(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも、円筒状基体上に感光層を有する電子写真感光体と、複数種の静電潜像現像用トナーを用いるデジタル方式の画像形成装置であって、
該基体がその外周面に中心軸に沿って形成された加工形状を有し、該形状が式１を満たし、
式１・・・ΔＬ≧１０μｍ
（但しΔＬは、円筒状基体の画像領域内において、中心軸方向での加工周期の差。）
且つ、該トナーの少なくとも一種が下記測定法による光透過率が４０％以上、９０％以下であるグレートナーであることを特徴とする画像形成装置。
〈光透過率測定法〉
ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート上に形成されたトナー付着量４．０ｇ／ｍ２の定着画像の光透過率を測定する。
【請求項２】
前記電子写真感光体が、少なくとも円筒状基体、中間層及び感光層を有する電子写真感光体であって、該中間層が粒子を含むことを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記静電潜像現像用トナーが、少なくとも懸濁乳化重合により造られた樹脂粒子と着色剤粒子を会合融着させて造られたことを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、軽印刷分野等の極めて高画質な画像形成に対応できる電子写真感光体（以下、単に感光体ということあり）とトナーを用いた、画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、乾式電子写真方式を用いたプリントシステムの画質が向上し、比較的少部数の印刷分野で広く用いられるようになってきた。その結果として、要求画質レベルがこれまで考えられなかった域に上昇し、また従来は珍しかった用いられ方、例えばコート紙へのプリント、白地が殆ど無い画像や微妙なトーン（色調）の画像の大量プリントといった用いられ方が、数多くなされるようになってきた。それに伴い従来は殆ど或いは全く指摘されなかった不具合や要望の発生が増えている。
【０００３】
その一つが、意図しない微小な濃度変化による濃度ムラと色調の変動である。従来より、ハーフトーン画像等において問題になることがあったが、専らオフセット印刷で作成されてきたポスターやカレンダーなど、大画面で極めて高画質を要求される場合においてであり、電子写真方式の画像形成において問題とは成っていなかった。
【０００４】
電子写真方式の画像形成における微妙な濃度ムラと色調変動の要因としては、露光パターンと感光体基体面に存在する、切削周期に起因すると思われる干渉スジ（模様）の発生がある。該干渉スジ（模様）は以前より発生はしていたであろうが、従来は問題にならなかった程度の淡いスジである。しかし、前記した背景から今日これらが問題化してきている。
【０００５】
これは電子写真方式の画像形成において、中間色の均一性向上に関する要求品質と画像形成装置の性能の向上、及びコート紙の使用といった組み合わせによって、近年、かなりの頻度で発生する問題であり、その対応が急がれている。特にトナーの重ね合わせを常用するカラー画像においては、トナー量の偏りは画像の濃度のみならず色調も変動させる為に、より色ムラが目立つことになる。当然画像サイズが大きくなると、さらに色ムラが見立ちやすくなる。
【０００６】
結局、従来はオフィス文書や個人用文書など、比較的小画面で印刷分野ほど高画質を要求されない分野に用いられてきたために、電子写真方式の画像形成装置においては問題視されなかった課題が、軽印刷分野にも用いられるようになったため、顕在化してきたと考えられる。
【０００７】
ところで、電子写真感光体分野におけるこれまでの干渉スジ・縞模様対策を振り返ると、感光体の基体表面を切削やブラスト加工により粗面化することが行われてきた（例えば、特許文献１〜４）。これらに示されている対応策は、本発明で問題視している画像ムラ、色調変動といった故障への対応策とも一応なる。しかし、従来知られてきた切削加工を適用しても基体の表面形状の周期性が残っているので、その効果は限定的である。
【０００８】
またブラスト加工の場合は、硬質の微粒子を吹きつけるため、粒子やその破片が感光体基体面に食い込み残留したり、衝突痕にバリが発生したりで、大画面ではポチ故障という新たな問題を引き起こす可能性が高い。それ故、前記した大画面のハーフトーン画像印刷等の高画質を要求される分野への対応策としては十分なものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第３４８０６１８号公報
【特許文献２】特開２００１−２３５８８５号公報
【特許文献３】特開２００３−１７３０３７号公報
【特許文献４】特開２００３−９１０８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、大画面のハーフトーン画像においても濃度ムラや色調変動を生ぜず、しかも粒状性が極めて良い高画質な画像を形成することができる、電子写真方式の画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者の検討によれば、電子写真プロセスにおいて人間が感知可能な色ムラの発生メカニズムは複数存在し、ある条件下で見えていた一つを改善した場合に別の一つが浮かび上がるケースがある。感光体の改良だけでは全ての改善は困難であり、トナーや画像形成方法の改良と併せない限り目的達成は不可能であると思われる。例えば最近注目され、話題視される色調（色のトーン）とは、色の明度と彩度と粒状性が複合された色の印象であり、そのムラは、トナー粒径の均一性や、帯電量分布の均一化だけでは解決困難である。
【００１２】
本発明者が鋭意検討した結果、本発明の目的は、下記構成を採ることにより達成されることがわかった。
【００１３】
（１）
少なくとも、円筒状基体上に感光層を有する電子写真感光体と、複数種の静電潜像現像用トナーを用いるデジタル方式の画像形成装置であって、
該基体がその外周面に中心軸に沿って形成された加工形状を有し、該形状が式１を満たし、
式１・・・ΔＬ≧１０μｍ
（但しΔＬは、円筒状基体の画像領域内において、中心軸方向での加工周期の差）
且つ、該トナーの少なくとも一種が下記測定法による光透過率が４０％以上、９０％以下であるグレートナーであることを特徴とする画像形成装置。
〈光透過率測定法〉
ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート上に形成されたトナー付着量４．０ｇ／ｍ２の定着画像の光透過率を測定する。
【００１４】
（２）
前記電子写真感光体が、少なくとも円筒状基体、中間層及び感光層を有する電子写真感光体であって、該中間層が粒子を含むことを特徴とする（１）記載の画像形成装置。
【００１５】
（３）
前記静電潜像現像用トナーが、少なくとも懸濁乳化重合により造られた樹脂粒子と着色剤粒子を会合融着させて造られたことを特徴とする（１）記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００１６】
本発明により、大画面のハーフトーン画像においても濃度ムラを生ぜず、しかも粒状性が極めて良い高画質な画像を形成することができる、電子写真方式の画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明で課題とする最終画面のスジ状の濃度ムラのイメージ図。
【図２】導電性基体面の切削ピッチによる電荷発生層の膜厚変動を説明する模式図。
【図３】本発明におけるΔＬの測定方法を説明する図。
【図４】本発明に用いられる一例のカラー画像形成装置の構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明につき更に説明する。
【００１９】
本発明は、電子写真方式の画像形成装置を用い、コート紙等の高平面性を有する転写メディアに対して画像を形成する軽印刷等、極めて高画質を要求される分野に適用した場合に生じることがわかった問題を、解決するためになされたものである。
【００２０】
極めて高画質画像を得るためには、画像形成に用いるトナーとしては、少なくとも１種のグレートナーを用いると効果的である。しかし、この様な対応を行い高画質化された場合、これまでは知られていなかったが、ハーフトーン画像における濃度ムラと色調変動がより強調された画像となり、ハーフトーン画像における濃度ムラと色調変動の発生をより強く防止する必要があることがわかった。それには感光体円筒状基体の表面に切削により生じる周期的な凹凸の幅をある程度以上変動させること、グレートナーの濃度にもある程度の適正範囲があることを見いだし、更に検討を重ねてその限界値を求めたのが本発明の構成である。
【００２１】
本発明の構成（主に請求項１の構成）は後記した如くであるが、感光体の円筒状基体（以後、基体とのみ記すこともあり）がその中心軸に沿って形成された加工形状とは、該基体表面を切削加工により整形する時、基体を中心軸にて回転させながら、切削バイトを当接させるために凹凸形状が生じる。その加工周期幅を変えるには、バイトの相対移動速度を変える等にて行うことになる。即ち、ΔＬを変動させるには、切削バイトの送り速度または切削対象の基体回転数、またはその両方を変化させながら切削を行う。
【００２２】
以下、本発明の基体加工について更に説明する。
【００２３】
