(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋を載置するトッププレートと、
このトッププレートの下に設けられ、前記鍋を加熱する加熱コイルと、
交流電圧を高周波電圧に変換して前記加熱コイルに高周波電流を流す駆動回路と、
前記駆動回路を制御する制御回路と、
前記トッププレートの下に設けられた複数の電極と、
各電極と所定電位との間の静電容量を計測する静電容量測定手段と、
を備え、
前記制御回路は、前記静電容量測定手段の計測結果に基づき前記鍋の反り量を推定することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記トッププレートを介して載置された鍋の温度を間接的に計測する温度センサを備え、
前記制御回路は、鍋の反り量に応じて前記温度センサの出力値を補正することを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記制御回路は、各電極と前記所定電位との間の静電容量の相対比較により鍋が載置されたか否かを判定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記トッププレートは、少なくとも前面に操作部を有し、
前記加熱コイルは左右に１つずつ設けられ、
前記複数の電極は、各加熱コイルを横断するように配置され、一方の前記加熱コイルに配置された複数の電極と、他方の前記加熱コイルに配置され、これらの電極に左右方向で対向する複数の電極との距離が前記操作部から見て手前よりも奥側が狭まることを特徴とする請求項３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記電極は、前記加熱コイルの中心部、前記加熱コイル間、前記加熱コイルの外側に分散して配置されることを特徴とする請求項４に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記静電容量測定手段は、静電容量の計測を、前記加熱コイル駆動前の停止状態時に行うことを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記静電容量測定手段は、静電容量の計測を、前記駆動回路を停止して前記加熱コイルに電流が流れていない停止状態で行うことを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記静電容量測定手段は、静電容量の計測を、交流電圧のゼロクロス付近の前記加熱コイルを流れる電流が少ないときに実施することを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記電極は非磁性材で構成されたことを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記電極の非磁性材料は、アルミ材質であることを特徴とする請求項９に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記静電容量測定手段は、前記複数の電極と所定電位との間に高周波電圧を印加し、その印加電圧の減衰レベルにより前記複数の電極の静電容量を測定するＩＣを使用することを特徴とする請求項１乃至１０のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記所定電位はアース電位であることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱調理器に関するものであり、特に調理器の底の反り、ふきこぼれ、沸騰などの検知を行う誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
誘導加熱調理器は、交流電源を整流回路で直流電源に変換し、この直流電源をインバータ回路に供給して高周波交流電流に変換し、この高周波交流電流を誘導加熱コイルに流すことで誘導加熱コイルに交番磁界を発生させるものである。この交番磁界により、トッププレートを介して加熱コイルに近接配置された鍋などの磁性材料で構成された金属製調理具の底に渦電流を発生させ、発生した渦電流と金属製調理具の抵抗により発生する熱を利用して調理が行われる。
ところで、誘導加熱調理器の第１の従来技術として、インバータ発振開始時インバータ内のスイッチング素子のＯＮ期間を短くし、このＯＮ期間を徐々に増加させて行き、発振開始時の急激な入力の立ち上がりによって発生する起動音を無くすソフトスタートを行なった後、インバータへの入力電力を検知し、この入力電力に基づいて負荷判定を従来より正確にかつ安全に行い、ナイフやフォークなどの小物負荷、または無負荷の時はインバータの駆動を停止させる方法が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、第２の従来技術として、加熱開始時にパワー一定で加熱を行い、そのときの温度センサ出力の時間による２階微分値（加速度）により鍋底の反り量を判定する方法が開示されている（例えば、特許文献２参照）。
