(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤを補修するためのタイヤパッチであって、
厚さと、前記厚さを横切って対となる対向する端部の間を延びる長さと、により定められたパッチ本体と、
前記パッチ本体内に少なくとも部分的に位置決めされた複数本の補強材とを有し、
前記複数本の補強材のそれぞれは、一対の対向する端部の間を長手方向に延びる長さを有し、前記パッチ本体の長さに沿って長手方向に、かつ、前記パッチ本体の幅方向に間隔をおいた並置配列関係をなして延びるように位置決めされ、
前記複数の補強材のうちの、隣接する補強材からなる２つ又は３つ以上の対は、それぞれの対となる補強材の隣接する部分が、前記パッチ本体の厚さ内の異なる位置に配置されるように、前記パッチ本体の厚さ方向に変化するように配列されており、
隣接する補強材からなる対の各々のうちの少なくとも１つの補強材は、非直線状の経路に沿って長手方向に延びており、これにより、前記パッチ本体の厚さ方向に変化する、
ことを特徴とするタイヤパッチ。
【請求項２】
前記非直線的状の経路は、起伏部を有し、前記起伏部は、前記パッチ本体の厚さ内の異なる位置に配置された、それぞれの対となる補強材の隣接する部分の１つからなる、
請求項１記載のタイヤパッチ。
【請求項３】
隣接する補強材からなる各対のそれぞれの補強材は、非直線状の経路に沿って延び、かつ、起伏部を含む、
請求項２記載のタイヤパッチ。
【請求項４】
前記パッチ本体の厚さ方向に変化した補強材の配列体は、前記補強材の少なくとも１つの長さ方向に互い違いになっている複数の起伏部を含む、
請求項１記載のタイヤパッチ。
【請求項５】
隣接する補強材からなる２つ又は３つ以上の対のそれぞれのうちの１本の補強材は、前記パッチ本体の厚さ内の１つの高さ位置に沿って、実質的に延びている、
請求項１記載のタイヤパッチ。
【請求項６】
隣接する補強材からなる２つ又は３つ以上の対のそれぞれに対して、一方の補強材が第１の直径によって定められ、他方の補強材が第２の直径によって定められ、前記第１の直径は、前記第２の直径とは異なっている、
請求項１記載のタイヤパッチ。
【請求項７】
関連の車両タイヤの損傷領域を補修する方法であって、前記方法は、
タイヤパッチを用意するステップを有し、前記タイヤパッチは、と、前記厚さを横切って対となる対向する端部の間を延びる長さとにより定められたパッチ本体と、前記パッチ本体内に少なくとも部分的に位置決めされた複数本の補強材とを有し、前記複数本の補強材のそれぞれは、一対の対向する端部の間を長手方向に延びる長さを有し、前記パッチ本体の長さに沿って、かつ、前記パッチ本体の幅方向に間隔をおいた並置配列関係をなして長手方向に延びるように位置決めされ、前記複数の補強材のうちの隣接する補強材からなる２つ又は３つ以上の対は、それぞれの補強材の対の隣接する部分が、前記パッチ本体の厚さ内の異なる位置に配置されるように、前記パッチ本体の厚さ方向に変化するように配列されており、
隣接する補強材からなる対の各々のうちの少なくとも１つの補強材は、非直線状の経路に沿って長手方向に延びており、これにより、前記パッチ本体の厚さ方向に変化し、
前記方法は、さらに、
前記タイヤの前記損傷領域を実質的に覆うよう前記タイヤパッチを前記タイヤの一部分に取り付けるステップを有し、
前記パッチ本体の厚さ内の異なる位置に配置された、それぞれの対となる補強材の隣接する部分は、前記タイヤの前記損傷領域の端部を覆うように位置決めされる、
ことを特徴とする方法。
【請求項８】
前記取り付けステップは、前記パッチ本体の厚さ内の異なる位置に配置された、それぞれの対となる補強材の隣接する部分を、前記タイヤの前記損傷領域の端部を覆うように位置決めするステップを含む、
請求項７記載の方法。
【請求項９】
前記取り付けステップは、前記複数本の補強材の少なくとも１本の長さを前記タイヤの全体として半径方向に差し向けるステップを含み、
前記タイヤはラジアルタイヤである、
請求項７記載の方法。
【請求項１０】
前記複数の補強材は、平行に並置配列関係をなして配置されている、請求項１に記載のタイヤパッチ。
【請求項１１】
前記複数の補強材のそれぞれは、テキスタイルコードからなる、請求項１に記載のタイヤパッチ。
【請求項１２】
前記複数の補強材は、平行に並置配列関係をなして配置されている、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
