(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
癌細胞を放射線増感するための薬学的組成物であって、
化学式（Ｉ）の化合物、
【化１９】
0005542444.tif 000020
或いはその薬学的に許容可能な塩形態の放射線増感量と薬学的に許容可能な担体とを有し、
Ｘは、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２、−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ３、−ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＨ）２、及び−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ４から成る群から選択されるものであり、
Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル、及びピペラジニルから選択されるヘテロシクリル基を形成するものであり、前記ヘテロシクリル基は選択的にＣ１−４アルキルで置換されるものであり、
Ｒ３は、−Ｃ１−４アルキル−ＮＲ１Ｒ２、−Ｃ１−４アルキル−ＯＲ５、ピリジニル、及び−フェニル（ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２）から成る群から選択されるものであり、
Ｒ４は、−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＮＲ１Ｒ２、及び−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＯＲ５から成る群から選択されるものであり、
Ｒ５は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルである、薬学的組成物。
【請求項２】
請求項１記載の組成物において、
Ｘは、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２であり、
Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル、及びピペラジニルから選択されるヘテロシクリル基を形成するものであり、前記ヘテロシクリル基は選択的にＣ１−４アルキルで置換されるものである、組成物。
【請求項３】
請求項１記載の組成物において、Ｘは、４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル−、モルフォリン−４−イルメチル−、及び５−ジエチルアミノメチル−から選択されるものである、組成物。
【請求項４】
請求項１記載の組成物において、前記化合物は、
【化２０】
0005542444.tif 000021
或いはその薬学的に許容可能な塩形態である、組成物。
【請求項５】
請求項１記載の組成物において、前記組成物は、静脈内投与、皮下投与、経口投与、或いは腹腔内投与されるものである、組成物。
【請求項６】
請求項１の組成物において、前記組成物は静脈内投与されるものである、組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腫瘍の放射線増感剤としてＰＡＲＰ阻害剤を用いて癌を治療する方法に関するものである。特に、本発明は、化学式（Ｉ）の化合物、
【０００２】
【化１】
0005542444.tif 000002
【０００３】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態を用いた、腫瘍の放射線増感方法に関するものである。本発明はさらに、放射線感受性腫瘍に対するＰＡＲＰ阻害剤の薬学的組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００４】
放射線は、ＤＮＡ鎖破壊を作り出すことによって細胞障害を誘導する細胞障害性治療法である。ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）は、核亜鉛フィンガーＤＮＡ結合タンパク質であり、ＤＮＡ放射線誘導性障害及び修復によって活性化され、複製される。ＰＡＲＰは、ＤＮＡ鎖破壊に結合し、ヌクレアーゼ攻撃或いは組換えからＤＮＡ鎖を保護するように働く。ＰＡＲＰはＤＮＡ修復を助けるように作用するので、阻害剤は細胞障害性薬剤の化学−及び放射線−感作を増強する潜在能力を有している（Ｃｕｒｔｉｎ，２００５）。
【０００５】
治療上の失敗及び癌死亡率の最も重要な原因としては、放射線／化学−抵抗性である。細胞障害性薬剤に対する癌細胞抵抗性を克服するための薬剤は、癌治療を成功させる鍵となる因子となるであろう。化学及び放射線感作物質としての治療上のＰＡＲＰ阻害剤の潜在的な適用は、比較的最近まで、これら薬剤の力価、選択性及び薬学的特性によって制限されていた（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ，ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｃｈｅｎ&Ｐａｎ，１９９８；Ｄｅｌａｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５；Ｌｕｉ，  ｅｔ  ａｌ．，１９９９）。最近、より強力で選択的なＰＡＲＰ阻害剤（ベンズイミダゾール−４−カルボキサミド及びキナゾリン−４−［３Ｈ］−オンズ（ｏｎｅｓ））が開発され、これらは、白血病、中枢神経系へのリンパ腫転移、大腸癌、肺癌及び乳癌のヒト及びマウス腫瘍モデルの両者を用いたｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏにおける、放射線の効果、及びカンプトテシン（ＣＰＴ）、トポテカン、イリノテカン、シスプラチン、エトポシド、ブレオマイシン、ＢＣＮＵ、及びテモゾロミド（ＴＭＺ）などの化学療法剤の効果を増強する能力を示した（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ，ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｃｈｅｎ&Ｐａｎ，１９９８；Ｄｅｌａｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５；Ｌｕｉ，ｅｔ  ａｌ．，１９９９，Ｔｅｎｔｏｒｉ，ｅｔ  ａｌ．，２００２）。異なるクラスの化学療法剤及び／若しくは放射線の作用に対して腫瘍細胞を増感させることができるＰＡＲＰ阻害剤は、確立された癌治療の成功率を上昇することができるであろう。
【０００６】
ＰＡＲＰ−１は、ヒストンポリメラーゼ、リガーゼ及びＰＡＲＰ自身（自己修飾）などの受容器タンパク質へとＡＤＰ−リボースを移行するための基質としてＮＡＤ＋を使用する１１６ｋＤ核亜鉛フィンガーＤＮＡ結合タンパク質である（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｔｅｎｔｏｒｉ，ｅｔ  ａｌ．，２００２；Ｂａｌｄｗｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００２）。ＰＡＲＰ−１は、現在１０種類のメンバーを含むタンパク質のファミリーに所属しており、その中のＰＡＲＰ−１及びＰＡＲＰ−２はＤＮＡ障害によって活性化される唯一の酵素である（Ｃｕｒｔｉｎ，２００５；Ｔｅｎｔｏｒｉ，ｅｔ  ａｌ．，２００２）。ＰＡＲＰ−２の活性化はさらに、炎症誘発性活性を誘導し（Ｊａｇｔｏｐ  ａｎｄ  Ｓｚａｂｏ，２００５）、これは腫瘍細胞におけるＰＡＲＰ−２の阻害が付加的な治療利益となる可能性を示唆するものである。様々なＰＡＲＰアイソフォームによって修飾された病態生理学的及び生理学的工程が大規模な研究の対象であるが（Ａｍｅ  ｅｔ  ａｌ．，２００４）、一番特徴的なこのファミリーのメンバーであり、腫瘍学での治療上の標的薬剤を発見する試みの主な焦点は、ＰＡＲＰ−１である。
【０００７】
ＰＡＲＰは、転写レベルでのタンパク質発現、複製及び分化、テロメアーゼ活性、及び細胞骨格組織化を含む、たくさんの異なる生物学的工程の調節において活性である。しかしながら、化学／放射線増感剤としてＰＡＲＰ阻害剤を使用する目的であるＤＮＡ修復及びゲノム整合性の維持において、ＰＡＲＰは重要な役割を担っている（Ｓｍｉｔｈ，２００１）。この役割は、イオン化放射線或いはアルキル化剤での治療に曝された場合の塩基切除修復の遅延及び高頻度の姉妹染色体交換を示す、ＰＡＲＰ−１欠損細胞の使用を介して示される。更に、高レベルのイオン化放射線及びアルキル化剤は、野生型マウスと比較してＰＡＲＰ−１欠損マウスにおいてより高い死亡率を誘発する（Ｓｍｉｔｈ，２００１；Ｖｉｒａｇ&Ｓｚａｂｏ，２００２）。
【０００８】
ＰＡＲＰファミリーのメンバーの間で、ＰＡＲＰ−１（及びＰＡＲＰ−２）は特に、イオン化放射線によって直接的に、或いはメチル化剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤、及びシスプラチン及びブレオマイシンなどの他の化学療法剤によるＤＮＡ破壊の酵素的修復によって間接的に引き起こされたＤＮＡ破壊の修復によって活性化され複製される（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｄｅｌａｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｔｅｎｔｏｒｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００２；ｄｅ  Ｍｕｒｃｉａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７）。ＰＡＲＰ−１は細胞生存及び亜致死性大量ＤＮＡ損傷後の修復において重要な役割を担うことを示す実質的な生化学的及び遺伝学的証拠が存在する。さらに、ＰＡＲＰ−１ノックアウトマウスによって例示さるように、ＤＮＡ損傷が存在しないＰＡＲＰ−１機能は、細胞生存に対して重要ではなく、これにより、ＰＡＲＰ−１の阻害が化学及び／若しくは放射線療法での使用に対して潜在的な実行可能な治療戦略となる（Ｄｅｌａｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｂｕｒｋｌｅ  ｅｔ  ａｌ．，１９９３）。
【０００９】
３−アミノベンズアミド、ニコチンアミド、及び関連誘導体などのＰＡＲＰ−１阻害剤の初期世代は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏでのヒト及びマウス腫瘍モデルにおいて放射線、ブレオマイシン、ＣＰＴ、シスプラチン及びＴＭＺのｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏ細胞障害性活性の両者を増強した。疑いの余地のない抗腫瘍効果を与えることを阻止するような、これらの化合物の力価、選択性及び送達能力における本来の制限は、特にこれらの分子の非特異的活性に対するＰＡＲＰ−１の阻害に対してｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏで観察された（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５；Ｍａｓｕｎｔａｎｉ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｋａｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８）。これらの課題は、様々なベンズイミダゾール−４−カルボキシアミド及びキナゾリン−４−［３Ｈ］−オン誘導体を含む、より強力で選択的なＰＡＲＰ−１阻害剤の構造クラスの開発において影響を及ぼした。ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏ解析によって、これらの化合物は、ヒト及びマウス腫瘍モデル両者を用いた化学療法剤の効果を増強可能であることが明らかになった（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ，  ｅｔ  ａｌ．，１９９８；Ｂｏｗｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１；Ｃｈｅｎ&Ｐａｎ，１９９８；Ｄｅｌａｎｙ  ｅｔ  ａｌ．，２０００；Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５；Ｌｉｕ，ｅｔ  ａｌ．，１９９９）。
