(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
４本の主棒材であって、前記４本の主棒材を２本ずつ２組として、一方の組の平行に配置される２本の前記主棒材上に、他方の組の平行に配置される２本の前記主棒材を、交差位置を変更して締結可能に締結部が設けられた４本の主棒材と、
前記他方の組の平行に配置される２本の前記主棒材の下面に、下側の面が前記一方の組の平行に配置される２本の前記主棒材が形成する底面と一致するように取り付けられ、前記他方の組の２本の前記主棒材を連結する複数の下面形成支持部材と、
前記一方の組の２本の前記主棒材を連結する複数の連結部材と、
前記複数の連結部材または前記４本の主棒材のいずれかに取り付けられ、前記２組の主棒材の交差位置に配置されるアンテナ支持部と、
前記一方の組の平行に配置される２本の前記主棒材の下面および前記複数の下面形成支持部材の下面が載置される複数の弾性シートと、を備え、
一方の組の２本の前記主棒材および他方の組の２本の前記主棒材は、上方から見た時に、９０度回転対称、Ｔ字形およびＬ字形を成すように交差位置が変更可能である、
ことを特徴とするアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項２】
前記４本の主棒材は、互換性を有する請求項１記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項３】
前記主棒材の前記締結部は、締結具が嵌められる前記主棒材に設けた貫通穴であり、
前記主棒材は、前記下面形成支持部材を締結具で取り付けるための貫通穴を有する請求項１または２記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項４】
前記アンテナ支持部は、前記主棒材、前記下面形成支持部材または前記連結部材に取り付けられる請求項１から３のいずれか１項記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項５】
前記複数の弾性シートは、
前記一方の組の平行に配置される２本の前記主棒材が形成する長方形の下面に対応した第１シートと、
前記長方形の短辺と同じ幅を有する長方形の２枚の第２シートと、を含む請求項１から４のいずれか１項記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項６】
前記主棒材、前記下面形成支持部材または前記連結部材に取り付けられる設備架台およびカウンタウェートを備える請求項１から５のいずれか１項記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項７】
少なくとも一方の組の平行に配置される２本の前記主棒材を延長する延長棒材を備える請求項１から６のいずれか１項記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項８】
前記延長棒材は、前記主棒材と互換性を有する請求項７記載のアンテナ取付け架台組立キット。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項記載のアンテナ取付け架台組立キットを組み立てたアンテナ取付け架台と、
前記アンテナ支持部に取り付けられたアンテナと、
前記アンテナ取付け架台に取り付けられ、前記アンテナに接続された無線装置と、を備える基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ取付け架台組立キットおよび基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯端末の技術は進歩し、携帯端末の需要が増大している。それに伴い、都市部などの高い建築物（ビル）が密集している地域でも良好な通信状態を提供することが求められており、既存のビルの屋上等に新たに基地局を設置することが進められている。設置する基地局数は非常多く、低コストで簡易に設置することが求められている。
【０００３】
基地局を既存のビルの屋上に設置する場合、ビルに対して行う新たな工事は極力少ないことが望ましく、例えば工事無しで屋上に配置するだけで設置できることが望ましい。また、基地局を設置するための資材は、既存のビルのエレベータや階段を利用して作業員が屋上まで容易に搬入できることが望ましい。
【０００４】
さらに、ビルの屋上等には、空調設備等のほかの設備が既に設置されているのが一般的であり、基地局の設置場所および設置スペースは限定される。基地局は、アンテナを中心とし、障害物により遮蔽されない開空間ができるだけ大きくなるように設置することが望ましい。特に、ビルの屋上に設置する基地局は、隣接するビルとの間の地上までの空間を通信範囲としてカバーすることを意図した場合が多く、ビルの屋上の角または縁付近に設置することが望ましい場合が多い。これに対して、ビルの屋上の角または縁付近に設置できない場合もあり、そのような場合には、角または縁から離れた場所に設置することになるが、そのような場合には、角または縁付近に設置する場合に比べてアンテナを高い位置に配置することが求められることがある。アンテナを高い位置に配置するには、アンテナを支持するアンテナ架台の安定性を固める必要がある。
