(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略立方体または略直方体形状の電子機器と、
少なくとも１つの略正方形または略長方形状で構成される屋根部と、前記屋根部の全周囲に設けられた湾曲部と、該湾曲部に接続される先端部とで構成されるカバーと、から構成され、
前記カバーは、前記電子機器との間に所定の間隙を設け、前記先端部が前記電子機器側を向く様に、前記先端部が前記電子機器の面の各端部よりそれぞれ外側に張り出させて装着されることを特徴とするカバー付き電子機器。
【請求項２】
前記カバーは、前記電子機器の前記カバーが装着された面と逆側の面にも装着されることを特徴とする請求項１に記載のカバー付き電子機器。
【請求項３】
略立方体または略直方体形状の電子機器と、
少なくとも１つの略正方形または略長方形状で構成される屋根部と、略正方形または略長方形状の左右の側面部および下面部と、前記屋根部と前記左右の側面部および前記左右の側面部と前記下面部とをそれぞれ接続する湾曲部と、前記屋根部の前記左右の側面部と接続される湾曲部が接続されていない辺の少なくとも１辺に接続される湾曲部、および該湾曲部に接続される先端部から構成されるカバーと、を備え、
前記カバーは、所定の間隙を設け、前記電子機器の周囲を覆う様に装着されることを特徴とするカバー付き電子機器。
【請求項４】
前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部までの前記間隙の距離を前記電子機器の高さで除算した値を第１の比率とし、
前記カバーは、前記第１の比率が０．２５〜０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする請求項１乃至３に記載のカバー付き電子機器。
【請求項５】
前記第１の比率が０．３０であることを特徴とする請求項４に記載のカバー付き電子機器。
【請求項６】
前記電子機器の前記カバーが装着された面の平面位置を０とした場合に、前記電子機器の前記カバーが装着された面の平面位置から前記カバーの前記先端部の末端までの前記電子機器側への垂直方向の距離を前記電子機器の高さで除算した値を第２の比率とし、
前記カバーは、前記第２の比率が−０．０５〜０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする請求項１乃至３に記載のカバー付き電子機器。
【請求項７】
前記第２の比率が０．００であることを特徴とする請求項６に記載のカバー付き電子機器。
【請求項８】
前記電子機器の前記カバーが装着された面の平面位置を０とした場合に、前記電子機器の前記カバーが装着された面の平面位置から前記カバーの前記先端部の末端までの前記電子機器側への垂直方向の距離を前記電子機器の高さで除算した値を第２の比率とし、
前記カバーは、さらに、前記第２の比率が０以上のときには、前記第１の比率で０．１０〜０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする請求項４に記載のカバー付き電子機器。
【請求項９】
前記屋根部は、２以上の略正方形または略長方形状で山型に構成され、
前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部までの前記間隙の距離を前記電子機器の高さで除算した値を第１の比率とし、
前記カバーは、前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部の両端までの間隙の距離と前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部の中央までの間隙の距離およびその間の間隙の距離が、前記第１の比率が０．１０〜０．４０の範囲からそれぞれ所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする請求項１乃至３または請求項６乃至７に記載のカバー付き電子機器。
【請求項１０】
前記電子機器は、カメラであることを特徴とする請求項１乃至９に記載のカバー付き電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋外等に設置される電子機器のカバー構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋外に電子機器を設置する場合が増加しているが、風に晒されることで安定的な動作の確保が難しい。以下に、図を用いて従来の屋外に設置される電子機器の様子について説明する。
【０００３】
図１は一般的な電子機器の形状の一例を示す断面図である。図１において、１はカメラや測定器等の電子機器、２は電子機器上面、３は電子機器下面、４は電子機器前面、５は電子機器背面である。カメラや測定器等の電子機器１は、特に屋外等に設置される場合は、ハウジングと呼ばれる様なケースに入れて設置されるのが一般的であり、以降では、電子機器がケースに入っている場合はケースも電子機器の一部として説明する。
【０００４】
ここで、電子機器前面４および電子機器背面５の上下方向の高さをｄ０とし、電子機器上面２および電子機器下面の前後方向の長さをｄ１とし、ｄ０に対してｄ１の比率ｄ０／ｄ１が０．５の関係にあることとする。また、ハウジング上下面と前背面が接続した角の曲率半径ｒに対してハウジング高さｄ０の比率ｒ／ｄ０が０．０４２の関係にあることとする。また、この電子機器１の形状に係る
ＣＤ値を１．４０として、以下詳細に説明する。なお、このデータは、非特許文献１から引用したものである。
【０００５】
まず、第１に、電子機器１に前方から風が吹きつけられると、風は電子機器前面４に衝突し四方八方に分散される。分散された風はそれぞれ、電子機器上面２、下面３および左右の側面に沿って後方へ流れる。その際、電子機器１は風の流れによって、空気が有する流体粘性による摩擦抗力が電子機器１の表面に働き、風と一緒に後方に押し流される力を受ける。
【０００６】
第２に、風が電子機器１の前面に衝突すると、電子機器１の前方では風の流れが遅くなることで空気の圧力が周囲より上昇する（圧力上昇）。この圧力上昇により、電子機器１は上流から下流へ向かって押付力を受ける。さらに、風が電子機器１の後方に流れ去る際、電子機器１の後方では、風の流線が物体から離れて（剥離して）、いわゆる剥離領域（流れが逆になることから逆流領域とも言う）が発生することで空気の圧力が周囲より降下する（圧力降下）。この圧力降下により、電子機器１は後方へ引っ張られる吸引力を受ける。これら電子機器１前方の圧力上昇と後方の圧力降下が組み合わさり、圧力抗力として電子機器１に作用することにより、電子機器１は風の流れと一緒に後方へ押し流される力を受ける。
【０００７】
そして、これら摩擦抗力と圧力抗力が合わさることで、電子機器１は風によって後方へと押し流される抗力を受ける。
【０００８】
ここで、電子機器１が受ける抗力をＤ、流体である空気の密度をρ、風速をＶ、抗力係数をＣＤ（Drag Coefficient）、風の流れに垂直な電子機器１の面（上記の場合は前面４）の面積をＡとすると、電子機器１が受ける抗力は次式で一般的に求めることができる。
Ｄ＝ＣＤ×Ａ×ρ／２×Ｖ２・・・（式１）
【０００９】
この式１から、電子機器１に吹き付けられる風速に関係なく電子機器１が受ける抗力Ｄを小さくするためには、風圧を受ける面積Ａを小さくするか、抗力係数（以下、ＣＤ値とする）を小さくする必要がある。
【００１０】