【００１０】
２００１年１１月１５日付け公開のＰＣＴ公報第ＷＯ２００１０８５６８６号では、ＰＡＲＰ阻害活性を有するカルバゾール化合物が開示されている。
【００１１】
ＰＡＲＰに対する高い選択性、高い力価、改善された送達能力、及び改善された耐用性特性を有する、腫瘍の治療に対する放射線増感薬剤としてのＰＡＲＰ阻害剤を発見し開発する必要性が存在する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Ｃｕｒｔｉｎ，ＮＪ．（２００５）ＰＡＲＰ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｃａｎｃｅｒ  ｔｈｅｒａｐｙ  Ｅｘｐｅｒｔ  Ｒｅｖ  Ｍｏｌｅｃ  Ｍｅｄ  ４：１−２０．
【非特許文献２】Ｇｒｉｆｆｉｎ，Ｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ−ｍｏｄｉｆｙｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ．５．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｑｕｉｎａｚｏｌｉｎｏｎｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＤＮＡ  ｒｅｐａｉｒ  ｅｎｚｙｍｅ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ（ＰＡＲＰ）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，４２：５２４７−５２５６．
【非特許文献３】Ｂｏｗｍａｎ，ＫＪ，ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｐｏｔｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎｔｉ−ｃａｎｃｅｒ  ａｇｅｎｔ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｂｙ  ｔｈｅ  ｐｏｔｅｎｔ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ＮＵ  １０２５  ａｎｄ  ＮＵ  １０６４  Ｂｒ．Ｊ，Ｃａｎｃｅｒ  ７８：１２６９−１２７７．
【非特許文献４】Ｂｏｗｍａｎ，ＫＪ，ｅｔ  ａｌ（２００１）Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＮＵ  １０２５  ｏｎ  ｔｏｐｏｉｓｏｍｅｒａｓｅ  Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｉｎ  Ｌ１２１０  ｃｅｌｌｓ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ８４：１０６−１１２．
【非特許文献５】Ｃｈｅｎ&Ｐａｎ（１９８８）Ｐｏｔｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎｔｉｔｕｍｏｒ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｃｉｓｐｌａｔｉｎ  ｉｎ  ｍｉｃｅ  ｂｙ  ３−ａｍｉｎｏｂｅｎｚａｍｉｄｅ  ａｎｄ  ｎｉｃｏｔｉｎａｍｉｄｅ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．２２：３０３−３０７．
【非特許文献６】Ｄｅｌａｎｅｙ，ＣＡ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ｐｏｔｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｅｍｏｚｏｌｏｍｉｄｅ  ａｎｄ  ｔｏｐｏｔｅｃａｎ  ｇｒｏｗｔｈ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｂｙ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ａｄｅｎｏｓｉｎｅ  ｄｉｐｈｏｓｐｈｏｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｉｎ  ａ  ｐａｎｅｌ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｔｕｍｏｒ  ｌｉｎｅｓ  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６：２８６０−２８６７．
【非特許文献７】Ｇｒｉｆｆｉｎ  Ｒ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９５）Ｔｈｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ａｓ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ−ｍｏｄｉｆｙｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｔｈｅｒａｐｙ  Ｂｉｏｃｈｉｍｉｅ  １１：４０８−４２２．
【非特許文献８】Ｌｉｕ，Ｌ，ｅｔ  ａｌ．（１９９９）Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃ  ｄｉｓｒｕｐｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂａｓｅ  ｅｘｃｉｓｉｏｎ  ｒｅｐａｉｒ  ｓｅｎｓｉｔｉｚｅｓ  ｍｉｓｍａｔｃｈ  ｒｅｐａｉｒ−ｄｅｆｉｃｉｅｎｔ  ａｎｄ−ｐｒｏｆｉｃｉｅｎｔ  ｃｏｌｏｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌｓ  ｔｏ  ｍｅｔｈｙｌａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５：２９０８−２９１７．
【非特許文献９】Ｔｅｎｔｏｒｉ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００２）Ｃｏｍｂｉｎｅｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  ｔｅｍｏｚｏｌｏｍｉｄｅ  ａｎｄ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｅｎｈａｎｃｅｓ  ｓｕｒｖｉｖａｌ  ｏｆ  ｍｉｃｅ  ｂｅａｒｉｎｇ  ｈｅｍａｔｏｌｏｇｉｃ  ｍａｌｉｇｎａｎｃｙ  ａｔ  ｔｈｅ  ｃｅｎｔｒａｌ  ｎｅｒｖｏｕｓ  ｓｙｓｔｅｍ  ｓｉｔｅ  Ｂｌｏｏｄ  １５：２２４１−２２４４．
【非特許文献１０】Ｂａｌｄｗｉｎ  Ｊ．（２００２）ＦＤＡ  ｅｖａｌｕａｔｉｎｇ  ｏｘａｌｉｐｌａｔｉｎ  ｆｏｒ  ａｄｖａｎｃｅ  ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ  ｃａｎｃｅｒ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｊ．Ｎａｔｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．９４：１１９１−１１９３，２００２．
【非特許文献１１】Ｊａｇｔａｐ  Ｐ  ａｎｄ  Ｓｚａｂｏ  Ｃ（２００５）．Ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−Ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｉｔｓ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃ  ４：４２１−４４０．
【非特許文献１２】Ａｍｅ  ＪＣ，ｅｔ  ａｌ（２００４）．Ｔｈｅ  ＰＡＲＰ  ｓｕｐｅｒｆａｍｉｌｙ．Ｂｉｏｅｓｓａｙｓ  ２６：８８２−８９３．
【非特許文献１３】Ｓｍｉｔｈ，Ｓ．（２００１）Ｔｈｅ  Ｗｏｒｌｄ  Ａｃｃｏｒｄｉｎｇ  ｔｏ  ＰＡＲＰ  Ｔｒｅｎｄｓ  Ｂｉｏｃｈｍ．Ｓｃｉ．２６：１７４−１７９．
【非特許文献１４】Ｖｉｒａｇ，Ｌ．ａｎｄ  Ｓｚａｂｏ，Ｃ．（２００２）Ｔｈｅ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｒｅｖ．５４：３７５−４２９．
【非特許文献１５】ｄｅ  Ｍｕｒｃｉａ，ＪＭ，ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎ  ｒｅｃｏｖｅｒｙ  ｆｒｏｍ  ＤＮＡ  ｄａｍａｇｅ  ｉｎ  ｍｉｃｅ  ａｎｄ  ｃｅｌｌｓ  Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ９４：７３０３−７３０７．
【非特許文献１６】Ｍａｓｕｎｔａｎｉ，Ｍ，ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ｔｈｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｏｆ  ＰＡＲＰ  ｋｎｏｃｋｏｕｔ  ｍｉｃｅ  ａｇａｉｎｓｔ  ＤＮＡ  ｄａｍａｇｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ  Ｍｕｔａｔ．Ｒｅｓ．４６２：１５９−１６６．
【非特許文献１７】Ｋａｔｏ，Ｔ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｅｎｈａｎｃｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｂｌｅｏｍｙｃｉｎ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｂｙ  ３−ａｍｉｎｏｂｅｎｚａｍｉｄｅ，ａ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ  Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．８：２３９−２４４．
【非特許文献１８】Ｓｍｉｔｈ，Ｌ．ｅｔ  ａｌ．（２００５）Ｔｈｅ  ｎｏｖｅｌ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−Ｒｉｂｏｓｅ）ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ＡＧ１４３６１，ｓｅｎｓｉｔｉｚｅｓ  ｃｅｌｌｓ  ｔｏ  ｔｏｐｏｉｓｏｍｅｒａｓｅ  Ｉ  ｐｏｉｓｏｎｓ  ｂｙ  ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  ｔｈｅ  ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｃｅ  ｏｆ  ＤＮＡ  ｓｔｒａｎｄ  ｂｒｅａｋｓ  Ｃｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１１：８４４９−８４５７．