円筒状基体の切削加工は、基体を中心軸にして回転させながら切削バイトを当接させる加工であるが、寸法精度を所望のレベルにする、基体表面の酸化膜を除きフレッシュにする、基体表面を所望の形状にする等の目的で行われる。従来の切削加工で仕上げられた基体は、その中心軸に沿った方向に規則的に形成された加工面形状となり、基体上に形成された層の膜厚は加工面形状を反映した規則性を有し、その反映は層を重ねても容易に消失しない。
【００２４】
広く用いられている積層型の有機電子写真感光体においては、電荷発生層がこの様な膜厚周期性を有すると、入力光のスクリーンが有する周期性と干渉して微細で周期的な電位ムラが生じる。これが、高画質な画像においては微細で周期的な色ムラとして可視化される。図１は、本発明で課題とする最終画面のスジ状の濃度むらを説明している図である。
【００２５】
例えば、感光体基体上に中間層が設けられ、中間層（ＵＣＬ）上に電荷発生層が形成されている場合には、下地の表面形状とは中間層の表面形状であるが、それは基体の加工面形状と中間層の組成によって主に決定される（図２はこのケースを図示している）。
【００２６】
尚、このことから微粒子を含んだ中間層を用いれば、該微粒子の形状に由来するランダムな凸形状が中間層表面に現れ、基体由来の形状周期性を減ずることが出来るので画像ムラや色調変動故障の低減に有効である。
【００２７】
いずれにしろ、加工面形状の規則性を低減させることが極めて有効である。
【００２８】
不規則性の指標であるΔＬを１０μｍ以上とするためには、該基体表面を切削加工により整形する場合に加工周期幅を頻繁に変える必要がある。このためには、感光体表面に対するバイトの移動速度を加工途中で頻繁に変える指示を加えればよい。
【００２９】
例えば、バイトの移動速度Ｘ（ｍｍ／ｒｅｖ）とその指示位置Ｙ（ｍｍ）を指示するＣＮＣ旋盤の場合、（Ｘ１、Ｙ１）、（Ｘ２、Ｙ２）、…（Ｘｎ、Ｙｎ）とｎブロックのプログラムを行うことになる。例えば第ｍブロックにおいて、（Ｙｍ＋１−Ｙｍ）／Ｘｍが整数とならない場合に、そのブロック終点で切り替えを可能とする為にバイト移動速度の減速が生じ、次の第ｍ＋１ブロックでは指示速度Ｘｍ＋１までの増速が行われる。これを用いてバイトの移動速度を変化させることが可能である。
【００３０】
また、ＣＮＣでないアナログ旋盤の場合は、バイトの移動速度を制御しているモーター電圧を、例えば複数の抵抗をスイッチングする回路を通して出力させることによりバイトの移動速度を変化させることが可能である。また例えば、指定した波形の電圧を出力できる電源を用いてバイトの移動を行わせることによっても可能である。
【００３１】
周期性をより低減させるために、移動速度を変える指示間隔は一定にしないことが望ましい。これは例えば、上記のＣＮＣ旋盤の場合はＹｎを一定にしない事で、上記のアナログ旋盤の場合はスイッチングするタイマーを複数用いること、或いは出力波形を異なる波形の重畳等で複雑化が可能な電源を用いることで達成できる。
【００３２】
また、ΔＬを１０μｍ以上とすることは、加工時の導電性基体の回転を適宜変動させることにより実現することも可能である。これは、上記のアナログ旋盤の場合と同様な手段で達成出来る。
【００３３】
ΔＬはバイト移動速度の指示値差よりも大きくなる傾向があるが、それは上記ＣＮＣ旋盤の場合は上記の減速が入るためであり、上記アナログ旋盤の場合は電圧を変化させる時のオーバーシュートの為と考えられる。
【００３４】
また基体の回転数が大きいほどΔＬが大きくなる傾向があるが、それは回転体の振れやワウの影響であると考えられる。
【００３５】
この限界範囲はΔ≧１０μｍであるが、その理由は、１０μｍ未満では干渉による画像ムラやカラー画像の時の色調変動が発生するからである。また、その上限値については、現時点では基体加工機の性能によって限定されているが、発明の効果による限界は存在しないと思われる。
【００３６】
又、トナーの少なくとも一つが、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）シート上に形成された、トナー付着量４．０ｇ／ｍ２の定着画像の光透過率が４０％以上、９０％以下であるグレートナーを用いる。光透過率が４０％未満のグレートナーは従来の黒トナーと類似で付着量が少なくそのバラツキの影響が大きくなる為か粒状性改善効果が少なく、９０％を超えるグレートナーは逆に必要な付着量が多すぎて転写時のバラツキが大きくなる為か、粒状性改善効果が低下する。
【００３７】
〔ΔＬの測定方法〕
まず、ΔＬの測定方法について説明する。
【００３８】
本発明における円筒状基体の画像領域内における中心軸方向での加工周期の差ΔＬは、例えば図３に例示したように、加工面の断面曲線または粗さ曲線から、加工周期を読み取り算出することができる。即ち、図３（Ａ）のスペクトル図から繰り返し形状と周期に目ぼしをつけ、適切な倍率に上げてその周期長を読み取る。下側のスペクトル図（図３（Ｂ））の場合は横倍率を４倍にしている。
【００３９】
測定箇所は、円筒状基体の画像領域内の任意の箇所でよく、１箇所でも複数箇所でもよい。また、本発明においては、前記式１中のΔＬを各測定箇所から読み取った全加工周期から算出してもよいし、測定箇所が１箇所の場合は、当該測定箇所から読み取った複数の加工周期から算出してもよい。
【００４０】
加工面の測定長さは、加工周期を読み取れれば任意の長さでよいが、測定箇所が１箇所の場合は、加工周期が少なくとも５周期以上読み取れる長さが好ましく、１０周期以上が特に好ましい。
【００４１】
測定箇所としては、例えば円筒状基体の軸方向中央付近が、また、測定長さとしては、例えば４ｍｍ程度が選ばれる。
【００４２】
また、断面曲線または粗さ曲線の測定は、各曲線から加工周期が読み取れればよく、特に制限はないが、例えば、触針式の表面粗さ測定器やレーザー等を用いた非接触式の表面解析装置などが用いられる。
【００４３】
触針式の表面粗さ測定器を用いた例としては以下の条件が挙げられる。
測定器    ：（株）東京精密製サーフコム１４００Ｄ
測定モード：十点表面粗さ測定（ＪＩＳ’０１規格；Ｒｚｊｉｓ）
測定長    ：４．０ｍｍ
カットオフ：０．８ｍｍ（ガウシアン）
測定速度  ：０．３ｍｍ／ｓｅｃ
本発明においては、このようにして測定した断面曲線または粗さ曲線から読み取った切削周期の最大値と最小値の差をΔＬと定義する。
【００４４】
〔グレートナーの透過率〕
ＰＥＴシート上に形成されたグレートナーによる定着画像部分において測定される透過率は、以下のようにして算出されるものである。
【００４５】
例えば、分光光度計「Ｕ−３５００」（株式会社日立ハイテクフィールディング製）を用いて、トナーが担持されていないＰＥＴシートをレファレンスとして可視分光透過率を測定し、波長６００ｎｍでの分光透過率を求める。次に、ＰＥＴシート上にトナー付着量４ｇ／ｍ２で定着された画像について同様にして波長６００ｎｍの分光透過率を求め、レファレンスの分光透過率を１００％としたときのＰＥＴシート上の定着画像の分光透過率を、本発明における「光透過率」（以下、単に透過率ということもある）とする。なお、本発明における画像の形成には市販の複合機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）やその改造機を使用するが、これに限定はされない。
【００４６】
また、トナー付着量は、トナーが未定着の状態のＰＥＴシートからトナーをブローオフし、ブローオフ前後の質量差を画像面積で除した値とする。ただし、画像形成装置の構造上、トナーが未定着の状態のＰＥＴシートをサンプリングすることが困難な場合においては、ＰＥＴシート上の定着画像について、ＰＥＴシートを溶解しないがトナー樹脂は溶解する溶剤、例えばメチルエチルケトンなどで洗浄除去して、除去前後の質量差を画像面積で除して算出することができる。
【００４７】
ここで、ＰＥＴシートは、厚さ０．１ｍｍ程度であり、粗さ加工またはコーティング加工が施されていないものを用いる。具体的には、「３Ｍ  Ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｃｙ  Ｆｉｌｍ  ＰＰ２５００  Ａ４サイズ」（住友スリーエム株式会社製）を用いた。
【００４８】
本発明においては、ＰＥＴシート上に形成されたグレートナーのトナー付着量４．０ｇ／ｍ２による定着画像部分において測定される透過率が４０％〜９０％の範囲にあり、好ましくは、６０％〜８５％の範囲である。
【００４９】
グレートナーによる定着画像部分において測定される透過率が上記の範囲であることにより、ソフトトーン画像やダルトーン画像などのハーフトーン画像における粒状性が向上して色均一性が改善されるが、それがむしろ従来はマスクされていた色像均一性に係わる問題を浮かび上がらせることになり、その一つとして干渉スジが従来より目立つという現象を生じている。
【００５０】
また、ソフトトーン画像およびダルトーン画像などのハーフトーン画像を形成する場合において、カラートナーによるドットとグレートナーによるドットとが面積にして５〜５０％の割合で重なっていることが好ましい。ただし、カラートナーによるドットとグレートナーによるドットとが重ならず、隣接している状態であっても、黒トナーによるドットを用いる場合よりも、明暗のザラツキ感が減少し、粒状性に優れた画像を形成することができる。
【００５１】
ここで、本発明の画像形成方法に係るグレートナーの好ましい用法を示す。
【００５２】
