(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の加熱コイルと、
前記複数の加熱コイルによりそれぞれ誘導加熱される被加熱物の間で発生する干渉音を集音するためのマイクロホンと、
スピーカーと、
前記複数の加熱コイルのうち少なくとも２つの加熱コイルが加熱動作しているときに前記マイクロホンからの電気信号を入力し、該電気信号から干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、前記スピーカーに出力して音を発生させる干渉音制御部とを備え、
前記干渉音制御部は、前記マイクロホンからの電気信号より検出した干渉音の周波数が所定の周波数範囲内にあるときに、干渉音を相殺する前記電気信号を、前記スピーカーに出力して音を発生させるとともに、操作ガイドのための音声が出力されているかどうかを判定し、音声が出力されているときには被加熱物を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記干渉音制御部は、全ての加熱コイルにより各被加熱物が誘導加熱されているとき、前記マイクロホンからの電気信号より最も音圧の大きい干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、前記スピーカーに出力して音を発生させることを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
複数の加熱コイルと、
前記各加熱コイルにそれぞれ接続された複数のインバータと、
前記各インバータに駆動信号を出力して直流電圧を高周波電圧に変換し、前記各加熱コイルにそれぞれ高周波電流を供給する制御部と、
前記複数の加熱コイルによりそれぞれ誘導加熱される被加熱物の間で発生する干渉音を集音するためのマイクロホンと、
スピーカーと、
前記複数のインバータのうち少なくとも２つのインバータが前記制御部により駆動されているとき、前記制御部から出力される各駆動信号の周波数を検出して相互の差分周波数を算出し、かつ前記マイクロホンからの電気信号より干渉音の周波数の位相を検出し、その差分周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、前記スピーカーに出力して音を発生させる干渉音制御部とを備え、
前記干渉音制御部は、前記マイクロホンからの電気信号より検出した干渉音の周波数が所定の周波数範囲内にあるときに、干渉音を相殺する前記電気信号を、前記スピーカーに出力して音を発生させるとともに、操作ガイドのための音声が出力されているかどうかを判定し、音声が出力されているときには被加熱物を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記干渉音制御部は、前記複数の加熱コイルのうち１つの加熱コイルが選択されたとき、前記スピーカーから音が出ないようにすることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記干渉音制御部は、誘導加熱される被加熱物が非磁性材であったとき、前記スピーカーから音が出ないようにすることを特徴とする請求項１乃至４の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記干渉音制御部は、前記マイクロホンからの電気信号より検出した干渉音の周波数が所定の周波数範囲から外れているとき、前記スピーカーから音が出ないようにすることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記干渉音制御部は、前記マイクロホンからの電気信号より干渉音の音圧を検出し、該音圧が所定レベルより低いときに前記スピーカーから音が出ないようにすることを特徴とする請求項１乃至６の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記マイクロホンと前記スピーカーを換気扇装置に設置したことを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の加熱口を備えた誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の誘導加熱調理器には、複数の被加熱物の振動周波数の差により発生する干渉音を抑制するものがある。例えば３つの加熱コイルのうち中央の奧側に配置された加熱コイルに供給する電力の最低周波数を、手前側に配置された２つの加熱コイルに供給する電力の最大周波数より高く設定して、被加熱物間で発生する干渉音を抑えるようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２７６０１号公報（第１６−１７頁、図１４）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述した従来の誘導加熱調理器では、複数の加熱口を同時に使用した場合には各加熱コイルの動作周波数の差分が被加熱物間で干渉音として発生し、これが原因で使用者にとっては耳障りとなることがあった。