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、ＰＡＲＰ−１のｉｎ  ｖｉｖｏ阻害によって腫瘍において放射線増感を引き起こすために４−メトキシ−カルバゾールを用いた方法を提供する。前記方法は、化学式（Ｉａ）の４−メトキシ−カルバゾール、
【化２】
0005542444.tif 000003
【００１４】
そのプロドラッグ、好ましくはそのマンニッヒ塩基プロドラッグを有し、可溶性及び安定性を提供し、活性薬剤である７−メトキシ−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン（ｔｒｉｎｄｅｎｅ）−４，６−ジオンのｉｎ  ｖｉｖｏ送達を助けるものである。
【００１５】
本発明はさらに、化学式（Ｉ）であって、
【００１６】
【化３】
0005542444.tif 000004
【００１７】
式中、Ｘは、本明細書で定義されるように、Ｈ或いはプロドラッグ部位である、放射線増感剤或いは薬学的に許容可能なその塩形態を癌を患った哺乳動物へ投与する工程と、
前記哺乳動物組織へイオン化放射線を適用する工程と、によって癌を治療する方法を提供するものである。
【００１８】
本発明の別の対象は、本発明の化合物を有する薬学的組成物を提供することであり、ここにおいて前記組成物は、１若しくはそれ以上の薬学的に許容可能な賦形剤及び治療上有効な量の少なくとも１つの本発明の化合物、或いはその薬学的に許容可能な塩或いはエステル形態を有するものである。
【００１９】
本発明の別の対象は、化学式（ＩＩ）の化合物、
【００２０】
【化４】
0005542444.tif 000005
【００２１】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態を提供するものである。
【００２２】
別の実施形態において、本発明は、癌の治療に対する薬物を製造するための化学式（Ｉ）の化合物の使用を提供するものである。
【００２３】
本発明のこれら及び他の対象、特性及び利点は、本開示の以下の詳細な説明において説明される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、腫瘍の増殖遅延に対する、放射線耐性Ｕ８７ＭＧ神経膠芽細胞腫異種移植片を用いた、放射線との組み合わせにおけるマンニッヒ塩基プロドラッグの効果を示したものである。
【図２】図２は、放射線療法或いはプロドラッグのみの比較投与計画によって達成された療法より強力な併用療法の効果の程度を示したものである。
【図３】図３は、ヌードマウスにおけるＵ８７ＭＧヒト神経膠芽細胞腫異所性移植片に対する実施例７の放射線増感効果を示したものである（非最適化スケジュール）。
【図４】図４は、本発明の観点内の化合物及びそれの前駆体を含む合成模式図を示したものである。
【図５】図５は、ヌードマウスにおけるＵ８７ＭＧヒト神経膠芽細胞腫異所性移植片に対する経口的に投与された実施例７の放射線増感効果を示したものである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
第一の実施形態において、本発明は、化学式（Ｉ）であって、
【化５】
0005542444.tif 000006
【００２６】
式中、ＸはＨ或いはプロドラッグ部位である、放射線増感剤或いはその薬学的に許容可能な塩形態を、癌を患った哺乳動物に投与する工程、及び前記哺乳動物にイオン化放射線を適用させる工程によって癌を治療する方法を提供する。
【００２７】
好ましい実施形態において、前記放射線増感剤は、前記組織内に或いは近接して存在するものであり、これは、局所的治療効果への前記適用イオン化放射線の転換効率を増強するものである。
【００２８】
好ましい実施形態において、前記放射線増感剤は、放射線感受性癌細胞に対して有効な量で存在するものである。
【００２９】
好ましい実施形態において、前記組織のイオン化放射線は、前記細胞を破壊するのに有効な放射線線量で実行されるものである。
【００３０】
好ましい実施形態において、前記イオン化放射線は、既知の癌タイプに対して臨床的に許容可能な或いは推奨される放射線療法プロトコールで行われるものである。
【００３１】
好ましい実施形態において、前記癌は悪性である。
【００３２】
好ましい実施形態において、前記癌は良性である。
【００３３】
好ましい実施形態において、前記プロドラッグ部位は、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２、−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ３、−ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＨ）２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ４から成る群から選択されるものであり、ここにおいて、
Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであるか、
或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル及びピペラジニルから選択されたヘテロシクリル基を形成するものであり、ここにおいて前記ヘテロシクリル基は任意にＣ１−４アルキルで置換されるものであり、
Ｒ３は、−Ｃ１−４アルキル−ＮＲ１Ｒ２、−Ｃ１−４アルキル−ＯＲ５、ピリジニル、−フェニル（ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２）、及び−ＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２から成る群から選択されるものであり、
Ｒ４は、−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＮＲ１Ｒ２、−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＯＲ５、及び−ＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２から成る群から選択されるものであり、
Ｒ５は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ６は、天然由来アミノ酸の側鎖である。
【００３４】
好ましい実施形態において、前記プロドラッグ部位は、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２であり、Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり；Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル及びピペラジニルから選択されたヘテロシクリル基を形成するものであり、ここにおいて前記ヘテロシクリル基は任意にＣ１−４アルキルで置換されるものである。
【００３５】
好ましい実施形態において、前記プロドラッグ部位は、マンニッヒ塩基である。
【００３６】
好ましい実施形態において、前記マンニッヒ塩基は、４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル−、モルフォリン−４−イルメチル−、及び５−ジエチルアミノメチル−から選択されるものである。
【００３７】
好ましい実施形態において、前記マンニッヒ塩基は、４−メチル−ピペラジン−１−イルメチルである。
【００３８】
好ましい実施形態において、前記投与の経路は、静脈内、皮下、経口或いは腹腔内である。
【００３９】
好ましい実施形態において、前記投与の経路は、静脈内である。
【００４０】
好ましい実施形態において、前記癌は、頭頸部扁平上皮癌（目、唇、口腔、咽頭、喉頭、舌の癌腫、及び食道癌腫）、メラノーマ、扁平上皮細胞癌（表皮）、神経膠芽細胞腫、星状細胞腫、乏突起膠細胞腫、オリゴ星状細胞腫、髄膜腫、神経芽細胞腫、横紋筋肉腫、軟部組織肉腫、骨肉腫、中枢神経系部位での造血器腫瘍、乳癌（腺管及び上皮内癌）、甲状腺癌（乳頭状及び瀘胞状）、肺癌（細気管支肺胞癌、肺小細胞癌、小細胞／大細胞混合肺癌、混合肺小細胞癌、非小細胞肺癌、扁平上皮細胞癌、大細胞癌、及び肺の腺癌）、肝細胞癌、大腸−結腸癌、子宮頸癌、卵巣癌、前立腺癌、精巣癌、胃癌、膵臓癌、胆管肉腫、リンパ腫（Ｔ細胞及びＢ細胞由来のホジキン及び非ホジキン型）、白血病（骨髄及びリンパ由来の急性及び慢性白血病）、及び膀胱癌から選択されるものである。
【００４１】
好ましい実施形態において、前記癌は、頭頸部扁平上皮癌（目、唇、口腔、咽頭、喉頭、舌の癌腫、及び食道癌腫）、メラノーマ、扁平上皮細胞癌（表皮）、神経膠芽細胞腫、神経芽細胞腫、横紋筋肉腫、肺癌（細気管支肺胞癌、肺小細胞癌、小細胞／大細胞混合肺癌、混合肺小細胞癌、非小細胞肺癌、扁平上皮細胞癌、大細胞癌、及び肺の腺癌）、リンパ腫（Ｔ細胞及びＢ細胞由来のホジキン及び非ホジキン型）、及び白血病（骨髄及びリンパ由来の急性及び慢性白血病）から選択されるものである。
【００４２】
好ましい実施形態において、本発明は、化学式７−メチル−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオンの放射線増感剤を投与する工程によって癌を治療する方法を提供するものである。
【００４３】
好ましい実施形態において、本発明は、化学式７−メトキシ−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオンの放射線増感剤を投与する工程によって癌を治療する方法を提供するものである。
【００４４】
第二の実施形態において、本発明は、放射線感受性癌細胞に対して薬学的組成物を提供するものであり、この組成物は、放射線増感量の化学式（Ｉ）の化合物、
【化６】
0005542444.tif 000007
【００４５】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態であって、ここにおいて、Ｘは、Ｈ或いはプロドラッグ部位である化合物或いは塩形態、
及び薬学的に許容可能な担体を有するものである。
【００４６】
好ましい実施形態において、前記プロドラッグ部位は、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２、−ＣＨ２ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ３、−ＣＨ２ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＨ）２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ４から成る群から選択されるものであり、ここにおいて、
Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキル、
Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキル、
或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル及びピペラジニルから選択されたヘテロシクリル基を形成するものであり、ここにおいて前記ヘテロシクリル基は任意にＣ１−４アルキルで置換されるものであり、
Ｒ３は、−Ｃ１−４アルキル−ＮＲ１Ｒ２、−Ｃ１−４アルキル−ＯＲ５、ピリジニル、−フェニル（ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２）、及び−ＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２から成る群から選択されるものであり、
Ｒ４は、−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＮＲ１Ｒ２、−Ｏ−（Ｃ１−４アルキル）−ＯＲ５、及び−ＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２から成る群から選択されるものであり、