前記複数の補強材のそれぞれは、テキスタイルコードからなる、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概略的には、タイヤの一部分に貼り付け可能な補強材を有するタイヤ補修パッチに関し、詳細には、タイヤ補修パッチ中に互いに異なる高さ位置に配置された補強材を有するタイヤ補修パッチに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤは、損傷し易いことが知られている。このような損傷は、タイヤが路上に存在するデブリ、例えば釘、ガラス及び石に当たったときやタイヤの脱着中に生じる場合がある。損傷は、タイヤの内または外で生じる場合があり、或いはタイヤをパンクさせる場合がある。さらに、損傷は、トレッド領域に沿って又はサイドウォールに沿って生じる場合がある。幾つかの場合、損傷は、タイヤを貫通せず、タイヤの特定の領域又は区域を弱める場合がある。
【０００３】
タイヤの損傷領域の補修の際、一般的に、パッチが損傷領域を覆ってこれをシールするために用いられている。パッチは、種々の形式の材料、例えばゴム又は他形式のポリマー若しくはエラストマー材料で作られる場合があり、又、種々の補強材、例えばコード及び／又はケーブルを有する場合がある。幾つかの用途では、パッチは、タイヤに接着剤で取り付けられ又はこれに硬化固着される場合がある。典型的には、損傷領域は、パッチの貼り付けに先立って前処理される。例えば、損傷材料を除去し、パッチを受け入れるための表面をバフ磨きするのが良い。さらに、バフ磨き済み表面をパッチの貼り付けに先立って清浄化するのが良い。次のステップは、パッチの取り付けに先立つ接着剤又はセメントの塗布ステップを含む。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
タイヤパッチは、時々、タイヤから離脱状態になる場合があり、その結果、空気が抜ける。分離部の発生及び伝搬は、パッチと損傷領域との間で、例えば、損傷領域の周囲（即ち、エッジ）に沿って生じる場合がある。例えば、損傷領域は、損傷領域の周囲と関連した断面表面を含む場合があり、この断面表面は、切断状態の補強材の端を含む。表面に沿う補強材端の配列状態によっては、表面に沿って応力の特異点が生じる場合がある。この特異点により、パッチとタイヤとの間の分離部の発生及び伝搬が促進される場合があり、その結果として、亀裂が生じ、最終的にパッチが破損する場合がある。この仕組みは、損傷領域がタイヤの高応力又は高撓み領域、例えばタイヤのショルダ又はサイドウォール領域に位置している場合に増幅される場合がある。損傷領域の１つ又は２つ以上のエッジに沿う分離部の発生及び伝搬に良好に提供するタイヤパッチが要望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の特定の実施形態は、車両タイヤを補修するためのタイヤパッチを含む。タイヤパッチは、厚さにより定められたパッチ本体を有する。パッチは、長さを有すると共に互いに間隔をおき並置配列関係をなしてパッチ本体内に少なくとも部分的に位置決めされた複数本の補強材を更に有し、複数本の補強材の少なくとも一部は、パッチ厚さの２つ又は３つ以上の高さ位置相互間にそれぞれ側方に交互に位置するよう配列されている。
【０００６】
本発明の別の実施形態は、厚さによって定められたパッチ本体を有するタイヤパッチを更に含む。タイヤパッチは、パッチ本体に沿って延びる２つ又は３つ以上の対をなす隣り合った状態で互い違いに配列された第１及び第２の補強材を更に有し、各第１の補強材は、第２の補強材の一部分に隣接して位置決めされた部分を有し、第１の補強材部分と第２の補強材部分は、パッチ厚さの互いに異なる高さ位置のところにそれぞれ位置決めされている。
【０００７】
本発明の別の実施形態は又、タイヤの損傷領域の上に重なるよう構成されたパッチ本体を有するタイヤパッチを含み、パッチ本体は、厚さを有し、パッチ本体は、パッチ本体の長さに沿う第１の場所でパッチ本体の厚さの互いに異なる高さ位置のところにそれぞれ配置された２つ又は３つ以上の全体として平行な平面を更に定める。タイヤパッチは、パッチの長さ方向に延びる複数本の第１及び第２の補強材を更に有し、第１及び第２の補強材は、並置されると共に互いに間隔をおいた配列関係をなして配置され、パッチ幅を横切って延びる経路に沿って、第１の補強材の少なくとも一部が２つ又は３つ以上の平面の任意の１つのところに位置決めされ、タイヤの第２の補強材の少なくとも一部は、第１の補強材の少なくとも一部が位置決めされた平面とは異なる２つ又は３つ以上の平面の任意の１つのところに位置決めされている。
【０００８】
本発明の特定の実施形態は、関連の車両タイヤの損傷領域を補修する方法を含む。この方法は、上述の実施形態としてのタイヤパッチを用意するステップを有する。この方法は、タイヤの損傷領域を実質的に覆うようタイヤパッチをタイヤの一部分に取り付けるステップを更に有し、側方に交互に位置した補強材の部分は、タイヤの損傷領域に対して密接した関係をなして位置決めされる。
【０００９】
