(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
モバイルワイヤレス通信デバイスによって受信された信号のデータフレームの始まりを識別することと、
時間的に変化する電圧レベルにより、前記データフレームの始まりの後に前記モバイルワイヤレス通信装置に関連する複数の右手系／左手系複合（ＣＲＬＨ）型漏れ波アンテナの電圧制御フェーズドアレーを励起することと、
前記励起された電圧制御フェーズドアレーにより、放射パターンの変化を形成することと、
前記放射パターンの変化の関数として指向性パワースペクトルを決定することと、
前記指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき方向を決定することと、
前記モバイルワイヤレス通信装置の前記電圧制御フェーズドアレー部分を励起するように使用電圧を決定することであって、前記使用電圧は前記決定された方向に対応する、ことと、を含む方法。
【請求項２】
前記データフレームの前記始まりは、前記データフレームの１つまたは複数のプレフィックスシンボルに少なくとも部分的に基づき決定されうる請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記時間的に変化する電圧レベルによる前記電圧制御フェーズドアレーの前記励起は、前記データフレームのプリアンブル部分を受信している間に生じる請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記時間的に変化する電圧レベルによる前記電圧制御フェーズドアレーの前記励起は、前記電圧制御フェーズドアレーに関連する放射パターンの変動を形成することを含む請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記受信されたデータフレーム信号の前記指向性パワースペクトルは、前記時間的に変化する電圧レベルの関数として決定される請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記受信されたデータフレーム信号の前記指向性パワースペクトルは、前記受信されたデータフレーム信号の入射方向の関数として決定される請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記決定される方向は、前記指向性パワースペクトルのピークに少なくとも部分的に基づき決定されうる請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記決定された方向に前記使用電圧により前記電圧制御フェーズドアレーを励起している間に前記モバイルワイヤレス通信装置により前記データフレームのデータシンボル部分を受信することをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記時間的に変化する電圧レベルによる前記電圧制御フェーズドアレーの前記励起は、それぞれの個別のデータフレームのプリアンブル部分を受信している間に生じる請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
モバイルワイヤレス通信デバイスによって受信された信号の現在のデータフレームの始まりを識別することと、
前記現在のデータフレームの前記始まりの後に、前の使用電圧から、調整された使用電圧に、前記モバイルワイヤレス通信装置に関連する複数のＣＲＬＨ型漏れ波アンテナの電圧制御フェーズドアレーを励起することと、
前記調整された使用電圧に関連する信号電力を決定することと、
前記モバイルワイヤレス通信装置の前記電圧制御フェーズドアレー部分を励起するように現在の使用電圧を決定することであって、前記現在の使用電圧は、前記調整された使用電圧に関連する前記決定された信号電力と前記前の使用電圧に関連する以前に決定された信号電力との比較結果に少なくとも部分的に基づく、こととを含む方法。
【請求項１１】
前記データフレームの前記始まりは、前記現在のデータフレームの１つまたは複数のプレフィックスシンボルに少なくとも部分的に基づき決定されうる請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記調整された使用電圧による前記電圧制御フェーズドアレーの前記励起は、前記現在のデータフレームのプリアンブル部分を受信している間に生じ、前記前の使用電圧は、前のデータフレームに関連する請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記調整された使用電圧に関連する前記信号電力は、前記現在のデータフレームのプリアンブル部分を受信している間に決定される請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記調整された使用電圧は、前記調整された使用電圧に関連する前記決定された信号電力が前記前の使用電圧に関連する前記以前に決定されている信号電力より大きい場合に前記現在の使用電圧として決定される請求項１０に記載の方法。
【請求項１５】
前記前の使用電圧は、前記調整された使用電圧に関連する前記決定された信号電力が前記前の使用電圧に関連する前記以前に決定されている信号電力より小さい場合に前記現在の使用電圧として決定される請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記調整された使用電圧による前記電圧制御フェーズドアレーの前記励起は、それぞれの個別のデータフレームのプリアンブル部分を受信している間に生じる請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
前記現在の使用電圧により前記電圧制御フェーズドアレーを励起したときに前記モバイルワイヤレス通信装置により前記現在のデータフレームのデータシンボル部分を受信することをさらに含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１８】
モバイルワイヤレス通信装置であって、
プロセッサと、
前記プロセッサに動作可能に結合されたＲＦトランシーバと、
前記プロセッサに動作可能に結合された電圧制御ユニットと、
前記ＲＦトランシーバおよび前記電圧制御ユニットに動作可能に結合されたアンテナアレーであって、複数のＣＲＬＨ型漏れ波アンテナの電圧制御フェーズドアレーを備えるアンテナアレーと、を具備し、
前記電圧制御ユニットは、データフレームの始まりの後に、時間的に変化する電圧レベルにより前記アンテナアレーを励起するように構成され、
前記プロセッサは、
前記励起された電圧制御フェーズドアレーにより、放射パターンの変化を形成することと、
前記放射パターンの変化の関数として指向性パワースペクトルを決定することと、
前記指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき方向を決定することと、
前記モバイルワイヤレス通信装置の前記電圧制御フェーズドアレー部分を励起するように使用電圧を決定することであって、前記使用電圧は前記決定された方向に対応する、ことと、
を行うように構成されるモバイルワイヤレス通信装置。
【請求項１９】
前記ＣＲＬＨ型漏れ波アンテナは、２つ以上のメタマテリアルから形成されうる請求項１８に記載のモバイルワイヤレス通信装置。
【請求項２０】
コンピューティングデバイスに、
モバイルワイヤレス通信デバイスによって受信された信号のデータフレームの始まりを識別することと、
時間的に変化する電圧レベルにより、前記データフレームの始まりの後に、モバイルワイヤレス通信装置に関連する複数のＣＲＬＨ型漏れ波アンテナの電圧制御フェーズドアレーを励起することと、
