(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置部材の車室側に設けられ、基準位置に配置されることで変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更されると共に、前記設置部材側に押圧操作された後に基準位置に対し車両前側へ操作されて前進シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両を前進させる前進レンジに変更されるシフト部材を備えたシフト装置。
【請求項２】
設置部材の車室側に設けられ、基準位置に配置されることで変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更されると共に、前記設置部材側に押圧操作された後に基準位置に対し車両後側へ操作されて後進シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両を後進させる後進レンジに変更されるシフト部材を備えたシフト装置。
【請求項３】
前記シフト部材が基準位置から複数方向へ操作されることで前進シフト位置に配置される請求項１記載のシフト装置。
【請求項４】
前記シフト部材が基準位置から複数方向へ操作されることで後進シフト位置に配置される請求項２記載のシフト装置。
【請求項５】
前記変速機のレンジが前進レンジに変更された際に前記シフト部材が基準位置に対し車両後側へ操作されて制動シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両に制動ブレーキを作用させる制動レンジに変更される請求項１〜請求項４の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項６】
前記シフト部材が前記設置部材側に押圧操作されて駐車シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両に駐車ブレーキを作用させる駐車レンジに変更され、かつ、前記シフト部材が駐車シフト位置に配置された際に前記シフト部材の操作方向を基準位置側に制限する制限手段を備えた請求項１〜請求項５の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項７】
前記シフト部材は、車両後側の部分を車両前側の部分に対し段差を設けられて車室側に突出された請求項１〜請求項６の何れか１項記載のシフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト部材が操作されることで変速機のレンジが変更されるシフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のシフト装置では、ノブの右側部分に表示部が設けられており、表示部では、上側から順に「Ｒ」、「Ｎ」及び「Ｄ」のアルファベッドが表示されて、ノブの操作位置を表示可能にされている。
【０００３】
また、ノブの操作位置が中立位置「Ｎ」である状態からノブの表示部が上側へ操作されることで、ノブの操作位置が前進位置「Ｄ」に変更される。一方、ノブの操作位置が中立位置「Ｎ」である状態からノブの表示部が下側へ操作されることで、ノブの操作位置が後進位置「Ｒ」に変更される。
【０００４】
ここで、このようなシフト装置では、ノブの操作方向を車両の進行方向に対応させることで、ノブの操作方向を直感的に認識できると共に、ノブの誤操作を抑制できる可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−１０７５５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記事実を考慮し、シフト部材の操作方向を車両の進行方向に対応させることができるシフト装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載のシフト装置は、設置部材の車室側に設けられ、基準位置に配置されることで変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更されると共に、前記設置部材側に押圧操作された後に基準位置に対し車両前側へ操作されて前進シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両を前進させる前進レンジに変更されるシフト部材を備えている。
【０００８】