【０００５】
さらに、通信規格の変化に応じて基地局のアンテナの仕様も変化する。例えば、アンテナの形状が異なり、アンテナの配置高さを高くすることが求められることがある。
【０００６】
特許文献１は、作業員がエレベータや階段等を利用して屋上に部材を搬入した後組み立てる自立型アンテナ取付け架台を記載している。しかし、特許文献１に記載される架台は、屋上に配置されるベースの中心付近にアンテナ取付け部を配置する構成のみで、角、縁または角および縁から離れた場所等、設置場所の形状に応じてベースを変更可能にすることについては何ら記載されていない。
【０００７】
また、特許文献２には、複数の基礎ビームを放射状に配置し、放射状の中心にアンテナ取付け部を配置する構成が記載されているが、角、縁または角および縁から離れた場所等、設置場所の形状に応じてベースを変更可能にすることについては何ら記載されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平９−１０７２１７号公報
【特許文献２】特開２００８−５２１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ビルの屋上等に基地局を設置する場合、作業員が屋上まで容易に搬入できる複数の部材からなり、容易に組立可能なキットであることが望ましい。その上で、前述のように、ビルの屋上等に基地局を設置する場合、設置場所、設置スペースの形状等が制限されるため、異なる設置場所、設置スペースの異なる形状等に対応できるキットであることが望ましい。
【００１０】
本発明は、搬入および組立が容易で、各種の設置場所および設置スペースの形状に対応可能なアンテナ取付け架台組立キットおよびそれを組み立てたアンテナ取付け架台を有する基地局の実現を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を実現するため、本発明のアンテナ取付け架台組立キットは、棒材を締結してアンテナを取り付ける架台を形成するが、配置スペースの形状に応じて締結位置を変更可能にする。
【００１２】
すなわち、本発明のアンテナ取付け架台組立キットは、４本の主棒材であって、４本の主棒材を２本ずつ２組として、一方の組の平行に配置される２本の主棒材上に、他方の組の平行に配置される２本の主棒材を、交差位置を変更して締結可能に締結部が設けられた４本の主棒材と、他方の組の平行に配置される２本の主棒材の下面に、下側の面が一方の組の平行に配置される２本の主棒材が形成する底面と一致するように取り付けられ、他方の組の２本の主棒材を連結する複数の下面形成支持部材と、一方の組の２本の主棒材を連結する複数の連結部材と、複数の連結部材または４本の主棒材のいずれかに取り付けられ、２組の主棒材の交差位置に配置されるアンテナ支持部と、一方の組の平行に配置される２本の主棒材の下面および複数の下面形成支持部材の下面が載置される複数の弾性シートと、を備えることを特徴とする。
【００１３】
本発明によれば、４本の主棒材を２本ずつ２組に分け、一方の組の平行に配置される２本の主棒材上に、他方の組の平行に配置される２本の主棒材を、交差位置を変更して締結可能にする。これにより、架台のベース形状を、配置スペースの形状に応じて変更可能になるが、一方の組の２本の主棒材上に他方の組の２本の主棒材を配置するため、上側に配置する２本の主棒材は、弾性シートの表面から離れた空中に位置することになり、不安定である。そこで、上側の組の２本の主棒材を連結する複数の下面形成支持部材を、上側の組の２本の主棒材の下面に取付け、下面形成支持部材の下面が、下側の組の２本の主棒材が形成する底面と一致させる。これにより、架台の底面は同じ平面となり、弾性シート上に安定して配置することができる。
【００１４】
部品の製造および管理の面から、４本の主棒材は、互換性を有することが望ましい。
【００１５】
一方の組の２本の前記主棒材および他方の組の２本の主棒材は、上方から見た時に、９０度回転対称、Ｔ字形およびＬ字形を成すように交差位置が変更可能であるようにする。これにより、アンテナを、広いスペースに、壁に沿って、および壁の角（コーナー）に配置するのに適した架台のベース形状が得られる。
【００１６】
主棒材、下面形成支持部材および連結部材の締結部は、例えば、貫通穴であり、締結する２つの部材の案通穴を合わせて、ボルト等の締結具を貫通穴に通して、ナット等で締結する。締結部には、緩み防止技術を適用することが望ましい。また、アンテナ支持部は、同様の締結方法で取り付けてもよい。
【００１７】