また、第３の従来技術として温度センサによって検知された温度に基づいて沸騰やふきこぼれや鍋ずれを判定する方法が開示されている。即ち、温度センサによって検知された温度が所定値以内である連続時間が所定時間に達した場合に、沸騰と判定し、上記温度センサによって検知された温度の増加する勾配が一定で、所定の時間経過後温度勾配が急激に増加し、その後は温度が一定になれば、ふきこぼれであると判定し、その途中で急激に温度勾配が増加し直後に急激に下がれば、鍋ずれであると判定する（例えば、特許文献３参照）。
また、第４の従来技術として、鍋内の水が沸騰した時に発生する振動のスペクトル分布の相違により沸騰を検知する方法が開示されている（例えば、特許文献４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６０−１９８０８２号公報（第１図、第３図、第３頁左下欄第１８行〜第５頁右上欄第２行）
【特許文献２】特開２００１−３５１７７１号公報（図２、段落００２６〜００２８）
【特許文献３】特開２００６−２７８０９９号公報（図２、段落００２７）
【特許文献４】特開昭６１−２３３９８８号公報（第２図、第２頁右下欄第２行〜第３頁左上欄第４行）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に示される従来例では、ソフトスタートで負荷判定を行っているため、判定に時間がかかり、瞬時に誘導加熱を開始することができないという問題があった。
また、特許文献２に示される従来例では、温度センサの変化により鍋底の反り量を判定するので、判定が完了するまでは温度がオーバーシュートしないようにパワーを抑えて加熱するので加熱に時間がかかる。また、温度の時間的変化（加速度）から鍋底の反り量を推定する為、周囲の温度環境の影響を受け易く正確な鍋底の反り量判定が行えないという問題があった。
また、従来技術として、鍋載置位置を検出する物は無い場合には、加熱コイルに対して鍋がずれた位置で置かれた場合、加熱コイルの発生した磁界が鍋と交わらないので、加熱効率が低下するという問題があった。
また、特許文献３に示される従来例では、温度勾配によりふきこぼれを検知する為、検出に時間がかかりふきこぼれ量が大きくなってしまうという問題があった。
また、特許文献４に示される従来例では、振動周波数は鍋の固有振動数により変わるため、検出周波数を広く取る必要があり誤動作も多いという問題があった。
【０００６】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたものであり、誘導加熱開始までの時間を短縮するとともに小物、鍋の位置ずれ、鍋底の反り、沸騰、ふきこぼれなどを正確に検出して加熱停止や警報出力などの制御を行う誘導加熱調理器を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、鍋を載置するトッププレートと、このトッププレートの下に設けられ、前記鍋を加熱する加熱コイルと、交流電圧を高周波電圧に変換して前記加熱コイルに高周波電流を流す駆動回路と、前記駆動回路を制御する制御回路と、前記トッププレートの下に設けられた複数の電極と、各電極と所定電位との間の静電容量を計測する静電容量測定手段と、を備え、前記制御回路は、前記静電容量測定手段の計測結果に基づき前記鍋の反り量を推定するものである。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、制御回路は、加熱コイルを横断するように前記加熱コイルと非接触で配置された複数の電極と、各電極と所定電位との間の静電容量の計測結果に基づき鍋の大きさを判定するようにしたので、鍋の大きさに応じた制御を行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。
【図２】図１の加熱コイル部分を横から見た図である。
【図３】本発明の実施の形態１における電極３とＧＮＤあるいは鍋との間の距離と面積の関係を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態１における複数の電極３と各電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【図５】本発明の実施の形態１におけるトッププレート上における個々の電極３配置を示す要部平面図である。