本発明は、前記のような課題を解決するためになされたもので、各加熱コイルの動作周波数の差分により被加熱物間で発生する干渉音を低減できる誘導加熱調理器を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る誘導加熱調理器は、複数の加熱コイルと、複数の加熱コイルによりそれぞれ誘導加熱される被加熱物の間で発生する干渉音を集音するためのマイクロホンと、スピーカーと、複数の加熱コイルのうち少なくとも２つの加熱コイルが加熱動作しているときにマイクロホンからの電気信号を入力し、その電気信号から干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、スピーカーに出力して音を発生させる干渉音制御部とを備え、干渉音制御部は、マイクロホンからの電気信号より検出した干渉音の周波数が所定の周波数範囲内にあるときに、干渉音を相殺する電気信号を、スピーカーに出力して音を発生させるとともに、操作ガイドのための音声が出力されているかどうかを判定し、音声が出力されているときには被加熱物を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせる。
【発明の効果】
【０００６】
本発明においては、複数の加熱コイルのうち少なくとも２つの加熱コイルが加熱動作しているときにマイクロホンからの電気信号を入力し、その電気信号から干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、スピーカーに出力して音を発生させるようにした。これにより、被加熱物間の干渉音とスピーカーからの発生音とが使用者の耳元で相殺され、耳障りなキー音を解消できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器のマイクロホンおよびスピーカーの配置図である。
【図３】実施の形態１の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
【図４】本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器のトッププレートを上方から見て示す平面図である。
【図５】実施の形態２の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
【図６】実施の形態３の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
【図７】実施の形態４の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器のマイクロホンおよびスピーカーの配置図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図、図２は実施の形態１に係る誘導加熱調理器のマイクロホンおよびスピーカーの配置図である。
図１、２において、渦状に巻かれてなる加熱コイル３，４，５は、キッチン２２に組み込まれた本体１内に配置され、それぞれ共振コンデンサ６，７，８と直列に接続されている。そのうち、加熱コイル３は、本体１を手前側から見てトッププレート２の上面左側に設けられた左加熱口の下方に設置され、加熱コイル４は、トッププレート２の上面右側に設けられた右加熱口の下方に設置されている。加熱コイル５は、左加熱口と右加熱口のほぼ中央で、かつトッププレート２の上面後部に設けられた中央加熱口の下方に設置されている。トッププレート２上に設けられた各加熱口は、被加熱物２１の載置位置を示すためのもので、リング状あるいは円形状に形成されている。
【０００９】
加熱コイル３と共振コンデンサ６を負荷回路とする左インバータ１１は、左制御部１４からの駆動信号に基づいて直流電圧を高周波電圧に変換し、その負荷回路に高周波電流を供給する。加熱コイル４と共振コンデンサ７を負荷回路とする右インバータ１２は、右制御部１５からの駆動信号に基づいて直流電圧を高周波電圧に変換し、その負荷回路に高周波電流を供給する。加熱コイル５と共振コンデンサ８を負荷回路とする中央インバータ１３は、中央制御部１６からの駆動信号に基づいて直流電圧を高周波電圧に変換し、その負荷回路に高周波電流を供給する。
【００１０】