前記励起された電圧制御フェーズドアレーにより、放射パターンの変化を形成することと、
前記放射パターンの変化の関数として指向性パワースペクトルを決定することと、
前記指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき方向を決定することと、
前記モバイルワイヤレス通信装置の前記電圧制御フェーズドアレー部分を励起するように使用電圧を決定することであって、前記使用電圧は前記決定された方向に対応する、ことと、を実行させる機械可読命令を備える、コンピュータプログラム。
【請求項２１】
前記機械可読命令は、前記コンピューティングデバイスに、前記決定された方向に使用電圧により前記電圧制御フェーズドアレーを励起したときに、前記データフレームのデータシンボル部分を受信することを実行させる、請求項２０に記載のコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
モバイル通信には、複数のアンテナ技術が利用されることがある。モバイル通信に複数のアンテナを使用するいくつかの従来のアプローチは、異なるアンテナのところで観察される信号の無相関特性に依存しうる。
【発明の概要】
【０００２】
本開示は、電圧制御フェーズドアレー構造（voltage-controlled phased array structures）の方向調整（directional adjustment）に関係する方法、装置、およびシステムに関するものである。電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整のための実装および技術は、モバイルワイヤレス通信装置によって受信される信号のデータフレームの始まりを識別することを含みうる。モバイルワイヤレス通信装置に関連する複数の右手系／左手系複合（ＣＲＬＨ）型漏れ波アンテナの電圧制御フェーズドアレーは、データフレームの始まりの後に、時間的に変化する電圧レベルにより励起されうる。指向性パワースペクトル（directional power spectrum）は、時間的に変化する電圧レベルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。方向は、指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。使用電圧は、モバイルワイヤレス通信装置の電圧制御フェーズドアレー部分を励起するように決定することができ、その場合、使用電圧は決定された方向に対応する。
【０００３】
前述の説明は、例示的なものにすぎず、いっさい制限することを意図されていない。上述の例示的な態様、実施形態、および特徴に加えて、図面を参照し、以下の詳細な説明を参照することによってさらなる態様、実施形態、および特徴も明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】ワイヤレス通信用の例示的なモバイルワイヤレス通信装置を示す図である。
【図２】電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整のための例示的なプロセスを示す図である。
【図３】電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整時の例示的なデータフレームのチャートを示す図である。
【図４】方向調整時の電圧制御フェーズドアレーの放射パターンの一例を示す図である。
【図５】電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整のための例示的なプロセスを示す図である。
【図６】電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整時の例示的なデータフレームのチャートを示す図である。
【図７】例示的なコンピュータプログラム製品を示す図である。
【図８】本開示により配置構成されているコンピューティングデバイスの例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
以下の説明では、請求項に記載の発明対象を完全に理解できるように具体的内容とともにさまざまな実施例を述べる。しかし、当業者であれば、請求項に記載の発明対象は本明細書で開示されている具体的詳細が多少省かれていても実施されうることを理解するであろう。さらに、いくつかの状況において、よく知られている方法、手順、システム、コンポーネント、および／または回路については、請求項に記載の発明対象をいたずらに分かりにくくしないために、細部にわたって説明することはしていない。以下の詳細な説明では、詳細な説明の一部をなす、添付図面が参照される。図面中の類似の記号は、典型的には、文脈上別のものを示していない限り類似のコンポーネントを明示する。詳細な説明、図面、および請求項で説明されている例示的な実施形態は、制限することを意図されていない。他の実施形態も利用することができ、また本明細書に提示されている発明対象の精神または範囲から逸脱することなく、他の変更を加えることができる。本明細書で一般的に説明され、また図に例示されているような本開示の態様は、さまざまな異なる構成による配置、置換、組合せ、分離、設計が可能であり、すべて明示的に考察され、本開示の一部をなす。
【０００６】
以下の詳細な説明では、対応するまたは類似の要素を指示するために全体を通して類似の番号は類似の部分を指定しうる、本明細書の一部をなす添付図面を参照する。簡単のため、および／または説明を分かりやすくするため、図に示されている要素は、必ずしも縮尺通りに描かれてはいないことは理解されるであろう。例えば、それらの要素のうちのいくつかの寸法は、分かりやすくするため他の要素に比べて誇張されている場合がある。さらに、他の実施形態を利用し、請求項に記載の発明対象の範囲から逸脱することなく構造上の変更および／または論理的変更を加えることができることも理解されるであろう。方向および参照、例えば、上、下、頂部、底部、などは、図面の説明を円滑にするために使用することができ、請求項に記載の発明対象の適用を制限することを意図していないことにも留意されたい。したがって、以下の詳細な説明は、限定的な意味で解釈すべきではなく、請求項に記載の発明対象の範囲は付属の請求項およびその等価物によって画定される。
【０００７】
本開示は、とりわけ、電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整に関係する方法、装置、およびシステムに関するものである。
【０００８】
モバイル通信に複数のアンテナを使用するいくつかの従来のアプローチは、信号の方向特性ではなく、異なるアンテナのところで観察される信号の無相関特性に依存しうる。さらに、信号の方向情報を決定するために使用することが可能であるアンテナアレーは、典型的には、モバイルワイヤレス通信装置には大きすぎる場合がある。以下で説明される例では、電圧制御フェーズドアレーは、信号受信の方向調整のためモバイルワイヤレス通信装置内に組み込むことができるように十分に小さく設計されうる。
【０００９】
本明細書で使用されているように、「モバイル（またはポータブル）ワイヤレス通信装置」という用語は、例えば、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パーソナルメディアプレーヤーデバイス、ワイヤレスウェブウォッチデバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、特定用途向けデバイス、同様のもの、および／またはこれらの組合せなどのワイヤレス通信を行うことができるスモールフォームファクタのポータブル電子デバイスを指すものとしてよい。