複数の弾性シートは、一方の組の平行に配置される２本の主棒材が形成する長方形の下面に対応した第１シートと、第１シートの長方形の短辺と同じ幅を有する長方形の２枚の第２シートと、を含む。これにより、複数の弾性シートの辺を合わせて配置するだけで、架台の所望のベース形状を形成することができ、架台の設置位置の決定および組立が容易になる。
【００１８】
主棒材、下面形成支持部材または連結部材は、架台の組立終了後に取り付けられる設備架台およびカウンタウェートを取付け可能にすることが望ましい。
【００１９】
架台の設置スペースに余裕のある場合には、少なくとも一方の組の平行に配置される２本の主棒材を延長する延長棒材を連結してもよい。これにより、架台の設置安定性が向上する。なお、延長棒材は、下面形成支持部材および連結部材により締結され、延長棒材の設置スペースに対応して弾性シートを配置する。
【００２０】
部品の製造および管理の面から、延長棒材は、主棒材は、互換性を有することが望ましい。
【００２１】
さらに、本発明の基地局は、上記のアンテナ取付け架台組立キットを組み立てたアンテナ取付け架台と、アンテナ支持部に取り付けられたアンテナと、アンテナ取付け架台に取り付けられ、アンテナに接続された無線装置と、を備える。これにより、設置が容易で設置スペースの制約の少ない基地局が実現される。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、設置場所への搬入および組立が容易で、限られた設置スペースに応じて容易にアンテナ取付け架台のベース形状を変更可能であるアンテナ取付け架台が実現される。
【００２３】
さらに、本発明のアンテナ取付け架台を使用して基地局を形成することにより、基地局の設置場所の選択肢が広がる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、実施形態の基地局を設置するためのアンテナ取付け架台組立キットの部品の基本構成を説明する図である。
【図２】図２は、４本の主棒材を組み立てる３種類の組立形態および主棒材に締結部として設けた貫通穴を示す図である。
【図３】図３は、直角の角（コーナー）成す壁が設けられたビルの屋上等の設置場所に、基地局を配置する場合の実施形態のアンテナ取付け架台の配置例を示す図である。
【図４】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その１）
【図５】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その２）
【図６】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その３）
【図７】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その４）
【図８】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その５）
【図９】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その６）
【図１０】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットを９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。（その７）
【図１１】図１１は、組み立てられたアンテナ取付け架台に、オムニアンテナ、設備架台、設備を収容したボックス型設備架台、およびカウンタウェートを、取り付けた状態を示す図である。
【図１２】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットをＴ字形配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。
【図１３】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットをＴ字形配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。
【図１４】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットをＬ字形配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。
【図１５】実施形態のアンテナ取付け架台組立キットをＬ字形配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する図である。
