、および、該車両の(不図示の)ブレーキ系統も備える。非常ブレーキ180は、非常ブレーキ・アクチュエータ182により作動され得る。非常ブレーキ・アクチュエータ182は、電子制御ユニット110と電気的に通信すると共に、非常ブレーキ180を作動させ得る任意の機械的もしくは電気機械的なシステムであり得る。一実施形態においては、乗員室140内にも非常ブレーキ・アクチュエータが配設され、手動的に起動されても良い。
【００２１】
依然として図１を参照すると、車両暴走を防止するシステム10は、電子制御ユニット110と電気的に通信する変速機アクチュエータ152も備える。変速機アクチュエータ152は、上記変速機に対して機械的に連結され得ると共に、変速機150をシフトし得る任意の機械的もしくは電気機械的なシステムであり得る。
【００２２】
システム10は更に、可聴表示器144または視覚的表示器146の如き表示器を含み得る。更なる実施形態は、可聴表示器144、視覚的表示器146、または、それらの組み合わせを備える。可聴表示器144は、電子制御ユニット110により送信される警報信号の如き警報信号の受信時に可聴表示を発する。可聴表示器144は、乗員室140内に配設されると共に、オーディオ娯楽システムまたは補助システムの一部であり得る。視覚的表示器146は、電子制御ユニット110により送信される警報信号の如き警報信号の受信時に可視表示を発する。上記視覚的表示器は、乗員室140内にて、典型的には車両のインスツルメントパネル上に配設される。上記視覚的表示器は、たとえば、LED、白熱灯などの如き、可視表示を生成する任意の構成要素であり得る。
【００２３】
再び図１を参照すると、車両100において車両暴走を防止するシステム10は、電子制御ユニット110の電子メモリ114内に記憶された機械可読な制御論理128を備える。電子制御ユニット110のプロセッサ112は、機械可読な制御論理128を読み取ると共に、該機械可読な制御論理128を実行して車両暴走を防止する。電子制御ユニット110は、たとえば、車速センサ120、変速機センサ122、アクセル・センサ124およびブレーキ・センサ126の如き上記車両の全体にわたる各センサから該電子制御ユニット110に対して供給された信号を処理する。付加的に、機械可読な制御論理128はプロセッサ112と一体的なファームウェアとされ得ることを銘記されたい。
【００２４】
本明細書中に記述された各システムは、車両の暴走を防止すべく利用され得る。車両暴走は、車両が駆動ギヤに在ると共に、運転者が該車両を駐車ギヤに入れずに該車両を退出したときに生じ得る。暴走の例は、図４Ａおよび図４Ｂに示される。車両100は、傾斜角αを有する傾斜面194上に静止し得る。変速機150が、たとえば後退ギヤ(図４Ａ)などの駆動ギヤに在り、且つ、原動機102が各車輪104の内の少なくともひとつの車輪に対して駆動力を供与すると共に、車両100が停止し且つ平衡状態に在るときに、暴走条件が存在し得る。傾斜面194を上る方向における車両100の駆動力が、該駆動力とは逆向きの重力であって、傾斜面194を下る方向におけるという重力と等しく且つ逆向きであるときに、平衡状態が存在する。故に、もし車両が平衡状態に在ると共に、たとえば運転者が該車両100を退出することにより該車両100の合計質量が変化したなら、暴走条件が存在すると共に上記平衡状態はもはや存在せず、且つ、車両100は後退暴走方向190に移動する。同様に、もし車両100が図４Ｂに示された条件下で前進駆動ギヤに在るなら、車両100は前進暴走方向192に移動する。後退方向および前進方向の暴走条件は、本明細書中に記述された上記システムを利用することにより防止され得る。
【００２５】