【００１０】
図１は、本開示の少なくともいくつかの実施形態により配置構成されたワイヤレス通信用の例示的なモバイルワイヤレス通信装置１００を示す図である。モバイルワイヤレス通信装置１００は、図２および／または図５に関連して以下で説明されているさまざまな機能のうちの一部または全部を実行するために使用されうる。モバイルワイヤレス通信装置１００は、ネットワーク内でワイヤレス通信を実行することができる任意のデバイスまたはデバイスの集合体を含むことができる。
【００１１】
図１に示されているように、モバイルワイヤレス通信装置１００は、プロセッサ１０４、トランシーバ１０６、アンテナアレー１０８、および電圧制御ユニット１１０を備えることができる。さらに、モバイルワイヤレス通信装置１００は、分かりやすくするため図１には示されていないメモリ、ルーター、ネットワークインターフェースロジックなどの追加機器類を含むこともできる。例えば、プロセッサ１０４は、マイクロプロセッサまたは中央演算処理装置（ＣＰＵ）とすることができる。他の実装では、プロセッサ１０４は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、他の集積回路形態とすることができる。
【００１２】
トランシーバ１０６は、いくつかの実装では、無線周波数タイプ（ＲＦ）のトランシーバとすることができる。また、ＲＦトランシーバはトランシーバ１０６の一例であるが、請求項に記載の発明対象は、この点に限定されず、モバイルワイヤレス通信装置１００は、例えば、個別のＲＦ受信機およびＲＦ送信機回路を使用することができる。
【００１３】
アンテナアレー１０８は、右手系／左手系複合（ＣＲＬＨ）伝送線路から形成された複数の漏れ波アンテナを備えることができる。このようなＣＲＬＨ型漏れ波アンテナは、メタマテリアルの選択から形成されうる。このようなメタマテリアルは、負実効誘電率および透磁率を示す合成もしくは人工材料とすることができる。このようなメタマテリアルを構成するために、異なるアプローチが使用されうる。例えば、間隔を開けた導電性非磁性分割リング共振器と連続するワイヤとの周期的配列に基づく複合媒質は、マイクロ波帯域において実効誘電率および透磁率のそのような負の値を示しうる。別の例では、メタマテリアルは、伝送線路にそって周期的直列コンデンサを追加することによって製作することができる。
【００１４】
一例では、そのようなＣＲＬＨ型漏れ波アンテナは、セルラーシステムが動作する帯域に適合された搬送周波数を有することができる。例えば、商用セルラーシステム、例えば、ＧＳＭシステム（ＧＳＭは登録商標）、ＣＤＭＡシステム、および／または３Ｇシステムでは、そのようなＣＲＬＨ型漏れ波アンテナは、２．７５ＧＨｚから３．０ＧＨｚの周波数帯域において動作する搬送周波数を有することができる。そのようなＣＲＬＨ型漏れ波アンテナの搬送周波数は、例えば、ＬＣ回路（例えば、文字Ｌで表されるインダクタと文字Ｃで表されるコンデンサを備える共振回路または同調回路）の分布インダクタンスを修正することによって調整されうる。別の例では、複数のＣＲＬＨ型漏れ波アンテナを使用することによって構成されるアンテナアレー１０８は、例えば、１２０度のビーム走査領域などの、８０度を超えるビーム走査領域を有することができる。このような８０度を超えるビーム走査領域を利用して、アンテナの周りの拡大された空間内で信号を検出することができる。例えば、このようなアンテナアレー１０８の走査領域は、ＣＲＬＨ型漏れ波アンテナ内のコンデンサに対して異なる値を割り当てることによって制御することができる。さらなる例では、アンテナアレー１０８は、３０より少ない（または多い）ＣＲＬＨ型漏れ波アンテナを有することができる。例えば、アンテナアレー１０８は、３から２５までの間のＣＲＬＨ型漏れ波アンテナを有することができる。
【００１５】
電圧制御ユニット１１０は、アンテナアレー１０８に動作可能に結合されうる。アンテナアレー１０８は、電圧制御ユニット１１０を介して、電圧制御フェーズドアレーとして動作するように制御されうる（したがって、アンテナアレー１０８は、本明細書では電圧制御フェーズドアレー１０８と称されうる）。アンテナアレー１０８は、さまざまな方法で電圧制御フェーズドアレーとして配置構成されうる。一例では、アンテナアレー１０８は、複数のマイクロストリップアンテナから構成されうる。この例では、それぞれの個別のアンテナは、導電性プレート上に配置された多層化構造を有するものとしてよい。多層化構造では、薄い強誘電体テープが２つの誘電体スラブの間に挟装されうる。テープの形状は、例えば、矩形、丸形、三角形、および／または同様の形状とすることができる。強誘電体テープを異なるＤＣ電圧で励起することによって、強誘電体テープの誘電率を変化させ、これにより、アンテナアレー１０８全体の放射パターン全体が適合可能なものとなる。このような適応放射パターンを使用して、特定の方向で信号を受信し、干渉を抑制し、受信した信号の品質を改善することができる。例えば、アンテナアレー１０８は、伝送線路にそって周期的直列コンデンサを追加することによって形成されうるＣＲＬＨ型漏れ波アンテナを備えることができ、これにより、アンテナアレー１０８全体の放射パターン全体が、コンデンサの値を制御する電圧変化に基づき適応可能であるものとすることができる。
【００１６】
モバイルワイヤレス通信装置１００は、以下でさらに詳しく説明されるように、図２および／または図５のオペレーションのどれかを実行するように構成されうる方向調整ロジック１１２を備えることもできる。方向調整ロジック１１２は、本明細書で説明されている機能のどれかを実現することができ、また請求項に記載の発明対象は、特定の種類の処理ロジックまたは特定の形で具現化された処理ロジックに限定されない。プロセッサ１０４は、アンテナアレー１０８およびトランシーバ１０６を介して得られた信号１１４の形で１つまたは複数の選択されたチャネルの指示を受信することができる。
【００１７】
図２は、本開示の少なくともいくつかの実施形態により配置構成された電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整に対する例示的なプロセス２００を示す。図示されている例では、プロセス２００、および本明細書で説明されている他のプロセスは、処理ステップ、機能オペレーション、イベント、および／または活動などとして記述され、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアによって実行されうる、さまざまな機能ブロックまたはアクションを規定するものである。当業者であれば、本開示を考慮して、図２に示されている機能ブロックの多くの代替的形態がさまざまな実装において実施されうることを理解するであろう。例えば、図２に示されているような、プロセス２００は、１つの特定の順序のブロックもしくはアクションを示しているが、これらのブロックもしくはアクションが提示される順序は、請求項に記載の発明対象を必ずしも特定の順序に限定しない。同様に、図２に示されていない介在するアクション、および／または図２に示されていない追加のアクションを使用することができ、および／または図２に示されているアクションのうちのいくつかは、請求項に記載の発明対象の範囲から逸脱することなく、取り除くことができる。プロセス２００は、ブロック２０２、２０４、２０６、２０８、および／または２１０によって例示されているようなオペレーションのうちの１つまたは複数を含みうる。
【００１８】