請求項２に記載のシフト装置は、設置部材の車室側に設けられ、基準位置に配置されることで変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更されると共に、前記設置部材側に押圧操作された後に基準位置に対し車両後側へ操作されて後進シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両を後進させる後進レンジに変更されるシフト部材を備えている。
【０００９】
請求項３に記載のシフト装置は、請求項１に記載のシフト装置において、前記シフト部材が基準位置から複数方向へ操作されることで前進シフト位置に配置される。
【００１０】
請求項４に記載のシフト装置は、請求項２に記載のシフト装置において、前記シフト部材が基準位置から複数方向へ操作されることで後進シフト位置に配置される。
【００１１】
請求項５に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のシフト装置において、前記変速機のレンジが前進レンジに変更された際に前記シフト部材が基準位置に対し車両後側へ操作されて制動シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両に制動ブレーキを作用させる制動レンジに変更される。
【００１２】
請求項６に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項５の何れか１項に記載のシフト装置において、前記シフト部材が前記設置部材側に押圧操作されて駐車シフト位置に配置されることで前記変速機のレンジが車両に駐車ブレーキを作用させる駐車レンジに変更され、かつ、前記シフト部材が駐車シフト位置に配置された際に前記シフト部材の操作方向を基準位置側に制限する制限手段を備えている。
【００１３】
請求項７に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項６の何れか１項に記載のシフト装置において、前記シフト部材は、車両後側の部分を車両前側の部分に対し段差を設けられて車室側に突出されている。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載のシフト装置では、シフト部材が基準位置に配置されることで、変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更される。
【００１５】
ここで、シフト部材が、基準位置に対し車両前側へ操作されて、前進シフト位置に配置されることで、変速機のレンジが車両を前進させる前進レンジに変更される。このため、シフト部材の前進シフト位置への操作方向を車両の進行方向に対応させることができる。
【００１６】
請求項２に記載のシフト装置では、シフト部材が基準位置に配置されることで、変速機のレンジが変更されない又は車両に駆動力を伝達しない中立レンジに変更される。
【００１７】
ここで、シフト部材が、基準位置に対し車両後側へ操作されて、後進シフト位置に配置されることで、変速機のレンジが車両を後進させる後進レンジに変更される。このため、シフト部材の後進シフト位置への操作方向を車両の進行方向に対応させることができる。
【００１８】
請求項３に記載のシフト装置では、シフト部材が、基準位置から複数方向へ操作されることで、前進シフト位置に配置される。このため、シフト部材の前進シフト位置への誤操作を適切に抑制できる。
【００１９】
請求項４に記載のシフト装置では、シフト部材が、基準位置から複数方向へ操作されることで、後進シフト位置に配置される。このため、シフト部材の後進シフト位置への誤操作を適切に抑制できる。
【００２０】
請求項５に記載のシフト装置では、変速機のレンジが前進レンジに変更された際に、シフト部材が制動シフト位置に配置されることで、変速機のレンジが車両に制動ブレーキを作用させる制動レンジに変更される。
【００２１】
ここで、シフト部材が、基準位置に対し車両後側へ操作されて、制動シフト位置に配置される。このため、シフト部材の制動シフト位置への操作方向を車両の制動方向に対応させることができる。
【００２２】
請求項６に記載のシフト装置では、シフト部材が駐車シフト位置に配置されることで、変速機のレンジが車両に駐車ブレーキを作用させる駐車レンジに変更される。
【００２３】
ここで、シフト部材が駐車シフト位置に配置された際に、制限手段がシフト部材の操作方向を基準位置側に制限する。このため、シフト部材の誤操作を適切に抑制できる。
【００２４】