すなわち、黒トナーの現像電位の最大値をＶｍａｘとすると、Ｖｍａｘの１／２５６以上でＶｍａｘの１／４未満の電位を持つドット潜像には、グレートナーのみが現像するドットとして変換される。Ｖｍａｘの１／４以上でＶｍａｘの１／２未満の電位を持つドット潜像には、グレートナーと黒トナーとを併用するが、グレートナーのトナー付着量（現像量）は、黒トナーのトナー付着量（現像量）より多くなるように調整して用いることが好ましい。そして、Ｖｍａｘの１／２以上の電位を持つドット潜像には、黒トナーのみが現像するドットとして変換される。
【００５３】
Ｖｍａｘは反転現像方式の場合、現像ローラに印加される現像バイアス電位と、最大露光時の感光体電位との差である。
【００５４】
グレートナーは、従来黒トナーが形成していた文字画像やモノクローム画像に用いてもよいが、イエロー、マゼンタ、シアンのドットが重なり、黒トナーで置き換え可能なドットにおいて、前述のようにドット電位に応じて黒トナーとグレートナーとを分担させて用いることが特に好ましい。
【００５５】
グレートナーの製造方法や一般的特性については、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックトナーと共通する部分が多く、それらは後段にて記載する。
【００５６】
ここでは、やや異なる部分を中心に説明を行う。グレートナーを構成するグレートナー粒子に含有される着色剤として、カーボンブラックが用いられる場合においては、グレートナーによる定着画像部分の透過率を制御する観点から、カーボンブラックが結着樹脂１００質量部に対して０．０３〜２．０質量部含まれることが好ましく、さらに好ましくは０．０５〜０．５４質量部である。
【００５７】
また、グレートナーを構成するトナー粒子に含有される着色剤としては、黒色染料を用いることもできる。黒色染料を用いる場合においては、トナー粒子中の着色剤が結着樹脂中に溶け込むことにより、透明性が向上するため、カーボンブラックと同じ透過濃度を得るためには、黒色染料が結着樹脂１００質量部に対して０．０８〜０．４２質量部含まれることが好ましい。
【００５８】
好ましい黒色染料としては、Ｃ．Ｉ．Ｄｉｒｅｃｔ  Ｂｌａｃｋ（以下、「ＤＢｋ」という。）−１９、ＤＢｋ−３８、ＤＢｋ−７１、ＤＢｋ−７４、ＤＢｋ−７５、ＤＢｋ−９０、ＤＢｋ−１１２、ＤＢｋ−１１７、ＤＢｋ−１５４、Ａｃｉｄ  Ｂｌａｃｋ（以下、「ＡＢｋ」という。）−２、ＡＢｋ−２４、ＡＢｋ−３１、ＡＢｋ−５２などが挙られる。
【００５９】
さらに、グレートナーの着色剤として、酸化チタンなどの白色顔料を併用することができるが、白色顔料が透過率の制御をすることが困難なため、白色顔料の含有割合は結着樹脂１００質量部に対して２質量部未満にとどめることが好ましい。
【００６０】
〔感光体の構成〕
以下に、前記感光体の一般的な構成を記載する。
【００６１】
本発明において、感光体とは、多くの場合、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質の少なくとも何れかを含有した所謂有機感光体である。以下、有機感光体につき説明する。
【００６２】
本発明の有機感光体は、導電性基体上に、少なくとも感光層を有し、あるいは更に保護層を順次積層したものであるが、具体的には、以下に示すような層構成を例示することができる。
【００６３】
１）導電性基体上に、中間層、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、及び保護層を順次積層した層構成、
２）導電性基体上に、中間層、感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層、及び保護層を順次積層した層構成。
【００６４】
以下、上記１）を中心に有機感光体の構成、使用する化合物を記載する。
【００６５】
（導電性基体）
本発明で用いる感光体の導電性基体（導電性支持体ともいう）は導電性を有する円筒形状であり、切削加工によって、その外周面に中心軸に沿って規則的に形成された加工形状を有するものであればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラム状に成形したものなどが挙げられる。
【００６６】
（中間層）
本発明においては、導電性基体と感光層の中間にバリアー機能と接着機能をもつ中間層を設けることもできる。種々の故障防止等を考慮すると、中間層を設けるのが好ましい態様といえる。
【００６７】
中間層はカゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン−アクリル酸コポリマー、ポリアミド、ポリウレタン、アルキッド−メラミン、エポキシなどの公知のバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解し、浸漬塗布などによって形成できる。中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。
【００６８】
また、中間層の抵抗調整の目的で各種の微粒子（金属酸化物粒子等）を含有させることができる。例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス等の各種金属酸化物。スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの微粒子を用いることができる。
【００６９】
これら微粒子を１種類もしくは２種類以上混合して用いてもよい。２種類以上混合した場合には、固溶体または融着の形をとってもよい。このような微粒子の平均粒径は好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１μｍ以下である。また、これらの微粒子は、無機化合物や有機化合物で一重または多重に表面処理されていてもよい。
【００７０】
中間層に使用する溶媒としては、公知のものを挙げる事が出来るが、例えばアルコール可溶性ポリアミドをバインダに用いる場合、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数１〜４のアルコール類が、ポリアミドの溶解性と塗布性能に優れ好ましい。また、液の塗布性や保存性、微粒子の分散性等を向上するために、前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００７１】
バインダー樹脂の濃度は、中間層の膜厚や生産速度に合わせて適宜選択される。
【００７２】
無機粒子などを分散したと時のバインダー樹脂に対する無機粒子の混合割合は、バインダー樹脂１００体積部に対して無機粒子２０〜４００体積部が好ましく、さらに好ましくは４０〜２００体積部である。
【００７３】
無機粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００７４】
なお、中間層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。
【００７５】
中間層の膜厚は、０．１〜３０μｍが好ましく、０．３〜１５μｍがより好ましい。
【００７６】
（電荷発生層）
本発明に用いられる電荷発生層は、電荷発生物質とバインダー樹脂を含有し、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散、塗布して形成したものが好ましい。
【００７７】
電荷発生物質は、アゾ原料、キノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴなどのインジゴ顔料、フタロシアニン顔料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの電荷発生物質は単独、もしくは公知の樹脂中に分散する形態で使用することができる。
【００７８】
電荷発生層のバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内２つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）及びポリ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７９】
電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶剤で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。
【００８０】
電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８１】
電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００８２】
バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質１〜６００質量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜５００部である。電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは０．０１〜５μｍ、より好ましくは０．０５〜３μｍである。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成することもできる。
【００８３】
（電荷輸送層）