Ｒ５は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ６は、天然由来アミノ酸の側鎖である。
【００４７】
好ましい実施形態において、前記プロドラッグ部位は、−ＣＨ２ＮＲ１Ｒ２であり、
Ｒ１は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであり、
Ｒ２は、Ｈ或いはＣ１−４アルキルであるか、
或いは、Ｒ１及びＲ２は、それらが結合する窒素元素とともに、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル及びピペラジニルから選択されたヘテロシクリル基を形成するものであり、ここにおいて前記ヘテロシクリル基は任意にＣ１−４アルキルで置換されるものである。
【００４８】
好ましい実施形態において、前記化合物は、
【化７】
0005542444.tif 000008
【００４９】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態である。
【００５０】
好ましい実施形態において、前記化合物は、
【化８】
0005542444.tif 000009
【００５１】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態である。
【００５２】
第三の実施形態において、本発明は、化学式（ＩＩ）の化合物、
【化９】
0005542444.tif 000010
【００５３】
或いはその薬学的に許容可能な塩形態を提供するものである。
【００５４】
第四の実施形態において、本発明は、癌を治療するための薬剤を製造するための化学式（Ｉ）の化合物の使用を提供するものである。
【００５５】
好ましい実施形態において、本発明は、癌を治療するための薬剤を製造するための化学式（ＩＩ）の化合物の使用を提供するものである。
【００５６】
本発明の特定の特性は、明確にするために別々の実施形態の文脈において記載しているが、さらに単一の実施形態の組み合わせでも提供され得ることは理解される。反対に、本発明の様々な特性は、簡潔化するために単一の実施形態の文脈において記載しているが、別々に、或いはあらゆる適切なサブコンビネーションにおいても提供され得る。
【００５７】
本明細書に含まれる以下の用語及び表現は、以下のように定義される。
【００５８】
本明細書で用いられたように、「約」という用語は、特定値の±１０％の範囲の値を意味する。例えば、「約５０ｍｇ」という文章は、５０の±１０％、若しくは４５から５５ｍｇを含む。
【００５９】
本明細書で用いられる「アルキル」という用語は、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル及びｔｅｒｔ−ブチルなどの、１から４個の炭素原子を持つ直鎖或いは分岐アルキル基を意味する。「Ｃ１−４アルキル」などの記号は、１から４個の炭素原子を含むアルキル遊離基を意味する。
【００６０】
本明細書で用いられる「アミノ酸」という用語は、アミノ基及びカルボキシル基の両者を含む分子を意味する。それは、カルボキシル基に隣接する炭素上にアミノ機能基を生じるカルボキシル酸として本分野の当業者にはよく知られた「α−アミノ酸」を含む。アミノ酸は、天然由来或いは非天然由来であり得る。「天然由来アミノ酸」は、アラニン、アルギニン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、グルタミン酸、グルタミン、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、ロイシン、リシン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、スレオニン、トリプトファン、チロシン及びバリンを含む。
【００６１】
本明細書で用いられる「ヘテロシクリル」という用語は、炭素原子、及び少なくともＯ、Ｎ或いはＳから選択されたヘテロ原子を含む５或いは６員環基を意味し、ここにおいて前記ヘテロシクリル基は、飽和或いは不飽和されており、前記ヘテロシクリル基は、置換或いは非置換されているものである。窒素及び硫黄へテロ原子は任意に酸化されている。ヘテロシクリル基の例としては、ピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルフォリニル、チオモルフォリニル、ピペラジニル、及びメチルピペラジニルが含まれる。
【００６２】
本明細書で用いられたように、「哺乳動物」という用語は、本明細書で記載された１若しくはそれ以上の疾患及び症状に苦しめられている、若しくは苦しめられる可能性がある、マウス、ラット、ネコ、イヌ、サル或いはヒト、好ましくはヒト或いはヒト小児を含む温血動物を意味する。
【００６３】
本明細書に用いられる「薬学的に許容可能な」化合物とは、適切な利益／リスク比に釣り合った、過度の有害な副作用（毒性、刺激及びアレルギー反応など）なしに、ヒト及び／若しくは動物に使用するのに適切なものである。
【００６４】
本明細書で用いられる「安全且つ有効な量」という用語は、本発明のやり方で使用した場合、適切な利益／リスク比に釣り合った、過度の有害な副作用（毒性、刺激及びアレルギー反応など）なしに、望ましい治療反応を生むのに十分な成分の量を意味する。「治療上有効な量」は、望ましい治療反応を生むのに有効な本発明の化合物の量を意味している。例えば、癌、肉腫或いはリンパ腫の増殖或いはそれらを引き起こすのを遅延するのに有効な量、若しくは前記癌を収縮させる或いは転移を阻止するのに有効な量である。特異的に安全且つ有効な量、或いは治療上有効な量は、治療される特定の症状、患者の身体的状態、治療される哺乳動物或いは動物のタイプ、治療の持続期間、併用治療（もしあれば）の特性、及び使用された特異的処方、及び前記化合物或いはその誘導体の構造などの因子によって変わるであろう。
【００６５】
本発明において、「イオン化放射線」という用語は、十分なエネルギーを持つ、若しくは核相互作用を介して十分なエネルギーを産生しイオン化（電子の獲得或いは損失）を産生できる粒子或いは光子を有する放射線を意味する。例示的で好ましいイオン化放射線は、Ｘ−放射線である。標的組織或いは細胞へＸ放射線を送達する手段は、本分野ではよく知られている。既知の細胞に必要とされるイオン化放射線の量は一般的に、その細胞の特性に依存している。放射線の有効な量を決定する手段は、本分野ではよく知られている。本明細書で使用されたように、イオン化放射線の「有効な線量」という用語は、本発明の化合物との組み合わせで与えられた場合、細胞障害或いは細胞死の増加を産生するイオン化放射線の線量を意味するものである。
【００６６】
Ｘ線の投与量範囲は、長期間（３から４週間）の場合一日量で５０から２００レントゲンから、単一量で２０００から６０００レントゲンまでの範囲である。放射性同位元素に対する投与範囲は幅広く変わり、その同位元素の半減期、放射される放射線の強度及びタイプ、及び新生物細胞による取り込みに依存する。
【００６７】
組織へ放射線を送達するあらゆる適切な手段は、本発明において使用される。組織へ放射線を送達する一般的な手段は、治療される体の外部にあるイオン化放射線源によるものである。組織へ放射線を送達する代替方法としては、例えばまず腫瘍の抗原に免疫反応を生じる放射線標識抗体をｉｎ  ｖｉｖｏで送達する工程と、次に前記腫瘍へ有効な量の前記放射線標識抗体をｉｎ  ｖｉｖｏで送達する工程とを含む。加えて、放射性同位元素は、組織或いは細胞へイオン化放射線を送達するために使用される。付加的に、前記放射線は、放射線類似薬剤の手段によって送達される。本明細書で用いられたように、「放射線類似薬剤」は、放射線の適用なしに放射線療法と同じタイプの細胞障害を生じる、例えばメルファランなどの化学療法剤である。
【００６８】
本明細書で用いられれる「プロドラッグ部位」という用語は、前記プロドラッグが、生理学的条件下で、多数の化学的及び生物学的メカニズムによって生物学的活性薬剤へ変換され得るということを意味している。１実施形態において、生物学的活性薬剤への前記プロドラッグの変換は、前記プロドラッグ部位は化学的に或いは酵素学的に水で加水分解するという条件で、前記プロドラッグ部位の加水分解によって達成され得る。水との反応は一般的に、前記プロドラッグ部位の除去、及び前記生物学的活性薬剤の遊離を生じる。本発明の別の観点では、前記プロドラッグ部位の還元によって前記生物学的活性薬剤への前記プロドラッグの変換が提供される。この実施形態において一般的に、前記プロドラッグ部位は、生理学的条件下で、還元酵素工程の存在下において還元されるものである。前記還元は好ましくは、前記プロドラッグ部位の除去、及び前記生物学的活性薬剤の遊離を生じる。別の実施形態において、前記生物学的活性薬剤への前記プロドラッグの変換はさらに、前記プロドラッグ部位の酸化によっても達成され得る。この実施形態において一般的に、前記プロドラッグ部位は、生理学的条件下で、酸化酵素工程の存在下において酸化されるものである。前記酸化は好ましくは、前記プロドラッグ部位の除去、及び前記生物学的活性薬剤の遊離を生じる。本発明のさらなる態様では、前記プロドラッグ部位の除去によって前記生物学的活性薬剤への前記プロドラッグの変換が含まれる。一般的に言えば、この実施形態において、前記プロドラッグ部位は、生理学的条件下で、化学的或いは生物学的反応によって除去される。前記除去は、前記プロドラッグ部位の除去、及び前記生物学的活性薬剤の遊離を生じる。もちろん、本発明のあらゆるプロドラッグ化合物は、上述のメカニズムのあらゆる組み合わせを受け、前記プロドラッグを生物学的活性薬剤へと変換する。例えば、特定の化合物は、加水分解、酸化、除去、及び還元を受け、前記プロドラッグを生物学的活性化合物へと変換するであろう。同等に、特定の化合物は、これらメカニズムの１つのみを受け、前記プロドラッグを生物学的活性化合物へと変換するであろう。
【００６９】
本明細書で用いられる「癌」とは、癌腫及び肉腫を含む、哺乳動物において見出された癌或いは新生物、若しくは悪性或いは良性腫瘍のあらゆるタイプを意味する。癌の例としては、脳の癌、乳癌、膵癌、子宮頸癌、大腸癌、頭頸部癌、腎癌、肺癌、肺非小細胞癌、メラノーマ、中皮腫、卵巣癌、肉腫、胃癌、子宮癌及び髄芽細胞腫である。
【００７０】
「白血病」という用語は、造血器官の進行性、悪性疾患を広く意味し、一般的に血中及び骨髄中での白血球及びそれらの前駆体の歪んだ増殖及び発生によって特徴付けされている。白血病は一般的に、（１）疾患の持続期間及び特徴−急性或いは慢性、（２）関連した細胞の種類；骨髄球系（骨髄性）、リンパ球系（リンパ性）、或いは単球性、及び（３）血中の異常細胞の数が増加する或いは増加しない−白血病性或いは無白血病性（亜白血性）、という基礎に基づいて臨床的に分類されている。Ｐ３８８白血病モデルは、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗白血病活性を予想するものとして広く許容かせている。Ｐ３８８アッセイにおいてポジティブであった化合物は一般的に治療される白血病のタイプに関わらず、ｉｎ  ｖｉｖｏである程度の抗白血病活性を示すであろうと信じられている。従って、本発明は、白血病を治療する方法を含み、好ましくは急性非リンパ球性白血病、慢性リンパ球性白血病、急性顆粒球性白血病、慢性顆粒球性白血病、急性然骨髄球性白血病、成人Ｔ−細胞白血病、亜白血性白血病、白血性白血病（ｌｅｕｋｏｃｙｔｈｅｍｉｃ  ｌｅｕｋｅｍｉａ）、好塩基球性白血病、芽球細胞白血病、ウシ白血病、慢性骨髄球性白血病、皮膚白血病、胚性白血病、好酸球性白血病、グロス白血病、ヘアリー細胞白血病、血球母細胞白血病、血球芽性白血球、組織球性白血病、幹細胞白血病、急性単球性白血病、白血球減少性白血病、リンパ性白血病、リンパ芽球性白血病、リンパ球性白血病、リンパ向性白血病、リンパ様白血病、リンパ肉腫細胞白血病、マスト細胞白血病、巨核球性白血病、微小骨髄芽球性白血病、単球性白血病、骨髄芽球性白血病、骨髄球性白血病、骨髄性白血病、骨髄単球性白血病、ネーゲリ型白血病、形質細胞白血病、形質細胞性白血病、前骨髄球性白血病、リーダー細胞（Ｒｉｅｄｅｒ  ｃｅｌｌ）白血病、シリング白血病、幹細胞白血病、亜白血性白血病、及び未分化細胞白血病を治療する方法を含む。
