(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
船外機を、ブラケット装置を介して船体に左右に操舵可能に取り付けると共に、上記船外機に取り付けられたステアリングブラケットに進行方向前方に向かって延びる操舵用の操舵ハンドルを設けた船外機のハンドル構造において、上記操舵ハンドルの進行方向前側端部にシフト装置の前進、中立、後進を操作するシフト操作部とスロットル装置を操作するスロットル操作部とを進行方向に隣接配置すると共に、上記シフト操作部とスロットル操作部に回動操作方式を採用し、上記各操作部を同一の回動軸上に配置し、且つ上記シフト操作部をスロットル操作部よりも上記操舵ハンドルの進行方向前方のハンドル先端側に配置すると共に、上記シフト操作部を構成するシフトグリップに、上記シフト装置が中立状態のとき鉛直上方を向く突起部を設けたことを特徴とする船外機のハンドル構造。
【請求項２】
上記シフト操作部の回動軸上にシフトロッドを配置し、このシフトロッドの前端に上記シフト操作部を設け、シフトロッドの後端部に外周面に螺旋溝を形成したシフトドラムを回動一体に設ける一方、上記操舵ハンドルのハンドルハウジングの上面に前後方向に延びるスリットを形成し、このスリットと上記螺旋溝との両方にシフトピンを摺動可能に嵌着し、
上記シフト操作部の回動操作により上記シフトロッドを回動させ、上記ハンドルハウジングのスリットによってその移動方向が規制されている上記シフトピンが上記螺旋溝に沿って前後方向の直線運動に変換されるシフト操作の変換手段を備え、且つ、このシフト操作の変換手段を上記スロットル操作部よりも操舵ハンドル基端側に配置したことを特徴とする請求項１に記載の船外機のハンドル構造。
【請求項３】
上記スロットル操作部の回転軸上に配置されたスロットルロッドの上記シフトドラムを覆う部分に上記シフトピンが前進および後進の位置でスロットルを全開位置まで回動可能な切欠を前部と後部に形成する一方、上記シフトピンが中立位置でスロットルが所定の開度まで回動可能な上記前後の切欠の間に形成した中央の切欠を形成し、これらの前後と中央の各切欠と上記シフトピンの構成によって、スロットルを全閉位置から所定の開度に亘って操作しているスロットル開状態ではシフト操作を規制すると共に、シフト位置が前進、中立、後進の所定位置以外の時はスロットルの開操作を規制にする規制機構を構成したことを特徴とする請求項２に記載の船外機のハンドル構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船外機のハンドル構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
船外機は一般にスイベルブラケットおよびクランプブラケットを介して船体に装着されている。スイベルブラケットは船外機に、クランプブラケットは船体にそれぞれ固定され、スイベルブラケットがパイロットシャフトを介してクランプブラケットに左右方向に回動可能に軸支されている。
【０００３】
例えば、パイロットシャフトの上端にはステアリングブラケットが回動一体に設けられ、このステアリングブラケットの前端には前方に向かって延びる操舵ハンドルが取り付けられたものがある。そして、この操舵ハンドルを左右に振ることにより船外機をブラケット装置に対しパイロットシャフトを中心に左右に操舵可能としている。
【０００４】
一般に、操舵ハンドルの先端にはスロットルグリップが設けられており、スロットル操作と操舵が同時に行えるようになっているが、近年、シフト操作部やスイッチ類も操舵ハンドルに取り付けることにより操作性を向上させている（例えば特許文献１、２および３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３４７０５４７号公報
【特許文献２】特許第２７１８１４９号公報
