(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメントクリンカーを３〜４０質量％、高炉スラグを６０〜９７質量％、セメントクリンカー及び高炉スラグの合計を１００質量部としたとき石膏をＳＯ3換算で０．５〜３質量部含有し、その最大粒径が１５μｍ以下の超微粒子材料に対し、前記超微粒子材料１００質量部としたとき（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材を０．７〜７質量部、（ii）凝結調節剤を０．０１〜０．１３質量部、及び（iii）高性能減水剤を０．２〜１．０質量部を含有し、（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材が１２ＣａＯ・７Ａｌ2Ｏ3及び無水石膏を含むものであり、（ii）凝結調節剤がグルコン酸ナトリウムであり、（iii）高性能減水剤がメラミンスルホン酸系縮合物であり、ＪＩＳ  Ｒ５２０１に準拠して測定した、水比４０質量％のスラリーの凝結開始時間が２時間以上、凝結終結時間が１０時間以下であることを特徴とする注入材。
【請求項２】
水比４０質量％のスラリーの材齢１日における圧縮強度が２Ｎ／ｍｍ2以上である請求項１に記載の注入材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は土木分野において使用されるセメント系注入材の組成に関する。
【背景技術】
【０００２】
ダムの基礎処理、地盤の液状化防止、トンネル掘削時の岩盤、地山の補強に加え、最近ではエネルギー関連施設、産業廃棄物処分施設及び都市土木における地下構造物の止水処理などにセメント系注入材による注入工法が利用されている。【０００３】
セメント系注入材としては、難透水性の地盤や、注入効果を広範囲としたい場合に、高炉スラグを主材としたポルトランドセメントとの混合物を粉砕、分級した最大粒径１０〜２０μｍ程度の超微粒子注入材が用いられており、実績例も多い（特許文献１等）。【０００４】
超微粒子注入材は、粒度が細かいことから凝集性が強く、凝集による見掛けの粒子径が粗大化することにより、所期の注入性能を発揮できないことが多い。このため、粒子の高度な分散が必要であり、その方法として遅延型の高性能減水剤を使用する方法が一般的に用いられている（特許文献２）。【０００５】
超微粒子注入材の高分散化に必要な高性能減水剤量は、コンクリート、モルタルに使用される量に対し比較的多くなるため、注入後の高粘性脱水ケーキの凝結及び強度発現が著しく遅延され、凝結時間は非遅延型の分散剤でも１０時間、遅延型の分散剤で２０〜４０時間に及ぶ場合もある。【０００６】
注入された脱水ケーキは凝結開始前及び強度発現前に外力を受けたり、被圧水や流水に接触した場合、地盤の被注入範囲から逸脱、流亡することにより十分な注入効果が得られないばかりでなく、凝結時間が著しく遅延することは注入の次行程を含む施工の全般行程に支障を及ぼし、経済的損失を招くことがある。【０００７】
一方、限定注入用注入材として、凝結時間の短縮を目的に、特定の高性能減水剤や無機硫酸塩を使用した注入材の組成が提案されている（特許文献３）。しかし、それらの注入材は凝結及び強度発現が不十分であったり、水和速度が速く注入性が低下する等の課題がある。【０００８】
【特許文献１】特許第２８９４５２９号明細書
【特許文献２】特開２００３−４９１６４号公報
【特許文献３】特開２００４−２３１８８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
前記背景より、注入効率、工期の短縮化に応える超微粒子注入材として、高い注入性を長時間保持し、且つ、注入後は速やかに凝結を開始し、短期強度の発現が良好な特性を兼備した注入材が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者が鋭意研究を行った結果、材料構成と配合割合及び最大粒径を特定した超微粒子注入材料に対し、速硬性混和材、凝結調節剤及び高性能減水剤を併用することにより、高注入性を保持しつつ凝結時間の短縮とその制御が可能で、短期強度の発現が良好な注入用スラリーが得られるという知見に基づき本発明を見出すに至った。