本発明の感光体に用いられる電荷輸送層は、電荷輸送物質（ＣＴＭ）とバインダー樹脂を含有し、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。
【００８４】
電荷輸送物質は、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン及びポリ−９−ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体等を２種以上混合して使用してもよい。
【００８５】
電荷輸送層用のバインダー樹脂は、公知の樹脂を用いることができ、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂及びスチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられるが、ポリカーボネート樹脂が好ましい。更にはＢＰＡ、ＢＰＺ、ジメチルＢＰＡ、ＢＰＡ−ジメチルＢＰＡ共重合体等が耐クラック、耐磨耗性、帯電特性の点で好ましい。
【００８６】
電荷輸送層の形成は、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。
【００８７】
上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８８】
バインダー樹脂に対する電荷輸送物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷輸送物質１０〜５００質量部が好ましく、さらに好ましくは２０〜１００質量部である。
【００８９】
電荷輸送層の膜厚は、電荷輸送物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは５〜４０μｍで、さらに好ましくは１０〜３０μｍである。
【００９０】
電荷輸送層中には酸化防止剤、電子導電剤、安定剤等を添加してもよい。酸化防止剤については特開２０００−３０５２９１号、電子導電剤は特開昭５０−１３７５４３号、同５８−７６４８３号公報等に記載のものがよい。
【００９１】
（保護層）
本発明の感光体には、必要に応じてその最表面に保護層を設けても良い。
【００９２】
〔本発明に用いられるトナー〕
本発明に用いられるトナーは、少なくとも樹脂と着色剤を含有してなるものである。また、本発明に用いるトナーは、体積基準におけるメディアン径（Ｄ５０）が２．０〜７．５μｍのものが好ましい。これらの点は、グレートナーもその他のシアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの各トナーも変わりなく、その他の点でも同様である。
【００９３】
微小なドット画像を忠実に再現させる小径トナーは、その製造工程で粒径や形状を制御する操作を加えることが可能な重合法で作製することが好ましい。その中でも、乳化重合法等により予め１２０ｎｍ前後の樹脂微粒子を形成しておき、この樹脂微粒子を凝集させる工程を経て所定の大きさの粒子を形成する工程を経てトナーを作製する乳化重合会合融着法は有効な作製方法の１つである。
【００９４】
以下、本発明のトナー作製でよく用いられる、乳化重合会合融着法によるトナー作製手順を説明する。トナー作製は以下の様な工程を経て行われる。
【００９５】
（１）樹脂微粒子Ａ分散液の作製工程
（２）樹脂微粒子Ｂ分散液の作製工程
（３）着色剤微粒子分散液の作製工程
（４）樹脂微粒子の凝集・融着工程
（５）熟成工程
（６）冷却工程
（７）洗浄工程
（８）乾燥工程
（９）外添剤処理工程
以下、各工程について説明する。
【００９６】
（１）樹脂微粒子Ａ分散液の作製工程
樹脂微粒子Ａは、後述する凝集工程で最初に反応系に添加する樹脂微粒子のことで、この工程は、樹脂微粒子Ａを形成する重合性単量体を水系媒体中に投入して重合を行うことにより例えば１２０ｎｍ程度の大きさの樹脂微粒子を形成する工程である。樹脂微粒子Ａはワックスを含有させたものを形成することも可能で、この場合、ワックスを重合性単量体に溶解あるいは分散させておき、これを水系媒体中で重合させることにより、ワックスを含有してなる樹脂微粒子が形成される。
【００９７】
（２）樹脂微粒子Ｂ分散液の作製工程
樹脂微粒子Ｂは、後述する凝集工程で最初に反応系に添加した樹脂微粒子Ａを凝集させている途中で添加する樹脂微粒子のことである。樹脂微粒子Ｂの作製方法は基本的には樹脂微粒子Ａの作製方法と同じものであるが、樹脂微粒子Ａのガラス転移温度と異なる値を有する樹脂微粒子を形成するものである。樹脂微粒子Ｂの作製では、樹脂微粒子Ａのガラス転移温度よりも高い値を有する樹脂微粒子を形成することが好ましい。
【００９８】
（３）着色剤粒子分散液の作製工程
水系媒体中に着色剤を分散させ、例えば１１０ｎｍ程度の大きさの着色剤粒子分散液を作製する工程である。
【００９９】
（４）樹脂微粒子の凝集・融着工程
この工程は、水系媒体中で樹脂微粒子と着色剤粒子を凝集させ、凝集させたこれらの粒子を融着させて粒子を得る工程であり、本発明でいう「樹脂微粒子を凝集させる工程」に該当する工程である。
【０１００】
この工程では、樹脂微粒子と着色剤粒子とが存在している水系媒体中に、アルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩等を凝集剤として添加し、次いで、前記樹脂微粒子のガラス転移点以上であって、かつ前記混合物の融解ピーク温度（℃）以上の温度に加熱することで凝集を進行させると同時に樹脂微粒子同士の融着を行う。
【０１０１】
この工程では、以下の手順で粒子形成を行うことにより、球形トナーと非球形トナーとが混在してなる本発明に係るトナーを作製することができる。
【０１０２】
すなわち、最初に前述の手順で作製した樹脂微粒子Ａと着色剤粒子とを反応系に添加し、塩化マグネシウム等の凝集剤を添加して、樹脂微粒子Ａを凝集させて粒子形成を行う。そして、樹脂微粒子Ａの凝集途中で、最初に添加した樹脂微粒子Ａとガラス転移温度の異なる樹脂微粒子Ｂを添加し、さらに、樹脂微粒子の凝集を継続させる。
【０１０３】
また、樹脂微粒子を添加する時期は、最初に添加した樹脂微粒子Ａよりなる凝集物の大きさが、最終目標とするトナーの体積基準におけるメディアン径（Ｄ５０）の３０％乃至５０％の大きさになった時が好ましい。
【０１０４】
そして、粒子の粒径が目標の大きさになった時に、食塩等の塩を添加することにより、凝集を停止させる。なお、樹脂微粒子Ｂの添加量は、樹脂微粒子Ａに対して２〜９０質量％が好ましい。
【０１０５】
（５）熟成工程
この工程は、上記凝集・融着工程に引き続き、反応系を加熱処理することにより粒子の形状が所望の平均円形度になるまで熟成を行う工程である。
【０１０６】
（６）冷却工程
この工程は、前記粒子の分散液を冷却処理（急冷処理）する工程である。冷却処理条件としては、１〜２０℃／ｍｉｎの冷却速度で冷却する。冷却処理方法としては特に限定されるものではなく、反応容器の外部より冷媒を導入して冷却する方法や、冷水を直接反応系に投入して冷却する方法を例示することができる。
【０１０７】
（７）洗浄工程
この工程は、上記工程で所定温度まで冷却された粒子分散液から粒子を固液分離する工程と、固液分離されてウェットのケーキ状集合体にした粒子から界面活性剤や凝集剤等の付着物を除去するための洗浄工程からなる。
【０１０８】
洗浄処理は、濾液の電気伝導度が１０μＳ／ｃｍ以下になるまで水洗浄する。濾過処理方法としては、遠心分離法、ヌッチェ等を使用して行う減圧濾過法、フィルタープレス等を使用して行う濾過法などがあり、特に限定されるものではない。
【０１０９】
（８）乾燥工程
この工程は、洗浄処理された粒子を乾燥処理し、乾燥された粒子を得る工程である。この工程で使用される乾燥機としては、スプレードライヤー、真空凍結乾燥機、減圧乾燥機などを挙げることができ、静置棚乾燥機、移動式棚乾燥機、流動層乾燥機、回転式乾燥機、撹拌式乾燥機などを使用することが好ましい。
【０１１０】
また、乾燥された粒子の水分は、５質量％以下であることが好ましく、更に好ましくは２質量％以下とされる。尚、乾燥処理された粒子同士が、弱い粒子間引力で凝集している場合には、当該凝集体を解砕処理してもよい。ここに、解砕処理装置としては、ジェットミル、ヘンシェルミキサー、コーヒーミル、フードプロセッサー等の機械式の解砕装置を使用することができる。
【０１１１】
（９）外添剤処理工程
この工程は、乾燥された粒子に必要に応じ外添剤を混合し、トナーを作製する工程である。外添剤の混合装置としては、ヘンシェルミキサー、コーヒーミル等の機械式の混合装置を使用することができる。
【０１１２】
次に、本発明に係るトナーを構成する樹脂、着色剤、ワックス等について、具体例を挙げて説明する。
【０１１３】
先ず、本発明に係るトナーに使用可能な樹脂は、下記に記載のような重合性単量体を重合して得られた重合体を用いることができる。
【０１１４】