【図６】本発明の実施の形態２における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。
【図７】本発明の実施の形態２における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【図８】本発明の実施の形態３における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。
【図９】本発明の実施の形態３における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【図１０】本発明の実施の形態４における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。
【図１１】本発明の実施の形態４における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【図１２】本発明の実施の形態５における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。
【図１３】本発明の実施の形態５における静電容量の時間的変化を表すグラフである。
【図１４】本発明の実施の形態６における静電容量の微分値の時間的変化を表すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。同図において、誘導加熱装置１は、加熱コイル２と、加熱コイル中心部と加熱コイル間と加熱コイル外周に設置した電極３と、交流電源４の交流電圧を高周波電圧に変換して加熱コイル２を駆動するための駆動回路５と、駆動回路４を制御するための制御回路６と、電極３とトッププレート載置物との間の静電容量を測定する静電容量測定回路７（静電容量測定手段）とを備えている。
【００１１】
また、図２は、図１の加熱コイル部分を横から見た図である。図２において、トッププレート８の上に、調理器具として鍋９が載置され、トッププレート８の下に複数の電極３が加熱コイルの渦の間に設置されている。次に、本発明の実施の形態１について図１および図２を用いて説明する。静電容量測定回路７は、電極３と所定電位例えばアース電位（以下、ＧＮＤとも呼ぶ）間の静電容量（寄生容量）を計測する。
【００１２】
また、図３は、本発明の実施の形態１における電極３とＧＮＤあるいは鍋との間の距離と面積の関係を示す図である。
また、図４は、本発明の実施の形態１における複数の電極３と各電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。ここでは、図１に示すように配列された５つの電極３に対応する第１〜第５の電極３の静電容量が示されている。
また、図５は、本発明の実施の形態１におけるトッププレート上における個々の電極３配置を示す要部平面図である。
【００１３】
次に、実施の形態１について図１〜図５を用いて説明する。
図３に示すように、面積Ａの電極３とＧＮＤとの間の比誘電率（主に空気）をＫとし、その距離をｄとし、真空の誘電率をε0とする。
鍋が無い場合、静電容量Ｃは、
Ｃ＝Ｋ×ε0×Ａ／ｄ
となる。鍋が載置された場合、距離ｄの間に面積ｎＡ（ｎは１より大きい実数）の電極が挟まれることになる。このときの静電容量Ｃは電極と鍋間の静電容量をＣ1とすると、
Ｃ１＝Ｋ×ε0×Ａ／ｄ1、
鍋と所定電位間の静電容量をＣ２とすると、
Ｃ２＝Ｋ×ε0×nＡ／ｄ2
となり、
Ｃ＝Ｃ１×Ｃ２／（Ｃ１＋Ｃ２）＝Ｋ×ε０×Ａ／（ｄ１＋ｄ２／ｎ）
となる。ここで、ｎ＞1である為、（ｄ１＋ｄ２／ｎ）＜ｄとなり、鍋を載置すると静電容量Ｃは大きくなる。
【００１４】
従って、無負荷の状態では、電極３とＧＮＤ間の静電容量は図４（ａ）に示すように小さく、鍋９を載置すると図４（ｃ）に示すように静電容量は大きくなる。また、スプーンやフォークなどの小物を置いた場合には、置いた付近の電極とＧＮＤ間の静電容量のみが図４（ｂ）に示すように大きくなり、それ以外は無負荷時の静電容量のままとなる。よって、静電容量が大きい電極の数を調べることにより、トッププレートに載置されたものが鍋か小物か、それとも無負荷かの判定が可能となる。
【００１５】
制御回路６は、静電容量測定回路７によって計測された各電極３と所定電位または鍋９との間の静電容量を受け取り、相対比較する。そして、この相対比較により所定値（図４の例では、所定値を１２０とする）より大きい静電容量を検出した互いに隣接する電極３の数が所定の数（例えば、図４の例では、第１〜第５の５個の電極３の内、所定の数を３個とする）よりも多いと、底面積が広い鍋が載置されたと判定し、即座に駆動回路５の駆動を開始する。例えば、図４（ｃ）の例では、第１〜第５の全ての電極３の静電容量が１２０より大きいので、制御回路６は、底面積が広い鍋が載置されたと判定する。この場合、駆動回路５の駆動開始に際して時間のかかるソフトスタートのプロセスが無いため、従来よりも誘導加熱開始までの時間を短縮できる。また、スプーンやフォークなどの小物がトッププレート上に載置された場合、制御回路６は、高い静電容量を検出した電極３の数が所定の数よりも少ない（例えば、図４（ｂ）の例では、第１〜第５の電極３の内、静電容量が高いものは第３の電極３のみである）場合には、表面積が狭い小物が載置されたと判定し、駆動回路５の動作を禁止する。