【特許文献３】特開２００２−７０５９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載された操舵ハンドルは、スロットル操作が回動操作方式（グリップ式）であるのに対してシフト操作はレバー方式であり、そのシフトレバーはハンドルの側面中央部に設けられている一方、スロットルのアジャスタがシフトレバーの反対側に設けられているため、通常把持するスロットル操作部と離間しているのでシフト操作の際に両手を用いなければならず、各操作部の操作性が良好とは言い難い。
【０００７】
また、特許文献２に記載された操舵ハンドルは、スロットル操作およびシフト操作が共に回動操作方式であり、操作部が同軸上に隣接配置されているが、スロットルアジャスタ等の他の装置に関する開示はない。また、スロットル操作部が操舵ハンドルの先端部にあるので、走行中のスロットル操作部を把持状態においてシフト操作を必要とする時、シフト操作部はスロットル操作部より後ろ側、すなわち使用者の小指側に位置するため、シフト操作時には操舵ハンドルを握り直さなければならず、操作性に劣る。
【０００８】
さらに、特許文献３に記載された操舵ハンドルは、回動操作方式を用いたスロットルとスロットルの開度保持装置が同軸上に隣接配置されているが、構造が複雑であり部品点数も多く、良好なアジャスト効果も得難い。また、シフト装置やステアリングアジャスタ等の他の装置に関する開示はない。
【０００９】
本発明は上述した事情を考慮してなされたもので、簡単な構造で複数の機能を備えると共に、操作性の向上を図り、また使用者の誤操作を防止してエンジン及びミッションの耐久性を向上させた船外機のハンドル構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る船外機のハンドル構造は、上述した課題を解決するために、請求項１に記載したように、船外機を、ブラケット装置を介して船体に左右に操舵可能に取り付けると共に、上記船外機に取り付けられたステアリングブラケットに進行方向前方に向かって延びる操舵用の操舵ハンドルを設けた船外機のハンドル構造において、上記操舵ハンドルの進行方向前側端部にシフト装置の前進、中立、後進を操作するシフト操作部とスロットル装置を操作するスロットル操作部とを進行方向に隣接配置すると共に、上記シフト操作部とスロットル操作部に回動操作方式を採用し、上記各操作部を同一の回動軸上に配置し、且つ上記シフト操作部をスロットル操作部よりも上記操舵ハンドルの進行方向前方のハンドル先端側に配置すると共に、上記シフト操作部を構成するシフトグリップに、上記シフト装置が中立状態のとき鉛直上方を向く突起部を設けたものである。
【００１１】
また、上述した課題を解決するために、請求項２に記載したように、上記シフト操作部の回動軸上にシフトロッドを配置し、このシフトロッドの前端に上記シフト操作部を設け、シフトロッドの後端部に外周面に螺旋溝を形成したシフトドラムを回動一体に設ける一方、上記操舵ハンドルのハンドルハウジングの上面に前後方向に延びるスリットを形成し、このスリットと上記螺旋溝との両方にシフトピンを摺動可能に嵌着し、上記シフト操作部の回動操作により上記シフトロッドを回動させ、上記ハンドルハウジングのスリットによってその移動方向が規制されている上記シフトピンが上記螺旋溝に沿って前後方向の直線運動に変換されるシフト操作の変換手段を備え、且つ、このシフト操作の変換手段を上記スロットル操作部よりも操舵ハンドル基端側に配置したものである。
【００１２】
さらに、上述した課題を解決するために、請求項３に記載したように、上記スロットル操作部の回転軸上に配置されたスロットルロッドの上記シフトドラムを覆う部分に上記シフトピンが前進および後進の位置でスロットルを全開位置まで回動可能な切欠を前部と後部に形成する一方、上記シフトピンが中立位置でスロットルが所定の開度まで回動可能な上記前後の切欠の間に形成した中央の切欠を形成し、これらの前後と中央の各切欠と上記シフトピンの構成によって、スロットルを全閉位置から所定の開度に亘って操作しているスロットル開状態ではシフト操作を規制すると共に、シフト位置が前進、中立、後進の所定位置以外の時はスロットルの開操作を規制にする規制機構を構成したものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る船外機のハンドル構造によれば、各操作部をコンパクトに配置できると共に、操作性が向上し、また、使用者の誤操作を防止してエンジン及びミッションの耐久性が向上する。さらに、簡単な構造でアジャスト性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係る船外機のハンドル構造の一実施形態を示す船外機の左側面図。