本発明に係る樹脂は少なくとも１種の重合性単量体を重合して得られた重合体を構成成分として含むものであるが、前記重合性単量体としては、スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、３，４−ジクロロスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレンの様なスチレンあるいはスチレン誘導体、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｔ−ブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等のメタクリル酸エステル誘導体、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル等の、アクリル酸エステル誘導体、エチレン、プロピレン、イソブチレン等のオレフィン類、プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル等のビニルエステル類、ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル等のビニルエーテル類、ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトン等のビニルケトン類、Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドン等のＮ−ビニル化合物、ビニルナフタレン、ビニルピリジン等のビニル化合物類、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド等のアクリル酸あるいはメタクリル酸誘導体がある。これらビニル系単量体は単独あるいは組み合わせて使用することができる。
【０１１５】
また、樹脂を構成する重合性単量体としてイオン性解離基を有するものを組み合わせて用いることも可能である。例えば、カルボキシル基、スルフォン酸基、リン酸基等の置換基を単量体の構成基として有するもので、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマル酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル、スチレンスルフォン酸、アリルスルフォコハク酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルフォン酸、アシドホスホオキシエチルメタクリレート、３−クロロ−２−アシッドホスホオキシプロピルメタクリレート等が挙げられる。
【０１１６】
さらに、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等の多官能性ビニル類を使用して架橋構造の樹脂とすることもできる。
【０１１７】
本発明に係るトナーに使用可能な着色剤としては公知のものが挙げられる。具体的な着色剤を以下に示す。
【０１１８】
黒色の着色剤としては、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラック、更にマグネタイト、フェライト等の磁性粉も用いられる。
【０１１９】
マゼンタもしくはレッド用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１３９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２２等が挙げられる。
【０１２０】
また、オレンジもしくはイエロー用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３１、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３８等が挙げられる。
【０１２１】
さらに、グリーンもしくはシアン用の着色剤としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；３、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；４、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７等が挙げられる。
【０１２２】
これらの着色剤は必要に応じて単独もしくは２つ以上を選択併用することも可能である。また、着色剤の添加量はトナー全体に対して１〜３０質量％、好ましくは２〜２０質量％の範囲に設定するのが良い。
【０１２３】
本発明に係るトナーに使用可能なワックスとしては、従来公知のものが挙げられる。具体的には、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどのポリオレフィンワックス、パラフィンワックス、サゾールワックスなどの長鎖炭化水素系ワックス、ジステアリルケトンなどのジアルキルケトン系ワックス、カルナウバワックス、モンタンワックス、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラミリステート、ペンタエリスリトールテトラステアレート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなどのエステル系ワックス、エチレンジアミンジベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミドなどのアミド系ワックスなどが挙げられる。
【０１２４】
ワックスの融点は、通常４０〜１６０℃であり、好ましくは５０〜１２０℃、さらに好ましくは６０〜９０℃である。融点を上記範囲内にすることにより、トナーの耐熱保存性が確保されるとともに、低温で定着を行う場合でもコールドオフセットなどを起こさずに安定したトナー画像形成が行える。また、トナー中のワックス含有量は、１質量％〜３０質量％が好ましく、さらに好ましくは５質量％〜２０質量％である。
【０１２５】
本発明に係わるトナーは、一成分現像剤でも二成分現像剤として用いてもよい。
【０１２６】
一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させ磁性一成分現像剤としたものがあげられ、いずれも使用することができる。
【０１２７】
又、キャリアと混合して二成分現像剤として用いることができる。この場合は、キャリアの磁性粒子として、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を用いることが出来る。特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては１５〜１００μｍ、より好ましくは２５〜８０μｍのものがよい。
【０１２８】
キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【０１２９】
キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、あるいは樹脂中に磁性粒子を分散させたいわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定は無いが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂或いはフッ素含有重合体系樹脂等が用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂等を使用することができる。
【０１３０】
〔画像形成装置〕
本発明の画像形成方法は、少なくとも特定のグレートナーおよび黒トナーを含む１組のトナーを用いるものであって、感光体上に静電潜像を形成する潜像形成工程と、黒トナーを形成するために黒トナーにより静電潜像を現像する現像工程と、グレートナー像を形成するためにグレートナーにより静電潜像を現像する現像工程と、黒トナー像およびグレートナー像を定着する定着工程とを含むものであり、カラー画像を形成する場合においては、イエロートナーおよび／またはシアントナーおよび／またはマゼンタトナーよりなるカラートナーによる現像工程およびカラートナー像を定着する定着工程が行われる。具体的には、感光体上に形成された静電潜像をトナーにより顕像化して形成されるトナー像を画像支持体に転写する工程を、異なる色のトナーを用いて２回以上繰り返して画像支持体上にトナー像を形成することにより、トナー像を担持した画像支持体を得、このトナー像を画像支持体に定着させることにより行われる。
【０１３１】
このような画像形成方法は、以下のような画像形成装置において実行することができる。
【０１３２】
図４は、本発明の画像形成方法において用いられる画像形成装置の構成の一例を示す説明用断面図である。
【０１３３】
この画像形成装置は、５組の画像形成ユニット１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ、１８Ｇ、１８Ｂｋが搬送ベルト１５Ａに沿って設けられた構成の、中間転写体を用いない、いわゆる直接転写方式のフルカラー画像形成装置である。
【０１３４】