【図１６】延長部材の連結方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１は、実施形態の基地局を設置するためのアンテナ取付け架台組立キットの部品の基本構成を説明する図であり、（Ａ）は主棒材２０を、（Ｂ）は下面形成支持部材の一部として使用される支持棒材２１を、（Ｃ）は下面形成支持部材の一部および連結部材として使用される連結部材２２を、（Ｄ）は弾性シートの一部として使用される第１シート２３を、（Ｅ）は弾性シートの一部として使用される第２シート２４を示す。
【００２６】
主棒材２０は、１００ｍｍ×１００ｍｍのＨ型鋼で、長さが２３５０ｍｍで、締結具であるボルトおよびナットで締結するための複数の貫通穴が形成されている。
【００２７】
支持棒材２１は、１００ｍｍ×１００ｍｍのＨ型鋼で、長さが８５０ｍｍで、締結具であるボルトおよびナットで締結するための複数の貫通穴が形成されている。
【００２８】
連結部材２２は、１００ｍｍ×５０ｍｍの溝型（Ｕ字）鋼で、長さが８５０ｍｍで、締結具であるボルトおよびナットで締結するための複数の貫通穴が形成されている。
【００２９】
第１シート２３は、８９０ｍｍ×２３９０で厚さ５ｍｍの耐候性ゴムシートである。第２シート２４は、７５０ｍｍ×８９０で厚さ５ｍｍの耐候性ゴムシートである。
【００３０】
架台組立キットは、基本構成として、４本の主棒材、２本の支持棒材、８本の連結部材、１枚の第１シート、および２枚の第２シートを含む。
【００３１】
架台組立キットは、図１に示した以外に、締結具であるボルトおよびナット、アンテナ支持部材、設備架台、ボックス型設備架台、カウンタウェート等を含む。
【００３２】
さらに、後述するように、架台組立キットは、必要に応じて、延長棒材を含む。延長棒材は、基地局の安定性を向上するために、特に大型で風の抵抗を受け易いアンテナを設置する場合の安定性を向上するために、主棒材を延長するように接続する棒材で、例えば、１００ｍｍ×１００ｍｍのＨ型鋼であり、長さは主棒材と同じで、長さの異なる１つ以上の種類を準備してもよい。
【００３３】
基地局を形成するキットには、上記の架台組立キット以外に、アンテナ、アンテナ接続ケーブル、無線装置、電源装置等を含む。アンテナは、オムニアンテナ、セクターアンテナ等各種のアンテナを取り付けることが可能であり、取り付けるアンテナに応じてアンテナ支持部材を変更する。
【００３４】
以上の基地局を形成するキットの部品は、それぞれエレベータや階段等を利用して人力でも搬送可能であり、屋上等の基地局の設置場所に容易に搬入できる。
【００３５】
図２は、４本の主棒材を組み立てる３種類の組立形態および主棒材に締結部として設けた貫通穴を示す図である。
【００３６】
図２の（Ｄ）に示すように、各主棒材２０には、４個の貫通穴の組３０が７５０ｍｍのピッチで、設けられている。
【００３７】
４本の主棒材を２組に分け、一方の組の平行に配置され２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂ上に、他方の組の平行に配置され２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄを、４個の貫通穴の組３０が一致するように配置することで、図２の（Ａ）から（Ｃ）の配置が可能である。
【００３８】
図２の（Ａ）は９０度回転対称配置であり、図２の（Ｂ）はＴ字形配置であり、図２の（Ｃ）はＬ字形配置である。
【００３９】
図３は、直角の角（コーナー）１３を成す壁１２が設けられたビルの屋上等の設置場所１１に、基地局を配置する場合の実施形態のアンテナ取付け架台の配置例を示す図であり、説明を簡単にするために、第１シート２３および第２シート２４を配置する例を示している。アンテナは、中心がＸで示す十字の部分に位置するように配置される。後述するように、アンテナ取付け架台は、第１シート２３および第２シート２４で形成される領域上に配置される。
【００４０】
Ａで示すように、壁１２から離れた位置に基地局を設置する場合には、２枚の第２シート２４を、第１シート２３の両側の中央に接して配置する。このように配置された第１シート２３および第２シート２４上に、図２の（Ａ）に示す９０度回転対称配置で組み立てられたアンテナ取付け架台を配置する。
【００４１】
Ｂで示すように、壁１２から近い位置に壁１２に沿って基地局を設置する場合には、２枚の第２シート２４を、第１シート２３の両側に短辺に一致するように配置する。このように配置された第１シート２３および第２シート２４上に、図２の（Ｂ）に示すＴ字形配置で組み立てられたアンテナ取付け架台を配置する。
【００４２】
Ｃで示すように、壁１２の角（コーナー）に基地局を設置する場合には、２枚の第２シート２４を、第１シート２３の片側に短辺に一致するように続けて配置する。このように配置された第１シート２３および第２シート２４上に、図２の（Ｃ）に示すＬ字形配置で組み立てられたアンテナ取付け架台を配置する。
【００４３】