すなわち、本発明は以下の構成からなる注入材を提供する。【００１１】
［１］セメントクリンカーを３〜４０質量％、高炉スラグを６０〜９７質量％、セメントクリンカー及び高炉スラグの合計を１００質量部としたとき石膏をＳＯ３換算で０．５〜３質量部含有し、その最大粒径が１５μｍ以下の超微粒子材料に対し、前記超微粒子材料１００質量部としたとき（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材を０．７〜７質量部、（ii）凝結調節剤を０．０１〜０．１３質量部、及び（iii）高性能減水剤を０．２〜１．０質量部を含有することを特徴とする注入材。
［２］（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材が１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３を含むものである前記１に記載の注入材。
［３］（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材がさらに無水石膏を含むものである前記２に記載の注入材。
［４］（ii）凝結調節剤がオキシカルボン酸またはその塩である前記１〜３のいずれかに記載の注入材。
［５］（iii）高性能減水剤がメラミンスルホン酸系縮合物である前記１〜３のいずれかに記載の注入材。
［６］（ｉ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材が１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３及び無水石膏を含むものであり、（ii）凝結調節剤がグルコン酸ナトリウムであり、（iii）高性能減水剤がメラミンスルホン酸系縮合物である前記１に記載の注入材。
［７］水比４０質量％のスラリーの凝結開始時間が２時間以上、凝結終結時間が１０時間以下である前記１に記載の注入材。
［８］水比４０質量％のスラリーの材齢１日における圧縮強度が２Ｎ／ｍｍ２以上である前記１に記載の注入材。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の超微粒子注入材は、高注入性を長時間保持し、かつ注入後は速やかに凝結及び短期強度を発現することができる。本発明の注入材を用いることにより、従来の超微粒子注入材を使用した注入改良効果と比較し、難透水性地盤や広範囲への注入改良工事に適用でき、大幅な注入施工の効率化及び工期の短縮に貢献することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明で用いる超微粒子材料は、セメントクリンカー、高炉スラグ及び石膏を含有してなる。【００１４】
セメントクリンカーとしては、ＪＩＳ  Ｒ５２１０に定めるポルトランドセメントクリンカーが利用でき、具体的には早強ポルトランドセメントクリンカー、普通ポルトランドセメントクリンカー、中庸熱ポルトランドセメントクリンカー、低熱ポルトランドセメントクリンカー等が挙げられる。これらの中では、注入性及び凝結時間制御の容易性の点で、中庸熱ポルトランドセメントクリンカーが好ましい。【００１５】
高炉スラグとしては、ＪＩＳ  Ａ６２０６に定める急冷高炉スラグが利用でき、注入材としての強度の観点からガラス化率が９０％以上、塩基度が１．６以上のものが好ましい。【００１６】
セメントクリンカーと高炉スラグの配合比は、セメントクリンカーが３〜４０質量％、高炉スラグが９７〜６０質量％であり、好ましくはセメントクリンカーが８〜４０質量％、高炉スラグが９２〜６０質量％である。セメントクリンカーの配合比が３質量％未満だと（高炉スラグの配合比が９７質量％を超えると）、水和反応が弱く目的の凝結及び強度発現が得られない。セメントクリンカーの配合比が４０質量％を超えると（高炉スラグの配合比が６０質量％未満だと）、水和反応が制御できず、注入性の保持が困難となる。【００１７】