各画像形成ユニット１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ、１８Ｇ、１８Ｂｋは、円筒状の基体の外周面上に感光層が形成された本発明の感光体であって、図示しない駆動源からの動力により、あるいは搬送ベルト１５Ａに従動し、基体が接地された状態で時計方向に回転される感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋと、その移動方向に対して直交する方向に配設されてトナーと同極性のコロナ放電によって、当該感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋの表面に一様な電位を与える、例えばスコロトロン帯電器などよりなる帯電器１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｇ、１１Ｂｋと、感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋの回転軸と平行に走査を行い、一様に帯電された感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋの表面上に画像データに基づいて像露光を行うことにより潜像を形成させる、例えばポリゴンミラーなどよりなる露光器１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ、１２Ｇ、１２Ｂｋと、回転する現像スリーブ（図示せず）を備え、この上に保持されたトナーを感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋの表面に搬送する現像器１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ、１３Ｇ、１３Ｂｋとを有する構成とされている。
【０１３５】
なお、図４において、１９Ｙ、１９Ｍ、１９Ｃ、１９Ｇ、１９Ｂｋは、クリーニング器である。
【０１３６】
ここで、画像形成ユニット１８Ｙによればイエローのトナー像が形成され、画像形成ユニット１８Ｍによればマゼンタのトナー像が形成され、画像形成ユニット１８Ｃによればシアンのトナー像が形成され、画像形成ユニット１８Ｇによればグレーのトナー像が形成され、画像形成ユニット１８Ｂｋによれば黒色のトナー像が形成される。
【０１３７】
画像支持体Ｐを搬送する搬送ベルト１５Ａとしては、ポリイミド、ポリカーボネート、ＰＶｄＦなどの高分子フィルムや、シリコーンゴム、フッ素ゴムなどの合成ゴムにカーボンブラックなどの導電性フィラーを添加して導電性を付与したものなどが用いられ、ドラム状であってもベルト状であってもよいが、装置設計の自由度の観点から、ベルト状であることが好ましい。
【０１３８】
また、搬送ベルト１５Ａの表面は、適当に粗面化されていることが好ましく、例えば十点表面粗さＲｚｊｉｓを０．５〜２μｍにすることが好ましい。搬送ベルト１５Ａをその表面がこのように粗面化されたものとすることにより、画像支持体Ｐと搬送ベルト１５Ａとの密着性が高いものとなり、搬送ベルト１５Ａ上における画像支持体Ｐの揺動が抑止され、感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋから画像支持体Ｐへのトナー像の転写性を良好なものとすることができる。
【０１３９】
このような画像形成装置においては、まず、各画像形成ユニット１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ、１８Ｇ、１８Ｂｋの感光体ドラム１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋ上に形成された各色のトナー像が、タイミングを合わせて搬送ベルト１５Ａによって搬送される画像支持体Ｐ上に、転写器１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｇ、１４Ｂｋにより順次転写して重ね合わせられることにより、画像支持体Ｐ上にカラートナー像が形成される。
【０１４０】
このカラートナー像が担持された画像支持体Ｐは、搬送ベルト１５Ａの画像形成ユニット１８Ｂｋとの転写領域の下流側に設けられたＡＣ除電器１５Ｂによる除電作用と、搬送部１５Ｄと所定の間隔を介して設けられた分離爪１５Ｃの分離作用とにより、搬送ベルト１５Ａから分離されて搬送部１５Ｄに搬送され、当該搬送部１５Ｄを介して定着装置１６へ搬送される。
【０１４１】
そして、定着装置１６において、加熱ロール１６ａおよび加圧ロール１６ｂにより形成されるニップ部Ｎに画像支持体Ｐが挟持されて熱と圧力とが加えられることにより、画像支持体Ｐ上の重ね合わせたカラートナー像が定着された後、機外へ排出される。
【０１４２】
定着装置１６における定着温度は、１１０〜２００℃が好ましく、さらに好ましくは、１２０〜１６０℃である。
【０１４３】
なお、本発明の画像形成方法は、上記に限定されるものではなく、例えば、静電潜像担持体上に静電潜像を形成し、当該静電潜像をトナーにより顕像化させてトナー像を得、このトナー像を中間転写体に転写した後、紙などの画像支持体上に転写し、これを定着させて画像を形成するいわゆる中間転写方式による画像形成方法などを挙げることができる。
【０１４４】
本発明の画像形成方法においては、画像支持体上に形成された定着画像において、黒トナーによる画像がグレートナーによる画像よりも上層側に重なるように規定された順序で各現像工程が行われることが好ましい。
【０１４５】
具体的には、中間転写方式の画像形成装置による画像形成方法においては、黒トナーによる現像工程、グレートナーによる現像工程の順序で行われることが好ましく、直接転写方式の画像形成装置による画像形成方法においては、グレートナーによる現像工程、黒トナーによる現像工程の順序で行われることが好ましい。このような順序の現像工程が行われることにより、ソフトに表現したい部分には、より連続的な階調性が得られ、シャープに表現したい部分には、明瞭な輪郭を与えることができる。
【０１４６】
また、カラー画像を形成する場合においては、画像支持体上に形成された定着画像において、グレートナーによる画像が、カラートナーによる画像よりも上層側に重なるように規定された順序で各現像工程が行われることが好ましい。
【０１４７】
具体的には、中間転写方式の画像形成装置による画像形成方法においては、グレートナーによる現像工程、イエロートナーによる現像工程、シアントナーによる現像工程、マゼンタトナーによる現像工程の順序で行われることが好ましく、図３に示すような直接転写方式の画像形成装置による画像形成方法においては、イエロートナーによる現像工程、シアントナーによる現像工程、マゼンタトナーによる現像工程、グレートナーによる現像工程の順序で行われることが好ましい。以上のような順序の現像工程が行われることにより、前述したように、グレートナー像をカラートナー像に重ねて画像を形成した場合において、下層のカラートナー像のくすみの程度をグレートナーの付着量とドットが重なる面積率によって調整することができる。
【０１４８】
以上のような画像形成方法によれば、ハイライト部とシャドウ部とに光沢差が少なく、均一で立体感のある高品質な画像を形成することができ、さらに、ソフトトーン画像およびダルトーン画像などのハーフトーン画像を形成する場合においても、濃度ムラや色調変動の防止に優れた画像を形成することができる。
【０１４９】
本発明の画像形成装置は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【０１５０】
次に本発明の代表的実施態様とその性能を示し本発明を更に説明するが、無論、本発明の構成はこれらに限定されるわけではない。
【０１５１】
尚、文中「部」とは「質量部」を表す。
【０１５２】
〈基体１の作製〉
長さ３６２ｍｍのアルミニウム合金製素管をアナログ施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径５９．９５ｍｍ、表面のＲｚｊｉｓが０．７５μｍになるように切削加工を行った。
【０１５３】
この時の主軸回転数は４５００ｒｐｍ、バイトの送り速度指示値は、加工距離−速度指示値で、０．５ｍｍ−０．３４０ｍｍ／ｒｅｖ、１．６ｍｍ−０．３５０ｍｍ／ｒｅｖ、２．８ｍｍ−０．３４０ｍｍ／ｒｅｖ、１．１ｍｍ−０．３５０ｍｍ／ｒｅｖ、２．５ｍｍ−０．３４０ｍｍ／ｒｅｖ、３．２ｍｍ−０．３５０ｍｍ／ｒｅｖの繰り返しになる様に、タイマーと抵抗等を組み合わせた回路を介した電圧をバイト移動モータに入力した。ΔＬは３０μｍであった。
【０１５４】
ΔＬは、（株）東京精密製サーフコム１４００Ｄを用い、ＲｚＪＩＳ’０１規格、粗さ測定、測定長２０．０ｍｍ、カットオフ０．０８ｍｍ（ガウシアン）、測定速度０．３ｍｍ／ｓｅｃの測定を素管中央で行い、得た粗さ曲線から読み取った切削周期の最大値と最小値の差である。
【０１５５】
〈基体２の作製〉
基体１の作製条件に於いて、速度指示値の０．３５０ｍｍ／ｒｅｖを全て０．３４３ｍｍ／ｒｅｖに置き換えた他は同様にして、基体２を作製した。ΔＬは９μｍであった。
【０１５６】
〈基体３の作製〉
基体１の作製条件に於いて、速度指示値の０．３５０ｍｍ／ｒｅｖを全て０．３４５ｍｍ／ｒｅｖに置き換えた他は同様にして、基体２を作製した。ΔＬは１１μｍであった。
【０１５７】
（基体４の作製）
旋盤の主軸回転数は４５００ｒｐｍ、アルミニウム合金製素管をＣＮＣ施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、表面のＲｚｊｉｓが０．８０μｍになるように切削加工を行い、基体４を得た。
【０１５８】
この時、素管端部をスタートとして、バイトの送りプログラムは、加工距離／バイト送り速度指示値の関係が、１ｓｔ条件：２ｍｍ／３００μｍ／ｒｅｖ→２ｎｄ条件：１．８ｍｍ／３１０μｍ／ｒｅｖ→３ｒｄ条件：２ｍｍ／３２０μｍ／ｒｅｖ→４ｔｈ条件：１．８ｍｍ／３１０μｍ／ｒｅｖの条件の増減を繰り返す様に設定した。この時のΔＬは５５μｍ、表面のＲｚｊｉｓが０．８０であった。
【０１５９】
（基体５、６の作製）