組み立てられたアンテナ取付け架台は、配置された第１シート２３および第２シート２４上に設置されるため、架台の組立前に、第１シート２３および第２シート２４を配置することにより、アンテナ取付け架台の配置位置を決定することができる。前述のように、ビルの屋上等の基地局の設置場所はスペースが限定される場合が多い。実施形態では、第１シート２３および第２シート２４を配置するだけで、基地局の設置が可能であるか判定することが可能であり、組立後に設置場所を変更し、それに伴う組立形状の変更などを減らすことができるので、実際の設置作業における無駄な作業を減らすことが可能である。
【００４４】
次に、アンテナ取付け架台を、図３においてＡで示した９０度回転対称配置で組み立てる場合の組み立て手順を説明する。
【００４５】
図４に示すように、第１シート２３および第２シート２４を設置する。ビルの屋上等の設置場所の表面は、比較的平坦ではあるが、微小な凹凸やうねりを有するため、棒材で形成される架台を配置した場合十分に安定しない。そこで、弾性ゴムシートを配置し、その上に架台を配置することにより、弾性ゴムシートが、設置場所表面の凹凸やうねりを吸収するので、架台を安定して設置することが可能である。
【００４６】
次に、図５に示すように、第１シート２３の長辺に沿って、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂを平行に配置する。２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂは、上側に配置される２本の主棒材と締結するための貫通穴が設けられており、さらに複数の連結部材等を締結するための貫通穴も適宜設けられている。
【００４７】
また、実施形態では、組み立てられた架台は、第１シート２３および第２シート２４上に配置され、カウンタウェートや設備架台を配置するのみで、所定の風速等でも安定するように設計されているが、安定性の一層の向上のために、設置場所にアンカ等により固定するようにしてもよい。図５で、主棒材２０Ａおよび２０Ｂの下側の面に設けられた貫通穴２７は、アンカ用の穴である。
【００４８】
次に、図６に示すように、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂの上に、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄを、９０度回転対称配置になるように載置し、ボルトおよびナットで仮締めする。この状態では、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄは、互いに平行であり、第２シート２４に対して、辺に沿って空中に位置している。
【００４９】
次に、図７に示すように、支持棒材２１Ａおよび２１Ｂを、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄの下に、第２シート２４の辺に沿って潜り込ませるように配置する。さらに連結部材２２Ａおよび２２Ｂを、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄの下の、主棒材２０Ａと支持棒材２１Ａの中間位置および主棒材２０Ｂと支持棒材２１Ｂの中間位置に潜り込ませるように配置する。そして、支持棒材２１Ａおよび２１Ｂと連結部材２２Ａおよび２２Ｂを、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄに、ボルトおよびナットで締結する。この際、仮締めしていた２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂと２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄの締結部のボルトおよびナットも締結する。
【００５０】
図８は、４本の主棒材２０Ａ〜２０Ｄ、２本の支持棒材２１Ａおよび２１Ｂ、および２本の連結部材２２Ａおよび２２Ｂを締結した状態を示す。この状態では、２本の主棒材２０Ａ、２本の支持棒材２１Ａおよび２１Ｂ、および２本の連結部材２２Ａおよび２２Ｂの下面は、平面を成しており、架台は安定した状態で第１シート２３および第２シート２４上に載置される。
【００５１】
さらに、図９に示すように、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂの上に、６本の連結部材２２Ｃ〜２２Ｈを締結する。６本の連結部材２２Ｃ〜２２Ｈは、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂの連結を強固にすると共に、アンテナ支持部および設備架台等を取り付ける部材として機能する。２本の連結部材２２Ｅおよび２２Ｆは、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂと２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄの交差部分に設けられる。なお、図９では、連結部材２２Ｄは、Ｐで示す端の部分に切り欠きが設けられている。これは、後述する設備架台を取り付けるためのものである。