本発明の上記目的、特徴及び利点並びに他の目的、特徴及び利点は、添付の図面に示されている本発明の特定の実施形態についての以下の詳細な説明から明らかになろう。なお図中、同一の参照符号は、本発明の同一の部分を示している。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態に従ってタイヤの一領域に貼り付けられたタイヤパッチを有するタイヤの部分断面図である。
【図２】図１のタイヤ補修パッチの断面平面図であり、本発明の実施形態に従ってタイヤパッチ内に隣り合って位置決めされた複数本の補強材を示す図である。
【図３】図１のタイヤ補修パッチの断面側面図であり、本発明の実施形態に従ってタイヤの損傷領域と密接に関連した補強材中の起伏部を示す図である。
【図４】図１に示されたタイヤ補修パッチの断面端面図である。
【図５】本発明の実施形態に従ってタイヤの損傷領域と密接に関連して示されたタイヤパッチの別の実施形態の断面側面図である。
【図６】本発明の実施形態に従ってタイヤの損傷領域と密接に関連した状態で示されたタイヤパッチの更に別の実施形態の断面側面図である。
【図７】図６に示されたタイヤ補修パッチの断面端面図である。
【図８】タイヤパッチの更に別の実施形態の断面端面図であり、本発明の実施形態に従ってタイヤの損傷領域と密接に関連した状態で互いに異なる高さ位置に位置する補強材を示す図である。
【図９】図８に示されたタイヤ補修パッチの断面端面図である。
【図１０】本発明の実施形態に従ってパッチ本体内に受け入れられた互いに異なる直径のコードを示す断面端面図である。
【図１１】本発明の実施形態に従ってパッチ本体内の３つの高さ位置に位置決めされたコードを示す断面端面図である。
【図１２】本発明の実施形態に従って多くの高さ位置でパッチ本体内に受け入れられたコードを示す断面端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の特定の実施形態は、タイヤ１０の損傷領域３０を補修する方法及び装置を提供する。このような装置は、タイヤパッチ本体２１内に層状化された複数本の補強材２０を備えたタイヤパッチ１５を有している。複数本の補強材２０は、特定の補強材２０の少なくとも隣り合う部分がパッチ本体２１内で互いに異なる高さ位置相互間に延びるよう配置されている。本発明の或る特定の実施形態では、個々の補強材２０は、互いに異なる高さ位置相互間でパッチ本体２１内で回り道をなして引き回されている。
【００１２】
タイヤ１０は、エラストマー材料、例えば天然又は合成ゴム内に配置されると共に硬化された補強材２０、例えばコード又はケーブルで作られることが知られている。したがって、タイヤは、トレッドに沿う種々の場所で損傷状態になりやすく、このような場所としては、トレッド１１、ショルダ１３及びサイドウォール１４が挙げられる。損傷は、物体、例えば釘、ガラス又は石の貫通により引き起こされる場合がある。損傷は、タイヤが路上に存在するデブリ、縁石、タイヤ脱着又は事故に起因してかき傷、すり傷又は裂傷を生じた状態になって結果として生じる場合もある。損傷は、タイヤの欠陥から成る場合があり、製造上の問題に起因して生じる場合もある。損傷領域３０は、タイヤ補強材及び／又はエラストマー材料の損傷を含む場合があり、これらの各々は、補修されるまでタイヤの健全性を損なう場合がある。損傷領域３０は、一般に、人が補修し又は補強材を追加するのを望むタイヤのどこかの領域である。
【００１３】
本発明の特定の実施形態は、関連の車両タイヤの損傷領域を補修する方法を含み、この方法は、タイヤパッチを用意するステップを有する。本発明に従ってタイヤパッチの実施形態を用意するのが良い。特定の実施形態では、パッチ本体を有するタイヤパッチを提供し、このパッチ本体は、厚さによって定められる。一般に、パッチとパッチ本体は、恣意的な形状のものであって良く又は多角形、円又は楕円形を含む任意の一般的な形状のものであって良い。パッチは、損傷領域を実質的に覆い又はこの上に重なるような寸法形状のものであるのが良い。特定の実施形態では、パッチは、少なくともタイヤへの貼り付けに先立って、全体として平べったい又は平板状である。
【００１４】
このような方法のパッチは、パッチ本体内に少なくとも部分的に延びる複数本の補強材を含む。補強材は、長さを有し、これら補強材は、直線状であっても良く曲線状であっても良い長さ方向に延びる。補強材は、タイヤ内部で使用されるものとして知られている又は使用可能な補強材であればどのような補強材から成っていても良く、このような補強材としては、ケーブル、例えばスチールケーブルやテキスタイルコードが挙げられる。特定の実施形態では、複数本の補強材は、パッチ本体内に少なくとも部分的に位置決めされ、これら補強材は、間隔をおいた並置配列関係をなして配置されるのが良い。特定の実施形態では、補強材は、全体として、補強材のアレイを形成するよう長さ方向に延びており、ゴムが隣り合って位置決めされた補強材相互間に配置される。