石膏はセメントクリンカーの水和調整と高炉スラグの水和促進を目的として配合する。石膏としては、無水石膏、二水石膏が利用でき、その配合量はセメントクリンカー及び高炉スラグの合計を１００質量部としたときＳＯ３換算で０．５〜３質量部であり、好ましくは０．６〜２質量部である。配合量がＳＯ３換算で０．５質量部未満だとセメントクリンカーの水和調整が不十分となり、３質量部を超えると高炉スラグの水和促進が高くなり、注入性が低下する。【００１８】
本発明で用いる超微粒子材料は、その最大粒径が１５μｍ以下であり、好ましくは最大粒径が１２μｍ以下である。最大粒径が１５μｍ以下であることにより注入性が良好となる。また、最大粒径が小さくなりすぎるとスラリーとした際、凝集力が大きくなり注入性が悪化するので、最大粒径は８μｍ以上とすることが好ましい。【００１９】
上記の超微粒子材料は、粒径が２〜３μｍ以下の超微粒子成分が多量に含まれるため、そのままスラリーとしたのでは凝集が顕著となり、地盤等への注入性が保てない。したがって、上記の超微粒子材料を注入材として使用するには、減水剤の配合が必須であり、本発明では高性能減水剤を配合する。【００２０】
本発明に用いる高性能減水剤は、凝結遅延成分を含まない、ナフタレンスルホン酸高縮合物、メラミンスルホン酸系縮合物、ポリカルボン酸系、ポリエーテル系等が挙げられる。好ましくは、本発明の組成において特に分散性を向上できるメラミンスルホン酸系縮合物である。高性能減水剤を配合することで、高い注入性と短期強度の発現を阻害しない注入材を得ることができる。【００２１】
高性能減水剤の配合量は、上記超微粒子材料の顕著な凝集を抑えるため、通常のコンクリートやモルタルに使用される量よりも比較的多くする必要がある。具体的には、超微粒子材料を１００質量部としたとき０．２〜１．０質量部であり、好ましくは０．３〜０．９質量部である。高性能減水剤の添加量が０．２質量部未満だとスラリー中の注入材粒子の分散が不十分となり、所要の注入性能が得られない。１．０質量部を超えて配合しても注入性は大きく向上することはなく、凝結時間が遅延し、短期強度の発現が遅れる。【００２２】
上記のように高性能減水剤を通常よりも多く配合すると、注入性は向上するが、他方で凝結時間が遅延し、短期強度が不十分となり、注入工程に支障が出る。本発明では、さらに、特定量のカルシウムアルミネート系速硬性混和材及び凝結調節剤を配合することにより、凝結時間及び注入性に加え、初期強度及び長期強度の向上に成功した。【００２３】
本発明で用いるカルシウムアルミネート系速硬性混和材とは、ＣａＯ・Ａｌ２Ｏ３、ＣａＯ・２Ａｌ２Ｏ３、３ＣａＯ・Ａｌ２Ｏ３、１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３等のカルシウムアルミネート、さらには１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３の１つのＣａＯをＣａＦ２などのハロゲン化物で置き換えた１１ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３・ＣａＦ２、組成成分にＳｉＯ２を多く含むアルミノケイ酸カルシウム、ＳＯ３成分を含むものなどが挙げられる。これらのカルシウムアルミネートは、結晶質もしくは非晶質のどちらを用いることができるが、注入性、強度発現性の点から非晶質であることが好ましい。【００２４】
また、初期強度や長期強度をさらに向上させる観点から、カルシウムアルミネート系速硬性混和材として前記のカルシウムアルミネートに石膏を混合したものも使用できる。石膏を配合する場合、その配合量はカルシウムアルミネート１質量部に対して０．５〜１．５質量部であり、好ましくは両者をほぼ等量とする。石膏を配合することにより強度発現性が良好となる。【００２５】
本発明で用いるカルシウムアルミネート系速硬性混和材として好ましくは、１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３または１２ＣａＯ・７Ａｌ２Ｏ３と無水石膏の混合物である。【００２６】
本発明で用いるカルシウムアルミネート系速硬性混和材は粉末度がブレーン比表面積で５０００ｃｍ２／ｇ以上のものを使用することが好ましく、ブレーン比表面積８０００ｃｍ２／ｇ以上のものを使用することがさらに好ましい。ブレーン比表面積で５０００ｃｍ２／ｇ以上のものを使用することにより、注入性に優れ、凝結時間の短縮及び短期強度の発現が良好な注入材を得ることができる。【００２７】