基体４の作製条件に於いて、バイト送り速度指示値の変化を１ｓｔ→４ｓｈまでを繰り返しＲｚｊｉｓがそれぞれ０．７５、０．８５になる様に変更した以外は、基体４の加工時と同じにして、基体５、６を作製した。基体のΔＬ及び表面粗さも併せて表１に示す。
【０１６０】
【表１】
0005601155.tif 000002
【０１６１】
〈感光体の作製〉
（中間層の形成）
バインダー樹脂（Ｎ−１）１質量部をエタノール／ｎ−プロピルアルコール／テトラヒドロフラン（４５：２０：３５容量比）２０質量部に加え攪拌溶解後、質量比で５％のメチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理済みのルチル型酸化チタン粒子４．２質量部を混合し、該混合液をビーズミルを用い分散した。この際、平均粒径０．５ｍｍのジルコニアビーズを用い、充填率８０％、周速設定４ｍ／ｓｅｃ、ミル滞留時間３時間で分散し、中間層塗布液を作製した。同液を濾過精度が１０μｍのポリプロピレン製濾材を用いたフィルタで濾過した後、該中間層塗布液を上記で準備した「基体１」を洗浄した後の外周に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で２０分間乾燥して、乾燥膜厚２μｍの「中間層」を形成した。
【０１６２】
【化１】
0005601155.tif 000003
【０１６３】
（電荷発生層の形成）
下記成分を混合し、サンドミル分散機を用いて分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法で中間層の上に塗布し、乾燥膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【０１６４】
Ｙ−チタニルフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折のスペクトルで
ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に最大回折ピークを有する
チタニルフタロシン顔料）                                        ２０質量部
ポリビニルブチラール（ＢＸ−１、積水化学（株）製）                １０質量部
メチルエチルケトン                                              ７００質量部
シクロヘキサノン                                                ３００質量部
（電荷輸送層の形成）
下記成分を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層上に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で７０分乾燥して乾燥膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１６５】
電荷輸送物質（下記構造）                                          ５０質量部
ポリカーボネート樹脂「ユーピロン−Ｚ３００」（三菱ガス化学社製）１００質量部
酸化防止剤（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）          ８質量部
テトラヒドロフラン／トルエン（体積比８／２）                    ７５０質量部
【０１６６】
【化２】
0005601155.tif 000004
【０１６７】
これを感光体Ｎｏ．１とする。
【０１６８】
基体１を基体２〜６と変えて同様にして、感光体Ｎｏ．２〜６を作製した。
【０１６９】
〈グレートナーの製造例１〉
〔樹脂粒子Ａの作製〕
（第一段重合）
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、ドデシル硫酸ナトリウム８ｇをイオン交換水３Ｌに溶解させた溶液を仕込み、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら内温を８０℃に昇温させた。昇温後、過硫酸カリウム１０ｇをイオン交換水２００ｇに溶解させた溶液を添加し、再度液温を８０℃とし、
スチレン                                        ４８０ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          ２５０ｇ
メククリル酸                                  ６８．０ｇ
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート    １６．０ｇ
よりなる単量体混合液を１時間かけて滴下後、８０℃で２時間加熱、撹拌することにより重合を行い、樹脂粒子〔１Ｈ〕を調製した。
【０１７０】
（第二段重合）
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム７ｇをイオン交換水８００ｍｌに溶解させた溶液を仕込み、９８℃に加熱後、上記樹脂粒子〔１Ｈ〕２６０ｇと、
スチレン                                        ２４５ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          １２０ｇ
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート      １．５ｇ
パラフィンワックスＡ                              ９５ｇ
エステルワックスＡ                              ４８０ｇ
よりなる単量体混合物を９０℃で溶解させた溶液を添加し、循環経路を有する機械式分散機「クレアミックス（ＣＬＥＡＲＭＩＸ）」（エム・テクニック社製）により１時間混合分散させ、乳化粒子（油滴）を含む分散液を調製した。
【０１７１】
次いで、この分散液に、過硫酸カリウム６ｇをイオン交換水２００ｍｌに溶解させた開始剤溶液を添加し、この系を８２℃で１時間にわたって加熱撹拌することにより重合を行い、樹脂粒子〔１ＨＭ〕を得た。
【０１７２】
（第三段重合）
さらに、過硫酸カリウム１１ｇをイオン交換水４００ｍｌに溶解させた溶液を添加し、８２℃の温度条件下に、
スチレン                                        ４３５ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          １３０ｇ
メタクリル酸                                      ３３ｇ
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート          ８ｇ
からなる単量体混合液を１時間かけて滴下した。滴下終了後、２時間にわたって加熱撹拌することにより重合を行った後、２８℃まで冷却して樹脂粒子〔Ａ〕を得た。
【０１７３】
〔樹脂粒子Ｂの作製〕
（第一段重合）
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、ドデシル硫酸ナトリウム２．３ｇをイオン交換水３Ｌに溶解させた溶液を仕込み、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら内温を８０℃に昇温させた。昇温後、過硫酸カリウム１０ｇをイオン交換水２００ｇに溶解させた溶液を添加し、再度液温を８０℃とし、
スチレン                                        ５２０ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          ２１０ｇ
メタクリル酸                                  ６８．０ｇ
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート    １６．０ｇ
よりなる単量体混合液を１時間かけて滴下後、８０℃で２時間加熱、撹拌することにより重合を行い、樹脂粒子〔Ｂ〕を調製した。
【０１７４】
〔着色剤分散液の作製〕
ドデシル硫酸ナトリウム９０ｇをイオン交換水１６００ｍｌに撹拌溶解した。この溶液を撹拌しながら、着色剤としてカーボンブラック「リーガル３３０Ｒ」（キャボット社製）８４ｇを徐々に添加し、次いで、撹拌装置「クレアミックス」（エム・テクニック社製）を用いて分散処理することにより、着色剤微粒子の分散液（以下、「着色剤分散液〔１〕」という。）を調製した。この着色剤分散液〔１〕における着色剤微粒子の粒子径を、電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、１１０ｎｍであった。
【０１７５】
〔凝集・融着工程〕
