(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
０．５〜１．１質量％の炭素原子を有し、かつ、加工歪２．５以上、強力４０００ＭＰａ以上である高炭素鋼の金属線材に対して９０〜２５０℃（但し、２５０℃を除く）の温度範囲にて熱処理を施すに当たり、該熱処理前に歪時効緩和処理を行うとともに、当該温度域における熱処理時間ｔ（ｓ）と、熱処理温度Ｔ（Ｋ）とが下記式、
５≦Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０≦１１      （１）
で表される関係を満たすことを特徴とする高強力金属線材の製造方法。
【請求項２】
真空中または不活性ガス中で前記熱処理を行う請求項１記載の高強力金属線材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高強力金属線材の製造方法に関し、詳しくは強力および伸び特性を損なうことなく、曲げおよび捻り特性を向上させ、高靭性で耐疲労性に優れた金属線材を得ることができる高強力金属線材の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コードの構成要素となる金属素線には、様々な特性が要求されている。例えば、近年の環境問題の観点から、特に自動車の低燃費化を促進するのに寄与するタイヤの軽量化が急務である。そのためには、タイヤの補強材となるコードを高強度化して、その使用量を減らすことが必要である。【０００３】
コードを高強度化する手法としては、コードを構成する素線自体を高強度化することが有効である。この素線の高強度化には、伸線加工して得られる素線の出発材である金属線材について、その成分組成を調整したり、或いは伸線加工に工夫を凝らすことが行われている。これにより、高強度化を達成しているが、一方で高強度化に伴って金属線材の延性が低下することが問題になる。【０００４】
従来、金属線材の延性を回復する手段としては、金属線材に低温かつ短時間の熱処理、いわゆるブルーイング処理を施すことが一般的である。このブルーイング処理を金属線材に施すことで延性の回復を図っている。【０００５】
例えば、特許文献１および２では、引張り強さが３０００ＭＰａ未満のスチールコードに、４００℃付近の温度域で一定の保持時間ブルーイング処理を施すことによって、スチールコードの破断伸びを高めることができることが報告されている。【０００６】
また、特許文献３では、スチールワイヤに伸線加工、めっき処理および３４０℃以上５００℃以下の温度域にて数秒〜数十秒のブルーイング処理を施すことによって、弾性伸びを増加させることができることが報告されている。【０００７】
さらに、特許文献４では、炭素鋼線に２５０℃以上４４０℃以下の温度域で保持時間を６秒以上１５分以下の間で調節するブルーイング処理を施すことによって、炭素鋼線の内部摩擦の最大値を、１８０℃以上２２０℃以下の温度域において、好適な範囲とすることで延性を向上させることができることが報告されている。【０００８】
さらにまた、特許文献５には、極細高炭素鋼線の示差走査熱分析曲線の解析結果から、１００℃付近の発熱ピークの有無と、極細高炭素鋼線のねじり変形中のデラミネーションの発生との相関の発見から、伸線加工において、低温下で加工することで、歪時効（Ｃ拡散起因）の延性低下を抑制し得ることが開示されている。【０００９】
さらにまた、特許文献６には、引張り強さが４０００ＭＰａ以上の金属線材に、２５０〜４００℃の温度範囲にて熱処理を施すに当たり、当該温度域における保持時間を、該熱処理後の金属線材におけるＦｅ拡散距離が所定の範囲となるように制御することで、熱処理後の金属線材の引張り強さおよび曲げ強度を犠牲にすることなしに、延性を回復することができることが報告されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平９−２２８２７４号公報
【特許文献２】特開２００１−５１２１９１号公報
【特許文献３】特開２０００−８０４４１号公報
【特許文献４】特開平１１−２６９５５７号公報
【特許文献５】特許第３９８３２１８号公報
【特許文献６】特開平２００８−３８１９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
金属線材の延性を回復するなどの手段として採用されてきた上述の各種熱処理方法では、破断伸びは大きく回復するが、強力低下が大きく、また、セメンタイトが球状化するため、曲げ強度特性も低下してしまうという問題があった。一方、低温加工方法で得られた鋼材では、室温に放置した状態、若しくはスチールコードのようなタイヤ作製時の加熱処理において上述の歪時効が進み、結局は延性や疲労性が低下してしまうという問題があった。【００１２】