図２は、図１に示す電子機器における右側面側から見た風の流れを示す断面図である。この断面図には、縦方向に複数の直線が引いてあり、ここから風の流れを示す矢印が出ている。この矢印の向きはこの直線の地点における風の流れる方向を示しており、矢印の長さは風の強さを示している。この条件は、後に説明する図９および図１３においても同様とする。図２において、２１ａ，ｂはそれぞれ電子機器１の上面２および下面３に沿って発生する逆流領域、２４は電子機器１の後方に発生する逆流領域である。
【００１１】
電子機器１の前方に風が当ると、風は電子機器前面４に衝突し四方八方に分散される。分散された風はそれぞれ、電子機器上面２、下面３および左右の側面方向へと流れる。上面２に向かった風は、上面２の先端部分で剥離し、逆流領域２１ａが発生する。同様に、下面３に向かった風も、下面３の先端部分で剥離し、逆流領域２１ｂが発生する。同様に左右の側面でも逆流領域が発生する。そして、上下面及び左右側面を通過した風は電子機器１の後方に抜け、電子機器１の後方で流れが剥離し、渦を巻くことで大きな逆流領域２４が発生する。これらの逆流領域により電子機器１は後方へ引っ張られる圧力抗力を受ける。
【００１２】
なお、屋外等に設置される電子機器、特にカメラ装置において、日除けカバーがハウジングに固定され、ハウジングの前面ガラスから入射する光を適度に遮る構造が用いられている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００４−２８２４５３号公報
【非特許文献１】青木俊之他（2006）.  第８章  管路内の流れおよび流体中の物体に働く力  「機械工学便覧基礎編 α4流体工学」社団法人日本機械学会  α4-83頁  表8・12種々の柱状物体の抗力係数
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上記の様な電子機器の場合、屋外に設置される際には、常に風に晒されることとなるため、日光等の光や雨、雪等だけでなく、風の影響も受けることになる。近年、電子機器に強い風が吹きつけられると、煽られたり回転したり揺れたりして正常な運用ができなくなることがあり、特に、台風や海沿いまたは陸地の竜巻、空港等のダウンバースト等による強風下においての屋外機器の耐風圧に対する要求が高まっている。特に電子機器がカメラである場合は、画角がずれる等、適切な映像を取得できないといった弊害がある。また、ポールの上部に取り付けられたり不安定な場所に設置されたりしている場合には、固定部分の破損等といった弊害もある。従来の電子機器のカバー構造では、風圧対策に重点を置いて検討されておらず、上記要求される耐風圧性能を満たすことができなかった。
【００１５】
本発明はこの様な問題を解決するためになされたもので、圧力抗力を低減してＣＤ値を小さくすることで、電子機器が受ける抗力を低減し、強風に耐え得る屋外電子機器のカバー構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明の電子機器のカバー構造は、略立方体または略直方体形状の電子機器と、少なくとも１つの略正方形または略長方形状で構成される屋根部と、前記屋根部の周囲の少なくとも１辺に設けられた湾曲部と、該湾曲部に接続される先端部とから構成されるカバーと、を備える電子機器のカバー構造であって、前記カバーは、前記電子機器との間に所定の間隙を設け、前記先端部が前記電子機器側を向く様に、前記先端部が前記電子機器のいずれかの面の対応する端部より外側に突出させて装着されることを特徴とする。
【００１７】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記カバーの湾曲部は、前記屋根部の全周囲に設けられ、前記カバーは、前記先端部が前記電子機器の面の各端部より外側に突出させて装着されることを特徴とする。
【００１８】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記カバーは、前記電子機器の前記カバーが装着された面と逆側の面にも装着されることを特徴とする。
【００１９】
また、上記電子機器のカバー構造は、略立方体または略直方体形状の電子機器と、少なくとも１つの略正方形または略長方形状で構成される屋根部と、略正方形または略長方形状の左右の側面部および下面部と、前記屋根部と前記左右の側面部および前記左右の側面部と前記下面部とをそれぞれ接続する湾曲部とから構成されるカバーまたは筒状に構成されるカバーと、を備える電子機器のカバー構造であって、前記カバーは、前記電子機器の上下左右を覆う様に装着されることを特徴とする。
【００２０】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部までの前記間隙の距離（Ｇ）を前記電子機器の高さ（ｄ０）で除算した第１の比率（間隙比率）とし、前記カバーは、前記第１の比率（間隙比率）が約０．２５〜約０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする。
【００２１】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記第１の比率（間隙比率）が約０．３０であることを特徴とする。
【００２２】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記電子機器の前記カバーが装着された面の水平位置から前記カバーの前記先端部の末端までの垂直方向の距離（Ｌ）を前記電子機器の高さ（ｄ０）で除算した第２の比率（先端比率）とし、前記カバーは、前記第２の比率（先端比率）が約−０．０５〜約０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする。
【００２３】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記第２の比率（先端比率）が０．００であることを特徴とする。
【００２４】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記カバーは、さらに、前記第２の比率が０以上のときには、前記第１の比率が約０．１０〜約０．４０の範囲から所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする。
【００２５】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記屋根部は、２以上の略正方形または略長方形状で山型に構成され、前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部までの前記間隙の距離（Ｇ）を前記電子機器の高さ（ｄ０）で除算した第１の比率（間隙比率）とし、前記カバーは、前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部の両端までの間隙の距離から前記電子機器の前記カバーが装着された面から前記屋根部の中央までの間隙の距離が、前記第１の比率（間隙比率）が約０．１０〜約０．４０の範囲からそれぞれ所定の値をとる様に電子機器に装着されることを特徴とする
【００２６】
また、上記電子機器のカバー構造は、前記電子機器は、カメラであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
したがって、本発明によれば、屋外等に設置される電子機器が風から受ける抗力を低減し、強風に耐え得る屋外電子機器のカバー構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】一般的な電子機器の形状の一例を示す断面図である。
【図２】一般的な電子機器における右側面側から見た風の流れを示す断面図である。