カルシウムアルミネート系速硬性混和材は、それ単独で粉砕処理して上記粉末度に調整することもできるが、超微粒子材料やその他の添加剤と混合して粉砕処理してもよいし、ポルトランドセメントクリンカーや高炉スラグと混合して粉砕処理することもできる。【００２８】
超微粒子材料とカルシウムアルミネート系速硬性混和材を混合してスラリーとした場合、カルシウムアルミネート成分がスラリーに迅速に溶解し、石膏成分との反応によりエトリンガイト及びモノサルフェートを生成すると同時に、水酸化アルミニウムを遊離生成する。更に、カルシウムアルミネートは超微粒子注入材中のポルトランドセメントクリンカー鉱物であるエーライトの水和を促進させ、エトリンガイトの生成の相乗効果により、凝結時間を早める働きをする。一方、水酸化アルミニウムは高炉スラグ粒子表面に形成し、高炉スラグの水和を促進させ、短期強度の発現に寄与する。【００２９】
速硬性混和材の配合量は、超微粒子材料を１００質量部としたとき０．７〜７質量部であり、好ましくは０．８〜６．５質量部である。この添加量は、コンクリート及びモルタルに使用される量に比べ遙かに少ない量にもかかわらず、所期の目的を達成することができる。０．７質量部未満では、凝結時間の短縮効果及び短期強度の発現が得られない。７質量部を超えると凝結時間が早まり、スラリーの粘性が増加するため注入性が悪化する。【００３０】
速硬性混和材の配合量は、用途及び超微粒子材料のクリンカーの量に影響を受ける。具体的には、高強度が必要な場合にはクリンカーを多く配合し（例えば２０〜４０質量％、好ましくは３０〜４０質量％）、速硬性混和材を少なく配合することができる（例えば０．７〜２質量部、好ましくは１．０〜１．５質量部）。一方、それほどの高強度が必要ではない場合にはクリンカーを少なくして（例えば３〜２０質量％、好ましくは５〜１５質量％）速硬性混和材を多く配合することができる（例えば２．５〜７質量部、好ましくは３〜６質量部）。【００３１】
本発明で用いる凝結調節剤としては、グルコン酸、クエン酸、酒石酸、リンゴ酸等のオキシカルボン酸またはそれらの塩が挙げられる。塩としてはナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩が好ましい。好ましい凝結調節剤は、グルコン酸のアルカリ金属塩であり、グルコン酸ナトリウムがより好ましい。グルコン酸ナトリウムは、カルシウムアルミネートの水和を効果的に遅延することができ、注入性阻害要因となるエトリンガイトの生成時間を制御し、高注入性を保持することができる。また、高性能減水剤との相互作用により、スラリーの高分散化を維持することができる。【００３２】
凝結調節剤の配合量は、超微粒子材料を１００質量部としたとき０．０１〜０．１３質量部であり、好ましくは０．０２〜０．１２質量部である。配合量が０．０１質量部未満では、速硬性混和材の水和遅延効果が期待できなく、初期段階から注入性が低下する。０．１３質量部を超えると、高注入性の保持はできるものの、凝結時間が遅れ、短期強度の発現が困難になる。【００３３】
本発明の注入材は、通常の方法により製造することができる。例えば、必要に応じて粉砕処理等により粒度等を調整した各成分を混合する方法、１種以上の成分を混合した後、必要に応じて粉砕し、次いで他の成分を混合する方法や、すべての成分を混合した後必要に応じて粉砕処理等により粒度等を調整する方法等が挙げられる。【００３４】
本発明の注入材は、水性スラリー化して使用される。水の添加量は超微粒子材料とカルシウムアルミネート系速硬性混和材の合計量を１００質量部としたとき７０〜１０００質量部が好ましい。スラリー化の方法は特に限定されるものではなく、例えばグラウトミキサー等に本発明の注入材と水を投入し撹拌混合することにより行なうことができる。【００３５】
本発明の注入材を含む水性スラリーは、地盤等に注入すると、その注入圧により水分が逸脱し、スラリー中の水比が低下していく。そして、水比が６０質量％を下回った脱水ケーキの状態で硬化反応の進行が本格化する。【００３６】