そこで、本発明の目的は、強力および伸び特性を損なうことなく、曲げおよび捻り特性を向上させ、高靭性で耐疲労性に優れた金属線材を得ることができる高強力金属線材の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するために、本発明の高強力金属線材の製造方法は、０．５〜１．１質量％の炭素原子を有し、かつ、加工歪２．５以上、強力４０００ＭＰａ以上である高炭素鋼の金属線材に対して９０〜２５０℃（但し、２５０℃を除く）の温度範囲にて熱処理を施すに当たり、該熱処理前に歪時効緩和処理を行うとともに、当該温度域における熱処理時間ｔ（ｓ）と、熱処理温度Ｔ（Ｋ）とが下記式、
５≦Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０≦１１      （１）
で表される関係を満たすことを特徴とするものである。
【００１４】
本発明においては、真空中または不活性ガス中で前記熱処理を行うことが好ましい。
【００１５】
本発明は、以下の知見に基づき完成されたものである。
スチールコードの強度は、主にフェライトとセメンタイトの２相構造（パーライト組織）による析出強化、加工による微細強化、加工歪の蓄積による加工強化、フェライト中に固溶しているＣ、Ｎ原子が転位に固着する歪時効など、様々な強化機構を利用していることが知られている。【００１６】
そこで、これらの強化機構が熱によりどのように変化するか、示差走査熱量計を用いて、ワイヤの熱分析を行い、また、それぞれの温度で熱処理したワイヤの強度、曲げ強度を鋭意検討した。
まず、得られたピークから９０℃（第１反応）、９０〜２５０℃（第２反応）、２５０〜４００℃（第３反応）の３つの発熱反応が存在することが、分かった。
また、それぞれの反応領域で熱処理したワイヤの強度、曲げ強度から、以下のことが分かった。
（第１反応）
特許第３９８３２１８号（特許文献５）に記載されている歪時効（Ｃ、Ｎ拡散起因）の反応で、強度は増加するが、曲げ強度は低下する。この反応は伸線加工中、室温付近でも発生する。
（第２反応）
強度がやや低下するが、曲げ強度は大きく上昇した。この原因としては、金属組織的な大きな変化が無いことから、炭化物生成か、歪が移動して緩和する（回復現象）などで、第１反応や加工強化が緩和する現象と考えられる。
（第３反応）
強度・曲げ強度共に大きく減少した。金属組織も崩壊していることから、金属組織変化起因と考えられる。【００１７】
そこで、本発明者はこれらの反応の内、第２反応に着目し、反応の進行量は原子の拡散律速であると考えられることから、一般的な下記の原子拡散移動距離Ｘから係数を導き出した。
Ｘ＝√（２×Ｄ×ｔ）
Ｄ＝Ｄ０×ＥＸＰ（‐Ｑ／ＲＴ）
ｔ：保持時間（ｓ）
Ｔ：温度（Ｋ）
Ｒ：気体定数
Ｑ：活性化エネルギー（ｋＪ／ｍｏｌ）
Ｄ０：拡散係数
上記式から、好適な熱処理範囲の温度Ｔ、保持時間ｔから係数を求めて算出し、整理した結果、
０．１≦Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０≦１１
を導き出し、本発明を完成するに至った。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、強力および伸び特性を損なうことなく、曲げおよび捻り特性を向上させ、高靭性で耐疲労性に優れた高強力金属線材を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例における熱処理指数と曲げ特性指数との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態につき具体的に説明する。
本発明においては、０．５〜１．１質量％の炭素原子を有し、パーライト組織を有する高炭素鋼に対して熱処理を施す。炭素原子含有量が当該範囲内である高炭素鋼は、加工によりパーライト内のセメンタイトが分解し、延性を担うフェライト中の炭素量が増加し、歪時効（歪に炭素原子が固着）が促進し、延性が低下することが確認されている。９０〜３００℃で熱処理することで、この歪が緩和され、延性を良好に上げることができる。
【００２１】