【図３】本発明の一実施例である電子機器のカバー構造の斜視図である。
【図４】本発明の一実施例である電子機器のカバー構造を右側面側から見た断面図である。
【図５】本発明の一実施例である電子機器のカバー構造を前面側から見た断面図である。
【図６】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の斜視図である。
【図７】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造を右側面側から見た断面図である。
【図８】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造を前面側から見た断面図である。
【図９】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造を右側面側から見た風の流れを示す断面図である。
【図１０】本発明における電子機器の上下カバー構造の先端比率（Ｌ／ｄ０）と間隙比率（Ｇ／ｄ０）について説明する断面図である。
【図１１】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の間隙比率（Ｇ／ｄ０）の値ごとの先端比率（Ｌ／ｄ０）と抗力係数（ＣＤ値）の関係を示すグラフである。
【図１２】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の先端比率（Ｌ／ｄ０）の値ごとの間隙比率（Ｇ／ｄ０）と抗力係数（ＣＤ値）の関係を示すグラフである。
【図１３】本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の他の実施例における間隙比率（Ｇ／ｄ０）の値ごとの右側面側から見た風の流れを示す断面図である。
【図１４】本発明の一実施例である電子機器の山型カバー構造の斜視図である。
【図１５】本発明の一実施例である電子機器の山型上下カバー構造の斜視図である。
【図１６】本発明の一実施例である電子機器の包囲カバー構造（四角筒形）の斜視図である。
【図１７】本発明の一実施例である電子機器の包囲カバー構造（円筒形）の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【００２９】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について詳細に説明する。まず、図３、図４および図５を用いて、電子機器に上カバーが設けられた実施例について説明する。図３は本発明の一実施例である電子機器のカバー構造の斜視図である。以降、既に説明した部分と同じ部分については説明を省略する。
【００３０】
図３において、８は電子機器１に取り付ける上カバー、９ａは上カバー８の前方湾曲部、９ｂは後方湾曲部、１０ａは前方端部、１０ｂは後方端部、１１ａは上カバー８の左方湾曲部、１１ｂは上カバー８の右方湾曲部、１２ａは上カバー８の左方端部（ここでは図示せず）、１２ｂは上カバー８の右方端部である。
【００３１】
上カバー８は、縁の周囲の長さが電子機器１の上面２の周囲の長さより長く、電子機器１に対して、窪み面を下にして、上方に所定の間隙を設けてやや覆い被さる様にして取り付けられる。さらに、上カバー８の周囲はそれぞれ前後左右方向に流線形上に湾曲しており、上カバー８の前方端部１０ａ，後方端部１０ｂおよび左方端部１２ａ，右方端部１２ｂを含む湾曲部の縁全周は、電子機器1の全ての側面よりも外側に突出して取り付けられる。
【００３２】
なお、ここでは電子機器１と上カバー８の接続・固定構造については特に図示していないが、例えば電子機器１の四つ角とそれに対応する上カバー８の位置にピンで止めて接続・固定する等、様々な方法があり、どの様な方法が用いられても良い。ただし、電子機器１と上カバー８の接地面積を小さくする等、できるだけ風の流れを阻害しない構造とするのが望ましい。
【００３３】
電子機器１の前方から風が吹き付けると、まず風は電子機器１の前面４に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風は電子機器１の上面２と上カバー８との間隙を通って電子機器１の後方へと抜けていく。また、電子機器１の左方から風が吹き付けると、風は電子機器１の左側面６に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風は電子機器１の上面２と上カバー８との間隙を通って電子機器１の右方へと抜けていく。
【００３４】
一方、下方に分散された風は電子機器１の下方へと流れ、下面３に沿って電子機器１の後方へと抜けていく。
【００３５】
ここで、図４および図５を用いて、図３に示す本実施例における風の流れについて詳細に説明する。図４は本発明の一実施例である図３に示す電子機器のカバー構造を右側面側から見た断面図である。
【００３６】
図４において、１８ａは電子機器１の前面に受けた風が電子機器１と上カバー８との間隙へと誘導される間隙誘導領域、１９ａは間隙誘導領域１８ａから流れてきた風が後方へ流れる間隙流動領域、２０ａは間隙流動領域１９ａから流れてきた風が電子機器１の後方へ排出される間隙排出領域である。
【００３７】
電子機器１の前方から風が吹き付けると、まず風は電子機器１の前面４に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風は、間隙誘導領域１８ａから電子機器１と上カバー８の間隙に誘導される。誘導された風は前方湾曲部９ａの内側に衝突し、進路を変えて間隙流動領域１９ａに向かって流れる。このとき、前方湾曲部９ａの内側は流線形状に湾曲しているため、間隙流動領域１９ａへと効率良く風を誘導することができる。流れた風は、間隙流動領域１９ａを通ってさらに後方へと流れ、後方湾曲部９ｂの内側に衝突し、進路を変えて間隙排出領域２０ａに向かって流れる。このとき、後方湾曲部９ｂもまた、内側が流線形状に湾曲しているため、間隙排出領域２０ａへと効率良く風を誘導することができる。そして、風は間隙排出領域２０ａから電子機器１の後方へ排出される。
【００３８】
また、電子機器１の上部、特に前方端部１０ａより上に吹き付けた風は直進または前方湾曲部９ａに衝突し、上カバー８の外側に沿って電子機器１の後方へと流れていく。
【００３９】
図５は本発明の一実施例である図３に示す電子機器のカバー構造を前面側から見た断面図である。図５において、２１ａは電子機器１の左側面に受けた風が電子機器１と上カバー８との間隙に誘導される間隙誘導領域、２２ａは間隙誘導領域２１ａから流れてきた風が右方へ流れる間隙流動領域、２３ａは間隙流動領域２２ａから流れてきた風が電子機器１の右方へ排出される間隙排出領域である。
【００４０】
電子機器１の左方から風が吹き付けると、風は電子機器１の左側面６に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風は、間隙誘導領域２１ａから電子機器１と上カバー８の間隙に誘導される。誘導された風は前方湾曲部１１ａの内側に衝突し、進路を変えて間隙流動領域２２ａに向かって流れる。このとき、前方湾曲部１１ａの内側は流線形状に湾曲しているため、間隙流動領域２２ａへと効率良く風を誘導することができる。流れた風は、間隙流動領域２２ａを通ってさらに後方へと流れ、後方湾曲部１１ｂの内側に衝突し、進路を変えて間隙排出領域２３ａに向かって流れる。このとき、後方湾曲部１１ｂもまた、内側が流線形状に湾曲しているため間隙排出領域２３ａへと効率良く風を誘導することができる。そして、風は間隙排出領域２３ａから電子機器１の後方へ排出される。
【００４１】