本発明の注入材においては、水比が４０質量％のスラリーの凝結開始時間が２時間以上、凝結終結時間が１０時間以下となるように、各成分比を調整することが好ましい。
スラリーの凝結開始時間が２時間未満だと、目的の注入範囲に到達する前に硬化を開始するため目的の注入範囲を得られず、凝結終結時間が１０時間を超えると、注入後の注入材が地盤の被注入範囲から逸脱、流亡することがある。好ましい凝結開始時間は２〜６時間であり、好ましい凝結終結時間は３〜９時間である。ここで、凝結開始時間及び凝結終結時間の測定方法は、実施例に記載の方法に従う。
また、本発明の注入材においては、水比が４０質量％のスラリーの材齢１日における圧縮強度が２Ｎ／ｍｍ２以上となるように、各成分比を調整することが好ましい。
凝結時間及び材齢１日における圧縮強度の調整は、主としてカルシウムアルミネート系速硬性混和材の配合量を調整することにより行なうことができる。圧縮強度の測定方法は、実施例に記載の方法に従う。
また、凝結時間及び材齢１日における圧縮強度を概ね維持した状態で、注入性を向上させるためには，主として高性能減水剤及び凝結調整剤の配合量を調整することにより行なうことができる。
【実施例】
【００３７】
以下、実施例及び比較例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明は以下の例に限定されるものではない。【００３８】
実施例及び比較例で使用した超微粒子材料（Ｄ及びＥ；日鐵セメント社製）の組成及び粒度を表１に示す。粒度の測定にはＰＲＯ７０００Ｓ（セイシン製）を用いた。【００３９】
【表１】
0005547374.tif 000002
【００４０】
ここで中庸熱ポルトランドセメントクリンカーは日鐵セメント社製、鉱物含有量Ｃ３Ｓ４０％、Ｃ３Ａ１．４％、高炉スラグは新日本製鉄社製、ガラス化率９９％、石膏は天然無水石膏を使用した。【００４１】
また、各添加剤は以下に示すものを用いた。
（Ａ）カルシウムアルミネート系速硬性混和材
ビフォーム（商品名）；電気化学工業社製、ブレーン比表面積５６００ｃｍ２／ｇ、カルシウムアルミネートと石膏が等量配合された製品
（Ｂ）凝結調節剤
グルコン酸ナトリウム（アステラス製薬社製）
（Ｃ）高性能減水剤
シーカメントＦＦ８６（商品名）；日本シーカ社製
（比較用）
高性能減水剤：マイテイ１５０Ｒ（商品名）；花王製
凝結促進剤：炭酸ナトリウム（ソーダ灰（商品名）；セントラル硝子製）【００４２】
実施例１〜８，比較例１〜１４
これらの材料を使用し、表２に示す配合条件で各水比（水／超微粒子材料＋速硬性混和材）のスラリー及びペーストを調製し、注入性、凝結時間及び短期強度の評価、及び注入材としての総合評価を行った。結果を表３に示す。
なお、各評価方法は以下の通りである。【００４３】
（１）注入性
水比１００質量％のスラリー５００ｍｌをハンドミキサーにて３分間混練した後、約１００ｋＰａ（１ｋｇｆ／ｃｍ２）の圧力条件で０．１ｍｍ×３８ｍｍ×５０ｍｍのステンレス製スリット（透水係数７．６×１０−２ｃｍ／ｓ）に注入し、スラリーの通過量を測定し、その量で注入性を評価した。この評価は、初期と経時について実施し、経時の評価はスラリー調整６０分後に同一条件にて注入を行い通過量を測定し行なった。なお、注入完了条件としてのスラリーの通過量は０．５ｍｌ／１０ｓｅｃとした。【００４４】
（２）凝結時間
水比４０質量％でモルタルミキサーにて２分間混練したペーストを、ＪＩＳ  Ｒ５２０１に準拠して測定した始発及び終結時間で評価した。水比４０質量％の設定理由は、圧力下における注入後の脱水ケーキの水比を想定し、ろ紙を用いて水比１００質量％のスラリーを約３００ｋＰａ（３ｋｇｆ／ｃｍ２）で濾過試験を行い、脱水量から求めた脱水ケーキの水比に拠った。【００４５】
（３）短期強度
凝結時間の評価と同様、水比４０質量％のペーストをモルタルミキサーにて４分間混練後、φ５×１０ｃｍ型枠に成形し、ＪＩＳ  Ａ１１０８に準拠し、材齢１及び７日の圧縮強度試験により行った。なお、各材齢までは２０±１℃の温度にて養生を行った。【００４６】
（４）注入材の性能（総合評価）