また、本発明においては、高炭素鋼の加工歪が２．５以上、好ましくは３以上である。加工歪２．５以上の高炭素鋼で、前述のセメンタイト分解が促進することが確認されている。特に、加工歪３以上では顕著になり、延性が低下しやすい。ここで、加工直後、矯正加工、ショットピーニング処理、スキンパスを用いた伸線などを行い、加工中に発生した歪時効を緩和させることが所期の効果を得る上で好適である。
【００２２】
さらに、本発明においては、かかる高炭素鋼の金属線材の強力は３０００ＭＰａ以上、好ましくは４０００ＭＰａ以上である。この強力が４０００ＭＰａ以上の金属線材はデラミネーションなどによって顕著な延性低下が発生し易いため、このような線材に対し本発明の熱処理を適用して、その延性を拡幅させることが有利である。
【００２３】
上述の金属線材は既知の方法で得ることができ、延伸方法等の製造方法は特に制限されるべきものではない。
【００２４】
本発明においては、上述の金属線材に対して９０〜３００℃の温度範囲にて熱処理を施す。上述したように、この温度範囲は、二次の発熱反応であり、この温度域における熱処理時間ｔ（ｓ）と、熱処理温度Ｔ（Ｋ）とが下記式、
０．１≦Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０≦１１      （１）
好ましくは、下記式、
５≦Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０≦１０          （２）
で表される関係を満たすことが肝要である。また、熱処理時間に関しては、均一に熱を加えられるよう、３ｍｉｎ（１８０ｓ）以上が好適であり、長時間の熱処理では生産性が悪化することから、５０ｈ（１８０ｋｓ）以下が好ましい。
【００２５】
上記関係を満たす場合、セメンタイトの球状化もほとんど起こらず、伸びの回復はないが、強力がほとんど低下することなく、歪時効緩和により、捻り特性、曲げ特性、耐疲労性が向上する。また、熱処理が９０〜３００℃の低温であるので、ブルーイングのような酸化被膜の形成もほとんど見られない。
【００２６】
また、本発明においては、金属線材に熱処理を施すには、減圧下または不活性ガス中にて行うことが好ましい。かかる熱処理を大気中で施した場合、金属線材の表面が酸化してしまい、例えば、該表面が酸化した金属線材をタイヤ等のゴム物品の補強に用いた際、ゴムとの接着性が悪化するおそれがある。なお、金属線材の酸化皮膜を除去することもできるが、該除去プロセスを金属線材の製造工程に付加するよりは、金属線材の表面の酸化を抑制する減圧下または不活性ガス中にて熱処理を実施することが効率的である。
【実施例】
【００２７】
以下、本発明を実施例に基づき説明する。
（金属線材に対する熱処理の影響）
１．０質量％の炭素原子含有量、加工歪３．８、強力４２００ＭＰａである高炭素鋼の金属線材（以下、「供試金属線材１」と称する）に対して熱処理を施し、各温度における金属線材の反応熱、強度（抗張力）、延性強度を測定した。【００２８】
各温度における金属線材の反応熱は、示差走査熱量計（ＤＳＣ）に準拠して求めた。また、熱処理後の金属線材の強度は、ＪＩＳ  Ｚ  ２２４１に準拠した引張り試験に基いて、応力−歪線図を作成し、その応力−歪線図から最大応力を求めて、その値とした。さらに、熱処理後の延性強度は、特開平６−１８４９６３号公報に記載の引っ掛け強度保持率の算出方法に基いて求めた。【００２９】
得られた反応熱曲線から、９０℃（一次）と、９０〜２５０℃（二次）と、２５０〜４００℃（三次）の３つの発熱反応の存在を確認することができた。また、一次反応では強度は高いが延性強度が低下し、二次反応では強度はやや低下するが延性強度が向上、また、三次反応では強度と延性強度の双方が低下することが分かった。【００３０】
（熱処理と曲げ特性との関係）
次に、熱処理と曲げ特性との関係を求めた。曲げ特性は、直径０．２２ｍｍφの供試金属線材１および供試金属線材２（炭素原子含有量０．９質量％、加工歪４．２、強力４４００ＭＰａ）について、特開平６−１８４９６３号公報に記載の引っ掛け強度保持率の算出方法に従って求め、加熱処理を施さない加工のままの状態を１００として指数表示した。数値が大なる程、曲げ特性が良好であることを示す。【００３１】
また、熱処理指数は、二次反応の発熱反応域における熱処理時間ｔ（ｓ）と熱処理温度Ｔ（Ｋ）との関係式、Ｌｎ（ｔ）−１０１００／Ｔ＋２０の値とした。その結果、供試金属線材１および供試金属線材２のいずれの場合も、図１に示すように、この値が０．１未満の場合、歪時効のみが発生して、曲げ特性が低下し、また、この値が１１を超えても、セメンタイトの分断（球状化）反応が起きることで、曲げ特性はやはり低下することが分かった。
【図１】
0005478494.tif 000002