また、電子機器１の上部、特に左方端部１２ａより上に吹き付けた風は直進または前方湾曲部１１ａに衝突し、上カバー８の外側に沿って電子機器１の後方へと流れていく。
【００４２】
上記実施例によれば、電子機器１のカバー８は、日除けの役割も果たしつつ、風により電子機器１が受ける抗力を低減することができる。
【００４３】
なお、本実施例では電子機器１の上部にカバーを設ける構造としたが、下部のみに設ける構造としても良い。
【実施例２】
【００４４】
次に、図６、図７、図８および図９を用いて、電子機器に上カバーおよび下カバーが設けられた実施例について、その構造および基本的な風の流れを説明する。図６は本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の斜視図である。
【００４５】
図６において、１３は電子機器１に取り付ける下カバー、１４ａは下カバー１３の前方湾曲部、１４ｂは下カバー１３の後方湾曲部、１５ａは下カバー１３の前方端部、１５ｂは下カバー１３の後方端部、１６ａは下カバー１３の左方湾曲部、１６ｂは下カバー１３の右方湾曲部、１７ａは下カバー１３の左方端部、１７ｂは下カバー１３の右方端部である。
【００４６】
本実施例は、上記した実施例１と比べて、電子機器１に、上カバー８と同形状の下カバー１３を、電子機器１に対する上カバー８の関係と同じ関係で設けた点で異なる。上カバー８の構成と、電子機器１と上カバー８との間隙に流れる風の流れについては実施例１と同じなので説明は省略する。また、電子機器１とカバー８との接続・固定構造についても実施例１と同様の構造をとれば良いため説明は省略する。
【００４７】
下カバー１３は、縁の周囲の長さが電子機器１の下面３の周囲の長さより長く、電子機器１に対して、窪み面を上にして、下方に所定の間隙を設けてやや覆い被さる様にして取り付けられる。さらに、下カバー１３の前方端部１５ａ，後方端部１５ｂおよび左方端部１７ａ，右方端部１７ｂを含む湾曲部の縁全周は、電子機器1の全ての側面それぞれよりも外側に突出した状態で取り付けられる。電子機器１と下カバー１３の接続構造については上記した上カバーの場合と同様の構造が用いられる。
【００４８】
電子機器１の前方から風が吹き付けると、まず風は電子機器１の前面４に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風については、実施例１にて述べた通りである。一方、下方に分散された風は、電子機器１の下面３と下カバー１３との間隙を通って電子機器１の後方へと抜けていく。また、電子機器１の左方から風が吹き付けると、風は電子機器１の左側面６に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風については、実施例１にて述べた通りである。下方に分散された風は電子機器１の下面３と下カバー１３との間隙を通って電子機器１の右方へと抜けていく。
【００４９】
図７は本発明の一実施例である図６に示す電子機器の上下カバー構造を右側面側から見た断面図である。図８は本実施例の電子機器のカバー構造の前面側から見た断面図である。
【００５０】
図７において、１８ｂは電子機器１前面に受けた風が電子機器１の上面２と上カバー８との間隙に誘導される間隙誘導領域、１９ｂは間隙誘導領域１８ｂから流れてきた風が後方へ流れる間隙流動領域、２０ｂは間隙流動領域１９ｂから流れてきた風が電子機器１の後方へ排出される間隙排出領域である。なお、電子機器１の下面３および下カバー１３との関係についても上面２と上カバー８との関係と同様である。
【００５１】
電子機器１の前方から風が吹き付けると、まず風は電子機器１の前面４に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風については、実施例１で述べた通りである。下方に分散された風については、間隙誘導領域１８ｂから電子機器１と下カバー１３の間隙に誘導される。誘導された風は前方湾曲部１４ａの内側に衝突し、進路を変えて間隙流動領域１９ｂに向かって流れる。流れた風は、間隙流動領域１９ｂを通ってさらに後方へと流れ、後方湾曲部１４ｂの内側に衝突し、進路を変えて間隙排出領域２０ｂに向かって流れる。そして、風は間隙排出領域２０ｂから電子機器１の後方へ排出される。このときも、上カバー８の場合と同様に、前方湾曲部１４ａ，後方湾曲部１４ｂの内側は丸みを帯びて流線形状であるため、間隙流動領域１９ａへと効率良く風を誘導することができる。
【００５２】
また、電子機器１の下方、特に前方端部１５ａより下に吹き付けた風は直進または前方湾曲部１４ａに衝突し、下カバー１３の外側に沿って電子機器１の後方へと流れていく。
【００５３】
図８は本発明の一実施例である図６に示す電子機器の上下カバー構造を前面側から見た断面図である。図１〜７において説明した部分と同じ部分については説明を省略する。図８において、２１ｂは電子機器１の左側面に受けた風が電子機器１と下カバー１３との間隙に誘導される間隙誘導領域、２２ｂは間隙誘導領域２１ｂから流れてきた風が右方へ流れる間隙流動領域、２３ｂは間隙流動領域２２ｂから流れてきた風が電子機器１の右方へ排出される間隙排出領域である。
【００５４】
電子機器１の左方から風が吹き付けると、風は電子機器１の左側面６に衝突して四方八方に分散される。この内、上方に分散された風については実施例１で述べた通りである。下方に分散された風は、間隙誘導領域２１ｂから電子機器１と下カバー１３の間隙に誘導される。誘導された風は左方湾曲部１６ａの内側に衝突し、進路を変えて間隙流動領域２２ｂに向かって流れる。流れた風は、間隙流動領域２２ｂを通ってさらに後方へと流れ、右方湾曲部１６ｂの内側に衝突し、進路を変えて間隙排出領域２３ｂに向かって流れる。このときも、上カバー８の場合と同様に左方湾曲部１６ａ，右方湾曲部１６ｂは、内側が流線形状に湾曲しているため、間隙排出領域２３ｂへと効率良く風を誘導することができる。そして、風は間隙排出領域２３ｂから電子機器１の後方へ排出される。
【００５５】
また、電子機器１の下部、特に左方端部１７ａより下に吹き付けた風は直進または左方湾曲部１６ａに衝突し、下カバー１３の外側に沿って電子機器１の右方へと流れていく。
【００５６】
ここで、図９を用いて、本実施例である電子機器１および上下カバー９，１３の周辺における風の流れについて詳細に説明する。図９は本発明の一実施例である図６に示す電子機器の上下カバー構造を右側面側から見た風の流れの一例を示す断面図である。
【００５７】
図９において、２６ａ，ｂはそれぞれ上カバー８および下カバー１３の外面に沿って発生する逆流領域、２７ａ，ｂは分断された逆流領域、２８は電子機器１の後方に渦巻き状に発生する逆流領域である。
【００５８】
電子機器１の前方から風が吹き付けると、電子機器１の上方、特に前方端部１０ａより上に吹き付けた風、および、電子機器１の下方、特に前方端部１５ａより下に吹き付けた風は、一部は上カバー８の前方湾曲部９ａおよび下カバー１３の前方湾曲部１４ａにそれぞれ衝突し、その他はそのまま直進し、上カバー８および下カバー１３の外面に沿って電子機器１の後方へとそれぞれ流れていく。また、電子機器１の前面４に吹き付けられ左右方向に分散した風は、電子機器１の左右の側面６，７に沿って電子機器１の後方へとそれぞれ流れていく。
【００５９】
上カバー８の外面に沿って流れた風は上カバー８に沿って剥離して逆流領域２６ａを発生させ、下カバー１３の外面に沿って流れた風は下カバー１３に沿って剥離して逆流領域２６ｂを発生させる。そして、電子機器１の後方では、上カバー８および下カバー１３の外面に沿って電子機器１の後方に抜けた風と電子機器１の左右の側面６，７に沿って電子機器１の後方に抜けた風により、電子機器１の後方で流れが剥離し、渦を巻くことで、逆流領域が発生する。もし、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙がない場合には、逆流領域２７ａと逆流領域２７ｂと逆流領域２８とが合わさった大きな逆流領域が発生する。