【００１６】
また、左右に２個の加熱コイルを持つ誘導加熱調理器においては、電極３の配置を奥側の電極３が手前よりも狭まるように配置する。このように配置する理由は、以下の通りである。調理を行う者は、操作し易さの観点から手前は広く周囲または奥は狭い所に物を置く傾向が高いため、このような位置に電極を配置すると、電極３を前方も奥も同様に配置した場合より鍋９の位置ずれを正確に検出することができる。
【００１７】
以上のように、この実施の形態１によれば、静電容量の大小により負荷判定を行うことができる。また、電極は複数個設置し、各電極と所定電位間の静電容量の相対比較により鍋または小物の載置を判定するので、鍋検知または小物検知が可能となる。さらに、複数個の電極は、加熱コイル中心部、加熱コイル間、加熱コイル外側の加熱コイル直径方向に分散して配置するので、鍋検知または小物検知を確実に行える。また、制御回路は、鍋の載置を検知するとソフトスタートを介さず即座に誘導加熱を開始する為、誘導加熱開始までの時間を短縮できる。また、前記制御回路は、小物が載置されたと判定すると、駆動回路の動作を禁止するので、無駄な電力を消費しないで済む。
また、鍋は操作部がある手前や左右の縁方向よりも広いスペースを持つ内側や奥側に置かれる可能性が高い。電極を奥側の電極が手前よりも狭まるように配置することでずれて置かれた場合も確実に検出することができる。
【００１８】
実施の形態２．
この実施の形態２では、鍋底の反り量を測定し、加熱制御する形態について説明する。
図６は、本発明の実施の形態２における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。同図において、図２と同符号は同一または相当部分を示すので、説明を省略する。温度センサ１１はトッププレートの下に加熱コイルの渦の間に設置される。
また、図７は、本発明の実施の形態２における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
次に、実施の形態２について図６と図７を用いて説明する。実施の形態１と同様の部分については説明を省略し、異なる部分について説明する。
【００１９】
制御回路６は、温度センサ１１の値が所定値になるように駆動回路を制御する。静電容量測定回路７は、各電極３と鍋９との間の静電容量を計測する。図６に示すように鍋の底面が反っている場合、各電極の鍋との間の静電容量については、鍋底の反り量が大きい部分では比誘電率が小さい空気層が形成される為、静電容量は小さくなる（図７）。また、空気層がある場合、温度センサ１１の検出値も鍋９の実際の温度よりも低い値を示す。制御回路６は静電容量測定回路７が検出した各電極における静電容量を相対比較して鍋底の反り量を決定し、鍋底の反り量に応じた温度差を換算し、この温度差に基づいて温度センサ１１の検出値を補正して鍋温度を判定する。例えば、静電容量から換算した鍋底の反り量が5ｍｍと判定した場合には、温度センサ１１の値よりも鍋自体の温度は、所定値Ａ度高いと推定されるので、所定値Ａ度を加算したものを鍋温度と判定して駆動回路の制御を行う。なお、鍋底の反り量から温度差を換算する場合には、予め決められた数式を用いて算出することもできるし、事前の学習によって鍋底の反り量と温度差との対応表を作成しておき、この対応表を用いることで鍋底の反り量に対応した温度差を推定することも可能である。
【００２０】
この実施の形態２によれば、検出した静電容量により鍋底の反り量を判定し、この鍋底の反り量に基づいて鍋温度を補正して駆動回路の制御を行うので、加熱時間を短縮できる。また、電極は複数個設置し、各電極と所定電位間の静電容量の相対比較により鍋底の反り量を判定するので、正確な判定が可能となる。さらに、複数個の電極は、加熱コイル中心部、加熱コイル間、加熱コイル外側の加熱コイル直径方向に分散して配置するので、更に正確な判定が行える。
【００２１】
実施の形態３．
実施の形態３では、警報手段を備えた形態について説明する。
図８は、本発明の実施の形態３における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。同図において、図２と同符号は同一または相当部分を示すので、説明を省略し、異なる部分について説明する。警報手段１２は、例えば操作部１０に設けられ、制御回路６に接続される。