図示されているように、プロセス２００は、電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整を行うように実装されうる。プロセス２００は、例えば、モバイルワイヤレス通信装置１００（図１）などのダウンリンク通信において使用することができる。処理は、ブロック２０２「フレームの始まりを識別する」から始まり、そこで、データフレームの始まりが決定されうる。例えば、モバイルワイヤレス通信装置によって受信された信号のデータフレームの始まりは、１つまたは複数のプレフィックスシンボルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。一例では、信号は、時分割複信（ＴＤＤ）構造で送受信することができる。このようなＴＤＤ構造の下で、送信機と受信機の両方に知られているプレフィックスシンボルを個別のデータフレーム内に埋め込み、同期および／またはチャネル推定に使用することができる。
【００１９】
処理は、ブロック２０２からブロック２０４「フェーズドアレーを励起する」に進むことができ、そこで、電圧制御フェーズドアレーが励起されうる。例えば、電圧制御フェーズドアレーは、時間的に変化する電圧レベルで励起されうる。このような励起は、データフレームのプリアンブル部分を受信している間に発生しうる。
【００２０】
処理は、ブロック２０４からブロック２０６「指向性パワースペクトルを決定する」に進むことができ、そこで、指向性パワースペクトルが決定されうる。一例では、受信されたデータフレーム信号の指向性パワースペクトルは、時間的に変化する電圧レベルの関数として決定することができる。別の例では、受信されたデータフレーム信号の指向性パワースペクトルは、受信されたデータフレーム信号の入射方向の関数として決定することができる。
【００２１】
処理は、ブロック２０６からブロック２０８「方向を決定する」に進むことができ、そこで、方向が決定されうる。例えば、方向は、指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。一例では、注目方向（direction of interest）は、最大の信号電力をもたらす指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。このような場合、注目方向は、指向性パワースペクトルのピークに少なくとも部分的に基づき決定されうる。
【００２２】
処理は、ブロック２０８からブロック２１０「使用電圧を決定する」に進むことができ、そこで、使用電圧が決定されうる。例えば、使用電圧は、決定された注目方向に対応するように決定されうる。データフレームのデータシンボル部分を受信するために、このような使用電圧を使用してフェーズドアレーを、決定された注目方向に励起することができる。
【００２３】
例示的なプロセス２００では、電圧制御フェーズドアレーの走査速度は、ベースバンド信号のサンプリング速度に匹敵するものとしてよい。このような場合、プリアンブル部分は、通常、特定の数のサンプルを含み、ブロック２０２〜２１０による注目する範囲全体の中の信号の走査は、フレーム毎に実行されうる。指向性パワースペクトルを決定するオペレーション（ブロック２０６）、注目方向を決定するオペレーション（ブロック２０８）、および／または使用電圧を決定するオペレーション（ブロック２１０）は、それぞれのデータフレームのプリアンブル部分に関連付けられている信号電力データの入力に少なくとも部分的に基づくものとしてよい。
【００２４】
動作時に、例示的なプロセス２００は、モバイルワイヤレス通信装置１００（図１）の方へ伝わる信号は、１つまたは複数の方向に分散されうるという事実を利用する。アンテナ放射パターンを特定の方向に向けることによって、干渉を低減し、消費電力を下げ、および／または通信品質を高めることが可能になる。
【００２５】
図３は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整における例示的なデータフレーム３００のチャートを示す。図示されているように、データフレーム３００は、プリアンブル部分３０８およびデータシンボル部分３１２を含む。プリアンブル部分３０８の開始は、始まり３０２によって指定される。図示されている例において、データフレーム３００の始まり３０２を決定することができる。例えば、始まり３０２は、データフレーム３００に埋め込まれた１つまたは複数のプレフィックスシンボルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。
【００２６】
電圧制御フェーズドアレーは、プリアンブル部分３０８の受信中に、時間的に変化する電圧レベルで励起され、放射パターン３０４の変動を形成しうる。放射パターンのこのような変動は、ビーム走査領域３０６を実質的に形成しうる。このような励起は、データフレーム３００のプリアンブル部分３０８の受信中に発生するものとしてよく、これはデータフレーム３００の始まり３０２から開始しうる。
【００２７】
注目方向３１０は、データデータフレーム３００の指向性パワースペクトルに少なくとも部分的に基づき決定されうる。上で指摘されているように、受信されたデータフレーム３００の信号の指向性パワースペクトルは、時間的に変化する電圧レベルからの放射パターン３００の変化の関数として決定することができる。
【００２８】
データフレーム３００のデータシンボル部分３１２を受信するために、使用電圧を使用してフェーズドアレーを、決定された注目方向３１０に励起することができる。例えば、使用電圧は、時間的に変化する電圧レベルから指向性パワースペクトルにより最大信号電力をもたらすように決定されうる。このような場合、使用電圧は、パワースペクトルのピークによって決定されうる。
【００２９】
図４は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による方向調整時の電圧制御フェーズドアレーの放射パターンの一例を示す。図示されている例では、電圧制御フェーズドアレー４０８は、時間的に変化する電圧レベルで励起され、放射パターン３０４の変動を形成しうる。放射パターン３０４のこのような変動は、ビーム走査領域３０６を実質的に形成しうる。このような励起は、指向性パワースペクトル４０２として分析されうる。注目方向３１０は、指向性パワースペクトル４０２に少なくとも部分的に基づき決定されうる。一例では、注目方向は、指向性パワースペクトルのピーク４０４に少なくとも部分的に基づき決定されうる。使用電圧を決定し、この使用電圧を使用して、電圧制御フェーズドアレー４０８を、決定された注目方向３１０に励起し、データフレーム３００（図３）のデータシンボル部分３１２（図３）を受信することができる。例えば、使用電圧は、時間的に変化する電圧レベルから指向性パワースペクトル４０２により最大信号電力をもたらすように決定されうる。このような場合、使用電圧は、パワースペクトル４０４のピークによって決定されうる。
【００３０】
図５は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整に対する例示的なプロセス５００を示す。図示されている例では、プロセス５００、および本明細書で説明されている他のプロセスは、処理ステップ、機能オペレーション、イベント、および／または活動などとして記述され、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアによって実行されうる、さまざまな機能ブロックまたはアクションを規定するものである。当業者であれば、本開示を考慮して、図５に示されている機能ブロックの多くの代替的形態がさまざまな実装において実施されうることを理解するであろう。例えば、図５に示されているような、プロセス５００は、１つの特定の順序のブロックもしくはアクションを示しているが、これらのブロックもしくはアクションが提示される順序は、請求項に記載の発明対象を必ずしも特定の順序に限定しない。同様に、図５に示されていない介在するアクション、および／または図５に示されていない追加のアクションを使用することができ、および／または図５に示されているアクションのうちのいくつかは、請求項に記載の発明対象の範囲から逸脱することなく、取り除くことができる。プロセス５００は、ブロック５０２、５０４、５０６、および／または５０８によって例示されているようなオペレーションのうちの１つまたは複数を含みうる。