別の実施形態では、複数本の補強材の少なくとも一部は、パッチ厚さの２つ又は３つ以上の高さ位置相互間でそれぞれ側方に交互に位置する（即ち、補強材の長さ方向に対し又は並置方向において）よう配置される。さらに、側方に交互位置した補強材の上述の部分は、パッチ幅を横切って延びる交互に位置した補強材の経路を形成することができ、補強材は、パッチ厚さの２つ又は３つ以上の高さ位置相互間でそれぞれ交互に位置する。経路は、直線状であっても良く曲線状であっても良く又は非直線状であっても良い。さらに、経路（又は、側方に交互に位置した配列体）は、隣り合う１×１の交互に位置した補強材を含んでも良く、又は、交互配列体内に設けられた非互い違いの又は非交互の対をなす補強材を有しても良く、この場合、このような配列体は、例えば１×２、１×３又は２×２配列体であるのが良い。このような方法のパッチは、可変高さの又は多くの高さ（以下、「多高さ」という場合がある）の補強材配列体を提供する。したがって、１本又は２本以上の補強材の少なくとも一部分は、１つの高さ位置又は平面内に延び、１本又は２本以上の隣り合う補強材の少なくとも一部分は、第２の高さ位置又は平面内に延び、この場合、このような補強材の各々の少なくとも一部は、他のこのような補強材に対してパッチ底面又は損傷領域から互いに異なる距離のところに延びるようパッチ又はパッチ本体に沿って位置決めされる。
【００１５】
このような方法の他の実施形態では、タイヤパッチを提供するステップは、厚さによって定められたパッチ本体を有するタイヤパッチを提供するステップを含む。このような実施形態のパッチは又、パッチ本体に沿って延びる２つ又は３つ以上の対をなし隣り合って互い違いの第１及び第２の補強材を有し、各第１の補強材は、第２の補強材の一部分に隣接して位置決めされた部分を有し、第１の補強材部分と第２の補強材部分は、パッチ厚さの異なる高さ位置のところにそれぞれ位置決めされる。
【００１６】
このような方法の他の実施形態では、タイヤパッチを用意するステップは、タイヤの損傷領域の上に重なるよう構成されたタイヤ本体を有するタイヤパッチを提供するステップを含み、パッチ本体は、厚さを有し、パッチ本体は、パッチ本体の長さに沿う第１の場所でパッチ本体の厚さの互いに異なる高さ位置のところにそれぞれ配置された２つ又は３つ以上の全体として互いに平行な平面を定める。このような実施形態のパッチは又、パッチの長さ方向に延びる複数本の第１及び第２の補強材を有し、第１の補強材と第２の補強材は、並置すると共に互いに間隔をおいた配列関係をなして配置され、この場合、パッチ幅を横切って延びる経路に沿って、第１の補強材の少なくとも一部が２つ又は３つ以上の平面の任意の１つのところに位置決めされ、タイヤの対応の第２の補強材の少なくとも一部は、第１の補強材の少なくとも一部が位置決めされた平面とは異なる２つ又は３つ以上の平面の任意の１つのところに位置決めされている。
【００１７】
このような方法の特定の実施形態は、タイヤの損傷領域を実質的に覆うようタイヤパッチをタイヤの一部分に取り付けるステップを更に有する。パッチを接着剤、未硬化ゴム又は任意他の公知の又は有用な手段の使用により取り付けることができ、これらは各々、パッチの一部をなすのが良い。さらに、多高さの補強材配列体を有するパッチの部分は、一般に、損傷領域に沿って生じる力又はこれに沿って位置する剛性特異点を減少しようとして、損傷領域に密接して配置される。特定の実施形態では、多くの高さの補強材配列体は、タイヤの損傷領域のエッジに実質的に隣接して配置される。特定の実施形態では、エッジは、少なくとも１つのタイヤ補強材末端を含む。取り付けステップの特定の実施形態は、第１及び第２の補強材をラジアルタイヤの全体として半径方向（即ち、タイヤビード相互間に延びる方向）に差し向けるステップを含む。
本明細書において開示する方法は、タイヤの損傷領域を補修するパッチを利用する。このような方法を実施する際に用いられるパッチの例示の実施形態について以下に詳細に説明する。
【００１８】
本発明のタイヤパッチ１５は、一般に、タイヤ１０をシールすると共に補強する目的で損傷領域３０を覆い又はこれを跨ぐようタイヤ１０に貼り付けられる。タイヤパッチ１５は、一般に、パッチ本体２１に沿って延びる複数本の補強材２０を有する。特定の実施形態では、補強材２０は、タイヤパッチ１５の端２８，２９相互間に延びている。パッチ１５は、任意の形状のものであって良く、このような形状としては、例えば、任意の多角形、円又は楕円形が挙げられる。図示のように、特定の実施形態では、パッチ１５は、長方形の形をしている。したがって、長さを有するパッチ１５は又、幅を有することが想定され、この場合、長さは幅に等しい。図１は、損傷部分３０に隣接してタイヤの内面１２に貼り付けられたタイヤパッチ１５を有するタイヤ１０の断面図である。通常、このような補修は、タイヤ１０の内面１２に対して影響を及ぼす場合がある。ただし、パッチ１５は、外面１９を含むタイヤの任意他の表面に貼り付けられても良いことが想定される。