主制御部１７は、操作部により選択された加熱口を検知し、次いで、設定された火力を検知すると、検知した加熱口から制御部（左制御部１４、右制御部１５、中央制御部１６）を判別して加熱開始指令を通知し、次いで、設定された火力を通知して加熱動作を行わせる。また、主制御部１７は、加熱動作が行われているときにはその情報を読み込んで表示部に動作状態を表示する。この主制御部１７には、３つの加熱コイル３，４，５のうち２つの加熱コイルが加熱動作しているときにマイクロホン１８からの電気信号を入力し、その電気信号から干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、スピーカー１９に出力して音を発生させる干渉音制御部１７ａが備えられている。また、干渉音制御部１７ａは、全ての加熱コイル３，４，５により各被加熱物２１が誘導加熱されているとき、マイクロホン１８からの電気信号より最も音圧の大きい干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成し、スピーカー１９に出力して音を発生させる。スピーカー１９に出力する電気信号は、マイクロホン１８からの電気信号と同一周波数であり、位相が逆位相となっている。
【００１１】
前述したマイクロホン１８は、例えば、トッププレート２内に組み込まれ、左加熱口と右加熱口の間で、中央加熱口寄りに配置されている。このマイクロホン１８は、２つ以上の加熱コイルによりそれぞれ誘導加熱される被加熱物２１の間で発生する干渉音を集音するために設けられている。スピーカー１９は、本体１内の前部側に設置され、使用者の耳に音が到達しやすいように上方に向けられている。
【００１２】
次に、実施の形態１の動作について図３のフローチャートを用いて説明する。
図３は実施の形態１の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
主制御部１７の干渉音制御部１７ａは、本加熱調理器の加熱動作中にマイクロホン１８により干渉音が集音されると（Ｓ１）、その干渉音の電気信号を読み込んで周波数と位相、音圧を検出する（Ｓ２）。次いで、干渉音制御部１７ａは、３口の加熱口が使用されているかどうかを判定する（Ｓ３）。この判定は、操作部によって操作されたスイッチの状態から判定する。干渉音制御部１７ａは、全ての加熱口が使用されていると判定したときには、マイクロホン１８からの電気信号から最も音圧の大きい干渉音の周波数と位相を検出する（Ｓ９）。そして、干渉音制御部１７ａは、検出した周波数と位相から干渉音を相殺する電気信号を生成する（Ｓ４）。また、干渉音制御部１７ａは、２口の加熱口が使用されていると判定したときには、２口の加熱口動作で発生する干渉音の周波数と位相とからこの干渉音を相殺する電気信号を生成する（Ｓ４）。
【００１３】
干渉音制御部１７ａは、生成した電気信号をスピーカー１９に出力して音を発生させ（Ｓ５）、この音によりマイクロホン１８で集音された音圧レベルが低減したかどうかを判定する（Ｓ６）。この判定は、Ｓ２で検出した音圧と比較して行われる。干渉音制御部１７ａは、音圧レベルが低減していないと判定したときには、Ｓ２に戻って前述した動作を繰り返す。干渉音制御部１７ａは、Ｓ６においてマイクロホン１８により集音された音圧レベルが低減したと判定したのち、マイクロホン１８からの電気信号（周波数・位相）に変化があるかどうかを監視する（Ｓ７）。干渉音制御部１７ａは、マイクロホン１８からの電気信号に変化があったと判定したときには、Ｓ２に戻って前述した動作を繰り返し、その電気信号に変化がないと判定したときには、スピーカー音を出力、継続する（Ｓ８）。
【００１４】
以上のように実施の形態１によれば、２つの加熱コイルが加熱動作しているときにマイクロホン１８からの電気信号を入力し、その電気信号から干渉音の周波数と位相、音圧を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成してスピーカー１９に出力するようにしている。これにより、被加熱物２１間で発生する干渉音とスピーカー１９からの発生音とが使用者の耳元で相殺され、耳障りな干渉音（キーン音）を解消できる。
【００１５】
また、従来行われていた加熱コイルの動作周波数の高周波化（例えば２０ｋＨｚから５０ｋＨｚへの変更）により２口の加熱口の差分周波数を大きくすることでの干渉音の低減は、高周波化した加熱コイルの損失増大、インバータの損失増大に繋がる。そのため、冷却が困難で、騒音増大に繋がるというデメリットがあるが、本実施の形態では、これらを回避できる。
【００１６】