たとえば、図１および図４Ｂを参照すると、車両100は、傾斜面194の上方への駆動力と、傾斜面194の下方への重力との間の平衡状態に到達することにより、傾斜面194上で静止し得る。この状態において上記車両は、ブレーキ・ペダル170またはアクセル・ペダル160を作動させることなく、静止して留まり得る。または、別の表現によると、車両100は駆動ギヤに在ると共に、運転者の相互作用なしで静止している。平衡状態は暴走条件ではないが、平衡状態は車両暴走を防止するための類似物として利用され得る。たとえば一実施形態において電子制御ユニット110は、車速センサ120、変速機センサ122、アクセル・センサ124およびブレーキ・センサ126からの電気信号を処理することにより、速度、変速機150の状況、アクセル・ペダル160の作動、および、ブレーキ・ペダル170の作動に基づき、暴走条件が存在することを決定する。暴走条件が存在すると一旦決定されたなら、電子制御ユニット110は警報信号を送信することで上記車両の暴走を防止する。図１および図４Ｂに描かれた本開示内容の別実施形態において、電子制御ユニット110は、車両100の速度がゼロであり、変速機150は駆動ギヤに在り、アクセル・ペダル160は作動されず、且つ、ブレーキ・ペダル170が作動されないので、暴走条件が存在することを決定する。暴走条件が存在するとき、電子制御ユニット110は警報信号を送信する。たとえば、電子制御ユニット110は変速機アクチュエータ152により変速機150を駐車へとシフトさせ得る。
【００２６】
一実施形態において、上記警報信号は受動的様式で利用される。たとえば、電子制御ユニット110は警報信号を可聴表示器144に対して送信することで、該可聴表示器144により可聴表示を発する。該可聴表示は、アラーム、または、可聴警告であり得る。別実施形態において、電子制御ユニット110は警報信号を視覚的表示器146に対して送信することで、該表示器により可視表示を発する。代替的に、上記システムは、可聴表示および可視表示を同時に提供し得る。
【００２７】
本開示内容の更なる別実施形態において、上記警報信号は、能動的様式で利用され得る。暴走条件が存在することを決定すると同時に、電子制御ユニット110は警報信号を変速機アクチュエータ152に対して送信し、該変速機アクチュエータ152により、変速機150を駐車ギヤへとシフトさせる。別実施形態において電子制御ユニット110は、警報信号の受信時に非常ブレーキ180を作動させる非常ブレーキ・アクチュエータ182に対して警報信号を送信する。電子制御ユニット110は上記警報信号を、可聴表示器144、視覚的表示器146、変速機アクチュエータ152、非常ブレーキ・アクチュエータ182、または、それらの組み合わせに対して送信し得ることを銘記されたい。たとえば上記制御ユニットは、非常ブレーキ180および変速機150の両方を作動させることで駐車する一方、視覚的および／または可聴的な表示も提供し得る。
【００２８】
本開示内容の一実施形態において、図１および図４Ａに示された如く、暴走条件の不正確な検出を最小限度に抑えるためのメカニズムとして、遅延が利用される。たとえば、交通信号機の停止表示により車両100が平衡状態にて停止された(すなわち、駆動力が重力と等しく且つ逆向きである)ときに、車速センサ120、変速機センサ122、アクセル・センサ124およびブレーキ・センサ126を即時に測定すると、暴走条件が存在することが示される。しかし、運転者は車両100を占有してそれを制御しているので、暴走条件の検出は望ましくない。暴走条件の斯かる不都合な検出は、遅延を利用することにより最小限度に抑えられ得る。たとえば、運転者は、交通信号機にて停止された僅かな期間後に、ブレーキ・ペダル170を起動することで、暴走条件が存在することを回避し得る。故に、遅延によれば、不正確な検出の回数および可能性が低減される。上記遅延は、通常的な運転の間における運転者の相互作用における典型的な中断を考慮した所定の時間間隔とされ得る。たとえば、上記遅延は約1ミリ秒〜約25秒の時間間隔とされることで、たとえば、車両100が交通信号機の停止表示により平衡状態に在るときの如く、暴走条件が存在しないときに電気信号が送信されることが回避され得る。付加的に、通常的な運転動作としては、停止、平行駐車、船舶用トレーラの湖水内への後退、および、運転者の意図は平衡状態において車両を静止させることであるという他の任意の動作が挙げられる。
【００２９】
システム10の各実施形態において、電子制御ユニット110は、車両100の速度がゼロであり且つ該車両100の変速機150が駆動ギヤに在るときに、たとえば機械可読な制御論理128を実行して遅延を開始することにより、暴走条件が在り得ることを示す。電子制御ユニット110は、所定の時間が経過し、速度がゼロであり、変速機150は駆動ギヤに在り、アクセル・ペダル160は作動されておらず、且つ、ブレーキ・ペダル170が作動されていないときに、機械可読な制御論理128を実行することで、暴走条件が存在することを確認する。更なる実施形態において、上記遅延は、速度、変速機150の状況、アクセル・ペダル160の作動、ブレーキ・ペダル170の作動、および、それらの組み合わせに基づいて開始され得る。たとえば、上記遅延は、速度がゼロであり、変速機150が駆動に在り、且つ、ブレーキ・ペダル170が作動されていないときに、開始され得る。