【図２】図１のＩＩ矢視図であり、操舵ハンドルおよびその周辺機器から構成されるハンドルユニットの第一実施形態を示す平面図。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図。
【図４】図４は図３のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図。
【図５】図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図。
【図６】ハンドルユニットの第二実施形態を示す平面図。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う断面図。
【図８】図６の要部の拡大平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１６】
図１は、この発明を適用した船外機の実施形態を示す左側面図である。図１に示すように、この船外機１にはブラケット装置２が備えられる。ブラケット装置２は主にクランプブラケット３およびスイベルブラケット４から構成され、クランプブラケット３は船体５のトランサム５ａに、スイベルブラケット４は船外機１にそれぞれ固定される。
【００１７】
スイベルブラケット４は左右一対のクランプブラケット３間に架設されたチルト軸６を介して上下方向に傾動可能に軸支され、このスイベルブラケット４内にパイロットシャフト７が鉛直方向に、且つ回動自在に軸支される。そして、パイロットシャフト７の上端にステアリングブラケット８が回動一体に設けられる。
【００１８】
ステアリングブラケット８の前端には前方に向かって延びる操舵ハンドル９が取り付けられる。そして、この操舵ハンドル９を左右に振ることにより船外機１はブラケット装置２に対しパイロットシャフト７を中心に左右に操舵可能になる。また、チルト軸６を中心に上方に向かってチルトおよびトリム操作も可能になる。
【００１９】
図２は図１のＩＩ矢視図であり、操舵ハンドル９およびその周辺機器から構成されるハンドルユニット１０の第一実施形態を示す平面図である。また、図３は図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図、図４は図３のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図である。さらに、図５は図２のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【００２０】
図２に示すように、ステアリングブラケット８の前側には操舵ハンドル９を構成するハンドルハウジング１１の後端部がハンドルブラケット１２を介して上下方向に揺動自在に軸着される。また、例えばハンドルハウジング１１の側面にはエンジンストップスイッチ１３やオイル警告灯１４が、ハンドルブラケット１２のハンドルハウジング１１支持部を構成するハンドルカバー１５の上面にはエンジンスタータスイッチ１６が設けられる。
【００２１】
ハンドルハウジング１１の前端部には、進行方向前側（図２における左側）から後側に向かって順に、シフト操作部であるシフトグリップ１７、スロットル操作部であるスロットルグリップ１８、スロットルアジャスト操作部であるスロットルアジャストノブ１９、およびステアリングアジャスト操作部であるステアリングアジャストノブ２０が隣接配置される。また、各操作部１７〜２０は回動操作方式を採用し、同一の回動軸２１上に配置される。
【００２２】