【００６０】
しかし、本発明では、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙があることによって、これらの間隙をそれぞれ流れる風によって、上記大きな逆流領域が分断されて小さくなり、電子機器１が受ける抗力が低減されている。その様子を、図９に沿って以下に説明する。
【００６１】
電子機器１の前方から風が吹きつけられると、風は電子機器前面４に衝突し四方八方に分散される。分散された風はそれぞれ、電子機器前面４から四方八方へと流れ、電子機器上面２と上カバー８との間隙、下面３と下カバー１３との間隙、および、電子機器の左右の側面６，７に沿って後方へ流れる。電子機器１の上面２と上カバー８との間隙に流れた風および電子機器１の下面３と下カバー１３との間隙に流れた風は、それぞれ間隙誘導領域１８ａ，ｂ、間隙流動領域１９ａ，ｂおよび間隙排出領域２０ａ，ｂを通って電子機器１の後方へ排出される。このとき、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙を電子機器１の上面２および下面３に沿って後方へと流れる風は、それぞれ上面２および下面３の先端部分から上面２および下面３に沿って剥離して、逆流領域２１ａ，ｂが発生する。
【００６２】
上カバー８および下カバー１３の外面に沿って流れた風によりできる電子機器１後方の大きな逆流領域は、電子機器上面２と上カバー８との間隙を通って間隙排出領域２０ａから排出される風と下面３と下カバー１３の間隙との間隙を通って間隙排出領域２０ｂから排出される風とによって、逆流領域２７ａ，ｂと逆流領域２８とに分断され、逆流領域が小さくなる。
【００６３】
なお、上述したこの様な風の流れは、図８の様な電子機器１の左方から風が吹き付ける場合においても、ほぼ同様である。
【００６４】
上記実施形態によれば、上カバー８に加え下カバー１３を設けることで、実施例１よりも電子機器１を後方へ引っ張ろうとする圧力抗力を低減することができ、ＣＤ値を低減することができる。
【００６５】
また、さらに上記実施形態によれば、上カバー８の外側と下カバー１３の外側の風の流れの加速が抑制されることで、逆流領域２６ａ，ｂが小さくなり、圧力抗力を低減することができ、ＣＤ値を低減することができる。
【００６６】
さらに、上カバー８の前方湾曲部９ａ，後方湾曲部９ｂおよび下カバー１３の前方湾曲部１４ａ，後方湾曲部１４ｂを流線形状に湾曲させたことによっても、風の流れが剥離し始めるポイント（剥離点）が下流側に移動して逆流領域２６ａ，ｂが小さくなり、圧力抗力が低減してＣＤ値が低減され、電子機器１が受ける抗力を低減することができる。
【００６７】
図６に示す上下カバーを備えた本実施例に記載した様な電子機器１に上下カバー８，１３を設けた構成の場合、電子機器の上下面から上下カバーまでのそれぞれの間隙の距離と、電子機器の上下面の水平位置から上下カバーの先端部までの垂直方向の距離によってＣＤ値は変動する。ここで、図１０を用いて、本発明における電子機器の上下カバー構造の先端比率Ｌ／ｄ０と間隙比率Ｇ／ｄ０の定義について説明する。
【００６８】
先端位置Ｌは電子機器１の上面２の水平位置から上カバー８の前方端部１０ａまたは後方端部１０ｂまでの垂直方向の距離（下面３の水平位置から下カバー１３の前方端部１５ａまたは後方端部１５ｂまでの垂直方向の距離も同様）を表す。先端比率Ｌ／ｄ０は、電子機器１の高さｄ０に対する先端位置Ｌの比率を表し、先端位置Ｌを高さｄ０で除算することで算出される。なお、上カバー２の前方端部１０ａおよび後方端部１０ｂが電子機器１の上面２と同じ垂直位置（高さ）で同一水平面状にある場合をＬ／ｄ０＝０とし、Ｌ／ｄ０＝０から電子機器１の中心方向を正方向、電子機器１の外側方向を負方向とする。Ｇは、電子機器１の上面２から上カバー８までの距離（下面３から下カバー１３までの距離も同様）、すなわち間隙距離を表す。Ｇ／ｄ０は、電子機器１の高さｄ０に対する間隙Ｇの比率を表し、間隙Ｇを高さｄ０で除算することで算出される。なお、先端比率Ｌ／ｄ０および間隙比率Ｇ／ｄ０は、下面３と下カバー１３との関係においても同様とする。以降、この定義の下、図１１、図１２および図１３を用いて、Ｌ／ｄ０およびＧ／ｄ０の最適範囲および最適値について説明する。
【００６９】
まず、図１１は、本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の間隙比率（Ｇ／ｄ０）の値ごとの先端比率（Ｌ／ｄ０）と抗力係数（ＣＤ値）の関係を示すグラフであり、Ｇ／ｄ０の値ごとのＬ／ｄ０とＣＤ値の関係の実験結果をグラフに表した。ここでは、ＣＤ値は０．９（従来比約３５％減）を基準とし、ＣＤ値が０．９以下となるＧ／ｄ０とＬ／ｄ０の範囲および最適値について説明する。
【００７０】
上述した様に、上下カバー８，１３がない状態の電子機器１のＣＤ値は１．４０である。
一方、上下カバー８，１３がある状態の電子機器１は、例えばＧ／ｄ０＝０．１０とした場合、Ｌ／ｄ０＝約−０．０５〜約０．４０のときにＣＤ値は０．９０以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．００のときにＣＤ値は０．６（従来比約５７％減）と、最も低くなる。
また、Ｇ／ｄ０＝０．２０とした場合、Ｌ／ｄ０＝約−０．０８〜約０．４０のときにＣＤ値は０．９０以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．００のときにＣＤ値はと０．４９（従来比６５約％減）最も低くなる。
また、Ｇ／ｄ０＝０．３０とした場合、Ｌ／ｄ０＝約−０．２０〜約０．４０のときにＣＤ値は０．９０以下となり、Ｌ／ｄ０＝約−０．１０のときにＣＤ値は０．４０（従来比約７１％減）と最も低くなる。
また、Ｇ／ｄ０＝０．４０とした場合、Ｌ／ｄ０＝約−０．３０〜約０．４０のときにＣＤ値は０．９０以下となり、Ｌ／ｄ０＝約−０．２０のときにＣＤ値は０．３４（従来比約７６％減）と最も低くなる。
【００７１】
以上の結果から、特にＬ／ｄ０＝約−０．０５〜約０．４０のときに、Ｇ／ｄ０が測定したどの様な値であっても、上下カバー８，１３がある状態の電子機器１のＣＤ値は０．９０以下となり、上下カバー８，１３がない場合に比べてＣＤ値を３５％以上低減することができる。また、例えばＧ／ｄ０＝０．４０でＬ／ｄ０＝−０．２０のときに、ＣＤ値は最小値の０．３４となり、上下カバー８，１３がない場合に比べて約７６％低減することができる。
【００７２】
次に、図１２のグラフ（Ａ），（Ｂ）は、本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の先端比率（Ｌ／ｄ０）の値ごとの間隙比率（Ｇ／ｄ０）と抗力係数（ＣＤ値）の関係を示すグラフであり、Ｌ／ｄ０の値ごとのＧ／ｄ０とＣＤ値の関係の実験結果をグラフに表した。ここでは、ＣＤ値は０．７５（従来比約４６％減）を基準とし、ＣＤ値が０．７５以下となるＧ／ｄ０とＬ／ｄ０の範囲および最適値について説明する。
【００７３】