また、実施の形態１によれば、全ての加熱コイル３，４，５により各被加熱物２１が誘導加熱されているとき、マイクロホン１８からの電気信号より最も音圧の大きい干渉音の周波数と位相を検出し、その周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成してスピーカー１９に出力するようにしている。これにより、最も音圧の大きい干渉音を低減でき、耳障りな干渉音（キーン音）を解消できる。
【００１７】
実施の形態２．
実施の形態２は、インバータを駆動する駆動信号の周波数から干渉音の周波数を算出するようにしたものである。
図４は本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器のトッププレートを上方から見て示す平面図である。なお、実施の形態１と同様の部分には同じ符号を付している。
実施の形態２においては、干渉音制御部１７ａは、３つのインバータ１１，１２，１３のうち少なくとも２つのインバータが各制御部により駆動されているとき、制御部から出力される各駆動信号の周波数を検出して相互の差分周波数を算出し、かつマイクロホン１８からの電気信号より干渉音成分の位相を検出し、その差分周波数、及びマイクロホン１８で検出の位相から干渉音を相殺する電気信号を生成してスピーカー１９に出力し、音を発生させるようにしている。
【００１８】
次に、実施の形態２の動作について図５のフローチャートを用いて説明する。
図５は実施の形態２の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。
干渉音制御部１７ａは、本加熱調理器の加熱動作中にマイクロホン１８により干渉音が集音されると（Ｓ１１）、その干渉音の電気信号を読み込んで干渉音成分の位相と音圧を検出する（Ｓ１２）。次いで、干渉音制御部１７ａは、主制御部１７の指令に基づいてインバータを駆動している各加熱口の駆動信号周波数を各制御部から検出する（Ｓ１３）。干渉音制御部１７ａは、例えば図４に示すように、左加熱口３０、右加熱口４０および中央加熱口５０上の各被加熱物２１が誘導加熱されていた場合には、左インバータ１１、右インバータ１２および中央インバータ１３に出力されている駆動信号の周波数を左制御部１４、右制御部１５および中央制御部１６から検出する。
【００１９】
その後、干渉音制御部１７ａは、例えば、中央制御部１６の駆動信号の周波数ｆｓｗＣから右制御部１５の駆動信号の周波数ｆｓｗＲを減算して差分周波数Δｆを算出し（Ｓ１４）、干渉音の周波数とする。次いで、干渉音制御部１７ａは、左制御部１４の駆動信号の周波数ｆｓｗＬから右制御部１５の駆動信号の周波数ｆｓｗＲを減算して差分周波数Δｆを算出し（Ｓ１４）、干渉音の周波数とする。そして、干渉音制御部１７ａは、検出した差分周波数Δｆとその周波数の位相から干渉音を相殺する電気信号を生成する（Ｓ１５）。
【００２０】
干渉音制御部１７ａは、生成した電気信号をスピーカー１９に出力して音を発生させ（Ｓ１６）、この音によりマイクロホン１８で集音された音圧レベルが低減したかどうかを判定する（Ｓ１７）。この判定は、実施の形態１と同様にＳ１２で検出した音圧と比較して行われる。干渉音制御部１７ａは、音圧レベルが低減していないと判定したときには、Ｓ１２に戻って前述した動作を繰り返す。また、干渉音制御部１７ａは、Ｓ１７においてマイクロホン１８により集音された音圧レベルが低減したと判定したのち、マイクロホン１８からの電気信号（位相）に変化があるかどうかを監視する（Ｓ１８）。干渉音制御部１７ａは、マイクロホン１８からの電気信号に変化があったと判定したときには、Ｓ１２に戻って前述した動作を繰り返し、その電気信号に変化がないと判定したときには、スピーカー音を出力、継続する（Ｓ１９）。
【００２１】
以上のように実施の形態２によれば、３つのインバータ１１，１２，１３のうち少なくとも２つのインバータが各制御部により駆動されているとき、制御部から出力される各駆動信号の周波数を検出して相互の差分周波数を算出する。次いで、マイクロホン１８からの電気信号より干渉音成分の位相と音圧を検出し、その差分周波数と位相とから干渉音を相殺する電気信号を生成してスピーカー１９に出力し、音を発生させるようにしている。これにより、マイクロホン１８から集音することで干渉音の周波数を検出して干渉音を相殺する電気信号を生成するのと比べ、精度が向上し、確実に干渉音を低減させることができる。
【００２２】
実施の形態３．
実施の形態３は、例えば実施の形態１の誘導加熱調理器において、所定条件を満たしたときにスピーカー１９から干渉音を相殺する音を出さないようにしたものである。