【００３１】
図示されているように、プロセス５００は、電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整を行うように実装されうる。プロセス５００は、例えば、モバイルワイヤレス通信装置１００（図１）などのダウンリンク通信において使用することができる。図示されている例では、電圧制御フェーズドアレーの走査速度は、ベースバンド信号のサンプリング速度より遅いものとしてよい。このような場合、データフレーム毎に特定の方向に対して走査を実行することができる。
【００３２】
処理は、ブロック５０２「フレームの始まりを識別する」から始まり、そこで、モバイルワイヤレス通信装置によって受信された信号のデータフレームの始まりが決定されうる。処理は、ブロック５０２からブロック５０４「調整された使用電圧でフェーズドアレーを励起する」に進むことができ、そこで、調整された使用電圧で電圧制御フェーズドアレーが励起されうる。例えば、電圧制御フェーズドアレーは、前の使用電圧（prior working voltage）から調整された使用電圧に励起されうる。
【００３３】
処理は、ブロック５０４からブロック５０６「信号電力を決定する」に進むことができ、そこで、信号電力が決定されうる。一例では、調整された使用電圧に関連する信号電力は、プリアンブル周期において受信された信号に少なくとも部分的に基づき決定されうる。
【００３４】
処理は、ブロック５０６からブロック５０８「現在の使用電圧を決定する」に進むことができ、そこで、現在の使用電圧が決定されうる。例えば、現在の使用電圧は、調整された使用電圧に関連する決定された信号電力と、前の使用電圧に関連する以前に決定された信号電力との比較結果に少なくとも部分的に基づき決定されうる。したがって、現在の使用電圧は、最大の信号電力をもたらす使用電圧に少なくとも部分的に基づき決定されうる。一実施形態では、調整された使用電圧に関連する決定された信号電力が、前の使用電圧に関連する以前に決定された信号電力より大きい場合、調整された使用電圧は、現在の使用電圧として決定されうる。調整された使用電圧に関連する決定された信号電力がそれより小さい（または２つの信号電力の値が等しい）場合、調整された使用電圧は、現在の使用電圧として維持されうる。データフレームのデータシンボル部分を受信するために、このような現在の使用電圧を使用してフェーズドアレーを励起することができる。
【００３５】
提案されているプロセス５００では、電圧制御フェーズドアレーの走査速度は、ベースバンド信号のサンプリング速度より遅いものとしてよい。このような場合、データフレーム毎に特定の方向に対してブロック５０２〜５０８による走査を実行することができる。
【００３６】
図６は、本開示の少なくともいくつかの実施形態による電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整における例示的なフレームのチャートを示す。図示されている例では、電圧制御フェーズドアレーは、前の使用電圧６０４から調整された使用電圧６０６に励起されうる。このような励起は、データフレーム３００の始まり３０２の部分から始まり、データフレーム３００のプリアンブル部分３０８の受信中の期間内に発生するものとしてよい。この例では、前の使用電圧６０４は前のデータフレーム（図示せず）に関連するが、調整された使用電圧６０６は現在のデータフレーム３００に関連するものとしてよい。
【００３７】
現在の使用電圧６１０は、最大の信号電力をもたらす使用電圧に少なくとも部分的に基づき決定されうる。上で指摘されているように、信号電力は、プリアンブル期間における調整された使用電圧６０６の関数として決定されうる。データフレーム３００のデータシンボル部分３１２を受信するために、現在の使用電圧６１０を使用してフェーズドアレーを励起することができる。
【００３８】
図７は、本開示の少なくともいくつかの実施形態により配置構成された例示的なコンピュータプログラム製品７００を示している。コンピュータプログラム製品７００は、信号伝送媒体７０２を備えることができる。信号伝送媒体７０２は、１つまたは複数のプロセッサによって実行されたときに、図２および／または図５に関して上で説明されている機能をコンピューティングデバイスに動作可能に実行させうる、１つまたは複数の機械可読命令７０４を含むことができる。したがって、例えば、図１のシステムを参照すると、モバイルワイヤレス通信装置１００は、媒体７０２によって伝達される命令７０４に応答して図２および／または図５に示されているアクションのうちの１つまたは複数を実行することができる。
【００３９】
いくつかの実装では、信号伝送媒体７０２は、限定はしないが、ハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、メモリなどのコンピュータ可読媒体７０６を包含しうる。いくつかの実装では、信号伝送媒体７０２は、限定はしないが、メモリ、読み出し／書き込み（Ｒ／Ｗ）ＣＤ、Ｒ／Ｗ  ＤＶＤなどの記録可能媒体７０８を包含しうる。いくつかの実装では、信号伝送媒体７０２は、限定はしないが、デジタルおよび／またはアナログ通信媒体（例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、ワイヤレス通信リンクなど）などの通信媒体７１０を包含しうる。
【００４０】
図８は、本開示により配置構成されているコンピューティングデバイス８００の例示的な一実施形態を示すブロック図である。例示的な基本的な一構成８０１において、コンピューティングデバイス８００は、１つまたは複数のプロセッサ８１０およびシステムメモリ８２０を備えることができる。メモリバス８３０は、プロセッサ８１０とシステムメモリ８２０との間の通信に使用されうる。
【００４１】
所望の構成に応じて、プロセッサ８１０は、限定はしないが、マイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、またはこれらの任意の組合せを含む任意の種類のものとすることができる。プロセッサ８１０は、レベル１キャッシュ８１１およびレベル２キャッシュ８１２などの１つまたは複数のキャッシングレベルのキャッシュ、プロセッサコア８１３、およびレジスタ８１４を備えることができる。プロセッサコア８１３は、算術論理演算ユニット（ＡＬＵ）、浮動小数点演算ユニット（ＦＰＵ）、デジタル信号処理コア（ＤＳＰコア）、またはこれらの任意の組合せを含むことができる。メモリコントローラ８１５は、プロセッサ８１０と併用することもできるか、またはいくつかの実装では、メモリコントローラ８１５は、プロセッサ８１０の内部パーツとすることもできる。
【００４２】