【００１９】
図２を参照すると、特定の実施形態がパッチ１５の断面平面図に示されている。パッチ１５は、主要構成要素として、複数本の（２本又は３本以上の）補強材２０の入った本体２１を有する。パッチ本体２１は、任意の形状又は任意の幾何学的形状のものであって良く、例えば多角形、円又は楕円形の形をしており、これらの各々は、長さ、幅及び厚さを有し、上述したように、長さは、幅に等しいのが良い。補強材２０は、パッチ１５の厚さＴ内に互いに異なる高さ位置に配置された補強材２０の１つ又は２つ以上の層を有するのが良い。補強材層を任意他の補強材層に対して所与の仕方で配置可能である。さらに、補強材２０は、パッチ１５内に他の補強材２０と織編されるのが良いことが想定される。例示として例えば図２に示されている特定の実施形態では、補強材２０は、本体２１に沿って互いに間隔をおいた並置（即ち、隣り合う）配列関係をなして配置されている。並置配列体は、隣り合って交互に位置する配列体を意味していない。というのは、隣り合う補強材は、互いに異なるそれぞれの高さ位置のところに位置決めされないからである。本発明によれば、このような配列体は、複数本の補強材２０がパッチ厚さの２つ又は３つ以上の高さ位置相互間にそれぞれ交互に位置するよう配置された側方（即ち、並置方向における）配列体又はパッチの一部分を横切って延びる経路を含む。補強材の交互配列体は、隣り合って交互に位置した補強材又は隣り合っていない状態で交互に位置した配列体を形成することができ、この場合、非互い違いの補強材は、隣り合う対をなす交互に位置した（即ち、互い違いの又は互いにずれた）補強材相互間に介在して設けられる。一例を挙げると、このような経路は、図４に示された断面と関連した経路に沿って又はパッチ１５の長さ又は幅に対して何らかの角度をなしてパッチ１５を横切って延びる任意他の経路に沿って図３の軸線Ｙと関連した長手方向位置で幅Ｗを横切って延びるのが良い。種々の実施形態では、補強材の多高さの（即ち、交互に位置する）配列体を含む経路は、直線状であっても良く曲線状であっても良い。
【００２０】
全体として図２〜図１２を参照すると、パッチ１５の種々の実施形態が示されており、この場合、各実施形態は、タイヤパッチ１５内の互いに異なる高さ位置（即ち、互いに異なる平面）のところに位置決めされると共に交互の又は互い違いになった配列体の状態で配置された部分を有する複数本の補強材２０を有し、それにより、（１）他の補強材２０に対して（２）パッチ底面２６から且つ／或いは（３）損傷領域３０から互いに異なる距離のところに延びる複数本の補強材が提供される。交互に位置した補強材相互間、例えば１対の互い違いの補強材（即ち、第１の補強材２０ａと第２の補強材２０ｂ）の間の高さ位置の差を一般に、図においてオフセット距離Δと称する。補強材の交互配列体は、一般に、複数の互い違いの対をなす補強材２０ａ，２０ｂを有し、これら補強材は、オフセット距離Δと定量化される場合がある。オフセット距離Δは、一般に、種々の実施形態において補強材２０相互間の交互の距離を表している。任意の補強材２０に関するオフセット距離Δは、上方に５ミリメートル（ｍｍ）の距離であるのが良いことが想定される。特定の実施形態では、オフセット距離Δは、２〜３ｍｍであるのが良い。例えばパッチ１５が大型タイヤに用いられる場合、５ｍｍを超えるオフセットも又使用できる。また、交互に位置した補強材２０相互間のオフセットΔは、１本又は２本以上の補強材直径の合計に等しいのが良いことが想定される。特定の一実施形態では、オフセットΔは、１本〜４本の補強材の直径の合計に等しいのが良い。任意サイズの補強材をパッチ１５内に用いることができるが、特定の実施形態では、直径が約０．７〜１．２ｍｍの補強材２０を用いるのが良い。
【００２１】
補強材２０は、その長さに沿って延びる起伏部３３を更に有するのが良く、これら起伏部は、３３ａ又は３３ｂとして図示されている。多高さの（即ち、交互に位置する）配列体に第３の補強材２０ｃ又は任意の追加の補強材２０が含まれていても良い。補強材２０のこの可変高さ又は多高さ配列体を多平面配列体とも言う場合があり、この場合、補強材２０の少なくとも何本か又はこれらの幾つかの部分は、各々がパッチ厚さＴ内における特定の高さ又は厚さのところで長手方向且つ側方に延びる互いに異なる平面内に延びる。可変高さ配列体は、タイヤの損傷領域３０及び／又は縁部３２と関連した不連続をなくすのを助け、それにより、パッチ１５とタイヤの損傷部分３０との間の分離部の形成及び伝搬が抑制される。
【００２２】