図３に示すように、操作部の回動軸２１上にはシフトロッド２２が配置される。このシフトロッド２２の前端には上記シフトグリップ１７が、シフトロッド２２の後部にはシフトドラム２３がそれぞれ回動一体に設けられる。また、操作部の回動軸２１上にはスロットルロッド２４が配置される。このスロットルロッド２４はパイプ状部材によって形成され、その内部に上記シフトロッド２２が挿通される。そして、スロットルロッド２４の前端には上記スロットルグリップ１８が、スロットルロッド２４の後端にはスロットルドラム２５がそれぞれ回動一体に設けられる。
【００２３】
なお、シフトロッド２２およびスロットルロッド２４は異形ブッシュ２６を介してハンドルハウジング１１に支持されることによりそれぞれの軸心が支持される。また、異形ブッシュ２６はハンドルハウジング１１に対して非回動構造とされ、シフトロッド２２およびスロットルロッド２４の連れ回りを抑制する。さらに、シフトロッド２２の後端はハンドルハウジング１１外に突出し、操舵ハンドル９の通常使用時においてこのシフトロッド２２の突出端２２ａがハンドルカバー１５に係合する。これにより、操舵ハンドル９にかかる荷重が剛性のあるシフトロッド２２によって受けられるため、操舵ハンドル９の剛性を下げることが可能となる。
【００２４】
シフトドラム２３には二本のシフトケーブル２７の一端が、スロットルドラムには二本のスロットルケーブル２８の一端がそれぞれ接続され、これらのケーブル２７，２８の他端はそれぞれ船外機１内に設けられた図示しないシフト装置およびスロットル装置に連結されて操船者の操作を伝達するように構成される。
【００２５】
この操舵ハンドル９にはスロットルグリップ１８の回動重さを調整するスロットルアジャストノブ１９が備えられる。スロットルアジャストノブ１９はスロットルグリップ１８後方のハンドルハウジング１１に回動自在に取り付けられる。また、スロットルグリップ１８の後縁部はフランジ状に後方へ向かって延び、この後縁部の外周面にスロットルアジャストノブ１９の内周面前側が重なるように配置される。さらに、スロットルアジャストノブ１９はその回動軸２９中心がスロットルグリップ１８（操作部）の回動軸２１中心から所定距離オフセット３０して形成され、このオフセット３０によりスロットルアジャストノブ１９を回動操作すると、スロットルアジャストノブ１９の内周面とスロットルグリップ１８後縁部の外周面とが接触し、摩擦力によってスロットルグリップ１８の回動重さを調整可能となる。また、スロットルグリップ１８を所定の開度で固定することも可能となる。
【００２６】
一方、このハンドルユニット１０には船外機１の操舵時に操舵荷重を調整可能なステアリングアジャスト装置３１が設けられる。ステアリングアジャスト装置３１は、図５に示すように、ハンドルハウジング１１を支持するハンドルブラケット１２と船外機１側のスイベルブラケット４との間にステアリングアジャストレバードラム３２を備え、このステアリングアジャストレバードラム３２を回動操作することによりハンドルハウジング１１側に設けられたフリクションプレート３３がスイベルブラケット４側に設けられたステアリングアジャストプレート３４を挟み込み、操舵荷重が調整、あるいは船外機１の操舵が固定される。
【００２７】
ステアリングアジャストレバードラム３２は、ハンドルハウジング１１に設けられたステアリングアジャストノブ２０による遠隔操作によって回動操作される。図３に示すように、ステアリングアジャストノブ２０はスロットルアジャストノブ１９後方のハンドルハウジング１１に回動自在に取り付けられる。また、シフトロッド２２の後端部にはステアリングアジャストドラム３５が回動自在に設けられる。そして、ステアリングアジャストノブ２０とステアリングアジャストドラム３５とは回動伝達手段としてのステアリングアジャストロッド３６によって連結されると共に、ステアリングアジャストドラム３５には二本のステアリングアジャストケーブル３７の一端が接続され、これらのステアリングアジャストケーブル３７の他端は上記ステアリングアジャストレバードラム３２に連結されて操船者の操作を伝達するように構成される。
【００２８】