また、図９は、本発明の実施の形態３における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【００２２】
次に、実施の形態３について図８と図９を用いて説明する。実施の形態１と同様の部分については説明を省略し、異なる部分について説明する。
加熱コイル２に対して鍋９がずれた位置で置かれた場合、各電極３と鍋９との間の静電容量は図９に示すような偏ったものとなる。この場合、制御回路６は鍋９が偏って置かれていると判定し、警報手段１２にその旨のメッセージを表示したり音声出力したりすることで、使用者の注意を喚起して鍋位置の修正などの対応を促す。
【００２３】
このように、鍋がずれて置かれている場合、使用者に警報で鍋の位置ずれを通知するので、使用者は鍋位置を修正することができる。そして、使用者によって鍋位置が修正されると、加熱コイルから発生した磁界は、鍋と交わるので加熱効率のよい誘導加熱調理器となる。
【００２４】
実施の形態４．
この実施の形態４では、内側と外側に２分割された加熱コイルを個別に駆動する形態について説明する。
図１０は、本発明の実施の形態４における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。同図において、加熱コイル２を除いて図１と同符号は同一または相当部分を示すので、説明を省略する。加熱コイルは、内側２ａと外側２ｂに２分割されており、駆動回路５はそれぞれの加熱コイル２ａ、２ｂを個別に駆動できる。
また、図１１は、本発明の実施の形態４における複数の電極３と個々の電極３によって検知される静電容量との関係を示すグラフである。
【００２５】
次に、この実施の形態４について図１０と図１１を用いて説明する。実施の形態１と同様の部分については説明を省略し、異なる部分について説明する。
大鍋が載置された場合には、全ての電極と鍋間の静電容量が大きくなるため、大鍋と判定できる。小鍋の場合には、外側に設置した電極には鍋がかからないので、外側の電極の静電容量は小さいままである。これにより、大鍋と小鍋を判別できる。
【００２６】
制御回路６は、静電容量測定回路７によって計測された各電極３と所定電位または鍋９との間の静電容量を受け取り、相対比較する。そして、この相対比較によりすべての電極３が高い静電容量を検出すると、底面積が非常に広い大鍋が載置されたと判定し、内側の加熱コイル２ａと外側の加熱コイル２ｂの双方を動作させるように即座に駆動回路６の駆動を開始する。
また、小鍋がトッププレート８に載置されたときには、外側の加熱コイル２ｂを駆動させてもこの外側加熱コイル２ｂから発生した磁界は鍋９と交差しないため無駄になってしまう。そこで、制御回路６は、相対比較の結果、一部の電極３が低い静電容量を検出すると、底面積が狭い小鍋が載置されたと判定し、内側の加熱コイル２ａのみを駆動し、外側の加熱コイル２ｂの駆動を停止するように駆動回路５を制御する。
【００２７】
本実施の形態４によれば、以上のようにトッププレート８に載置された鍋が大鍋か小鍋かを識別でき、小鍋の時は外側加熱コイルの駆動を停止させるので、無駄な電力を使わず効率の良い誘導加熱調理器を提供できる。
【００２８】
実施の形態５．
この実施の形態５では、ふきこぼれを検出する形態について説明する。
図１２は、本発明の実施の形態５における誘導加熱装置の概略構成を示す説明図である。同図において、電極３を除いて図１と同符号は同一または相当部分を示すので、説明を省略する。複数の電極３は加熱コイル２の外周に同心円状に配置される。
また、図１３は、本発明の実施の形態５における静電容量の時間的変化を表すグラフである。
【００２９】
次に、この実施の形態５について図１２と図１３を用いて説明する。実施の形態１と同様の部分については説明を省略し、異なる部分について説明する。
複数の電極は、前記加熱コイルの外側に同心円状に分散して配置することにより、鍋の周囲を全部監視できる。よって、鍋の周縁のどの部分からふきこぼれが発生しても前記加熱コイルの外側の同心円状に配置された複数の電極の少なくとも１つと所定電位との間の静電容量が増加した場合にふきこぼれと判定するので、ふきこぼれを正確に検出できる。
ふきこぼれが無い状態では、電極３と鍋９との間には主に比誘電率１の空気が存在するが、ふきこぼれが発生すると比誘電率８０の水が入ってくる為、静電容量は急増する。そこで、静電容量の急増の有無を調べることで、ふきこぼれの検出が可能になる。
【００３０】