請求項７に記載のシフト装置では、シフト部材が車両後側の部分を車両前側の部分に対し車室側に突出されている。このため、シフト部材の外形を車両の外形に類似させることができ、効果的に、シフト部材の操作方向を直感的に認識できると共に、シフト部材の誤操作を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るシフト装置を示す左方から見た側面図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係るシフト装置を示す上方から見た平面図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係るシフト装置のシフトパターンを示す図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係るシフト装置が設置された車両の車室を示す車両後方から見た正面図である。
【図５】本発明の第２の実施の形態に係るシフト装置のシフトパターンを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
［第１の実施の形態］
図１には、本発明の第１の実施の形態に係るシフト装置１０が左方から見た側面図にて示されており、図２には、シフト装置１０が上方から見た平面図にて示されている。さらに、図４には、シフト装置１０が設置された車両１２の車室１４が車両後方から見た正面図にて示されている。なお、図面では、シフト装置１０の前方を矢印ＦＲで示し、シフト装置１０の右方を矢印ＲＨで示し、シフト装置１０の上方を矢印ＵＰで示す。
【００２７】
図４に示す如く、本実施の形態に係るシフト装置１０は、車両１２（自動車）に適用されている。
【００２８】
車両１２の車室１４内には、車両前側端において、設置部材１６を構成するインストルメントパネル１８が設けられており、インストルメントパネル１８は、車室１４の車両上下方向中間部に車両左右方向全体に亘って配置されている。インストルメントパネル１８の車両左右方向一側（車両右側又は車両左側）の部分には、操舵部材としてのステアリングホイール２０が設置されており、ステアリングホイール２０が車両１２の乗員（運転手）によって操作（回転操作）されることで、車両１２が操舵される。また、インストルメントパネル１８の車両左右方向中央部は、車両下側かつ車両後側へ延出されている。
【００２９】
車室１４内には、車両前側部分において、設置部材１６を構成するコンソール２２（センタコンソール）が設けられており、コンソール２２は、車室１４の車両左右方向中央部の床部（フロア）上に配置されている。コンソール２２の車両前側端は、インストルメントパネル１８の車両左右方向中央部（上記延出部分）に接続されている。
【００３０】
シフト装置１０は、設置部材１６（例えば、コンソール２２の車両前側部、インストルメントパネル１８の車両左右方向中央の上部及び下部の何れか１箇所）に設置されており、シフト装置１０は、ステアリングホイール２０の車両左右方向内側に配置されて、車両１２の乗員（運転手）によって操作可能にされている。
【００３１】
図１及び図２に示す如く、シフト装置１０は、シフト部材としての略直方体状のシフトノブ２４を備えており、シフトノブ２４の下面は、支持部材としての支持軸２６の上端に固定されている。
【００３２】
設置部材１６には、シフトノブ２４に対向する位置において、貫通孔２８が貫通形成されており、貫通孔２８は、前後方向に長尺にされている。貫通孔２８の長手方向中央には、支持軸２６が貫通されており、支持軸２６が設置部材１６内において支持されることで、シフトノブ２４が支持されている。また、設置部材１６には、貫通孔２８を含む範囲において、制限手段としての断面矩形状の凹部３０が形成されている。
【００３３】
シフトノブ２４の後部には、略四角錐台状の突出部２４Ａが一体に形成されており、突出部２４Ａがシフトノブ２４の上方に突出されることで、シフトノブ２４の上側部分が下側部分に比し上下方向に垂直な断面積を小さくされている。このため、シフトノブ２４が車両１２と意匠（外形及び色彩）を類似されており、シフトノブ２４の外周面には、車両１２の前部（フード及びフロントガラスを含む）、側部（サイドドア及びサイドガラスを含む）、上部（ルーフを含む）及び後部（バックドア及びリヤガラスを含む）の意匠が形成されている。
【００３４】
シフトノブ２４は、小型（前後方向寸法が約７０ｍｍ）にされており、シフトノブ２４は、容易に手指（例えば小指以外の手指）で摘むことができる寸法にされている。
【００３５】
シフトノブ２４の左右方向は、車両左右方向に対し平行にされており、シフトノブ２４の前方は、車両前方に対し平行にされるか、車両前方へ向かうに従い車両上方又は車両下方へ向かう方向へ傾斜されている。