前述の所定条件とは、１つの加熱コイル、つまり１つの加熱口のみが選択されたとき、あるいは２つ又は３つの加熱口に非磁性材（例えばＳＵＳ３０４系）の被加熱物２１が載置されたときである。また、マイクロホン１８からの電気信号の周波数が所定の周波数範囲（例えば、数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚ）から外れたとき、あるいはマイクロホン１８からの電気信号の音圧が所定レベル（例えば３０ｄＢ）より低いときである。これら４つの条件のうち何れか１つでも満たすものがあれば、スピーカー１９から音が出ないようにする。前述した数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚの周波数帯は、人間にとって耳障りと感じる音の範囲である。また、音圧の３０ｄＢは、人間にとって耳障りと感じない上限値である。
【００２３】
次に、実施の形態３の動作について図６のフローチャートを用いて説明する。
図６は実施の形態３の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。なお、図３に示す実施の形態１のフローチャートと異なる動作（Ｓ２１，Ｓ２４，Ｓ３２）だけを説明する。
【００２４】
主制御部１７から加熱開始の指令が出されると、干渉音制御部１７ａは、先ず、操作部の操作から１つの加熱口（加熱コイル）のみが選択されたかどうかを判定する（Ｓ２１）。干渉音制御部１７ａは、例えば２つ以上の加熱口が選択された場合には、その２つの加熱口に載置された被加熱物２１が非磁性材かどうかを判定する。この材質の判定は、主制御部１７から加熱開始の指令を受けた制御部（左制御部１４、右制御部１５および中央制御部１６）が行う。
【００２５】
例えば、左制御部１４と右制御部１５は、加熱開始の際に被加熱物２１の種類判定用の駆動信号により左インバータおよび右インバータをそれぞれ駆動する。これにより得られる加熱コイル３、４の消費電流、及び誘導加熱調理器本体への入力電流から被加熱物２１が非磁性材か磁性材かを判定する。非磁性材の場合は、磁性材と比べ加熱コイル３、４に流れる電流が多くなる。
【００２６】
干渉音制御部１７ａは、２つ以上の加熱口が選択され、その加熱口に載置された被加熱物２１が磁性材であったとき、Ｓ２２に進むが、選択された加熱口が１つであったときにはスピーカー１９から音を出さないようにする（Ｓ３２）。この場合、１つの加熱コイルで被加熱物２１を誘導加熱しても干渉音が発生しないからである。また、干渉音制御部１７ａは、２つの加熱口に載置された被加熱物２１が非磁性材と判定したときには、前述したようにスピーカー１９から音を出さないようにする（Ｓ３２）。非磁性材の被加熱物２１が使用された場合は、干渉音が殆ど発生しないからである。
【００２７】
干渉音制御部１７ａは、Ｓ２４において、マイクロホン１８からの電気信号より検出した干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚから外れているかどうかを判定する。干渉音制御部１７ａは、干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚの範囲内にあるときには、その電気信号から検出した干渉音の音圧が３０ｄＢより低いかどうかを判定する。干渉音制御部１７ａは、干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚの範囲内で、干渉音の音圧が３０ｄＢ以上のときにはＳ２５に進むが、何れか一方の条件が満たされていた場合にはスピーカー１９から音を出さないようにする（Ｓ３２）。
【００２８】
以上のように実施の形態３によれば、１つの加熱口のみが使用されているときには干渉音が発生しないので、スピーカー１９から音を発しないようにしている。これにより、スピーカー１９を使用することによる電力消費の低減に繋がり、また、干渉音の周波数と位相の誤検出から生じるスピーカー１９からの不要な音の発生を極力回避できる。
【００２９】
また、２つ以上の加熱口に載置された被加熱物２１が非磁性材であったときには、スピーカー１９から音を発しないようにしているので、スピーカー１９を使用することによる電力消費の低減に繋がり、また、干渉音の周波数と位相の誤検出から生じるスピーカー１９からの不要な音の発生を極力回避できる。
【００３０】
また、干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚから外れたとき、即ち耳障りでない音の場合にはスピーカー１９から音を発しないようにしているので、スピーカー１９を使用することによる電力消費の低減に繋がる。
【００３１】
さらに、干渉音の音圧が３０ｄＢより低いとき、即ち耳障りな音でないときスピーカー１９から音を発しないようにしているので、スピーカを使用することによる電力消費を低減でき、また、干渉音の周波数と位相の誤検出から生じるスピーカー１９からの不要な音の発生を極力回避できる。
【００３２】
実施の形態４．