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、樹脂粒子〔Ａ〕を固形分換算で３００ｇと、イオン交換水１４００ｇと、「着色剤分散液〔１〕」１２０ｇと、ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム３ｇをイオン交換水１２０ｍｌに溶解させた溶液を仕込み、液温を３０℃に調整した後、５Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を加えてｐＨを１０に調整した。次いで、塩化マグネシウム３５ｇをイオン交換水３５ｍｌに溶解した水溶液を、撹拌下、３０℃で１０分間かけて添加した。３分間保持した後に昇温を開始し、この系を６０分間かけて９０℃まで昇温し、９０℃を保持したまま粒子成長反応を継続した。この状態で、「コールターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）にて会合粒子の粒径を測定し、体積基準のメジアン径が３．１μｍになった時点で樹脂粒子〔Ｂ〕を２６０ｇ添加し、さらに粒子成長反応を継続させた。所望の粒子径になった時点で、塩化ナトリウム１５０ｇをイオン交換水６００ｍｌに溶解させた水溶液を添加して粒子成長を停止させ、さらに、融着工程として液温度９８℃にて加熱撹拌することにより、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）による測定で円形度０．９６５になるまで、粒子間の融着を進行させた。その後、液温３０℃まで冷却し、塩酸を添加してｐＨを４．０に調整し、撹拌を停止した。
【０１７６】
〔洗浄・乾燥工程〕
凝集・融着工程において生成させた粒子をバスケット型遠心分離機「ＭＡＲＫIII  型式番号６０×４０」（松本機械（株）製）で固液分離し、トナー母体粒子のウェットケーキを形成した。このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機で濾液の電気伝導度が５μＳ／ｃｍになるまで４５℃のイオン交換水で洗浄し、その後「フラッシュジェットドライヤー」（セイシン企業社製）に移し、水分量が０．５質量％となるまで乾燥してトナー母体粒子〔１〕を作製した。
【０１７７】
〔外添剤処理工程〕
上記のトナー母体粒子〔１〕に、疎水性シリカ（数平均一次粒子径＝１２ｎｍ）１質量％および疎水性チタニア（数平均一次粒子径＝２０ｎｍ）０．３質量％を添加し、ヘンシェルミキサーにより混合して、本発明に係るグレートナー〔１〕を作製した。なお、グレートナー〔１〕の軟化点は１１０℃であった。
【０１７８】
〈グレー現像剤の作製例１〉
上記のグレートナー〔１〕に、シリコーン樹脂を被覆した体積基準のメジアン径６０μｍのフェライトキャリアを、グレートナーの濃度が６質量％になるようＶ型混合機によって混合し、グレー現像剤〔１〕を調製した。
【０１７９】
〈グレートナーの製造例２〉
グレートナーの製造例１において、着色剤「リーガル３３０Ｒ」（キャボット社製）の仕込み量を７２ｇに変更した他は同様にして、グレートナー〔２〕を作製した。
【０１８０】
〈グレートナーの製造例３〉
グレートナーの製造例１において、着色剤「リーガル３３０Ｒ」（キャボット社製）の仕込み量を１５ｇに変更した他は同様にして、グレートナー〔３〕を作製した。
【０１８１】
〈グレートナーの製造例４〉
グレートナーの製造例１において、着色剤「リーガル３３０Ｒ」（キャボット社製）の仕込み量を６．３ｇに変更した他は同様にして、グレートナー〔４〕を作製した。
【０１８２】
〈グレー現像剤の作製例２〜４〉
上記のグレートナー〔２〕、〔３〕、〔４〕の各々に、シリコーン樹脂を被覆した体積基準のメジアン径６０μｍのフェライトキャリアを、各々のトナー濃度が６質量％になるようＶ型混合機によって混合し、グレー現像剤〔２〕、〔３〕、〔４〕を調製した。
【０１８３】
〈黒トナーの製造例１〉
黒着色剤として、「リーガル３３０Ｒ」（キャボット社製）１６８０ｇを使用した他はグレートナーの製造例１と同様にして、黒トナー〔１〕を作製した。
【０１８４】
〈イエロートナーの製造例１〉
イエロー着色剤として、「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」１６８０ｇを使用した他はグレートナーの製造例１と同様にして、イエロートナー〔１〕を作製した。
【０１８５】
〈シアントナーの製造例１〉
シアン着色剤として、上記式（１−２）１６００ｇで表されるケイ素フタロシアニン化合物を使用した他はグレートナーの製造例１と同様にして、シアントナー〔１〕を作製した。
【０１８６】
〈マゼンタトナーの製造例１〉
マゼンタ着色剤として、上記式（３−２）１７２０ｇで表される化合物を使用した他はグレートナーの製造例１と同様にして、マゼンタトナー〔１〕を作製した。
【０１８７】
〈黒現像剤、イエロー現像剤、シアン現像剤およびマゼンタ現像剤の作製例１〉
上記の黒トナー〔１〕、イエロートナー〔１〕、シアントナー〔１〕およびマゼンタトナー〔１〕の各々に、シリコーン樹脂を被覆した体積基準のメジアン径６０μｍのフェライトキャリアを、各々のトナーの濃度が６質量％になるようＶ型混合機によって混合し、黒現像剤〔１〕、イエロー現像剤〔１〕、シアン現像剤〔１〕およびマゼンタ現像剤〔１〕を作製した。
【０１８８】
〔性能評価〕
以上のようにして得られたグレー現像剤〔１〕〜〔４〕のうち一つと、黒現像剤〔１〕、イエロー現像剤〔１〕、シアン現像剤〔１〕およびマゼンタ現像剤〔１〕とを用いて、デジタル方式による複合機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製）を改造して、グレートナーの画像形成ユニットを設けたものに、各現像剤を投入した現像装置を装填して下記（１）および（２）の評価を行った。なお、定着工程における定着温度は、１８０℃にて行った。また、上述した手順により測定したグレートナーによるＰＥＴシート上に形成されたグレートナー付着量４．０ｇ／ｍ２の定着画像部分において測定される透過率の値は、〔１〕が３５％、〔２〕が４２％、〔３〕が８５％、〔４〕が９２％であった。
【０１８９】
（性能評価）
上述したコニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１の改造機と、王子製紙（株）製「ＰＯＤグロスコート（１００ｇ／ｍ２）」のＡ３サイズを用いる。
（１）粒状性評価
Ｗｅｂ  Ｓａｆｅ  Ｃｏｌｏｒのソフトトーンのカラーコード、＃ｃｃ６６６６、＃ｃｃ９９６６、＃ｃｃｃｃ６６、＃９９ｃｃ６６、＃６６ｃｃ６６、＃６６ｃｃ９９、＃６６ｃｃｃｃ、＃６６９９ｃｃ、及びダルトーンのカラーコード、＃９９６６６６、＃９９９９６６、＃６６９９６６、＃６６９９９９、＃６６６６９９、＃９９６６９９のパッチ画像をプリンタモードで出力し、それぞれの粒状性を総合的に判定した。以下の基準で目視評価した結果を表２に示す。
【０１９０】
ＯＫ；５人による目視評価で、３人以上が粒状性による荒れ無しとした
ＮＧ；５人による目視評価で、３人以上が粒状性による荒れ有りとした
（２）濃度ムラと色調変動（干渉スジ）評価
コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１のブラック用現像器の現像剤をグレー現像剤〔１〕に、ブラック用感光体を上記感光体Ｎｏ．１とし、ブラック（Ｂｋ）画像のハーフトーンとシアン画像のハーフトーン重ねた画像を濃度を変えて、王子製紙（株）製「ＰＯＤグロスコート（１００ｇ／ｍ２）」上に出力し、目視評価した。その他の感光体についても同様の評価をおこなった。
【０１９１】
下記の基準にて評価した結果を表２に示す。
【０１９２】
○：斜めスジが全く見られない
△：斜めスジが僅かに見られるが、実使用上は問題無し
×：斜めスジが見られ、実使用上問題あり
【０１９３】
【表２】
0005601155.tif 000005
【０１９４】
感光体Ｎｏ．１（ΔＬ：３０μｍ）、Ｎｏ．３（ΔＬ：１１μｍ）、Ｎｏ．４（ΔＬ：５５μｍ）、Ｎｏ．５（ΔＬ：３５μｍ）、Ｎｏ．６（ΔＬ：２５μｍ）を用い、且つ、グレートナー〔２〕（透過率：４２％）又はグレートナー〔３〕（透過率：８５％）の組み合わせにおいて、良好な結果がえられた。即ち、本発明内の感光体とトナーを用いた場合には、いずれの特性評価も良好であった。
【符号の説明】
【０１９５】
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｇ、１０Ｂｋ  感光体ドラム
１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｇ、１１Ｂｋ  帯電器
１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ、１２Ｇ、１２Ｂｋ  露光器
１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ、１３Ｇ、１３Ｂｋ  現像器
１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｇ、１４Ｂｋ  転写器
１５Ａ  搬送ベルト
１５Ｂ  ＡＣ除電器
１５Ｃ  分離爪
１５Ｄ  搬送部
１６  定着装置
１６ａ  加熱ロール
１６ｂ  加圧ロール
１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ、１８Ｇ、１８Ｂｋ  画像形成ユニット
１９Ｙ、１９Ｍ、１９Ｃ、１９Ｇ、１９Ｂｋ  クリーニング器
Ｎ  ニップ部
Ｐ  画像支持体
【図１】
0005601155.tif 000006
【図２】
0005601155.tif 000007
【図３】
0005601155.tif 000008
【図４】
0005601155.tif 000009