【００３６】
シフトノブ２４は、設置部材１６の貫通孔２８によって、支持軸２６と一体の上下方向及び前後方向への移動を許容されており、シフトノブ２４は、上下方向及び前後方向へ操作可能にされている。
【００３７】
シフト装置１０は、所謂モメンタリタイプのものにされている。すなわち、支持軸２６には、付勢機構３２が機械的に連絡されており、シフトノブ２４は、付勢機構３２によって上方（車両上下方向一側）及び前後方向中央へ向けて付勢されて、上方かつ前後方向中央の基準位置としての「Ｈ」位置（ホーム位置、中立位置）に配置されている（図１の実線参照）。このため、シフトノブ２４が操作された後（シフトノブ２４への操作力が解除された後）には、シフトノブ２４が、付勢機構３２の付勢力によって、「Ｈ」位置に復帰される。
【００３８】
図３にも示す如く、シフトノブ２４は、「Ｈ」位置から下方（車両上下方向他側）へ操作（１段押圧（スライド）操作）されることで、基準位置及び中立シフト位置としての「Ｎ」シフト位置（ニュートラルシフト位置）に配置される（図１の１点鎖線参照）と共に、「Ｈ」位置から「Ｎ」シフト位置を介して下方へ操作（２段押圧（スライド）操作）されることで、駐車シフト位置としての「Ｐ」シフト位置（パーキングシフト位置）に配置される（図１の２点鎖線参照）。また、シフトノブ２４は、「Ｎ」シフト位置から前方（車両前側）へ操作（スライド操作）されることで、前進シフト位置としての「Ｄ」シフト位置（ドライブシフト位置）に配置されると共に、「Ｎ」シフト位置から後方（車両後側）へ操作（スライド操作）されることで、後進シフト位置としての「Ｒ」シフト位置（リバースシフト位置）に配置される。さらに、シフトノブ２４は、「Ｈ」位置から後方（車両後側）へ操作（スライド操作）されることで、制動シフト位置としての「Ｂ」シフト位置（ブレーキシフト位置）に配置される共に、「Ｈ」位置から前方（車両前側）へ操作（スライド操作）されることで、解除シフト位置としての「Ｃ」シフト位置（キャンセルシフト位置）に配置される。
【００３９】
支持軸２６には、節度機構３４が機械的に連絡されている。シフトノブ２４が上下方向へ操作される場合には、シフトノブ２４が「Ｎ」シフト位置、「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置が配置される上下方向位置を通過される際に、節度機構３４が支持軸２６の移動を阻害する。さらに、シフトノブ２４が前後方向へ操作される場合には、シフトノブ２４が「Ｈ」位置、「Ｎ」シフト位置及び「Ｐ」シフト位置が配置される前後方向位置を通過される際に、節度機構３４が支持軸２６の移動を阻害する。これにより、シフトノブ２４を節度機構３４による支持軸２６の移動の阻害力に抗して操作する際には、シフトノブ２４の操作力を増加させる必要があるため、シフトノブ２４の操作に節度感が与えられる。
【００４０】
シフトノブ２４が「Ｐ」シフト位置に配置された際には、シフトノブ２４が設置部材１６の凹部３０に挿入される。このため、シフトノブ２４の前方及び後方への操作がそれぞれ凹部３０の前面及び後面に規制されて、シフトノブ２４の操作方向（移動方向）が上方（「Ｎ」シフト位置側及び「Ｈ」位置側）に制限される。
【００４１】
支持軸２６には、保持機構３６が機械的に連絡されており、シフトノブ２４が「Ｐ」シフト位置に配置された際には、保持機構３６が、付勢機構３２の付勢力に抗して、シフトノブ２４を「Ｐ」シフト位置に保持する。また、シフトノブ２４が、保持機構３６の保持力に抗して、上方へ操作されることで、保持機構３６によるシフトノブ２４の保持が解除されて、シフトノブ２４が「Ｈ」位置に復帰可能にされる。
【００４２】
シフト装置１０は、所謂シフトバイワイヤタイプのものにされている。すなわち、支持軸２６には、変速機３８（自動変速機、トランスミッション）が電気的に接続されている。
【００４３】
ここで、シフトノブ２４が「Ｈ」位置に配置された際には、変速機３８のレンジが変更されない。
【００４４】
シフトノブ２４が「Ｎ」シフト位置に配置された際には、シフトノブ２４の「Ｎ」シフト位置への配置状態が所定時間（例えば０．５秒）保持されることで、変速機３８のレンジが中立レンジとしての「Ｎ」レンジに変更されて、車両１２に駆動力が伝達されない状態にされる。
【００４５】
シフトノブ２４が「Ｄ」シフト位置に配置された際には、変速機３８のレンジが前進レンジとしての「Ｄ」レンジに変更されて、車両１２が自動変速状態で前進される。
【００４６】