したがって、補強材２０は、可変高さ補強材配列体を実現するよう種々の仕方で互いに異なる高さ位置に配置されるのが良い。例えば、可変高さ配列体は、補強材２０を部分的に全体が図３〜図７に示されているタイヤパッチ１５の厚さＴ内で特定の平面に沿って回り道をなして配置することにより達成できる。このような回り道の構成の結果として、一般に、補強材２０に沿って起伏部３３が得られる。可変高さ配列体は又、実質的に補強材２０全体を全体が図８、図９、図１１及び図１２に示されている互いに異なる高さ位置に配置することによって実現できる。さらに、可変高さ配列体は又、共通中心軸線に沿って互いに異なる厚さ及び又は直径を有する補強材２０を大きな直径又は厚さをもつ補強材の１つ又は２つ以上の部分が互いに異なる平面内に位置するよう位置決めすることによって実現でき、その結果、パッチ底面２６及び／又は損傷領域３０相互間で互いに異なる高さ位置のところ（即ち、オフセット距離Δだけ）延びる補強材２０の配列体が得られる。互いに異なる高さ位置のところに位置決めされた補強材の配列体を実現する他の構成が本発明の精神及び範囲内に存在すると共にこれに属することが知られていると共に理解できる。上述の実施形態について以下に詳細に説明する。可変高さ配列体は、全体として図示のようにパターン付け配列体であっても良く、任意の恣意的な配列体から成っていても良い。作用を説明すると、特定の実施形態では、補強材２０の交互配列体を有するパッチ１５をタイヤ損傷部分３０に貼り付ける。特定の実施形態では、補強材の配列体を損傷部分３０に隣接すると共に／或いは損傷部分３０のエッジ３２に隣接して位置決めする。これは、一般に、図１に一実施形態として示され、特に、図３、図５、図６及び図８に示されている。
【００２３】
補強材２０は、当該技術分野において知られている任意の材料で構成できることが想定され、このような材料としては、金属、例えばスチールで作られたケーブル及び／又は任意の繊維、例えばアラミド、ポリエステル、ナイロン又はレーヨンで形成されたコードが挙げられる。補強材２０は、任意の長さにわたって、パッチの端２８，２９に対して任意の方向に延びても良く、任意所望の間隔を置いて配置されても良い。特定の実施形態では、図示のように、補強材２０は、パッチの端２８，２９相互間に長さ方向に延びると共に互いに平行な配列関係をなして互いに側方に並置した状態で配置されている。補強材を任意他の所望の配列体をなして配置されても良いことが想定され、このような配列体としては、非平行配列体が挙げられる。
【００２４】
多高さ補強材２０の配列体を有するタイヤパッチ１５を当該技術分野において知られている任意の方法及び仕方に従って形成すると共に構成できることが言うまでもない。一般に、タイヤパッチ１５を１つ又は２つ以上の材料層で作るのが良く、これら材料層の少なくとも１つは、複数本の補強材２０を含む。図２を参照すると、タイヤパッチ１５の特定の実施形態が頂部クッション層１６ａ、補強材層１６ｂ及び底部クッション層１６ｃを有している。より一般的に言って、パッチ１５は、パッチ本体２１を有するのが良く、このパッチ本体は、層１６ａ，１６ｃで作られるのが良い。パッチ本体２１、具体的には、材料層は、パッチ本体２１内に位置決めされた１本又は２本以上の補強材２０を包囲する。パッチ本体２１は、一般に、ゴムで構成され、このゴムは、硬化されても良く又は未硬化であっても良い。しかしながら、当業者であれば理解されるように、他のポリマー、具体的に言えばエラストマー材料を用いてパッチ本体２１を構成するのが良い。追加の補強材層１６ｂ並びに頂部及び／又は底部層１６ａ，１６ｃが設けられなくても良いことが想定される。また、パッチ１５は、パッチ１５をタイヤに取り付ける取り付け層を更に有するのが良い。取り付け層は、未硬化ゴム層及び接着剤層を含むのが良く、これら層は、タイヤパッチ１５をゴムタイヤ１０に結合するようになった当該技術分野において知られている任意の接着剤又は化学薬品で構成できる。
【００２５】
次に図３〜図７を参照すると、数本の補強材２０がパッチ１５の厚さＴ内で種々の高さ位置で回り道をなして配置されるのが良い。回り道配列体は、パッチ１５の厚さＴ内の互いに異なる高さ又は厚さを貫通して延びながら補強材２０が辿る非直線状又は曲線状経路を意味している。換言すると、特定の補強材２０は部分的に、タイヤ厚さＴ内の所望の高さ又は厚さのところで長手方向且つ側方に延びる平面内で延びている。したがって、補強材２０は、パッチ厚さＴ内で２つ又は３つ以上の高さ位置相互間に延びる１つ又は２つ以上の起伏部３３を備えるのが良い。起伏部３３は、所与の平面又は高さ位置から第２の平面又は高さ位置まで延びる補強材で構成できることが想定される。次に、補強材は、（１）全体として図３〜図７に示されているように第１の平面又は高さ位置中に戻り、（２）第３の平面又は高さ位置に延び、或いは、（３）このような補強材の端部を通って第２の平面又は高さ位置に沿って引き続き延びるのが良く、これにより、換言すると、補強材の長さに沿う高さの一変化が得られる。