【００７１】
「肉腫」という用語は一般的に、胚性結合組織のような物質を作り上げる腫瘍を意味し、一般的に原線維或いは均一な物質に埋包された、密接に詰められた細胞から成る。４−メトキシ−カルバゾール及び放射線療法で治療され得る肉腫には、軟骨肉腫、胆管肉腫、線維肉腫、リンパ肉腫、メラノ肉腫、粘液肉腫、骨肉腫、アベメシー肉腫、脂肪（ａｄｉｐｏｓｅ）肉腫、脂肪肉腫（ｌｉｐｏｓａｒｃｏｍａ）、胞状軟部肉腫、エナメル芽細胞肉腫、ブドウ状肉腫、緑色肉腫、絨毛肉腫、胎児性肉腫、ウィルムス腫瘍肉腫、子宮内膜肉腫、間質性肉腫、ユーイング肉腫、筋膜肉腫、線維芽細胞肉腫、巨細胞肉腫、顆粒球性肉腫、ホジキン肉腫、特発性多発性色素性出血性肉腫、Ｂ細胞の免疫芽球性肉腫、リンパ腫、Ｔ細胞の免疫芽球性肉腫、イエンセン肉腫、カポジ肉腫、クッパー細胞肉腫、血管肉腫、白血肉腫、悪性間葉細胞肉腫、傍骨肉腫、細網肉腫、ラウス肉腫、漿液嚢胞性肉腫、軟部組織肉腫、滑膜肉腫、及び毛細血管拡張性肉腫が含まれる。
【００７２】
「メラノーマ（黒色腫）」という用語は、皮膚及び他の器官のメラニン細胞システムから生じる腫瘍を意味する。４−メトキシ−カルバゾール及び放射線療法で治療され得るメラノーマには、例えば、末端性黒子性黒色腫、無色素性メラノーマ、良性若年性メラノーマ、クラウドマン黒色腫、Ｓ９１メラノーマ、ハーディング−パッセー黒色腫、若年性黒色腫、悪性黒子型黒色腫、悪性黒色腫、結節性黒色腫、爪下黒色腫、及び表在性黒色腫が含まれる。
【００７３】
「癌腫」という用語は、周囲組織へ浸潤し転移する傾向がある、上皮細胞から作られた悪性新生増植物を意味する。４−メトキシ−カルバゾール及び放射線療法で治療され得る癌腫の例としては、例えば、細葉細胞癌、腺房細胞癌、腺嚢癌、腺様嚢胞癌、乳癌、腺腫様癌、副腎皮質の癌腫、胞巣状癌、肺胞上皮細胞癌、基底細胞癌、好塩基球癌腫、類基底細胞癌、基底扁平上皮癌、膀胱癌、細気管支肺胞上皮癌、細気管支癌、気管支原性肺癌、脳回転様（ｃｅｒｅｂｒｉｆｏｒｍ）癌、胆管細胞癌、絨毛がん、コロイド腺癌、結腸直腸癌、子宮頸癌、面疱癌、子宮体癌、篩状癌、鎧状癌、皮膚癌、円柱癌、円柱細胞癌、管癌、硬性癌、胎児性癌、脳様癌、類表皮癌、腺上皮癌、外方増殖性癌、潰瘍性癌、線維性癌、胃癌、膠様癌（ｇｅｌａｔｉｎｉｆｏｒｍ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、膠様癌（ｇｅｌａｔｉｎｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、巨細胞癌、巨大細胞癌、腺癌、顆粒膜細胞癌、毛母癌、血様癌（ｈｅｍａｔｏｉｄ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、肝細胞癌、ハースル細胞癌、硝子状癌、ｈｙｐｅｍｅｐｈｒｏｉｄ癌、小児性胎児性癌、上皮内癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｉｎ  ｓｉｔｕ）、表皮内癌、上皮内癌、Ｋｒｏｍｐｅｃｈｅｒ’ｓ癌、クルチツキー（Ｋｕｌｃｈｉｔｚｋｙ）細胞癌、大細胞癌、レンズ状癌、レンズ状癌（ｃａｒｃｉｎｏｍ  ｌｅｎｔｉｃｕｌａｒｅ）、脂肪腫様癌、肺癌、リンパ上皮癌、髄様癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｅｄｕｌｌａｒｅ）、髄様癌、黒色癌、軟性癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｏｌｌｅ）、粘液癌、粘液性癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｕｃｉｐａｒｕｍ）、粘液細胞癌、粘表皮癌、粘膜癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｕｃｏｓｕｍ）、粘膜癌（ｍｕｃｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、粘液腫状癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｙｘｏｍａｔｏｄｅｓ）、上咽頭癌、燕麦細胞癌、骨化性癌、類骨癌、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、乳頭癌、門脈周囲癌、前浸潤癌、有棘細胞癌、糊性癌（ｐｕｌｔａｃｅｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、腎臓の腎細胞癌、予備細胞癌（ｒｅｓｅｒｖｅ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、肉腫状癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｓａｒｃｏｍａｔｏｄｅｓ）、シュナイダー癌、スキルス癌、陰嚢癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｓｃｒｏｔｉ）、印環細胞癌、単純癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｓｉｍｐｌｅｘ）、小細胞癌、ソレノイド癌（ｓｏｌａｎｏｉｄ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、球状細胞癌、紡錘細胞癌、海綿細胞癌（ｃａｒｃｉｎｏｍ  ｓｐｏｎｇｉｏｓｕｍ）、扁平上皮癌、扁平上皮細胞癌、ストリング癌（ｓｔｒｉｎｇ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、末梢血管拡張性癌、末梢血管拡張様癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｔｅｌａｎｇｉｅｃｔｏｄｅｓ）、精巣癌、移行細胞癌、甲状腺癌、結節性癌（ｃａｒｃｕｎｏｍａ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｍ）、結節性癌、疣状癌、及び絨毛様癌（ｃａｒｃｕｎｏｍａ  ｖｉｌｌｏｓｕｍ）が含まれる。
【００７４】
本発明に従った化合物で治療され得る好ましい癌としては、頭頸部扁平上皮癌（目、唇、口腔、咽頭、喉頭、舌の癌腫、及び食道癌腫）、メラノーマ、扁平上皮細胞癌（表皮）、神経膠芽細胞腫、星状細胞腫、乏突起膠細胞腫、オリゴ星状細胞腫、髄膜腫、神経芽細胞腫、横紋筋肉腫、軟部組織肉腫、骨肉腫、中枢神経系部位での造血器腫瘍、乳癌（腺管及び上皮内癌）、甲状腺癌（乳頭状及び瀘胞状）、肺癌（細気管支肺胞癌、肺小細胞癌、小細胞／大細胞混合肺癌、混合肺小細胞癌、非小細胞肺癌、扁平上皮細胞癌、大細胞癌、及び肺の腺癌）、肝細胞癌、大腸−結腸癌、子宮頸癌、卵巣癌、前立腺癌、精巣癌、胃癌、膵臓癌、胆管肉腫、リンパ腫（Ｔ細胞及びＢ細胞由来のホジキン及び非ホジキン型）、白血病（骨髄及びリンパ由来の急性及び慢性白血病）、及び膀胱癌を含む。
【００７５】
本発明に従った化合物で治療され得るより好ましい癌としては、頭頸部扁平上皮癌（目、唇、口腔、咽頭、喉頭、舌の癌腫、及び食道癌腫）、メラノーマ、扁平上皮細胞癌（表皮）、神経膠芽細胞腫、神経芽細胞腫、横紋筋肉腫、肺癌（細気管支肺胞癌、肺小細胞癌、小細胞／大細胞混合肺癌、混合肺小細胞癌、非小細胞肺癌、扁平上皮細胞癌、大細胞癌、及び肺の腺癌）、リンパ腫（Ｔ細胞及びＢ細胞由来のホジキン及び非ホジキン型）、及び白血病（骨髄及びリンパ由来の急性及び慢性白血病）から選択されるものである。
【００７６】
本明細書で用いられる「４−メトキシ−カルバゾール」という用語は、以下の化学式、
【化１０】
0005542444.tif 000011
【００７７】
を有する化学物、若しくはその薬学的に許容可能な塩形態を意味し、ここにおいて、ＸはＨ或いはプロドラッグ部位である。
【００７８】
本発明の化合物は、プロドラッグ部位を含む。本発明によって考えられるプロドラッグ部位の例としては、リン酸エステル、アミノ酸エステル、アミノ酸アミド、アミノアルキルカルバミン酸、アルコキシアルキルカルバミン酸、ヒドロキシアルキルカルバミン酸、アルコキシアルキルエステル、ヒドロキシアルキルエステル、安息香酸エステル、ニコチンエステル、ピペラジン酢酸、モルフォリニル酢酸、及びマンニッヒ塩基から選択され得る。本発明によって考えられるプロドラッグ部位の例としては、
【化１１】
0005542444.tif 000012
【００７９】
【化１２】
0005542444.tif 000013
【００８０】
から選択され得る。好ましいプロドラッグ部位は、マンニッヒ塩基である。好ましいマンニッヒ塩基には、これに限定されるものではないが、４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル−、モルフォリニル−４−イルメチル−、及びジエチルアミノメチル−が含まれる。
【００８１】
本発明の化合物はさらに、薬理学的に許容可能な塩、水和物、溶媒和化合物、或いは代謝産物の形態もとる。薬理学的に許容可能な塩類には、これに限定されるものではないが、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、リンゴ酸、酢酸、シュウ酸、酒石酸、クエン酸、乳酸、フマル酸、スクシニル酸、マレイン酸、サリチル酸、安息香酸、フェニル酢酸、マンデル酸、アスコルビン酸、グルコン酸、及びそれらと同等物を含む、無機及び有機酸の基礎塩類が含まれる。本発明の化合物がカルボキシ基などの酸性機能を含む場合、カルボキシ基に対して適切な薬学的に許容可能な陽イオン対は、本分野の当業者にはよく知られており、アルカリ、アルカリ土類、アンモニウム、四級アンモニウム陽イオン及びそれらと同等物を含む。本発明の化合物が薬理学的に許容可能な塩の形態をとる場合、前記塩形態はｉｎ  ｓｉｔｕ或いは単離固形として生成されるということが本発明によって考えられる。
【００８２】
本発明の化合物は、特に上記の塩類の形態において、薬学的に許容可能な担体として働き、例えば注射、懸濁液、乳剤、錠剤、カプセル及び軟膏などの形態において薬剤を投与可能にする、本分野ではよく知られている様々な賦形剤溶媒及び／若しくはアジュバントと組み合わされる。記載された化合物の放射線増感量を含むこれらの薬学的組成物は、低酸素腫瘍細胞の放射線増感を生じるあらゆる許容可能な手段によって投与される。温血動物に対して、及び特に放射線療法を受けるヒトにおいて、投与は経口、皮下、腹腔内、或いは静脈内に行われ得る。低酸素腫瘍細胞を破壊するために、放射線増感剤を含む前記薬学的組成物は、前記低酸素腫瘍細胞を放射線増感するのに有効な量で投与される。投与された特異的投与量は、患者の一般的健康状態及び体調、さらに年齢及び体重、患者疾患の段階、及びあらゆる併用療法の存在などの因子に依存するであろう。
【００８３】
有効な量を投与する方法も、治療される疾患或いは病気に依存して変わる。適切な担体、付加的癌阻害化合物或いは化合物類、若しくは適用を容易にする希釈剤と処方される、４−メトキシ−カルバゾールの静脈内適用による治療は、温血動物へ前記化合物を投与する好ましい方法であろう。
【００８４】
本明細書に記載された化合物は、純粋な形態で、他の有効成分との組み合わせで、若しくは薬学的に許容可能な非毒性賦形剤或いは担体との組み合わせで投与される。経口組成物は一般的に、不活性希釈担体或いは食用担体を含む。薬学的に適用性な結合剤、及び／若しくはアジュバント物質は、前記組成物の一部として含まれ得る。錠剤、ピル、カプセル、トローチ及びそれらと同等物は、あらゆる以下の成分或いは同様の性質の化合物：微結晶性セルロース、ガムトラガント或いはゼラチンなどの結合剤；スターチ或いはラクトースなどの賦形剤、アルギニン酸、プリモゲル（Ｐｒｉｍｏｇｅｌ）或いはコーンスターチなどの分散剤；ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤；コロイド二酸化ケイ素などの流動促進剤；スクロース或いはサッカリンなどの甘味料；或いはペパーミント、サリチル酸メチル、或いはオレンジ香料などの香味料、を含む。前記投与ユニット形態がカプセルの場合、上記タイプの物質に加えて、脂肪油などの液体担体を含むことができる。加えて、投与ユニット形態は、例えば、糖のコーティング、セラック或いは腸溶剤などの、前記投薬ユニットの物理的形態を修飾する様々な他の物質を含むことができる。さらに、シロップは、前記有効化合物に加えて、甘味料としてのスクロース、及び特定の保存剤、色素、着色料及び香味料を含む。