所望の構成に応じて、システムメモリ８２０は、限定はしないが、揮発性メモリ（ＲＡＭなど）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュメモリなど）、またはこれらの任意の組合せを含む任意の種類のものとすることができる。システムメモリ８２０には、オペレーティングシステム８２１、１つまたは複数のアプリケーション８２２、およびプログラムデータ８２４を格納することができる。アプリケーション８２２は、図２のプロセス２００および／または図５のプロセス５００に関して説明されている機能ブロック、アクション、および／またはオペレーションを含む本明細書で説明されているような機能、アクション、および／またはオペレーションを実行するように構成されうる方向調整アルゴリズム８２３を備えることができる。プログラムデータ８２４は、方向調整アルゴリズム８２３とともに使用するための信号電力データ８２５を含んでいてもよい。いくつかの例示的な実施形態では、アプリケーション８２２は、電圧制御フェーズドアレー構造の方向調整の実装が本明細書で説明されているように実現されうるように、オペレーティングシステム８２１上でプログラムデータ８２４を操作できるように配置構成されうる。本明細書で説明されている基本的な構成は、図８において、破線８０１内のコンポーネントで例示されている。
【００４３】
コンピューティングデバイス８００は、付加的な特徴または機能を有し、また基本的な構成８０１と必要なデバイスおよびインターフェースとの間の通信が容易に行えるようにするための付加的なインターフェースを備えることができる。例えば、バス／インターフェースコントローラ８４０は、ストレージインターフェースバス８４１を介して基本的な構成８０１と１つまたは複数のデータ記憶装置８５０との間の通信が容易に行えるようにするために使用できる。データ記憶装置８５０は、取外し式ストレージデバイス８５１、非取外し式ストレージデバイス８５２、またはこれらの組合せとすることができる。取外し式ストレージデバイスおよび非取外し式ストレージデバイスの例を２、３挙げると、フレキシブルディスクドライブおよびハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの磁気ディスクデバイス、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブまたはデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）ドライブなどの光ディスクドライブ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ）、およびテープドライブなどがそうである。例示的なコンピュータ記憶媒体としては、コンピュータ可読命令、データ構造体、プログラムモジュール、またはその他のデータなどの情報を格納するための方法または技術で実装される揮発性および不揮発性、取外し式および非取外し式の媒体を挙げることができる。
【００４４】
システムメモリ８２０、取外し式ストレージ８５１、および非取外し式ストレージ８５２は、すべてコンピュータ記憶媒体の実施例である。コンピュータ記憶媒体としては、限定はしないが、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリまたはその他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多目的ディスク（ＤＶＤ）またはその他の光学式記憶装置、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶装置またはその他の磁気記憶デバイス、または所望の情報を格納するために使用することができ、しかもコンピューティングデバイス８００によってアクセスできるその他の媒体が挙げられる。このような任意のコンピュータ記憶媒体は、装置８００の一部であるものとすることができる。
【００４５】
コンピューティングデバイス８００は、バス／インターフェースコントローラ８４０を介してさまざまなインターフェースデバイス（例えば、出力インターフェース、周辺インターフェース、および通信インターフェース）から基本的な構成８０１への通信を容易に行えるようにするためのインターフェースバス８４２を備えることもできる。例示的な出力インターフェース８６０は、グラフィック処理ユニット８６１およびオーディオ処理ユニット８６２を備え、これらは、１つまたは複数のＡ／Ｖポート８６３を介してディスプレイまたはスピーカーなどのさまざまな外部デバイスと通信するように構成されうる。明示的な周辺インターフェース８７０は、シリアルインターフェースコントローラ８７１またはパラレルインターフェースコントローラ８７２を備え、これらは、１つまたは複数のＩ／Ｏポート８７３を介して入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイスなど）または他の周辺デバイス（例えば、プリンタ、スキャナなど）などの外部デバイスと通信するように構成できる。例示的な通信インターフェース８８０は、ネットワークコントローラ８８１を備え、これは、１つまたは複数の通信ポート８８２を介してネットワーク通信上で１つまたは複数の他のコンピューティングデバイス８９０との通信を容易に行えるように構成されうる。通信接続は、通信媒体の一例である。通信媒体は、典型的には、コンピュータ可読命令、データ構造体、プログラムモジュール、または搬送波もしくは他のトランスポートメカニズムなどの変調データ信号による他のデータによって具現化されうるものであり、任意の情報配信媒体を含むことができる。「変調データ信号」は、信号内の情報を符号化する方法によりその特性のうち１つまたは複数が設定または変更された信号であるものとすることができる。例えば、限定はしないが、通信媒体としては、有線ネットワークまたは直接配線接続などの有線媒体、および、音響、高周波（ＲＦ）、赤外線（ＩＲ）、およびその他のワイヤレス媒体などのワイヤレス媒体が挙げられる。本明細書で使用されているコンピュータ可読媒体という用語は、記憶媒体と通信媒体の両方を含むことができる。
【００４６】
コンピューティングデバイス８００は、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パーソナルメディアプレーヤーデバイス、ワイヤレスウェブウォッチデバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、特定用途向けデバイス、または上記機能のいずれかを含むハイブリッドデバイスなどのスモールフォームファクタポータブル（またはモバイル）電子デバイスの一部として実装できる。コンピューティングデバイス８００は、ラップトップコンピュータおよび非ラップトップコンピュータの両方の構成を含むパーソナルコンピュータとして実装することもできる。それに加えて、コンピューティングデバイス８００は、無線基地局または他の無線システムもしくはデバイスの一部として実装することができる。
【００４７】
前記の詳細な説明のいくつかの部分は、コンピュータのメモリなどの、コンピューティングシステムのメモリ内に格納されているデータビットおよび／または２値デジタル信号に対するオペレーションのアルゴリズムまたはシンボル表現に関して提示されている。これらのアルゴリズムによる記述または表現は、作業の内容を当業者に伝えるためにデータ処理の技術者によって使用される技術のいくつかの例である。アルゴリズムは、本明細書では、また一般的に、望む結果をもたらす自己矛盾のない一連のオペレーションもしくは類似の処理であると考えられる。この文脈において、オペレーションもしくは処理は、物理的量の物理的操作を伴う。典型的には、必ずというわけではないが、このような量は、格納、転送、組合せ、比較、および他の何らかの形の操作が可能な電気的または磁気的信号の形態をとることができる。主に共通使用の理由から、このような信号をビット、データ、値、要素、記号、文字、語、数、数詞、または同様のものとして参照することがときには都合がよいことが実証されている。しかし、これらの語および類似の語はすべて、適切な物理的量に関連付けられ、単に便利なラベルにすぎないことは理解されるべきである。以下の説明から明らかなように特に断りのない限り、本明細書全体を通して、「処理」、「コンピューティング」、「計算」、「決定（判定）」、または同様の語句などの語を使用する説明では、コンピューティングデバイスのメモリ、レジスタ、または他の情報ストレージデバイス、送信デバイス、もしくは表示デバイス内の物理的、電子的、または磁気的な量として表されるデータを操作もしくは変換する、コンピューティングデバイスのアクションもしくはプロセスを指すことは理解される。