図示の起伏部３３を備えた実施形態は、２つの方向の変化を有する補強材を示しているに過ぎない（一方の変化は、起伏部３３内に延びる場合に生じ、他方の変化は、起伏部３３から戻る際に生じる）。起伏部３３の長さ及び高さは、所望に応じて様々であって良い。図３及び図５は、一般的に長い起伏部を示し、図６は、比較的短い起伏部を示している。説明の目的上、長手方向軸線Ｘは、パッチ本体２１を長手方向に通って延びるものとして定められている。同様に、横方向軸線Ｙは、Ｘ軸に垂直な方向を定め、それにより、パッチ本体２１の厚さＴを貫通して直交して横切っている。したがって、１つ又は２つ以上の起伏部３３は、Ｙ軸に沿って（パッチ厚さＴに沿って）１つ又は２つ以上の方向に並進して延びる補強材によって形成される。図示の実施形態は、側方に並進して延びていないが、起伏部３３及び補強材２０は、側方に且つＹ軸方向に並進して延びるのが良い。注目されるように、この実施形態では、パッチ本体２１の幅を通る起伏部３３の側方運動が生じない。ただし、起伏部は、パッチ本体２１内で回り道をなした道筋を辿っても良いことは理解されよう。
【００２６】
さらに図３〜図７を参照すると、補強材２０の可変高さ配列体は、起伏部３３の交互又は互い違い配列体を含む。具体的に説明すると、このような可変高さ配列体は、一緒になって補強材２０の交互配列体を構成する複数の交互の又は互い違いの対をなす補強材２０ａ，２０ｂを提供する。各起伏部３３は、パッチ厚さＴ内の特定の場所に、或いは、換言すると、互いに異なる平面内に生じている。交互の又は互い違いの補強材２０の任意の配列体が想定され、これは、起伏部３３の任意の配列体によって実現できる。図４及び図７に示されているように、特定の実施形態では、起伏部３３の配列体は、一般に、パッチ長さＬに沿う特定の（間隔をおいた又は隣接の）場所に起伏した補強材２０ａ，２０ｂの１×１連続体を形成するよう隣り合う補強材２０相互間に交互に位置する。図３及び図４では、１×１連続体は、起伏した１本の補強材２０ａを有し（これについては、平面Ｐ１に沿う３３ａを参照されたい）、これに対し、隣接の補強材２０ｂは、平面Ｐ２に沿って起伏していない。図５では、１×１連続体は、上方に起伏した１本の補強材２０ａを有し（これについては、平面Ｐ１に沿う３３ａを参照されたい）、これに対し、隣接の補強材２０ｂは、下方に起伏している（これについては、平面Ｐ２に沿う３３ｂを参照されたい）。図６及び図７では、１×１連続体は、パッチ長さＬに沿う特定の場所で起伏した１本の補強材２０ａを有し（これについては、平面Ｐ１に沿う３３ａを参照されたい）、これに対し、隣接の補強材２０ｂは、パッチ長さＬに沿って異なる場所で起伏している（これについては、平面Ｐ２に沿う３３ｂを参照されたい）。さらに、起伏部３３は、補強材２０相互間の他の間隔をおいたところに、例えば、１×２、２×２又は１×３連続体又は恣意的な間隔を置いて生じても良いことが想定される。一実施形態では、１×２配列体が図１２に示されている。また、複数本の補強材２０内で生じる起伏材３３は、２つ又は３つ以上の高さ位置で生じても良いことが想定される。例えば、図５に示されている実施形態は、パッチ厚さＴ内の２つの互いに異なる高さ位置（場所）に沿って又は換言すると、２つの互いに異なる平面Ｐ１，Ｐ２内で生じる起伏部を有している。図１１に示されている実施形態では、起伏部３３は、厚さＴ内における３つの互いに異なる高さ位置に又は３つの平面Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３内で生じても良い。また、各補強材２０は、２つ以上の起伏部３３を有しても良いことが想定される。
【００２７】
起伏部３３は、全体として図７の一実施形態で示された互いに異なる補強材２０に沿って又は全体的に図３〜図５に示された同一又は類似の長手方向場所に沿って互いに異なる長手方向の場所で生じても良い。起伏部３３は、全体として図３〜図５に示されているようにタイヤパッチ１５内に心出しされても良く、或いは、図６及び図７に例示の実施形態で示されているパッチ長さＬの任意の部分に沿って位置決めされても良い。パッチ１５は、タイヤに貼り付けられるとき、１つ又は２つ以上の起伏部３３が損傷領域３０に隣接して位置決めされるようタイヤに貼り付けられる。特定の実施形態では、１つ又は２つ以上の起伏部３３が例えば図３及び図６に示されているように損傷部分３０のエッジ３２に隣接して位置決めされる。
【００２８】
他の実施形態では、可変高さ補強材配列体は、補強材をパッチ厚さＴ内で垂直方向にずらすことによって実現できる。一般に図８及び図９に示されている例示の実施形態を参照すると、パッチ本体２１は、各々が互いに異なる平面Ｐ１，Ｐ２内に延びる補強材２０ａ，２０ｂの互いに隣接した交互の対を有する。したがって、各補強材２０ａ，２０ｂは、底面２６又は損傷領域３０から互いに異なる距離又は高さ位置のところに配置され、差は、オフセット距離Δによって表されている。平面Ｐ１，Ｐ２並びに任意他の平面Ｐは、パッチ本体２１を長手方向に貫通して延びている。図示の特定の実施形態では、平面Ｐ１，Ｐ２は、互いに平行であるが、各平面は又、タイヤパッチ１５の頂面及び／又は底面２６に平行であるのが良い。さらに、平面、例えば平面Ｐ１，Ｐ２は、他の平面及び／又は曲線状経路に沿って延びる平面に対して角度をなしているのが良い。