【００８５】
患者へ投与された化合物の量は、治療される悪性新生物を放射線増感するのに十分なものであるが、毒性作用を誘発する量以下である。この量は、腫瘍のタイプ、治療される患者の種類、意図された指標投与量、及び患者の体重或いは体表面量に依存するであろう。放射線は、様々な異なる分割計画でヒトへ投与される、すなわち総放射線線量が数日から数週間の期間で分割して与えられる。これらは、毎日（すなわち一週間で５回）線量から６週間まで、週１回線量から４から６週間までと変わる可能性が最も高い。
【００８６】
患者へ投与された放射線増感化合物の量は、放射線治療前、放射線治療中、或いは放射線治療後に投与される。しかしながら、本発明の化合物は放射線治療前に投与されることが好ましい。
【００８７】
低酸素腫瘍細胞への前記放射線増感組成物の投与、及び前記低酸素腫瘍細胞の放射線増感を増強するのに十分な時間間隔での継代後、前記低酸素腫瘍細胞は、前記低酸素腫瘍細胞を破壊するのに有効な放射線の線量で照射される。一般的に、患者は、１日当たり約２Ｇｙの放射線線量を５日間受けるであろう。一般的に、前記患者は７から８週間で約７０から約８０Ｇｙの総放射線線量を受け、それぞれ個々の放射線線量は、放射線増感剤の投与後約１から４時間以内に投与される。そのような一連の放射線増感治療及び照射は、寛解するのに、及び任意に悪性腫瘍の転移を減少或いは除去するのに必要な回数繰り返される。しかしながら、毎日の放射線線量及び総放射線線量は、患者の腫瘍タイプ、治療プロトコール、及び身体的状態に依存して変わるであろうことは本分野の当業者によって理解される。例えば、本発明の化合物の毎日の線量は、特別に限定されるものではないが、患者の年齢、癌、体重及び現在の治療プロトコール及び／若しくは薬物療法で変えることができる。付加的に、本発明の化合物は、放射線増感剤として有用であり、放射線に曝露される前に、１若しくはそれ以上の用量で、すなわち１から複数用量で投与され得る。
【００８８】
ヌードマウスにおいてＵ８７ＭＧ放射線耐性異種移植片を用いた初期放射線増感研究（非最適化用量スケジュール）
細胞の照射はチェックポイント停止を誘導し、これは、ＤＮＡ障害の修復を促進する活性化ＰＡＲＰによる、細胞のＤＮＡ障害の修復を可能にする。仮定で、単一線量或いは分割放射線との組み合わせでのＰＡＲＰ阻害剤の投与は、ＤＮＡ障害を修復するための照射細胞の能力を減少し、細胞殺傷を増加するであろう。従って、ＰＡＲＰ阻害剤は、分割放射線と相乗的に作用し、腫瘍増殖遅延を増加しなくてはならない。実施例７／実施例６におけるこの仮説の初期テストは、ヌードマウスにおける放射線耐性Ｕ８７ＭＧヒト神経膠芽腫異種移植片で実行した。図３に示されたように、実施例７単独の投与、放射線単独、及び放射線（実施例６の１００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．、放射線のｑｄ２日前、及び３日間の７．５Ｇｙ放射線との組み合わせ）との組み合わせの実施例７は、確立された腫瘍を有するマウスにおいて実行した。単一剤として投与された実施例７は、腫瘍増殖に影響を及ぼさなかった。溶媒或いは実施例７で治療された腫瘍は、それぞれ１０．０日或いは９．６日（コントロールに対して、ｐ＝０．７９８）で２０００ｍｍ３の腫瘍容積に達した。放射線単独の投与は、２０００ｍｍ３に達するための時間が１６．１日と増加し、腫瘍増殖遅延（ＴＧＤ）も６．１日（コントロールに対して、ｐ＝０．０３３）と増加した。対照的に、放射線療法との実施例７の投与は、２０００ｍｍ３に達するための腫瘍に対する時間が２４．８日と増加し、これは１４．８日ＴＧＤに対応する。併用療法の効果の大きさは、実施例７単独（ｐ＝０．００１）或いは放射線のみ（ｐ＝０．００６）の比較計画によって見られたものより強く、これは、実施例７は真の放射線増感剤の特性を示すことを示している。有効性と関連したＣｍａｘにおける実施例６の血漿レベル（１００ｍｇ／ｋｇ実施例７での）は、２３μＭであり、これは化学−感作研究におけるこの用量で達成されるものに匹敵する。
【００８９】
ヌードマウスにおいてＵ８７ＭＧ放射線耐性異種移植片を用いた実施例７及び臨床的に関連した分割放射線療法投与スケジュールでの放射線増感研究
次の放射線増感研究は、臨床的に関連した分割放射線療法スケジュール（２Ｇｙを５日間）との組み合わせで実施例７（３０及び１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．）を評価することである。実施例７は、５日間の放射線後に０．５時間投与し、放射線計画後１６日間続けた実施例７の投与を完了した。この投与計画に対する論理的根拠は、放射線障害からのＤＮＡ修復が照射後１０から１２日で起こり、従って、実施例７の連続投与及びＰＡＲＰ活性の修飾は、分割放射線と相乗的に作用し放射線増感及び腫瘍増殖遅延を増加するであろう、細胞周期停止及びＤＮＡ修復時間に影響を及ぼしている、という事実に基づいていた。図１及び２に示されたように、放射線単独の投与（２Ｇｙを５日間）は、溶媒処理腫瘍と比較して２．５日のＴＧＤを生じた。実施例７の投与（ＣＥＰ  ３０；３０ｍｇ／ｋｇ  ｓ．ｃ．）は、ＴＧＤを１５日まで増加し、放射線単独と比較して４倍増加し（ｐ≦０．０５）；実施例７単独と比較して６倍増加した（ｐ≦０．００１）。放射線増感効果と関連したＣｍａｘでの実施例６の血漿レベルは、５．５μＭであった。分割放射線療法との実施例７の投与（１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．）は、有意な抗腫瘍効果を生じたが、８０％死亡率は１１日目で達成された。１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．でのＣｍａｘにおける血漿レベルは２１μＭであり、これは化学−感作研究及び上述の初期放射線増感研究におけるこの用量で達成された照射レベルと一致している。
【００９０】
これらのデータから、ＴＧＤのより大きな増加は、臨床的に関連した分割用量スケジュールを用いた、より低濃度の実施例７（ＣＥＰ  ３０；実施例６の３０ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．、ｑｄＸ２１日間）で観察されたことが示された。加えて、実施例７（ＣＥＰ  ３０；実施例６の３０ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．、ｑｄＸ２１日間）単独は、腫瘍増殖阻害に対して何も影響を及ぼさず、これは実施例７が「真の」放射線増感剤として作用することを示している。
【００９１】
治療効果を評価するために、実施例７（実施例６の３０及び１００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．）プラス２Ｇｙ放射線Ｘ５日間は、骨髄及び空腸腺窩アッセイで評価し、実施例７が放射線誘導性正常組織（ＮＴ）毒性を増強するかどうか決定した。骨髄及び腸管粘膜の評価によって、実施例７（実施例６の３０及び１００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．）は、これらの組織において放射線毒性を増強しなかったことが明らかになった。この研究によって、ＣＥＰ−９７２２は経口的に投与された場合、放射線増感効果を発揮することが示唆された。これらの組み合わせたデータによって、実施例７は、放射線耐性グリオーマモデルにおいて分割放射線療法の有効性を増加することによって、放射線増感剤としてより相加的に作用し、放射線誘導性ＮＴ毒性を増強しないことが示唆された。
【００９２】
実施例
本発明の化合物は、これに限定されるのもではないが以下に記載された方法を含む本分野の当業者にはよく知られた多くの方法において、或いは標準技術を適用することによるこれら方法を修飾した方法を介して調合した。本発明に関連して開示された全ての工程は、ミリグラム、グラム、マルチグラム、キログラム、マルチキログラム或いは商工業スケールを含むあらゆるスケールで実行されると考えられる。
【００９３】
本発明は、ＰＡＲＰの阻害剤として有用な、本明細書に記載された複環状化合物を調合する方法を扱う。前記方法は、４−メトキシインドールで開始する多段階合成から成る。特に、４−メトキシインドールＡは、例えば、ブチルリチウム、二酸化炭素、ｔ−ブチルリチウム、及びケトンＢとともに連続的に処理し、２−置換４−メトキシインドール三級アルコールＣを提供した。この三級アルコールは、例えば、塩酸或いはトルエンスルホン酸を用いた酸性条件下で除去し、置換２−ビニルインドールＤを得た。限定されるものではないが、マレイミド（Ｅ）などの求ジエン体でのＤのディールズ−アルダー環化付加反応によって、環化付加反応中間産物Ｆを得た。例えばパラジウム或いは白金などの触媒の存在下での酸素による、若しくはＤＤＱ或いはテトラクロロキノンなどの酸化剤による前記環化付加反応中間産物の芳香環化によって、カルバゾールＧを産生した。
アルキル化或いはアシル化剤でのＧのさらなる処理によって、本発明のインドール−Ｎ−置換カルバゾール誘導体を得た。適切なプロドラッグ誘導体を選択及び調合するための従来の方法は、例えば、Ｐｒｏｄｒｕｇｓ，Ｓｌｏａｎｅ，Ｋ．Ｂ．，Ｅｄ．；Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９２に記載されており、これはこの参照によってその全体が本明細書に組み込まれるものである。
【００９４】
本発明の化合物はＰＡＲＰ阻害剤である。前記阻害剤の力価は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ或いはｉｎ  ｖｉｖｏでのＰＡＲＰ活性を測定することによってテストされ得る。好ましいアッセイは、［３２Ｐ］ＮＡＤ＋からヒストン或いはＰＡＲＰ自身などのタンパク質受容体への放射線標識ＡＤＰ−リボースユニットの転移をモニタリングすることである。ＰＡＲＰに対する日常的なアッセイは、Ｐｕｒｎｅｌｌ  ａｎｄ  Ｗｈｉｓｈ，Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｊ．１９８０，１８４，７７５に開示されており、これはこの参照によって本明細書に組み込まれるものである。
【実施例１】
【００９５】
細胞株
Ｕ８７ＭＧヒト神経膠芽腫細胞は、１．５ｇ／Ｌ炭酸水素ナトリウム、０．１ｎＭ非必須アミノ酸、１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）を含む１．０ｎＭピルビン酸ナトリウムと共に、商業的に利用可能な基礎培地（ＭＥＭ）において培養した。
【実施例２】
【００９６】
腫瘍細胞移植及び増殖
対数増殖細胞を播種し、商業的に利用可能な無胸腺ＮＣＲヌードマウスの右脇腹へ注入した（（２Ｘ１０６）細胞／マウス）。２００から４００ｍｍ３の腫瘍を有する動物をサイズに基づいて適切な治療群へランダム化した（ｎ＝１０）。腫瘍は、ノギスを用いて３から４日毎に測定した。腫瘍容積は、以下の公式：
Ｖ（ｍｍ３）＝０．５２３６ｘ長さ（ｍｍ）ｘ幅（ｍｍ）［長さ（ｍｍ）＋幅（ｍｍ）／２］
を用いて計算した。
【実施例３】
【００９７】