例えばＬ／ｄ０＝−０．１０とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．２３〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｇ／ｄ０＝約０．３５のときにＣＤ値は０．４０（従来比役７１％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝−０．０６とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．１６〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．４０（従来比役７１％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝−０．０４とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．１１〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．４１（従来比役７０％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝０．００とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．０８〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｇ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．４３（従来比役６９％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝０．０８とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．０６〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．４９（従来比役６５％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝０．２４とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．０８〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．５７（従来比役５９％減）と最も低くなる。
また、Ｌ／ｄ０＝０．４０とした場合、Ｇ／ｄ０＝約０．１５〜約０．４０のときにＣＤ値は０．７５以下となり、Ｌ／ｄ０＝約０．３０のときにＣＤ値は０．６３（従来比役５５％減）と最も低くなる。
【００７４】
以上の結果から、特にＧ／ｄ０＝約０．２３〜約０．４０のときに、Ｇ／ｄ０が測定したどの様な値であっても、上下カバー８，１３がある状態の電子機器１のＣＤ値は０．７５以下となり、上下カバー８，１３がない場合に比べてＣＤ値を４６％以上低減することができる。
【００７５】
ここで、グラフ（Ａ）（Ｂ）から、Ｌ／ｄ０＜０の場合とＬ／ｄ０≧０の場合とでは、それぞれ特性が異なることがわかる。以下にＬ／ｄ０＜０の場合とＬ／ｄ０≧０の場合とに分けて、それぞれＣＤ値が安定的に低くなるＧ／ｄ０とＬ／ｄ０の範囲について説明する。
【００７６】
まず、グラフ（Ａ）を用いて、Ｌ／ｄ０＜０の場合、すなわち上カバー８の前方端部１０ａおよび下カバー１３の前方端部１５ａが電子機器１の上面２および下面３と同じ位置か電子機器１の外側方向（負方向）に浮いている場合について説明する。
グラフ（Ａ）を見ると、Ｌ／ｄ０＜０の場合、Ｇ／ｄ０＝約０．２５〜約０．４０のときに特性が緩やかになり、ＣＤ値を０．６（従来比約５７％減）以下に、ＣＤ値の変動が少なく安定的に低減できる。
【００７７】
次に、グラフ（Ｂ）を用いてＬ／ｄ０≧０の場合、すなわち上カバー８の前方端部１０ａおよび下カバー１３の前方端部１５ａが電子機器１の上面２および下面３よりも電子機器１の中心方向（正方向）にせり出している場合について説明する。
グラフ（Ｂ）を見ると、Ｌ／ｄ０≧０の場合、Ｇ／ｄ０＝約０．１０〜約０．４０のときに特性が緩やかになり、ＣＤ値を０．９（従来比約３５％減）以下に、ＣＤ値の変動が少なく安定的に低減できる。
【００７８】
以上、図１１および図１２から読み取れる結果を纏めると、特にＬ／ｄ０＝約−０．０５〜０．４０であれば、Ｇ／ｄ０がいかなる値においても上下カバー８，１３がない場合に比べてＣＤ値をより安定的に低減することができる。また、Ｌ／ｄ０＝０．００であれば、Ｇ／ｄ０＝約０．１０〜０．４０におけるいかなる値においてもＣＤ値を０．６（従来比約５７％減）以下に安定的に低減することができる。また、特にＧ／ｄ０＝約０．２５〜０．４０であれば、Ｌ／ｄ０がいかなる値においても上下カバー８，１３がない場合に比べてＣＤ値をより安定的に低減することができる。また、特に、Ｇ／ｄ０＝０．３０であれば、ほぼすべてのＬ／ｄ０の値においてＣＤ値のほぼ最小値となり、最も安定的にＣＤ値を低減することができる。
【００７９】
なお、ここでは、上下カバー８，１３がある状態の電子機器１について、Ｌ／ｄ０が０．４０より大きい場合およびＧ／ｄ０が０．４０より大きい場合について図示していないが、Ｇ／ｄ０は０．４０より大きくてもＣＤ値低減の効果は得られ、また、Ｌ／ｄ０は上下カバーどちらか一方の場合は０．４０より大きくても、上下カバー共にある場合には０．５０未満であればＣＤ値低減の効果は得られるが、それぞれ０．４０より大きい値をとる場合には、実用上、他の性能を圧迫する等、効果的ではないため記載していない。
【００８０】
ただし、電子機器１が例えばカメラであった場合、その前面４にはガラス面が設けられ、ガラス面を介して光を取り込むことになるため、Ｌ／ｄ０の値が大きすぎると上カバー８の前方端部１０ａおよび下カバー１３の前方端部１５ａがカメラの画角に写り込んでしまう。そのため、この場合はＬ／ｄ０は大き過ぎない値（例えばＬ／ｄ０≦０．４０の範囲）で設定するのが望ましい。
【００８１】
次に、図１３を用いて、Ｇ／ｄ０の値の違いによる風の流れと逆流領域の発生の違いについて説明する。図１３は本発明の一実施例である電子機器の上下カバー構造の他の実施例における間隙比率（Ｇ／ｄ０）の値ごとの右側面側から見た風の流れを示す断面図であり、Ｌ／ｄ０の値を例えば０．１４に固定したときの（Ａ）Ｇ／ｄ０＝０．１０、（Ｂ）Ｇ／ｄ０＝０．３０、（Ｃ）Ｇ／ｄ０＝０．４０におけるデータである。ここでの各構成と基本的な風の流れは図９に示す場合と同様であるため、説明は省略する。
【００８２】
図１３（Ａ）はＧ／ｄ０＝０．１０の場合、すなわち電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が狭い場合の風の流れを示す断面図である。電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が狭いため、間隙に流れる風の量が少なく、上下カバー８，１３の外側を流れる風の量が多くなる。電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に流れる風により、電子機器１の上下面２，３に沿って逆流領域２１ａ，ｂがわずかに発生し、また、上下カバー８，１３の前方湾曲部９ａ，１４ａおよび後方湾曲部９ｂ，１４ｂの内側にそれぞれ逆流領域がわずかに発生する。また、上下カバー８，１３の外面を沿って流れる風により、上下カバー８，１３の外面に沿って逆流領域２６ａ，ｂが大きく発生する。つまり、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に発生する逆流領域は少ないが、上下カバー８，１３の外面に沿って発生する逆流領域２６ａ，ｂが大きくなる。
【００８３】