【００４８】
請求項に記載の発明対象は、本明細書で説明されている特定の実装の範囲に限定されない。例えば、いくつかの実装は、例えば１つのデバイスまたは複数のデバイスの組合せで動作するように使用されるようなハードウェアで構成することができるが、他の実装はソフトウェアおよび／またはファームウェアで構成することもできる。同様に、請求項に記載の発明対象は、この点に関する範囲に限定されないけれども、いくつかの実装形態は、信号伝送媒体、１つまたは複数の記憶媒体などの１つまたは複数の物品を含むこともできる。ＣＤ−ＲＯＭ、コンピュータディスク、フラッシュメモリ、または同様のものなどのこの記憶媒体には、例えばコンピューティングシステム、コンピューティングプラットフォーム、または他のシステムなどのコンピューティングデバイスによって実行されたときに、例えば、結果として、例えば、すでに説明されている実装形態のうちの１つなどの、請求項に記載の発明対象に従ってプロセッサを実行させうる命令が格納されるものとすることができる。１つの可能性として、コンピューティングデバイスは、１つまたは複数の演算処理装置またはプロセッサ、ディスプレイ、キーボードおよび／またはマウスなどの１つまたは複数の入力／出力デバイス、およびスタティックランダムアクセスメモリ、ダイナミックランダムアクセスメモリ、フラッシュメモリ、および／またはハードドライブなどの１つまたは複数のメモリを備えることができる。
【００４９】
システムの側面でのハードウェアの実装形態とソフトウェアの実装形態との間には、ほとんど相違が残されていない。ハードウェアまたはソフトウェアの使用は、一般に（いつもそうではないが、ある状況ではハードウェアとソフトウェアの間の選択が重要になりうるという点で）コスト対効果のトレードオフを表す設計上の選択である。本明細書に記載された、プロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術をもたらすことができるさまざまな達成手段があり（例えば、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェア）、好ましい達成手段は、プロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術が導入される状況によって異なる。例えば、実装者が速度と正確性が最も重要であると決定すると、実装者は主にハードウェアおよび／またはファームウェアの達成手段を選択することができる。フレキシビリティが最も重要なら、実装者は主にソフトウェアの実装形態を選択することができる。または、さらに別の代替案として、実装者は、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアの何らかの組合せを選択することができる。
【００５０】
前述の詳細な説明では、ブロック図、フローチャート、および／または例の使用によって、装置および／またはプロセスのさまざまな実施形態を説明してきた。そのようなブロック図、フローチャート、および／または例が１つまたは複数の機能および／または動作を含む限りにおいて、そのようなブロック図、フローチャート、または例の中のそれぞれの機能および／または動作は、広範囲のハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、または実質上それらのすべての組合せにより、個別におよび／または集合的に実装可能であることが、当業者には理解されるであろう。ある実施形態では、本明細書に記載された主題のいくつかの部分は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、または他の集積化方式によって実装することができる。しかし、本明細書で開示された実施形態のいくつかの態様が、全体においてまたは一部において、１つまたは複数のコンピュータ上で動作する１つまたは複数のコンピュータプログラムとして（例えば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で動作する１つまたは複数のプログラムとして）、１つまたは複数のプロセッサ上で動作する１つまたは複数のプログラムとして（例えば、１つまたは複数のマイクロプロセッサ上で動作する１つまたは複数のプログラムとして）、ファームウェアとして、あるいは実質上それらの任意の組合せとして、等価に集積回路に実装することができることを、当業者は認識するであろうし、電気回路の設計ならびに／またはソフトウェアおよび／もしくはファームウェアのコーディングが、本開示に照らして十分当業者の技能の範囲内であることを、当業者は認識するであろう。さらに、本明細書に記載された主題のメカニズムをさまざまな形式のプログラム製品として配布することができることを、当業者は理解するであろうし、本明細書に記載された主題の例示的な実施形態が、実際に配布を実行するために使用される信号伝達媒体の特定のタイプにかかわらず適用されることを、当業者は理解するであろう。信号伝達媒体の例には、フレキシブルディスク、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、コンピュータメモリ、などの記録可能なタイプの媒体、ならびに、デジタル通信媒体および／またはアナログ通信媒体（例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンクおよび／または有線通信チャネル、無線通信リンクおよび／または無線通信チャネルなど）の通信タイプの媒体が含まれるが、それらには限定されない。
【００５１】
本明細書で説明したやり方で装置および／またはプロセスを記載し、その後そのように記載された装置および／またはプロセスを、データ処理システムに統合するためにエンジニアリング方式を使用することは、当技術分野で一般的であることを当業者は認識するであろう。すなわち、本明細書に記載された装置および／またはプロセスの少なくとも一部を、妥当な数の実験によってデータ処理システムに統合することができる。通常のデータ処理システムは、一般に、システムユニットハウジング、ビデオディスプレイ装置、揮発性メモリおよび不揮発性メモリなどのメモリ、マイクロプロセッサおよびデジタル信号プロセッサなどのプロセッサ、オペレーティングシステムなどの計算実体、ドライバ、グラフィカルユーザインターフェース、およびアプリケーションプログラムのうちの１つもしくは複数、タッチパッドもしくはスクリーンなどの１つもしくは複数の相互作用装置、ならびに／またはフィードバックループおよびコントロールモータを含むコントロールシステム（例えば、位置検知用および／もしくは速度検知用フィードバック、コンポーネントの移動用および／もしくは数量の調整用コントロールモータ）を含むことを、当業者は理解するであろう。通常のデータ処理システムは、データコンピューティング／通信システムおよび／またはネットワークコンピューティング／通信システムの中に通常見られるコンポーネントなどの、市販の適切なコンポーネントを利用して実装することができる。
【００５２】