方法：Ｕ８７ＭＧヒト神経膠芽腫細胞は、無胸腺ＮＣＲ  ＮＵＭマウスの右後肢へと皮下に（ｓ．ｃ．）注入し、平均腫瘍容積の２００ｍｍ３へと増殖させた。放射線療法を受けたマウスは、１００ｍｇ／ｋｇケタミン＋１０ｍｇ／ｋｇキシラジン（ｘｙｌｅｚｉｎｅ）、或いは３７．５ｍｇ／ｋｇケタミン＋０．２ｍｇ／ｋｇアセプロマジンをｓ．ｃ．で照射する前に麻酔し、２５から３０分間鎮静させた。麻酔させたマウスは、過度の圧力なく、動物の体のサイズ及び形に合わせた可鍛性鉛遮蔽に位置付けした。その体は鉛によって遮蔽した。腫瘍を有する肢或いは曝露された腫瘍に適切な線量を照射した。腫瘍を照射した後、そのマウスは、麻酔から覚めるまでケージ或いは加温パッドへ戻した。実施例７は放射線（ＲＴ）後できるだけすぐ（３０分以内）に与えた。図３：マウスは以下の治療群（ｎ＝１０）へランダム化した：１）溶媒、２）放射線のみ（７．５Ｇｙを３日間）、３）実施例７のみ（実施例６の１００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．、５日間のＱＤ）、及び４）実施例７プラス放射線。実施例７或いは溶媒は、１から５日目に、及び２、３及び４日目に放射線後３０分にｓ．ｃ．で投与した。データの解析は、時間及び治療の機能として腫瘍容積の１０を底とする対数をモデルにした混合効果回帰を用いて行った。解析は、ＳＡＳ８．３（ＳＡＳ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  Ｉｎｃ．，Ｃａｒｙ，ノースカロライナ州）で実行した。図１及び２：マウスは、以下の治療群にランダム化し、投与した：１）溶媒、２）ＲＴ（５Ｘ２Ｇｙ）、３）ＲＴプラス実施例７（３０或いは１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．、実施例６の用量当量、ｑｄｘ２１日間）、或いは４）実施例７（３０或いは１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．、実施例６の用量当量、ｑｄｘ２１日間）のみ。実施例７は１から２１日目に投与し、ＲＴは１から５日目に行った。全動物は、同日に測定した。個々の腫瘍容積測定は対数変換直線モデルをモデルにし、腫瘍が約２０００ｍｍ３に到達する最適時間を測定した。一元ＡＮＯＶＡ及び事後解析は、有意差を決定するために使用した。Ｐ値<０．０５は有意差があると考えられた。
【００９８】
結果：全群は、２００ｍｍ３の同様のサイズの腫瘍の治療で開始した（Ｐ＝０．８３、０日目の比較群）。図３に示されたように、実施例７単独、放射線のみ、及び放射線との組み合わせでの実施例７（実施例６の１００ｍｇ／ｋｇ用量当量ｓ．ｃ．放射線のｑｄ２日前、及び７．５Ｇｙ放射線の組み合わせで３日間）の投与は、確立した腫瘍を有するマウスに行った。単剤として投与された実施例７は、腫瘍増殖に対して影響を及ぼさなかった。溶媒或いは実施例７のみで処理された腫瘍は、それぞれ１０．０日或いは９．６日（Ｐ＝０．７９８対コントロール）に２０００ｍｍ３の腫瘍容積に達した。放射線単独の投与は、２０００ｍｍ３に到達する時間が１６．１日に延長され、腫瘍増殖遅延（ＴＤＧ）も６．１日（Ｐ＝０．０３３、対コントロール）に延長した。放射線療法との実施例７の併用療法は、腫瘍が２０００ｍｍ３に到達する時間を２４．８日に延長し、これは１４．８日ＴＧＤに対応する。併用療法の有効性の程度は、実施例７のみ（Ｐ＝０．００１）或いは放射線のみ（Ｐ＝０．００６）の比較計画によって見られたものより強度であり、これは実施例７が真の放射線増感剤の特性を示すことを示唆するものである。図１及び２に示されたように、ＲＴとの組み合わせでの実施例７の投与（ＣＥＰ  ３０；実施例６の３０ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｓ．ｃ．）は、ＴＧＤを１５日に延長（これは放射線のみ（Ｐ≦０．０５）と比較して４倍増加）；及び２６日に延長（これは実施例７のみ（Ｐ≦０．００１）と比較して６倍増加）した。分割放射線療法との実施例７（１００ｍｇ／ｋｇ、ｓ．ｃ．）の投与は、有意な抗腫瘍効果を生じたが、８０％死亡率は１１日であった。これらのデータによって、ＴＧＤにおける有意な延長は、臨床的に関連する分割線量スケジュールを用いた実施例７（ＣＥＰ  ３０；３０ｍｇ／ｋｇ）の低濃度で観察されたことが示された。加えて、実施例７のみの投与は、腫瘍増殖阻害に対して影響を及ぼさず、これは実施例７が「真の」放射線増感剤として作用することを示すものである。
【実施例４】
【００９９】
ＤＮＡ障害の評価
抗体：一次抗体は、リン酸ヒストンＨ２ＡＸ（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ，＃２５７７，１：１０００）及びＧＡＰＤＨ（Ａｂｃａｍ，＃９４８４，１：５０００）に対して使用した。二次抗体は、ヤギ抗マウスＩＲＤｙｅ８００（Ｒｏｃｋｌａｎｄ，＃６１０−１３２−１２１）及びヤギ抗ウサギＡｌｅｘａ  ｆｌｕｏｒ  ７００（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅ，＃Ａ２１０３８）であった。
【０１００】
Ｕ８７ＭＧ細胞は、３Ｇｙ或いは５Ｇｙ放射線を照射し、その後実施例６（３００ｎＭ及び１μＭ）で放射後０．５時間処理した。サンプルは次に、実施例６の添加後０．５、１及び４時間で回収した。次に前記細胞はＲＩＰＡバッファー（１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、１％  ＮＰ−４０、０．５％デオキシコール酸ナトリウム、０．１％  ＳＤＳ、５０ｍＭ  トリス  ｐＨ８．０）プラス阻害剤カクテル（プロテアーゼ阻害剤カクテルセットＩＩＩ、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ）において氷上で溶解し、次に１ｍＭ  Ｎａ３ＶＯ４はＢＣＡタンパク質アッセイキット（Ｐｉｅｒｃｅ＃２３２２５）を用いて定量化した。サンプルは、１４０ボルトで、ＭＥＳ  ＳＤＳバッファー（Ｎｏｖｅｘ，＃ＮＰ０００２）での４−１２％ビストリスゲル（Ｎｏｖｅｘ＃ＮＰ０３３６）を用いて電気泳動（１５μｇタンパク質）で除去し、次に２Ｘトランスファーバッファー（Ｎｏｖｅｘ，＃ＮＰ０００６）を用いたセミドライトランスファー（１８ボルトで３５分）によって、ニトロセルロース膜（Ｂｉｏｒａｄ，＃１６２−０１４５）へ移した。次に膜は、１ＸＴＢＳでの１：１希釈のＯｄｙｓｓｅｙブロッキングバッファー（Ｌｉｃｏｒ＃９２７−４００００）において室温で１時間ブロッキングし、次に１ＸＴＢＳ−Ｔ０．０５％での１：１希釈のＯｄｙｓｓｅｙブロッキングバッファーにおいて両一次抗体と共に４℃で一晩インキュベーションさせた。翌日、膜は１ＸＴＢＳ−Ｔ０．２％で各洗浄１０分間を４回洗浄し、次に１：１０，０００（１ＸＴＢＳ−Ｔ０．０５％での１：１希釈のＯｄｙｓｓｅｙブロッキングバッファーにおいて）で両二次抗体と共に、遮光、室温で１．５時間インキュベーションした。ブロットは、１ＸＴＢＳ−Ｔ０．２％で各洗浄１０分間（遮光）を４回洗浄し（遮光）、次にＯｄｙｓｓｅｙ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｉｍａｇｅｒで解析した。ＧＡＰＤＨは８００ｎｍシグナルを用いて可視化し、次にリン酸−Ｈ２ＡＸは７００ｎｍで検出した。リン酸ヒストンＨ２Ｘの予想サイズは１５ｋＤａであり、ＧＡＰＤＨは３６ｋＤａであった。
【実施例５】
【０１０１】
細胞周期解析
Ｕ８７ＭＧ細胞は、３Ｇｙ或いは５Ｇｙ放射線に照射し、次に照射後０．５時間で、実施例６（３００ｎＭ及び１μＭ）で処理した。サンプルは、実施例６の添加後８、２４及び４８時間（或いは本分野の当業者によって決定されたあらゆる時間）で回収した。細胞は、４℃で一晩、１００％エタノールにおいて固定させた。翌日細胞を、遮光、室温で１時間、細胞周期試薬（Ｇｕａｖａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ＃４５００−０２２０）と共にインキュベーションした。染色された核はフローサイトメトリー（Ｇｕａｖａ  ＥａｓｙＣｙｔｅ；本分野の当業者に既知であるセッティングを用いる、例えば４２７Ｘ８；得られたデータ５，０００イベント／サンプル）によって解析した。細胞周期の各相における細胞のパーセンテージは、細胞周期解析ソフトウェア（Ｇｕａｖａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を用いて決定した。
【実施例６】
【０１０２】
７−メトキシ−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン
【化１３】
0005542444.tif 000014
【０１０３】
工程１：乾燥ＴＨＦ（２０ｍＬ）における４−メトキシインドール（２．０ｇ、１３．１ミリモル）の冷却溶液（−７８℃）へ、ｎＢｕＬｉヘキサン（２．５Ｍ、５．２ｍＬ、１３．１ミリモル）をゆっくり添加した。その混合物を３０分間−７８℃でかき混ぜ、次にＣＯ２ガスを１５分間反応混合液へ泡立て、その後付加的に１５分間かき混ぜた。過剰ＣＯ２及び半分のＴＨＦ容積を減圧下で除去した。付加的な乾燥ＴＨＦ（１０ｍＬ）を、再び−７８℃へ冷却した前記反応混合物へ添加した。１．７Ｍ  ｔ−ＢｕＬｉ（７．７ｍＬ、１３．１ミリモル）を前記反応混合物へ３０分かけてゆっくり添加した。−７８℃で２時間かき混ぜ続け、その後乾燥ＴＨＦ（５ｍＬ）におけるシクロペンタノン（１．７ｇ、２０．４ミリモル）の溶液をゆっくり添加した。−７８℃で１時間付加的にかき混ぜた後、前記反応混合物は水の液滴添加（５ｍＬ）、その後飽和ＮＨ４Ｃｌ溶液（２０ｍＬ）によってクエンチした。エチルエーテル（５０ｍＬ）を添加し、前記混合物を室温で１０分間かき混ぜた。有機層を分離し、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、アルコール（１−（４−メトキシ−１Ｈ−インドール−２−イル）−シクロペンタノール）及びジエン（２−シクロペント−１−エニル−４−メトキシ−１Ｈ−インドール）の混合物を得た。アセトン（１５ｍＬ）における前記混合物へ２Ｎ  ＨＣｌ（５ｍＬ）を添加した。前記混合物を１０分間かき混ぜ、水（５０ｍＬ）を添加し、前記ジエン産物２−シクロペント−１−エニル−４−メトキシ−１Ｈ−インドールを回収し、真空下で回収した。前記産物はシリカゲルクロマトグラフィー（ＥｔＯＡＣ／ヘキサン９：１）で精製した。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  １．９−２．１（ｍ，３  Ｈ），２．６−２．７５（ｍ，３Ｈ），３．９（ｓ，３Ｈ），６．１（ｓ，ＩＨ），６．３（ｓ，ＩＨ），６．４（ｍ，ＩＨ），６．９−７．０（ｍ，２Ｈ），１１．１（ｓ，ＩＨ）。この産物は次の工程に直接使用した。
【０１０４】
工程２：酢酸（５ｍＬ）における２−シクロペント−１−エニル−４−メトキシ−１Ｈ−インドール（０．１ｇ、０．４７ミリモル）及びマレイミド（０．０９ｇ、０．９１ミリモル）の混合物を室温で１時間かき混ぜた。水を添加し、産物をＥｔＯＡｃで抽出し、それは２Ｎ  Ｎａ２ＣＯ３溶液、水、及び飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、乾燥させた（ＭｇＳＯ４）。乾燥剤を濾過によって除去し、溶液を濃縮し、０．１３ｇ  ＭＳを得た：ｍ／ｚ３０９（Ｍ−Ｈ）。
【０１０５】
工程３：トルエン（２ｍＬ）及び酢酸（３ｍＬ）における工程２からの産物（０．１２３ｇ、０．４ミリモル）は、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（ＤＤＱ、１８５ｍｇ、０．８ミリモル）へ添加した。０℃で３０分かき混ぜた後、前記混合物を濃縮し、ＥｔＯＡＣ及びアスコルビン酸で処理した。３０分後前記混合物を２Ｎ  Ｎａ２ＣＯ３で塩基性にした。ＥｔＯＡｃ層を水で洗浄し、ＮａＣｌ溶液で飽和させ、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濃縮し、産物０．０９５ｍｇを得た；ＭＳ：ｍ／ｚ３０５（Ｍ−Ｈ）＋．１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ２．２６−２．３１（ｍ，２Ｈ），３．１−３．２（ｍ，２Ｈ），３．３−３．４（ｍ，２Ｈ），３．９（ｓ，３Ｈ），６．７（ｍ，ＩＨ），７．１（ｍ  ＩＨ），６．４（ｍ，ＩＨ），７．４（ｍ，ＩＨ），１０．６（ｓ，ＩＨ），１１．９（ｓ，ＩＨ）。