図１３（Ｂ）はＧ／ｄ０＝０．３０の場合、すなわち電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が中くらいの場合の風の流れを示す断面図である。電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が狭くも広くもなくバランスがとれているため、間隙に流れる風の量と上下カバー８，１３の外側を流れる風の量のバランスが良い。電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に流れる風により、電子機器１の上下面２，３に沿って逆流領域２１ａ，ｂが発生し、また、上下カバー８，１３の天井面と前方湾曲部９ａ，１４ａおよび後方湾曲部９ｂ，１４ｂの内側にそれぞれ逆流領域が発生する。また、上下カバー８，１３の外面を沿って流れる風により、上下カバー８，１３の外面に沿って逆流領域２６ａ，ｂがわずかに発生する。つまり、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙のバランスが取れていれば、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に発生する逆流領域も、上下カバー８，１３の外面に沿って発生する逆流領域２６ａ，ｂも小さく、カバーの内外での逆流領域が合計で小さくなる。
【００８４】
図１３（Ｃ）はＧ／ｄ０＝０．４０の場合、すなわち電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が広い場合の風の流れを示す断面図である。電子機器１と上下カバー８，１３との間隙が広いため、間隙に流れる風の量が多く、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に流れる風により、電子機器１の上下面２，３に沿って逆流領域２１ａ，ｂが大きく発生し、また、上下カバー８，１３の天井面と前方湾曲部９ａ，１４ａおよび後方湾曲部９ｂ，１４ｂの内側にそれぞれ逆流領域が大きく発生する。また、上下カバー８，１３の外面を沿って流れる風により、上下カバー８，１３の外面に沿って逆流領域２６ａ，ｂがわずかに発生する。つまり、上下カバー８，１３の外面に沿って発生する逆流領域２６ａ，ｂは少ないが、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙に発生する逆流領域が大きくなる。
【００８５】
すなわち、ここでは、電子機器１と上下カバー８，１３との間隙は、広すぎず、狭すぎない程度（本実施例の場合Ｇ／ｄ０＝０．３０）に設定することが望ましい。
【００８６】
総括すると、電子機器とカバーとの間隙を狭くすることとカバーの先端の長さを長くすることは、間隙に流れ込む風の量を少なくしてカバーの外側へ流れる風の量を多くすることである。一方、電子機器とカバーとの間隙を広くすることとカバーの先端の長さを短くすることは、間隙に流れ込む風の量を多くしてカバーの外側へ流れる風の量を少なくすることである。間隙に流れ込む風の量とカバーの外側へ流れる風の量は、どちらかに偏るのではなく、バランスが大切であり、バランスが良くなる様に電子機器とカバーとの間隙の長さおよびカバーの先端の長さを設定することが重要である。
【００８７】
なお、ここではＬ／ｄ０の値を０．１４に固定して説明したが、上下カバーの先端同士がくっつくＬ／ｄ０＝０．５より小さな値であれば、他の値においても同様の効果を得ることができる。また、ここでは上下カバーが共に装着された場合を説明したが、上カバーのみまたは下カバーのみ装着されている場合でも効果があることは言うまでもない。
【００８８】
以上のことから、本実施例によれば、電子機器とカバーとの間隙の幅とカバーの先端の長さを適切に設定することで、カバーがない場合に比べてＣＤ値を大幅に低減することが出来、ひいては電子機器が受ける抗力を大幅に低減することが出来る。
【００８９】
また、電子機器が受ける抗力が低減されることで、電子機器が風に煽られることが少なくなり、電子機器の正常な運用状態を継続することが可能となる。
【００９０】
また、電子機器が受ける抗力が低減されることで、電子機器自体の耐久性が向上する。さらに、電子機器が受ける抗力が低減されることで、電子機器が固定されているポール等の土台への負荷も軽減され、電子機器のみならず土台の耐久性が向上する。
【００９１】
また、例えば電子機器がカメラである場合には、雲台と呼ばれる水平方向（パン）と垂直方向（チルト）に向きを旋回させる装置に取り付けられ、撮像方向を自由に動かして撮像することがあるが、このとき、カメラが受ける抗力が大きいと、旋回動作の際に大きなパワーが必要となり、多くの消費電力量が必要である。本発明のカバー構造を適用すれば、電子機器が受ける抗力が低減されることで、カメラが受ける抗力が小さくなり、旋回動作の際に小さなパワーで済み、省電力化することが出来る。さらに、雲台のパワーが少なくて済むことで、雲台を小型化でき、カメラと雲台の装置全体としてコストを少なくすることができる。また、カメラが風に煽られて画角がずれることも少なくなり、良好な撮像動作を保つことが出来る。
【実施例３】
【００９２】
図１４は、本発明の一実施例である電子機器の山型カバー構造の斜視図である。上記実施例１とは上カバー８´の形状が異なり、本実施例では上カバー８´が、左湾曲部１１ａ´と右湾曲部１１ｂ´からそれぞれ中央に向かって山型になっている。なお、本実施例では実施例１の上カバー８の構成と対応する部分に“´”を付けてある。また、上カバー８´の構成と、電子機器１と上カバー８との間隙に流れる風の流れについては実施例１と大体同様であるため省略する。また、電子機器１とカバー８との接続構造についても実施例１と同様の構造をとれば良いため説明は省略する。
【００９３】
上カバー８´が山型であることで、先端比率Ｌ／ｄ０の値の変化によるＣＤ値の変化は、実施例２に記載したデータと変わらないが、間隙比率Ｇ／ｄ０の値については考慮が必要である。この場合、Ｇ／ｄ０は図１２においてＣＤ値が低減される値の範囲で左右の端部および中央の山頂部の高さを設定すれば良い。Ｌ／ｄ０＜０とした場合、例えば、Ｇ／ｄ０は約０．２５〜約０．４０の範囲で高さを設定すれば良く、左右の端部はＧ／ｄ０＝０．２５で中央の山頂部はＧ／ｄ０＝０．４０等といった山型を形成すれば良い。また、Ｌ／ｄ０≧０とした場合、例えば、Ｇ／ｄ０は約０．１０〜約０．４０の範囲で高さを設定すれば良く、例えば左右の端部はＧ／ｄ０＝０．１０で中央の山頂部はＧ／ｄ０＝０．４０とすれば良い。また、Ｌ／ｄ０の値に関係なく山型を形成したい場合は、例えば、Ｇ／ｄ０は約０．２５〜約０．４０の範囲で高さを設定すれば良く、例えば左右の端部はＧ／ｄ０＝０．２５、中央の山頂部はＧ／ｄ０＝０．４０等といった山型を形成すれば良い。
【００９４】
本実施例によれば、上カバー８´が山型になっていることで、上カバー８´の上に落ちてきた雪やゴミ等が集積することなく滑り落ちる。これにより、電子機器が風により受ける抗力と雪やゴミ等の集積により受ける負荷の双方を同時に軽減することができる。
【００９５】
また、上カバー８´の左右の端部と中央の山頂部の高さの差を大きくすれば、山の傾斜が急となって雪やゴミ等が良く滑り落ちて集積しにくくなり、差を小さくすればＧ／ｄ０のＣＤ値低減の効果のより高い範囲の値を選択できることとなって風により受ける抗力をより低減することができるため、環境に応じてより適した形状で運用することができる。
【実施例４】
【００９６】