実施の形態４は、例えば実施の形態３の誘導加熱調理器において、マイクロホン１８からの電気信号より検出した干渉音の周波数が所定の周波数範囲（数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚ）内にあるときに、操作ガイドのための音声が出力されているときには、被加熱物２１を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせるようにしたものである。
【００３３】
実施の形態４の動作について図７のフローチャートを用いて説明する。
図７は実施の形態４の誘導加熱調理器による干渉音の低減のための動作を示すフローチャートである。なお、図６に示す実施の形態３のフローチャートと異なる動作（Ｓ４８，Ｓ５４）だけを説明する。
【００３４】
干渉音制御部１７ａは、スピーカー１９から干渉音を相殺する音を発生させると（Ｓ４７）、操作ガイドのための音声が本体１内から発せられているかどうかを判定する（Ｓ４８）。干渉音制御部１７ａは、音声が発せられていないときにはＳ４９に進むが、本体１内から音声が発せられている場合には、被加熱物２１を誘導加熱している加熱コイル（加熱口）のうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を主制御部１７を介して小さくさせる。これは、例えば被加熱物２１内の湯や調理物が沸騰する音により、音声が聞こえ難くなるため、火力を小さくしてその沸騰音を抑えるためであり、また、沸騰音を抑えて干渉音を効率良く（精度良く）低減させるためである。
なお、操作ガイドのための音声が発せられたときに、操作部により火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくする機能の有無を使用者が選択できるようにしても良い。
【００３５】
以上のように実施の形態４によれば、マイクロホン１８からの電気信号より検出した干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚ内にあるときに、操作ガイドのための音声が出力されているときには、被加熱物２１を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせるようにした。これにより、被加熱物２１内の沸騰音を低減でき、音声ガイドが聞こえ易くなると共に、干渉音を効率良く低減することができる。
【００３６】
なお、前述した実施の形態３では、実施の形態１の誘導加熱調理器において、所定条件が満たされている場合、スピーカー１９から音が出ないようにしたが、この機能を実施の形態２の誘導加熱調理器に適用しても良い。また、実施の形態４の誘導加熱調理器において、干渉音の周波数が数百Ｈｚ〜約１５ｋＨｚ内にあるときに、操作ガイドのための音声が出力されているときには、被加熱物２１を誘導加熱している加熱コイルのうち火力の最も大きい加熱コイルの火力を小さくさせるようにしたが、この機能を実施の形態２の誘導加熱調理器に適用しても良い。
【００３７】
実施の形態５．
実施の形態１〜４では、マイクロホン１８をトッププレート２に組み込み、スピーカー１９を本体１内に設置したが、実施の形態５は、図８に示すように、誘導加熱調理器の上方に設置された換気扇（レンジフード）にマイクロホン１８とスピーカー１９を設けるようにしても良い。この場合、マイクロホン１８をトッププレート２の上面に対向させて設置し、スピーカー１９を本体１の前方に音が流れるように斜め下に向けて設置する。干渉音制御部１７ａは、換気扇の駆動による風切り音の周波数成分をデータとして有し、その周波数成分のみを除去するように構成されている。これにより、干渉音のピックアップ精度が向上する。
【００３８】
このようにマイクロホン１８とスピーカー１９を換気扇に設けることにより、より一層、使用者の耳の方向への干渉音の集音が容易となり、スピーカー１９から発せられる音が使用者に確実に到達することとなり、干渉音低減効果が向上する。
【符号の説明】
【００３９】
１  本体、２  トッププレート、３〜５  加熱コイル、６〜８  共振コンデンサ、
１１  左インバータ、１２  右インバータ、１３  中央インバータ、１４  左制御部、
１５  右制御部、１６  中央制御部、１７  主制御部、１７ａ  干渉音制御部、１８  マイクロホン、１９  スピーカー、２１  被加熱物、２２  キッチン、３０  左加熱口、
４０  右加熱口、５０  中央加熱口。
【図１】
0005441621.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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