本明細書に記載された主題は、さまざまなコンポーネントをしばしば例示しており、これらのコンポーネントは、他のさまざまなコンポーネントに包含されるか、または他のさまざまなコンポーネントに接続される。そのように図示されたアーキテクチャは、単に例示にすぎず、実際には、同じ機能を実現する多くの他のアーキテクチャが実装可能であることが理解されよう。概念的な意味で、同じ機能を実現するコンポーネントの任意の構成は、所望の機能が実現されるように効果的に「関連付け」される。したがって、特定の機能を実現するために組み合わされた、本明細書における任意の２つのコンポーネントは、アーキテクチャまたは中間のコンポーネントにかかわらず、所望の機能が実現されるように、お互いに「関連付け」されていると見ることができる。同様に、そのように関連付けされた任意の２つのコンポーネントは、所望の機能を実現するために、互いに「動作可能に接続」または「動作可能に結合」されていると見なすこともでき、そのように関連付け可能な任意の２つのコンポーネントは、所望の機能を実現するために、互いに「動作可能に結合できる」と見なすこともできる。動作可能に結合できる場合の具体例には、物理的にかみ合わせ可能な、および／もしくは物理的に相互作用するコンポーネント、ならびに／またはワイヤレスに相互作用可能な、および／もしくはワイヤレスに相互作用するコンポーネント、ならびに／または論理的に相互作用する、および／もしくは論理的に相互作用可能なコンポーネントが含まれるが、それらに限定されない。
【００５３】
本明細書における実質的にすべての複数形および／または単数形の用語の使用に対して、当業者は、状況および／または用途に適切なように、複数形から単数形に、および／または単数形から複数形に変換することができる。さまざまな単数形／複数形の置き換えは、理解しやすいように、本明細書で明確に説明することができる。
【００５４】
通常、本明細書において、特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の範囲の本体部）において使用される用語は、全体を通じて「オープンな（ｏｐｅｎ）」用語として意図されていることが、当業者には理解されよう（例えば、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、「含むがそれに限定されない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」と解釈されるべきであり、用語「有する（ｈａｖｉｎｇ）」は、「少なくとも有する（ｈａｖｉｎｇ  ａｔ  ｌｅａｓｔ）」と解釈されるべきであり、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」は、「含むがそれに限定されない（ｉｎｃｌｕｄｅｓ  ｂｕｔ  ｉｓ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」と解釈されるべきである、など）。導入される請求項で具体的な数の記載が意図される場合、そのような意図は、当該請求項において明示的に記載されることになり、そのような記載がない場合、そのような意図は存在しないことが、当業者にはさらに理解されよう。例えば、理解の一助として、添付の特許請求の範囲は、導入句「少なくとも１つの（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ）」および「１つまたは複数の（ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ）」を使用して請求項の記載を導くことを含む場合がある。しかし、そのような句の使用は、同一の請求項が、導入句「１つまたは複数の」または「少なくとも１つの」および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞を含む場合であっても、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」による請求項の記載の導入が、そのように導入される請求項の記載を含む任意の特定の請求項を、単に１つのそのような記載を含む発明に限定する、ということを示唆していると解釈されるべきではない（例えば、「ａ」および／または「ａｎ」は、通常、「少なくとも１つの」または「１つまたは複数の」を意味すると解釈されるべきである）。同じことが、請求項の記載を導入するのに使用される定冠詞の使用にも当てはまる。また、導入される請求項の記載で具体的な数が明示的に記載されている場合でも、そのような記載は、通常、少なくとも記載された数を意味すると解釈されるべきであることが、当業者には理解されよう（例えば、他の修飾語なしでの「２つの記載（ｔｗｏ  ｒｅｃｉｔａｔｉｏｎｓ）」の単なる記載は、通常、少なくとも２つの記載、または２つ以上の記載を意味する）。さらに、「Ａ、ＢおよびＣ、などの少なくとも１つ」に類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている（例えば、「Ａ、Ｂ、およびＣの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に、などを有するシステムを含むが、それに限定されない）。「Ａ、Ｂ、またはＣ、などの少なくとも１つ」に類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている（例えば、「Ａ、Ｂ、またはＣの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを共に、ＡおよびＣを共に、ＢおよびＣを共に、ならびに／またはＡ、Ｂ、およびＣを共に、などを有するシステ���を含むが、それに限定されない）。２つ以上の代替用語を提示する事実上いかなる離接する語および／または句も、明細書、特許請求の範囲、または図面のどこにあっても、当該用語の一方（ｏｎｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｅｒｍｓ）、当該用語のいずれか（ｅｉｔｈｅｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｅｒｍｓ）、または両方の用語（ｂｏｔｈ  ｔｅｒｍｓ）を含む可能性を企図すると理解されるべきであることが、当業者にはさらに理解されよう。例えば、句「ＡまたはＢ」は、「Ａ」または「Ｂ」あるいは「ＡおよびＢ」の可能性を含むことが理解されよう。
【００５５】
本明細書において「実装形態」、「一実装形態」、「いくつかの実装形態」、または「他の実装形態」と記述されている場合、これは、１つまたは複数の実装に関して説明されている特定の特徴、構造、または特性が少なくともいくつかの実装に含まれうるが、すべての実装形態に必ずしも含まれるわけではないことを意味するものとすることができる。前記の説明に「実装形態」、「一実装形態」、または「いくつかの実装形態」とさまざまな形で記載されている場合も、必ずしも同じ実装形態をすべて指しているわけではない。
【００５６】
本明細書ではいくつかの例示的な技術がさまざまな方法およびシステムを使用して説明され図示されているが、当業者であれば、請求項に記載の発明対象範囲から逸脱することなく、さまざまな他の修正を加え、同等物を代用することができることを理解するであろう。それに加えて、本明細書で説明されている中心的概念から逸脱することなく、さまざまな修正を行って、特定の状況を請求項に記載の発明対象の教示に適合させることができる。したがって、請求項に記載の発明対象は、開示されている特定の例に限定されないことが意図されているが、そのような請求項に記載の発明対象は、付属の請求項、およびその同等物の範囲内にあるすべての実装形態も含むことが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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