図１５は本発明の一実施例である電子機器の山型上下カバー構造の斜視図である。本実施例は、実施例２とは下カバー１３´および下カバー１３´が山型である点で異なり、実施例３とは上カバー８´と同形状の下カバー１３´を、電子機器１に対する上カバー８´の関係と同じ関係で設けた点で異なる。なお、本実施例では実施例２の上下カバー８，１３の構成と対応する部分に“´”を付けてある。また、下カバー１３´の構成と、電子機器１と下カバー１３´との間隙に流れる風の流れについては実施例２と大体同様であるため省略する。また、電子機器１とカバー８との接続構造についても実施例１と同様の構造をとれば良いため説明は省略する。なお、ここでは、下カバー１３´は上カバー８´と同じ山型構造となっているが、実施例２と同様に山型でない構造をとっても良い。
【００９７】
本実施例によれば、実施例３の様に電子機器が風により受ける抗力と雪やゴミ等の集積により受ける負荷の双方を同時に軽減することができ、さらに下カバーがあることで、電子機器が風により受ける抗力を実施例３に比べてより低減することができる。
【００９８】
なお、上述してきた実施形態では、例として前方から後方へ風が吹き付ける場合と左方から風が吹き付ける場合について説明したが、本カバーは前後左右対称の形状であるため、後方から前方へ風が吹き付ける場合や右方から風が吹き付ける場合においても同様の作用効果をもたらすことができる。
【実施例５】
【００９９】
図１６および図１７を用いて、電子機器の上下左右方向を覆う様に包囲する包囲カバーを備える構造について説明する。図１６は本発明の一実施例である電子機器の包囲カバー構造（四角筒形）の斜視図、図１７は本発明の一実施例である電子機器の包囲カバー構造（円筒形）の斜視図である。
【０１００】
図１６、図１７において、２９は電子機器１の上下左右の４方を覆う包囲カバー、３０ａは包囲カバー２９の前方湾曲部、３０ｂは包囲カバー２９の後方湾曲部、３１ａは包囲カバー２９の前方端部であり、図示していないが３１ａと同様に包囲カバー２９の後方端部が設けられている。本実施例は、電子機器１に上下左右の４方を覆う包囲カバーを設けた点で、上述した実施例と異なる。なお、電子機器１とカバー８との接続構造については、実施例１と同様の構造または応用した構造をとれば良い。なお、図１６と図１７とでは、包囲カバーの形状が四角筒形と円筒形で異なるが、基本的な間隙での風の流れは同じであり、包囲カバーの外側の風の流れが多少異なる。
【０１０１】
本実施例においては、図１６における包囲カバー２９の上下左右の外側には、実施例２の上下カバー８，１３の上下の外側とほぼ同様にして風が流れ、図１７における包囲カバー２９の外側では、前方端部３１ａより外側に吹き付けた風は、前方湾曲部３０ａおよび包囲カバー２９の外面に沿って後方へと流れる。また、電子機器１の上下面２，３および左右側面４，５と包囲カバー２９との間隙にも、実施例２の電子機器１の上面２と上下カバー８，１３との間隙とほぼ同様にして風が流れる。
【０１０２】
すなわち、本実施例の電子機器１および包囲カバー２９を水平に切断した断面における風の流れおよび前後方向に垂直に切断した断面における風の流れは、図９における風の流れとほぼ同様になる。
【０１０３】
なお、上下側と左右側では重力等の影響により風の流れに若干の違いが生じるかもしれないが、基本的には無視できる程度であるため、ここではほぼ同様と見なす。
【０１０４】
また、本実施例においても、先端比率Ｌ／ｄ０の値と間隙比率Ｇ／ｄ０の値は、図１１および図１２に示す実施例２の場合と同様にして値を設定することで、カバーがない場合に比べてＣＤ値を大幅に低減することができ、ひいては電子機器が受ける抗力を大幅に低減することができる。
【０１０５】
本実施例によれば、上下方向だけでなく左右方向もカバーで覆われていることで、例えば列車や車等に設置するという様な、前後方向から風が吹き付ける場合に、より効果的に電子機器が受ける抗力を低減することができる。
【０１０６】
また、上下からの物理的衝撃だけでなく左右からの物理的衝撃に対する電子機器への影響も低減することができる。
【０１０７】
また、例えば、包囲カバー２９の上面を実施例４の様に山型の構造としても良く、この場合、間隙比率Ｇ／ｄ０の値は、実施例３の様に効果の出る任意の範囲で設定すれば良い。これにより、実施例３の様に電子機器が風により受ける抗力と雪やゴミ等の集積により受ける負荷の双方を同時に軽減することができる。
【０１０８】
上述してきた実施例における電子機器のカバー構造の説明では、カメラを想定した場合の効果を一部説明したが、カメラの他にも屋外または屋内に設置される電子機器または電子機器ではない機器等に用いることももちろん可能であり、その構成及び動作とその内容についても本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々に変形して実施できる。
【０１０９】
また、上述してきた実施例における電子機器のカバー構造の説明では、間隙比率Ｇ／ｄ０および先端比率Ｌ／ｄ０においてＣＤ値を低減する値およびその範囲として、例えば約０．３０等としてきたが、ここで約とはプラスマイナス０．０２５程度であれば、その効果に大きな影響はない。
【０１１０】
また、間隙比率および先端比率は電子機器の高さを基準にして求めたが、基準は電子機器の高さのみに限定されることはなく、他にも電子機器の横の長さや幅等、電子機器またはその他のどの様な部分を基準に比率を求めても良いことは言うまでもない。
【０１１１】
要するに本発明は、上記各実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記各実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、各実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。
【符号の説明】
【０１１２】
１：電子機器、２：電子機器上面、３：電子機器下面、４：電子機器前面、５：電子機器背面、６：電子機器左側面、７：電子機器右側面、８：上カバー、９ａ：上カバーの前方湾曲部、９ｂ：上カバーの後方湾曲部、１０ａ：上カバーの前方端部、１０ｂ：上カバーの後方端部、１１ａ：上カバーの左湾曲部、１１ｂ：上カバーの右湾曲部、１２ａ：上カバーの左方端部、１２ｂ：上カバーの右方端部、１３：下カバー、１４ａ：下カバーの前方湾曲部、１４ｂ：下カバーの後方湾曲部、１５ａ：下カバーの前方端部、１５ｂ：下カバーの後方端部、１６ａ：下カバーの左湾曲部、１６ｂ：下カバーの右湾曲部、１７ａ：下カバーの左方端部、１７ｂ：下カバーの右方端部、１８ａ，ｂ，２１ａ，ｂ：間隙誘導領域、１９ａ，ｂ，２２ａ，ｂ：間隙流動領域、２０ａ，ｂ，２３ａ，ｂ：間隙排出領域、２４ａ，ｂ，２５，２６ａ，ｂ，２７ａ，ｂ，２８：逆流領域、２９：包囲カバー、３０ａ：包囲カバーの前方湾曲部、３０ｂ：包囲カバーの後方湾曲部、３１ａ：包囲カバーの前方端部。
【図３】
0005546403.tif 000002
【図６】
0005546403.tif 000003
【図１４】
0005546403.tif 000004
【図１５】
0005546403.tif 000005
【図１６】
0005546403.tif 000006
【図１７】
0005546403.tif 000007
【図１】
0005546403.tif 000008
【図２】
0005546403.tif 000009
【図４】
0005546403.tif 000010
【図５】
0005546403.tif 000011
【図７】
0005546403.tif 000012
【図８】
0005546403.tif 000013
【図９】
0005546403.tif 000014
【図１０】
0005546403.tif 000015
【図１１】
0005546403.tif 000016
【図１２】
0005546403.tif 000017
【図１３】
0005546403.tif 000018