【００２９】
図９は、厚さＴ内の互いに異なる高さ位置相互間の隣り合う補強材２０相互間に交互に位置する補強材２０の配列体を示している。具体的に説明すると、図９は、交互の対をなす補強材２０ａ，２０ｂの可変高さ配列体を形成する１×１連続体を示している。上述したように、他の連続体、例えば、２×２、２×１、１×１×１及び１×１×１×１連続体が想定される。例えば、図１２は、２０ａ‐２０ｂの２×１配列体を示している。さらに、図１１は、２０ａ‐２０ｂ‐２０ｃ‐２０ｂの１×１×１×１配列体を提供している。他の配列体、例えば恣意的な配列体も又想定される。恣意的な配列体は、一般に、繰り返しパターン又は繰り返し配列を呈していない。したがって、２つ又は３つ以上の高さ位置又は平面を跨いで補強材２０の部分が設けられるのが良い。図１１を除き、図３〜図１２は、２つの高さ位置又は平面を示している。３つ以上の高さ位置を跨いで補強材２０、即ち、補強材２０ａ，２０ｂが設けられても良いことが想定される。例えば、３つの高さ位置が図１１に示されている配列体に含まれており、これら３つの高さ位置を跨いで、補強材２０ａ，２０ｂ，２０ｃが設けられている。補強材２０の位置を示すために任意の数の高さ位置又は平面を基準にするのが良い。平面Ｐ１〜Ｐ３は、互いに等間隔を置いて配置されるのが良い。変形例として、１組の平面相互間の距離は、別の１組の平面相互間の距離よりも大きくても良い。基準平面は、同数の補強材２０を有するのが良い。ただし、タイヤパッチ１５は、各平面内に互いに異なる数の補強材２０を有しても良い。このような変形例は全て、本発明の実施形態の保護範囲に含まれるものとして解されるべきである。
【００３０】
本発明の他の実施形態は、互いに異なる直径をもつ補強材２０を有する。図１０は、１本の補強材２０ａの直径がこれに隣接して位置決めされるのが良い別の補強材２０ｂの直径よりも実質的に小さい特定の一実施形態を示している。補強材の直径の差は、本発明の実施形態の意図した保護範囲から逸脱することなく、タイヤパッチ１５に使用可能に選択されるのが良い。図１０は、各補強材の断面寸法によって互いに異なる高さ位置相互間に交互に位置した補強材２０の一配列体を示しており、各補強材の断面寸法は、この実施形態では、互いに異なる直径によって定められる。したがって、各補強材２０ａ，２０ｂは、それぞれ、互いに異なる高さ位置（Δによって示されている）又は平面Ｐ１，Ｐ２内に延び又はこの中に位置決めされる。さらに、互いに異なる寸法の補強材２０を位置決めする順序は、本発明の実施形態の意図した保護範囲から逸脱することなく選択できる。
【００３１】
図８〜図１２に示された実施形態を構成する際、様々な高さ位置に位置決めされた補強材２０を一纏めに１つの補強材層１６ｂ内に形成するのが良いことが想定される。また、特定の実施形態では、補強材の可変高さ配列体を多数の補強材層プライ又はシートから形成しても良く、この場合、各プライ又はシートは、特定の高さ位置に配置可能に補強材２０と関連している。例えば、図９を参照すると、補強材層１６ｂは、補強材２０ａと関連した第１の層及び補強材２０ｂと関連した第２の層で形成されている。起伏部３３を有する配列体を形成する際、特定の実施形態では、例えば可変高さ補強材２０ａ，２０ｂ相互間の空所を充填すると共に／或いは製造プロセス中に起伏部３３を形成するようゴム２４の一部を起伏部分と関連して配置するのが良いことが想定される。
【００３２】
本発明をその特定の実施形態に関して説明したが、このような説明は、例示であって、本発明を限定するものではないことが理解されるべきである。したがって、本発明の範囲及び内容は、特許請求の範囲の記載にのみ基づいて定められるべきである。
【図１】
0005498489.tif 000002
【図２】
0005498489.tif 000003
【図３】
0005498489.tif 000004
【図４】
0005498489.tif 000005
【図５】
0005498489.tif 000006
【図６】
0005498489.tif 000007
【図７】
0005498489.tif 000008
【図８】
0005498489.tif 000009
【図９】
0005498489.tif 000010
【図１０】
0005498489.tif 000011
【図１１】
0005498489.tif 000012
【図１２】
0005498489.tif 000013