【００５２】
図９の状態では、４本の主棒材２０Ａ〜２０Ｄ、２本の支持棒材２１Ａおよび２１Ｂ、および８本の連結部材２２Ａ〜２２Ｈにより形成された組立体の下側の面は平面を成し、第１シート２３および第２シート２４上に載置される。また、この組立体の上側の面も平面を成す。
【００５３】
４本の主棒材２０Ａ〜２０Ｄ、２本の支持棒材２１Ａおよび２１Ｂ、並びに８本の連結部材２２Ａ〜２２Ｈは、それぞれ共通で互換性があることが、製作および管理の点からは望ましいが、加工費用等を考慮して、互換性の範囲を適宜設定すればよい。
【００５４】
次に、図１０に示すように、アンテナ支持部を取り付ける。アンテナ支持部は、平板状の支持ベース２６と、支持ベース２６に垂直に立てられたアンテナ用支持柱２７と、を含み、支持ベース２６を２本の連結部材２２Ｅおよび２２Ｆにボルトおよびナットで取り付ける。アンテナ用支持柱２７にアンテナが取り付けられる。
【００５５】
実施形態では、以上のようにしてアンテナ取付け架台組立キットが組み立てられ、アンテナ取付け架台が敷設される。ここでは、図１０に示す組み立てられたアンテナ取付け架台を参照番号４０で示す。なお、締結に使用するボルトおよびナットは、緩み防止機能を有するか、または緩み防止処理を施されることが望ましい。
【００５６】
図１１は、組み立てられたアンテナ取付け架台に、オムニアンテナ、設備架台４３、設備を収容したボックス型設備架台４４、およびカウンタウェート４５Ａおよび４５Ｂを、取り付けた状態を示す図である。
【００５７】
オムニアンテナは、アンテナ用支持柱２７に水平方向に取り付けられるバー４１と、バー４１の両端に垂直方向に取り付けられるアンテナバー４２Ａおよび４２Ｂを有する。アンテナバー４２Ａおよび４２Ｂは、図示していないケーブルを介して、設備架台４３またはボックス型設備架台４４に収容された無線装置に接続される。なお、取り付けるアンテナは、実施形態のアンテナ取付け架台が安定して保持可能なものであれば、どのようなアンテナを取り付けてもよく、例えば、セクターアンテナ等を取り付けてもよい。なお、オムニアンテナは、指向性が無いので、基地局の設置位置および設置方向は、設置スペースの形状および遮蔽物の存在を考慮して決定すればよい。
【００５８】
設備架台４３およびボックス型設備架台４４は、基地局として機能するために必要な電子機器、例えば、無線装置、電源回路、通信装置等を収容しており設置場所近辺に設けられた光通信端子および電源端子にケーブル等を介して接続される。
【００５９】
アンテナ取付け架台は、風等に対して自重で安定するように設計されており、設備架台４３およびボックス型設備架台４４も重量物として機能する。さらに、風等に対する必要な設計基準を満たすように、主棒材、支持棒材および連結部材に、適宜カウンタウェート４５Ａおよび４５Ｂが配置される。
【００６０】
次に、アンテナ取付け架台を、図３においてＢで示したＴ字形配置で組み立てる場合について説明する。
【００６１】
まず、図１２に示すように、第１シート２３および第２シート２４を、Ｔ字形をなすように設置する。次に、第１シート２３の長辺に沿って、２本の主棒材２０Ａおよび２０Ｂを平行に配置し、その上に、２本の主棒材２０Ｃおよび２０Ｄを、第１シート２３の短辺および第２シート２４に沿うように配置する。これ以降の手順は、９０度回転対称配置の場合と同じであり、説明は省略する。
【００６２】
図１３は、Ｔ字形配置で組み立てたアンテナ取付け架台を示す図であり、９０度回転対称配置の場合の図１０に対応する図である。
【００６３】
図１４は、アンテナ取付け架台を、図３においてＣで示したＬ字形配置で組み立てる場合の第１シート２３および第２シート２４の配置を示す図である。
【００６４】
図１５は、Ｌ字形配置で組み立てたアンテナ取付け架台を示す図であり、９０度回転対称配置の場合の図１０に対応する図である。Ｌ字形配置での組立手順は、９０度回転対称配置の場合と同じであり、説明は省略する。
【００６５】
アンテナの種類や基地局の設置場所によっては、アンテナ取付け架台が、風などに対してより安定していることが求められる場合があり得る。そのような場合に、別のアンテナ取付け架台を設計・製作するのではなく、実施形態のアンテナ取付け架台を補強して使用することにより、部品の製作・管理が容易になる。アンテナ取付け架台を補強する１つの方法は、主棒材を長くしてアンテナ取付け架台のベース面を広げることである。そこで、主棒材に延長棒材を連結して主棒材を実質的に長くして安定性を向上してもよい。
【００６６】
図１６は、実施形態のアンテナ取付け架台の主棒材２０に延長棒材５０を連結する組立方法を説明する図であり、（Ａ）は主棒材２０に延長棒材５０を異なる高さに配置して連結する方法を、（Ｂ）は主棒材２０と延長棒材５０を同じ高さに配置して連結する方法を示す。
【００６７】