さらに、ステアリングアジャストロッド３６はシフトロッド２２およびスロットルロッド２４の下方にこれらのロッド２２，２４と平行に配置されると共に、ステアリングアジャストロッド３６はスロットルロッド２４に軸支されたガイド部材３８に挿通されてステアリングアジャストロッド３６の捩れが防止され、ステアリングアジャストノブ２０の回動を確実にステアリングアジャストドラム３５に伝達可能とする。
【００２９】
なお、回動伝達手段としてステアリングアジャストロッド３６とガイド部材３８との組み合わせの替わりに、詳細には図示しないがステアリングアジャストノブ２０の周方向に長い板材を用いることにより回動伝達手段の剛性を持たせてもよい。
【００３０】
図６はハンドルユニット４０の第二実施形態を示す平面図である。また、図７は図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う断面図、図８は、図６の要部の拡大平面図である。
【００３１】
第二実施形態に示すハンドルユニット４０は基本的に第一実施形態に示すハンドルユニット１０と同一の構造概念を持つが、第一実施形態に示すハンドルユニット１０がプル・プル・ケーブル二本によるシフト操作の伝達機構を採用していることに対し、この第二実施形態に示すハンドルユニット４０はプッシュ・プル・ケーブル一本によるシフト操作の伝達機構を採用したものである。
【００３２】
図６〜図８に示すように、操舵ハンドル４１を構成するハンドルハウジング４２の前端部には、進行方向前側（図６における左側）から後側に向かって順に、シフト操作部であるシフトグリップ４３、スロットル操作部であるスロットルグリップ４４、スロットルアジャスト操作部であるスロットルアジャストノブ４５、およびステアリングアジャスト操作部であるステアリングアジャストノブ４６が隣接配置される。また、各操作部４３〜４６は回動操作方式を採用し、同一の回動軸４７上に配置される。
【００３３】
操作部の回動軸４７上にはシフトロッド４８が配置される。このシフトロッド４８の前端には上記シフトグリップ４３が回動一体に設けられる。また、操作部の回動軸４７上にはスロットルロッド４９が配置される。このスロットルロッド４９はパイプ状部材によって形成され、その内部に上記シフトロッド４８が挿通される。そして、スロットルロッド４９の前端には上記スロットルグリップ４４が、スロットルロッド４９の後端にはスロットルドラム５０がそれぞれ回動一体に設けられる。
【００３４】
ハンドルハウジング４２内におけるシフトロッド４８にはシフトドラム５１が回動一体に設けられると共に、このシフトドラム５１の外周面には螺旋溝５２が形成される。一方、ハンドルハウジング４２の上面には前後方向に延びるスリット５３が形成され、シフトピン５４が、このスリット５３と螺旋溝５２との両方に摺動可能に嵌着される。そして、このシフトピン５４にシフトケーブル５５の一端が接続され、このシフトケーブル５５の他端は船外機１内に設けられた図示しないシフト装置に連結される。
【００３５】
シフトグリップ４３の回動操作によりシフトロッド４８が回動すると、ハンドルハウジング４２のスリット５３によってその移動方向が規制されているシフトピン５４が螺旋溝５２に沿って前後方向の直線運動に変換され、このシフトピン５４に連結されるシフトケーブル５５がプッシュ・プル動作を行なって操船者のシフト操作を伝達するように構成される。
【００３６】
また、シフトグリップ４３にはシフト装置が中立状態で鉛直上方を向くように突起部４３ａが設けられる。そして、この突起部４３ａの位置を目視もしくは触ることにより、シフト装置の状態（前進／中立／後進）を容易に確認することが可能となる。なお、詳細には図示しないが、この突起部４３ａは第一実施形態に示すハンドルユニット１０のシフトグリップ１７にも適用可能である。
【００３７】
さらに、この第二実施形態に示すハンドルユニット４０においては、図６に示すように、ハンドルハウジング４２のスリット５３側部にＦ（前進）、Ｎ（中立）、Ｒ（後進）の表示を行うことにより、シフトピン５４の位置でシフト装置の状態を容易に確認することもできる。
【００３８】