車両１２の前進速度が所定速度未満の速度（例えば３Ｋｍ／時未満の低速度であり、０Ｋｍ／時を含む）である場合に、シフトノブ２４が「Ｒ」シフト位置に配置された際には、変速機３８のレンジが後進レンジとしての「Ｒ」レンジに変更されて、車両１２が後進される。
【００４７】
車両１２の前進速度が規定速度（例えば３０Ｋｍ／時）より大きい速度である場合に、シフトノブ２４が「Ｂ」シフト位置に配置された際には、変速機３８のレンジが制動レンジとしての「Ｂ」レンジに変更されて、車両１２が制動ブレーキ（例えばエンジンブレーキ）を作用された状態で前進される。
【００４８】
変速機３８のレンジが「Ｂ」レンジに変更された状態で、シフトノブ２４が「Ｃ」シフト位置に配置された際には、変速機３８のレンジが「Ｄ」レンジに変更（復帰）される。
【００４９】
車両１２の前進速度又は後進速度が特定速度以下の速度（例えば３Ｋｍ／時以下の低速度であり、０Ｋｍ／時を含む）である場合に、シフトノブ２４が「Ｐ」シフト位置に配置された際には、変速機３８のレンジが駐車レンジとしての「Ｐ」レンジに変更されて、車両１２に駐車ブレーキ（パーキングブレーキ）が作用される。
【００５０】
次に、本実施の形態の作用を説明する。
【００５１】
以上の構成のシフト装置１０では、シフトノブ２４が、「Ｈ」位置及び「Ｎ」シフト位置に対し車両前側へ操作されて、「Ｄ」シフト位置に配置されることで、変速機３８のレンジが「Ｄ」レンジ（前進レンジ）に変更される。さらに、シフトノブ２４が、「Ｈ」位置及び「Ｎ」シフト位置に対し車両後側へ操作されて、「Ｒ」シフト位置に配置されることで、変速機３８のレンジが「Ｒ」レンジ（後進レンジ）に変更される。
【００５２】
このため、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への操作方向を車両１２の進行方向に対応させることができる。これにより、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への操作方向を直感的に認識できると共に、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への操作に関する誤操作を抑制できる。
【００５３】
しかも、シフトノブ２４が車両１２と意匠を類似されている。このため、効果的に、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への操作方向を直感的に認識できると共に、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への操作に関する誤操作を抑制できる。
【００５４】
さらに、シフトノブ２４が「Ｈ」位置から下方へ操作された後に「Ｎ」シフト位置から前方へ操作されることで、シフトノブ２４が「Ｄ」シフト位置に配置される。しかも、シフトノブ２４が「Ｈ」位置から下方へ操作された後に「Ｎ」シフト位置から後方へ操作されることで、シフトノブ２４が「Ｒ」シフト位置に配置される。このため、シフトノブ２４の「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置への誤操作を適切に抑制できる。
【００５５】
また、シフトノブ２４が、「Ｈ」位置及び「Ｎ」シフト位置に対し車両後側へ操作されて、「Ｂ」シフト位置に配置されることで、変速機３８のレンジが「Ｂ」レンジ（制動レンジ）に変更される。このため、シフトノブ２４の「Ｂ」シフト位置への操作方向を車両１２の制動方向に対応させることができる。これにより、シフトノブ２４の「Ｂ」シフト位置への操作方向を直感的に認識できると共に、シフトノブ２４の「Ｂ」シフト位置への操作に関する誤操作を抑制できる。
【００５６】
さらに、シフトノブ２４が「Ｈ」位置から下方へ操作されて「Ｐ」シフト位置に配置された際には、シフトノブ２４が設置部材１６の凹部３０に挿入される。このため、シフトノブ２４が「Ｐ」シフト位置に配置されたことを目視で認識でき、シフトノブ２４が「Ｐ」シフト位置に操作されたことを直感的に認識できる。しかも、シフトノブ２４の前方及び後方への操作がそれぞれ凹部３０の前面及び後面に規制されて、シフトノブ２４の操作方向が上方に制限されることで、シフトノブ２４が前方及び後方へ誤操作されることを防止でき、変速機３８のレンジが誤って「Ｄ」レンジ及び「Ｒ」レンジに変更されることを防止できる。
【００５７】
［第２の実施の形態］
図５には、本発明の第２の実施の形態に係るシフト装置５０のシフトパターンが示されている。
【００５８】
本実施の形態に係るシフト装置５０は、上記第１の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００５９】