【００３０】
図１に描かれた更なる実施形態において、電子制御ユニット110は機械可読な制御論理128を実行することで、速度、変速機150の状況、アクセル・ペダル160の作動、および、ブレーキ・ペダル170の作動に加え、車両100内における運転者の存在を監視する。車両内における運転者の存在は、暴走条件が存在する可能性を低減する。暴走条件の決定の一部として運転者の存在を含めることにより、不都合な検出は減少され得る。一実施形態においては、暴走条件が存在するか否かを決定すべく、運転者用座席142の占有、および／または、運転者用座席142の占有の可能的な変化が利用される。運転者による車両100の占有を表す占有信号は、占有センサから上記電子制御ユニットに対して送信される。そのときに電子制御ユニット110は、速度、変速機150、アクセル・ペダル160の作動、ブレーキ・ペダル170の作動、および、車両100の占有に基づき、暴走条件が存在するか否かを決定する。上記占有センサは、座席センサ130、ドア・センサ132、光学的センサ、または、それらの組み合わせとされ得る。
【００３１】
たとえば、一実施形態において、暴走条件が存在するとの決定は、少なくとも部分的に、車両100の運転者用ドア148が開いているか否かに基づく。ドア・センサ132は、運転者用座席142の占有における可能的な変化を予期すべく利用され得る。たとえば、もし車両100の運転者用ドア148が開いているなら(図３Ｂ)、該運転者用ドア148の位置を表すドア信号は、ドア・センサ132により電子制御ユニット110に対して伝えられる。図１に描かれた別実施形態において、暴走条件が存在するとの決定は、少なくとも部分的に、座席センサ130により電子制御ユニット110に対して提供される占有情報に基づく。たとえば、運転者用座席142が占有されているなら、上記座席センサは、運転者の存在を表す座席信号であって、質量もしくは温度の情報を含むという座席信号を、電子制御ユニット110に対して送信する。
【００３２】
次に、本明細書中に記述された実施形態は、暴走防止方法およびシステムに関することを理解すべきである。上記方法およびシステムは、各センサからの検出値を解釈し、車両暴走の発生を緩和する。システムは、電子制御ユニット、車速センサ、変速機センサ、アクセル・センサ、および、ブレーキ・センサを備え得る。車両が傾斜面上で静止し且つ運転者が車両を退出した後、上記各センサは、切迫しつつある車両の暴走を表す電気信号を上記電子制御ユニットに対して送信する。上記電子制御ユニットは、上記各電気信号に基づいて車両暴走が存在することを決定し、警報信号を送信する。該警報信号は次に、上記車両の各構成要素により受信されると共に、車両暴走の発生を緩和する予防措置を発動し得る。
【００３３】
本明細書において“実質的に”および“約”という語句は、任意の量的比較、値、測定値、または、他の表現に属し得る不確実性の本来的な度合いを表すべく使用され得る。本明細書において、これらの語句はまた、量的表現が、問題となる主題の基本機能における変化に帰着せずに、述べられた基準から変化し得る程度を表すためにも使用され得る。
【００３４】
本明細書においては特定の実施形態が図示かつ記述されたが、権利請求された主題の精神および有効範囲から逸脱せずに、他の種々の変更および改変が為され得ることを理解すべきである。更に、権利請求された主題の種々の見地が本明細書において記述されたが、斯かる見地は、組み合わせて利用される必要は無い。故に、添付の各請求項は、権利請求された主題の有効範囲内である斯かる全ての変更および改変を包含することが意図される。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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