また、シフトロッド４８を覆い、シフトロッド４８と同軸で回動する筒状のスロットルロッド４９の、シフトロッド４８のシフトドラム５１を覆う部分にはシフトピン５４が前進および後進の位置でスロットルを全開位置まで回動可能な切欠５６Ｆおよび切欠５６Ｒが形成される一方、シフトピン５４が中立位置でスロットルが所定の開度まで回動可能な切欠５６Ｎが形成され、これらの切欠５６Ｆ，５６Ｒ，５６Ｎによってスロットル開度規制機構を構成する。すなわち図６、図８に示すシフトピン５４がシフトドラム５１の各切欠に対応するＦ（前進）、Ｎ（中立）、Ｒ（後進）の何れかの位置にある時は、スロットルは全閉状態から各切欠位置の所定の開度に亘っての操作が可能となるが、シフトピン５４がＦ（前進）、Ｎ（中立）、Ｒ（後進）位置以外の中途半端な位置にある時は、使用者が誤ってスロットル操作部４４を回動操作したとしても、シフトピン５４がシフトドラム５１の切欠以外の回動方向の側壁部に当接してスロットル操作ができなくなりスロットル開度を規制する。このことは、逆に、シフトピン５４がＦ（前進）、Ｎ（中立）、Ｒ（後進）位置にある時に、スロットル操作部４４を回動操作してスロットルを全閉状態から各切欠位置の所定の開度に亘って操作している状態時で、使用者が誤ってシフト操作部４３を回動操作したとしても、シフトピン５４がシフトドラム５１の切欠の中に陥入しているのでシフトピン５４は切欠内に留まり前後方向に移動できず、結果スロットル操作中はシフト操作を規制することとなる。要するに切欠５６Ｆ，５６Ｒ，５６Ｎとシフトピン５４とシフトドラム５１に形成した螺旋溝５２によって、スロットル開状態でのシフト操作の規制機構、およびシフト位置が中途半端な状態時でのスロットル操作の規制機構を構成する。
【００３９】
なお、スロットルアジャストノブ４５およびステアリングアジャストノブ４６の構造は第一実施形態に示したものと同一のため、説明を省略する。
【００４０】
次に、本実施形態の作用について説明する。
【００４１】
ハンドルハウジング１１の前端部に、シフト操作部（シフトグリップ１７）、スロットル操作部（スロットルグリップ１８）、スロットルアジャスト操作部（スロットルアジャストノブ１９）、およびステアリングアジャスト操作部（ステアリングアジャストノブ２０）を進行方向に隣接配置して操舵ハンドル９を構成したことにより、各操作部１７〜２０をコンパクトに配置できると共に、シフト操作部４３をスロットル操作部４４よりも操舵ハンドル４１の先端部に設けたので、スロットル操作部４４を把持状態においてシフト操作を必要とする時、シフト操作部４３は使用者の親指側に位置するため、スロットル操作部４４を把持したままの状態でシフト操作をすることが可能となり操作性が向上する。特に、従来船外機１本体側に配置されることが多かったステアリングアジャスト操作部（ステアリングアジャストノブ２０）を操舵ハンドル９側に配置したことにより、操作性は格段に向上する。
【００４２】
また、各操作部１７〜２０に回動操作方式を採用し、同一の回動軸２１上に配置したことにより、突出部がなくなってコンパクトになる。さらに、スロットルアジャスト操作部（スロットルアジャストノブ１９）の回動軸２９中心とスロットル操作部（スロットルグリップ１８）の回動軸２１中心とをオフセット３０して配置したため、部品点数が少なくて済み、コンパクト化を図れると共に、簡単な構造で大きな接触面を確保可能となり、アジャスト性能が向上する。
【符号の説明】
【００４３】
１  船外機
２  ブラケット装置
５  船体
８  ステアリングブラケット
９，４１  操舵ハンドル
１１，４２  ハンドルハウジング
１７，４３  シフト操作部（シフトグリップ）
１８，４４  スロットル操作部（スロットルグリップ）
１９，４５  スロットルアジャスト操作部（スロットルアジャストノブ）
２０，４６  ステアリングアジャスト操作部（ステアリングアジャストノブ）
２１，４７  各操作部の回動軸
２２，４８  シフトロッド
２４，４９  スロットルロッド
２９  スロットルアジャスト操作部の回動軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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