図５に示す如く、本実施の形態に係るシフト装置５０では、シフトノブ２４のシフト位置に「Ｎ」シフト位置が設けられていない。
【００６０】
シフト装置５０では、例えば設置部材１６にシフトノブ２４とは別に「Ｎ」スイッチ（図示省略）が設置されており、「Ｎ」スイッチが操作（押圧操作）された際には、変速機３８のレンジが「Ｎ」レンジに変更される。
【００６１】
ここで、本実施の形態でも、上記第１の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００６２】
なお、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、シフト装置１０、５０をモメンタリタイプのものにして、シフトノブ２４を所定のシフト位置（「Ｎ」シフト位置、「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置、又は、「Ｄ」シフト位置及び「Ｒ」シフト位置）に操作した際に、シフトノブ２４への操作力を解除した後には、シフトノブ２４が付勢機構３２の付勢力によって「Ｈ」位置に復帰される。しかしながら、シフト装置１０、５０をステーショナリタイプのものにして、シフトノブ２４を所定のシフト位置に操作した際に、シフトノブ２４への操作力を解除した後でも、シフトノブ２４が所定のシフト位置に配置（保持）されてもよい。
【００６３】
さらに、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、シフトノブ２４を「Ｐ」シフト位置に操作した際に、シフトノブ２４への操作力を解除した後でも、シフトノブ２４が保持機構３６によって「Ｐ」シフト位置に保持される。しかしながら、シフトノブ２４を「Ｐ」シフト位置に操作した際に、シフトノブ２４への操作力を解除した後には、シフトノブ２４が付勢機構３２の付勢力によって「Ｈ」位置に復帰されてもよい。
【００６４】
また、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、シフトノブ２４のシフト位置に「Ｐ」シフト位置を設けた。しかしながら、シフトノブ２４のシフト位置に「Ｐ」シフト位置を設けずに、例えば設置部材１６にシフトノブ２４とは別に「Ｐ」スイッチを設置してもよい。これにより、車両１２の前進速度又は後進速度が特定速度以下の速度である場合に、「Ｐ」スイッチが操作（押圧操作）された際には、変速機３８のレンジが「Ｐ」レンジに変更される。
【００６５】
さらに、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、シフトノブ２４を「Ｂ」シフト位置に操作することで、変速機３８のレンジが「Ｂ」レンジに変更されると共に、シフトノブ２４を「Ｃ」シフト位置に操作することで、変速機３８のレンジが「Ｄ」レンジに復帰される。しかしながら、変速機３８を手動変速が可能なものにして、変速機３８のレンジが「Ｄ」レンジに変更された状態で、シフトノブ２４を「Ｂ」シフト位置（「−」シフト位置）に操作することで、変速機３８がシフトダウンされると共に、シフトノブ２４を「Ｃ」シフト位置（「＋」シフト位置）に操作することで、変速機３８がシフトアップされてもよい。
【００６６】
また、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、シフトノブ２４を「Ｈ」位置（「Ｎ」シフト位置）に対し車両前側へスライド操作して「Ｄ」シフト位置に配置すると共に、シフトノブ２４を「Ｈ」位置（「Ｎ」シフト位置）に対し車両後側へスライド操作して「Ｒ」シフト位置に配置した。しかしながら、シフトノブ２４の特に表示部（操作位置を表示する部分）を「Ｈ」位置（「Ｎ」シフト位置）に対し車両前側へ回転操作して「Ｄ」シフト位置に配置すると共に、シフトノブ２４の特に表示部を「Ｈ」位置（「Ｎ」シフト位置）に対し車両後側へ回転操作して「Ｒ」シフト位置に配置してもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１０    シフト装置
１２    車両
１４    車室
２４    シフトノブ（シフト部材）
３０    凹部（制限手段）
３８    変速機
５０    シフト装置
【図１】
0005547025.tif 000002
【図２】
0005547025.tif 000003
【図３】
0005547025.tif 000004
【図４】
0005547025.tif 000005
【図５】
0005547025.tif 000006