【実施例７】
【０１０６】
７−メトキシ−５−（４−メチル−ピペラジン−１−イルメチル）−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン
【化１４】
0005542444.tif 000015
【０１０７】
エタノール（９５０ｍＬ）における実施例６（１０．０ｇ、３０ミリモル）及びＮ−メチルピペラジン（１２．４ｇ、１２４ミリモル）のスラリーへパラホルムアルデヒド（５．６０ｇ、６２．４ミリモル）を０．５時間で添加し、２４時間かき混ぜた。前記スラリーは乾燥するまで蒸発させた。残留物へヘキサン（５００ｍＬ）を添加し、１５分間超音波処理し、１．５時間かき混ぜ、０℃で１５分間冷却した。黄色の固形を回収し、冷却ヘキサンで洗浄した。この産物は温テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）（２５０ｍＬ）に溶解し、濾過した。濾過物をヘキサン（３Ｌ）へ液滴添加し、１５分間かき混ぜ、実施例７を沈殿物として回収し、ヘキサンで洗浄した（１２．０ｇ、９６％収率）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯｄ６）２．１２（ｓ，３Ｈ），２．３５（ｍ，８Ｈ），２．５３（ｍ，４Ｈ），３．１８（ｍ，２Ｈ），４．４４（ｓ，３Ｈ），６．７０（ｄ，ｌＨ），７．１０（ｄ，ｌＨ），７．４０（ｔ，ｌＨ），１１．９６（ｓ，ｌＨ）．ＭＳ  ｍ／ｚ  ４１９（Ｍ＋Ｈ）。
【実施例８】
【０１０８】
７−メトキシ−５−（ジエチルアミノメチル）−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン（実施例８ａ）
７−メトキシ−５，１１−（ビス−ジエチルアミノメチル）−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン（実施例８ｂ）
【化１５】
0005542444.tif 000016
【０１０９】
ＤＭＦ（５ｍＬ）における実施例６（５０ｍｇ、０．１６ミリモル）のスラリーへ、パラホルムアルデヒド（７３ｍｇ、０．８１ミリモル）、ジエチルアミン（８４μＬ、０．８１ミリモル）を添加し、室温で１日かき混ぜた。反応物を蒸発させ、残留物をヘキサンで粉砕し、蒸発させ、油として２つの産物を得た（比６−１、１６ｂ：１６ｃ）。１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯｄ６）０．９８（ｔ，３Ｈ），１．１１（ｔ，３Ｈ），２．２７（ｍ，２Ｈ），２．５３（ｍ，８Ｈ），２．５７（ｍ，１５Ｈ），３．１７（ｔ，２Ｈ），３．５０（ｍ，ｌＨ），３．９７（ｓ，３Ｈ），４．１４（ｄ，２Ｈ），４．７１（ｄ，２Ｈ），６．８２（ｔ，２Ｈ），６．７５（ｄ，２Ｈ），７．１３（ｄ，２Ｈ），７．３３（ｍ，ｌＨ），７．４６（ｔ，３Ｈ），７．５２（ｍ，ｌＨ），１１．９５（ｓ，ｌＨ）．１６ｂ：ＭＳ  ｍ／ｚ  ３９２．１６ｃ  ＭＳ  ｍ／ｚ  ４７６。
【実施例９】
【０１１０】
７−メトキシ−５，１１−（ビス−モルフォリン−４−イルメチル）−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン
【化１６】
0005542444.tif 000017
【０１１１】
ＤＭＦ（１ｍＬ）における実施例６（１５ｍｇ、０．０４９ミリモル）のスラリーへ、パラホルムアルデヒド（４２ｍｇ、０．０５μＬ）、モルフォリン（１６０ｍｇ、１．９ミリモル）を添加し、７０℃で１８時間加熱した。混合物を蒸発させた。残留物をヘキサンで粉砕し、次にＣＨ２Ｃｌ２に溶解し、濾過し蒸発させた。残留物をＥｔ２Ｏで粉砕し、十知れを黄色の固形物として回収した（５ｍｇ、２０％）。１ＨＮＭＲ（ＤＭＳＯ−Ｊ６）７．５２（ｔ，ＩＨ），７．３９（ｄ，ＩＨ），６．８２（ｄ，ＩＨ），５．０（ｓ，２Ｈ），４．４６（ｓ，２Ｈ），３．９８（ｓ，３Ｈ），３．５６（ｓ，６Ｈ），３．４９（ｓ，４Ｈ），２．５０（ｓ，６Ｈ），２．４９（ｓ，４Ｈ），２．４５（ｍ，２Ｈ）；ＭＳ  ｍ／ｚ  ５０５（Ｍ＋Ｈ）。
【実施例１０】
【０１１２】
７−メトキシ−５−（モルフォリン−４−イルメチル）−１，２，３，１１−テトラヒドロ−５，１１−ジアザ−ベンゾ［ａ］トリンデン−４，６−ジオン
【化１７】
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【０１１３】
エタノール（１０ｍＬ）における実施例６（５０ｍｇ、０．１６ミリモル）のスラリーへ、パラホルムアルデヒド（７２ｍｇ、０．８ミリモル）、モルフォリン（１００ｍｇ、１．１ミリモル）を添加し、５０℃で５時間加熱した。反応物を蒸発させ、水を添加し（１５ｍＬ）、黄色の固形物を回収した（５９ｍｇ）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）１１．９８（ｓ，ＩＨ），７．４５（ｔ，ＩＨ），７．１３（ｄ，ＩＨ），６．７５（ｄ，ＩＨ），４．４４（ｓ，２Ｈ），３．９７（ｓ，３Ｈ），３．５６（ｓ，４ｈ），３．１８（ｔ，２ｈ），２．２９（ｔ，２ｈ）．ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０６（Ｍ＋Ｈ）。
【実施例１１】
【０１１４】
ＰＡＲＰ酵素活性の測定
ＰＡＲＰ活性は、［３２Ｐ］ＮＡＤ＋からヒストン或いはＰＡＲＰ自身などのタンパク質受容体への放射線標識ＡＤＰ−リボースユニットの転移によってモニタリングした。前記アッセイ混合物は、最終容積１００μＬにおいて１００ｍＭトリス（ｐＨ８．０）、２ｍＭ  ＤＴＴ、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、２０μｇ／ｍｌ  ＤＮＡ（超音波処理によってニックを入れた）、２０ｍｇ／ｍｌヒストンＨ１、５ｎｇ組換えヒトＰＡＲＰ、及び阻害剤或いはＤＭＳＯ（<２．５％（ｖ／ｖ））を含む。反応は、２μＣｉ［３２Ｐ］ＮＡＤ＋／ｍＬ１を補充した００μＭ  ＮＡＤ＋の添加で開始し、室温で１２時間維持した。アッセイは１００μＭの５０％ＴＣＡの添加によって終了し、放射線標識沈殿物を９６ウェルフィルタープレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ，ＭＡＤＰ  ＮＯＢ５０）上で回収し、２５％  ＴＣＡで洗浄した。ポリＡＤＰ−リボシル化タンパク質と一致する、酸不溶性放射線活性の量は、Ｗａｌｌａｃ  ＭｉｃｒｏＢｅｔａシンチレーションカウンターで定量化した。
【０１１５】
阻害剤に対するＩＣ５０の決定
一点阻害データは、ＤＭＳＯのみ存在する場合の活性に対して、阻害剤の存在下でＰＡＲＰ、ＶＥＧＦＲ２或いはＭＬＫ３活性と比較することによって計算した。化合物に対する阻害曲線は、パーセント阻害に対して化合物の濃度のｌｏｇ１０をプロットすることによって作成した。ＩＣ５０値は、以下のＧｒａｐｈＰａｄ  ＰｒｉｓｍにおけるＳ状用量反応性（可変傾き）方程式：
ｙ＝ボトム＋（トップ−ボトム）／（１＋１０（ｌｏｇＩＣ５０−ｘ）＊斜面（Ｈｉｌｌｓｌｏｐｅ））
を用いた非直線回帰によって計算し、ここにおいて、ｙは化合物の既知濃度での％活性であり、ｘは化合物の濃度の対数であり、ボトムはテストした最も低い化合物濃度での％阻害であり、トップは試験した最も高い化合物濃度での％阻害である。ボトム及びトップに対する値は、それぞれ０及び１００で固定した。ＩＣ５０値は、少なくとも３回の別々の決定の平均として報告した。
【０１１６】
本明細書で開示されたアッセイを用いて、以下の表２から、ＰＡＲＰ阻害に対する本発明の化合物の有用性が示された。本発明の化合物は、それらのＩＣ５０値が５０μＭ以下の場合活性であると考えられた。ＰＡＲＰ阻害に対する以下の表において、ＰＡＲＰ阻害に対するＩＣ５０は、「＋」となった本発明の化合物は１００００ｎＭ以下であり；「＋＋」となった本発明の化合物は１０００ｎＭ以下であり；「＋＋＋」となった本発明の化合物は１００ｎＭ以下である。ＩＣ５０値が示されてない所は、まだデータを決定してない所である。
【０１１７】
【表１】
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【実施例１２】
【０１１８】
先行研究は、経口投与された実施例７の放射線増感能力を決定するために行った。
【０１１９】
腫瘍細胞移植及び増殖
指数関数的に増殖した細胞は播種し、商業的に利用可能な胸腺欠損ＮＣＲ  ｎｕ／ｎｕヌードマウスの右側腹部へ注入した（２ｘ１０６細胞／マウス）。２００から４００ｍｍ３の腫瘍を有する動物は、適切な処理群へサイズに従ってランダム化した（ｎ＝４）。腫瘍は、ノギスを用いて３から４日毎に測定した。腫瘍容積は、以下の公式を用いて計算した：
Ｖ＝ａ２ｂ／２、ここにおいてａ及びｂはそれぞれ、短寸法及び長寸法である。
【０１２０】
方法：Ｕ８７ＭＧヒト神経膠芽細胞腫細胞を、胸腺欠損ＮＣＲ  ｎｕ／ｎｕヌードマウスの右後肢へ皮下的に（ｓ．ｃ．）注入し、平均腫瘍容積が２００ｍｍ３になるように増殖させた。放射線療法を受けたマウスは、１００ｍｇ／ｋｇケタミン＋１０ｍｇ／ｋｇキシラジン、若しくは３７．５ｍｇ／ｋｇケタミン＋０．２ｍｇ／ｋｇアセプロマジン、ｓ．ｃ．と共に照射を行う前に麻酔し、２５から３０分間鎮静させた。麻酔させたマウスは、過度の圧力なく、動物の体のサイズ及び形に合わせた可鍛性鉛遮蔽に位置付けした。その体は鉛によって遮蔽した。腫瘍を有する肢或いは曝露された腫瘍に適切な線量を照射した。腫瘍を照射した後、そのマウスは、麻酔から覚めるまでケージ或いは加温パッドへ戻した。実施例７は放射線（ＲＴ）後できるだけすぐ（３０分以内）に与えた。マウスは以下の治療群へランダム化し、投薬した：１）溶媒、２）ＲＴ（２ＧｙＸ５日）、３）ＲＴプラス実施例７（２００或いは３００ｍｇ／ｋｇ  ｐ．ｏ、実施例６の用量当量、ｑｄＸ２１日）、或いは４）実施例７（２００或いは３００ｍｇ／ｋｇ  ｐ．ｏ、実施例６の用量当量、ｑｄＸ２１日）のみ。実施例７は、１から２１日目に投与し、ＲＴは１から５日目に行った。全動物は、同日に測定した。個々の腫瘍容積測定は対数変換直線モデルをモデルにし、腫瘍が約２０００ｍｍ３に到達する最適時間を測定した。
【０１２１】
結果：図５に示したように、実施例７の投与（Ｃｅｐ  ３００；実施例６の３００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｐ．ｏ．、ｑｄｘ２１日）プラスＲＴ（２Ｇｙｘ５日）は、８日目から腫瘍増殖静止状態となり、研究中（３１日）続いた一方、実施例７（Ｃｅｐ  ２００；実施例６の２００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｐ．ｏ．、ｑｄｘ２１日）プラスＲＴ（２Ｇｙｘ５日）及び実施例７のみ（実施例６の２００及び３００ｍｇ／ｋｇ用量当量、ｐ．ｏ．、ｑｄｘ２１日）の投与は、ＲＴのみと比較して腫瘍増殖において影響を及ぼさなかった。得られた結果より、実施例７投与のみは腫瘍増殖に対して影響を及ぼさないということがｓ．ｃ．投与から得られたデータによって確認されたことが示唆された。
【０１２２】
多数の変更及び修飾は本発明の好ましい実施形態になされ、そのような変更及び修飾は、本発明の観点から逸脱することなくなされ得るものであることは、本分野の当業者によって理解されるであろう。従って、添付された請求項は、本発明の観点及び範囲内にあるそのような同等なバリエーションの全てをカバーするものであることが意図される。
【０１２３】
本明細書に引用された全ての参考文献は、この参照によってその全てが本明細書に組み込まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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