延長棒材５０は、製作・管理の上からは、主棒材２０と同じ形状を有し、互換性があることが望ましいが、必要に応じて適宜設定すればよい。また、上記の支持棒材２１および連結部材２２は、主棒材２０と延長棒材５０および延長棒材５０同士を連結するのに流用できることが望ましいが、これについても適宜設定すればよい。また、延長棒材が位置する設置面には、同様に弾性ゴムシートを配置する必要があり、第１シート２３および第２シート２４が流用できることが望ましいが、これについても適宜設定すればよい。
【００６８】
図１６の（Ａ）の例では、２本の主棒材２０が設置面（ビルの床面）上に弾性ゴムシート２３または２４を介して配置されており、２本の延長棒材５０は、所定長さの端の部分が主棒材２０上に重なるように配置される。主棒材２０と延長棒材５０の重なる部分には、重ねた状態で一致するように貫通穴が設けられている。そして、２本ずつ重ねた２組の主棒材２０と延長棒材５０を連結するように連結部材２２を配置し、長いボルトを通して、主棒材２０、延長棒材５０および連結部材２２を締結する。このような締結を、重ねた部分の少なくとも２箇所で行うことが望ましい。なお、長いボルトを使用せずに、通常のボルトを使用して、重ねた主棒材２０と延長棒材５０を締結し、その上で延長棒材５０と連結部材２２を締結することも可能である。
【００６９】
上記の締結した状態では、延長棒材５０の主棒材２０と重ならない部分は空中に位置することになるので、図１６の（Ａ）に示すように、延長棒材５０と弾性シートの間に連結部材２２を配置し、連結部材２２を２本の延長棒材５０と締結する。
【００７０】
図１６の（Ａ）は、２本の主棒材２０が弾性ゴムシート２３または２４上に配置されていたが、図９などに示すように、主棒材２０Ｃおよび２０Ｄは弾性ゴムシートとは離れて配置され、間に支持棒材または連結部材が配置されていた。この場合には、主棒材２０Ｃおよび２０Ｄの下側に延長棒材５０を重なるように配置することにより、上記と同様の連結が可能である。
【００７１】
図１６の（Ｂ）の例では、２本の主棒材２０が弾性ゴムシート２３または２４から離れて空中に配置されている。この２本の主棒材２０は、弾性ゴムシート２３または２４上に配置された支持棒材２１または連結部材２２上に支持されている。２本の延長棒材５０は、２本の主棒材２０と同じ高さに配置され、所定長さの端の部分が互いに接するように配置される。主棒材２０と延長棒材５０の接する部分には貫通穴が設けられ、貫通穴は、接した状態で、棒材の伸びる方向の位置が一致するように形成されている。そして、２本ずつ接した２組の主棒材２０と延長棒材５０を連結するように、下側（シートとの間）に連結部材５１を配置し、ボルトおよびナットで締結する。なお、連結部材５１は、連結部材２２より、延長棒材５０の幅の２倍（２００ｍｍ）だけ長くなっている。このような締結を、接した部分の少なくとも２箇所で行うことが望ましい。
【００７２】
上記の締結した状態では、延長棒材５０は空中に位置することになるので、図１６の（Ｂ）に示すように、延長棒材５０と弾性シートの間に連結部材５１を配置し、連結部材５１を２本の延長棒材５０と締結する。
【００７３】
図１６の（Ｂ）は、２本の主棒材２０が弾性ゴムシート２３または２４から離れて空中に配置されていたが、弾性ゴムシート２３または２４に配置される場合も同様の方法で連結することが可能である。
【００７４】
なお、主棒材に延長棒材を連結する方法は、他にも各種の方法が可能である。
【００７５】
以上、本発明の実施形態を説明したが、記載した実施形態は発明を説明するためのもので、当業者には、特許請求の範囲において各種の変形例があり得ることが容易に理解可能である。
【符号の説明】
【００７６】
２０、２０Ａ〜２０Ｄ    主棒材
２１、２１Ａ、２１Ｂ    支持棒材
２２、２２Ａ〜２２Ｈ    連結部材
２３    第１シート（弾性ゴムシート）
２４    第２シート（弾性ゴムシート）
【図１】
0005575199.tif 000002
【図２】
0005575199.tif 000003
【図３】
0005575199.tif 000004
【図４】
0005575199.tif 000005
【図５】
0005575199.tif 000006
【図６】
0005575199.tif 000007
【図７】
0005575199.tif 000008
【図８】
0005575199.tif 000009
【図９】
0005575199.tif 000010
【図１０】
0005575199.tif 000011
【図１１】
0005575199.tif 000012
【図１２】
0005575199.tif 000013
【図１３】
0005575199.tif 000014
【図１４】
0005575199.tif 000015
【図１５】
0005575199.tif 000016
【図１６】
0005575199.tif 000017