注入性、凝結時間及び短期強度の発現性能の三特性について総合評価を行った。【００４７】
【表２】
0005547374.tif 000003
【００４８】
【表３】
0005547374.tif 000004
【００４９】
速硬性混和材を０．５質量部しか添加していない比較例１では、注入性は満足するものの、凝結時間は１０時間を超えた。一方、速硬性混和材を８質量部添加した比較例２では、凝結時間は良好なものの混練直後から注入性は低下し５００ｍｌ未満となった。
凝結調節剤を添加していない比較例３では経時の注入性が低下し、０．１５質量部添加した比較例４は、凝結時間が２５時間と著しく遅延し、短期強度の発現が不十分で材齢１日では脱型不能であった。
高性能減水剤を０．１質量部しか添加していない比較例５では、スラリーの粘性が高く注入性は５００ｍｌ未満であり、１．５質量部添加した比較例６では、凝結時間が１０時間を超えた。
凝結遅延剤が配合された高性能減水剤（マイテイ１５０Ｒ）を使用した比較例７及び８では、凝結時間が２６〜５０時間と長時間に及び、高性能減水剤の吸着及び高性能減水剤に含まれる凝結遅延剤による影響が顕著に認められた。
超微粒子注入材（Ｄ）に対し、高性能減水剤のみを添加した比較例９では、注入性及び凝結時間は満足するものの、短期強度の発現が不十分であった。超微粒子注入材（Ｅ）に対し、高性能減水剤のみを添加した比較例１０では、注入性は満足するものの、凝結時間及び短期強度の発現が不十分で材齢１日では脱型不能であった。
炭酸ナトリウムを添加した比較例１１及び１２では、凝結時間及び混練直後の注入性は良好であったが、６０分後の注入性は低下した。これは、６０分までの比較的短時間に水和が促進されていることによる。
混和材（剤）を一切添加していない比較例１３及び１４では、比較例５以上にスラリーの粘性が高く、注入性は混練直後から５００ｍｌ未満であった。
総合評価から、比較例１〜１４の注入材は注入性、凝結時間及び短期強度の発現のいずれかの特性が目的に達しないものであった。【００５０】
それに対して実施例１〜８は混練直後の注入性及び凝結時間は良好であり、かつ６０分後においても２００ｍｌ以上の注入性を示した。特に実施例３、５及び６は６０分経過後においても５００ｍｌを通過し、比較例７及び８と同等の高注入性を保持できたのに加え、凝結時間は遙かに短く、短期強度においても１日の圧縮強度が２Ｎ／ｍｍ２以上を発現し、良好な注入材であった。
総合評価から、実施例１〜８の注入材は注入性、凝結時間及び短期強度の発現において所期の目的を達成できた。特に、実施例３、５及び６は高注入性の保持にも優れ、良好な注入材であることがわかる。【００５１】
注入試験例
超微粒子材料（Ｄ）１００質量部に対し、速硬性混和剤（Ａ）１質量部、凝結調節剤（Ｂ）０．０５質量部及び高性能減水剤（Ｃ）０．７質量部を配合した本発明の注入材に、水を６００質量部配合しスラリーを調製した。そのスラリー６００リットルを４ＭＰａの圧力にて約５０分かけてトンネル切羽注入した。次いで同組成の注入材に水を４００質量部配合して調製したスラリー６００リットルを４ＭＰａの圧力にて約４５分かけて注入し、その後、同組成の注入材に水を２００質量部配合して調製したスラリーを４ＭＰａの圧力にて注入した。
比較試験として、超微粒子材料（Ｄ）１００質量部に対し、マイテイ１５０Ｒを１質量部配合した注入材に、水を６００質量部配合しスラリーを調製した。そのスラリー６００リットルを４ＭＰａの圧力にて約６０分かけてトンネル切羽注入した。次いで同組成の注入材に水を４００質量部配合して調製したスラリー６００リットルを４ＭＰａの圧力にて注入した。
本発明の注入材を用いて注入した場合は約１９０分後に急激に注入量が減少し０になっており、その時点で硬化していることが分かった。それに対して、マイテイ１５０Ｒを用いた例では、本発明の注入材とほぼ同量の注入量であるが、１９０分を超えても数リットル／分の注入が継続的に行なわれた。
このように本発明の注入材は短時間にて硬化したため、マイテイ１５０Ｒを用いた例と比較し、遙かに早い時間にて注入用パッカーを外すことができた。このため、工期の短縮を図ることが可能となる。このように、実際の施工においても本発明注入材の効果を確認することができる。