制御回路６は、静電容量測定回路７が検出した静電容量常時または定期的に基準値を超えたか否かを調べ、例えば、所定の遅れ時間だけ記憶する記憶手段をディレイ回路と比較回路で構成し、この記憶手段によって、前回の静電容量と今回の静電容量とを比較回路に入力させて差分電圧を出力させ、この差分電圧と電圧を分圧して構成した基準電圧とを比較回路に入力させて、出力が正の電圧か否かで静電容量が急増したか否かを判定する。
そして、制御回路６は静電容量が急増した場合には、ふきこぼれが発生したと判断して駆動回路５の動作を停止させるか、または加熱コイル２に流す電流を減らすように駆動回路５を制御する。また、通常ふきこぼれは鍋内容物の温度が高温時に発生するので、加熱開始から所定時間または、温度センサの値が所定値に到達するまではふきこぼれの検出を禁止する。
【００３１】
本実施の形態５によれば、以上のように静電容量の変化によりふきこぼれが直ちに分かり停止するので、ふきこぼれ量を最小限に抑えることが出来る。また、ふきこぼれが発生しない加熱開始から所定時間または、温度センサの値が所定値に到達するまではふきこぼれ検出を禁止するので、誤動作を防止できる。
【００３２】
実施の形態６．
この実施の形態６では、沸騰を検出する形態について説明する。
図１および図３はこの実施の形態６でも使用される。
また、図１４は、本発明の実施の形態６における静電容量の微分値の時間的変化を表すグラフであり、図１に示すような構成にて、電極の１つの沸騰時の微分値の動作を示している。
次に、この実施の形態６について図１４を用いて説明する。
図１４に示すように、沸騰時は鍋の振動により、図３に示す、電極３と鍋９との間の距離ｄ1が変わるため、静電容量を時間で微分した微分値は判定値以上で変動する。そこで、静電容量の微分値が判定値以上か否かを調べることで、沸騰か否かを判定することができる。
【００３３】
制御回路６は静電容量測定手段７が測定した電極３と鍋９との間の静電容量の微分値と判定値とを比較し、静電容量の微分値（時間による微分値）が判定値以上となる変動が所定時間以上連続したした場合には、沸騰が発生していると判定して、駆動回路５の動作を停止させるか、または加熱コイル２に流す電流を減らすように駆動回路５を制御する。
【００３４】
本実施の形態６によれば、以上のように振動によるトッププレートと鍋の距離の時間軸上での変化によって発生する静電容量の変化で沸騰を検知するので、鍋の固有振動数の影響が少なく誤動作を防止できる。また、沸騰が発生しない加熱開始から所定時間または、温度センサの値が所定値に到達するまでは沸騰検出を禁止するので、誤動作を防止できる。
【００３５】
実施の形態７．
この実施の形態７では、静電容量の計測タイミングについて説明する。
静電容量測定回路７の静電容量の計測は、加熱コイル２に電流が殆ど流れないか全く流れないときに実施することが好ましい。従って、静電容量の計測は、加熱コイル２に電流の流す前の停止状態で行うか、または、駆動回路を停止して加熱コイルに電流が流れていない停止状態で行うか、または、交流電圧のゼロクロス付近の加熱コイル電流が少ない部分で実施する。
【００３６】
この実施の形態７によれば、以上のように、駆動回路を停止するか、電流の少ない交流ゼロクロス付近で静電容量の測定を行うのでノイズによる誤検出を防止できる。
【００３７】
実施の形態８．
この実施の形態８では、電極の材質について説明する。
電極は非磁性材で構成することが好ましく、さらに非磁性材であるアルミ材質で形成することが好ましい。
このようにアルミ材質を用いると、アルミは低抵抗で比透磁率も低い金属である為、加熱コイルから発生する磁界を受けても発熱を少なく抑えることができる。
【００３８】
実施の形態９．
この実施の形態９では、静電容量の測定に際して、電極３と所定電位との間に高周波電圧を印加し、その印加電圧の減衰レベルにより静電容量の測定を行うＩＣを使用する。
これにより、高周波電圧の周波数をｆ、容量をＣとするとインピーダンスは１／２πｆＣとなり、容量の増加に伴い、容量の大きさに反比例してインピーダンスが小さくなるため、高周波電圧は減衰する。この減衰量を測定することで簡単に静電容量を瞬時に検出できる。
【００３９】
実施の形態１０．
また、所定電位の電位はＧＮＤとする。
このように、ＧＮＤは最も安定した電位であり、電極とＧＮＤ間の静電容量を測定することにより、静電容量の計測誤差を少なく出来る。
【００４０】
なお、以上の説明では、制御回路６を回路として説明したが、マイコンを用いてもよいことはいうまでもない。
【符号の説明】
【００４１】
１  誘導加熱装置、２  加熱コイル、２ａ  加熱コイル、２ｂ  加熱コイル、３  電極、４  交流電源、５  駆動回路、６  制御回路、７  静電容量測定回路、８  トッププレート、９  鍋、１０  操作部、１１  温度センサ、１２  警報手段。
【図１】
0005506868.tif 000002
【図２】
0005506868.tif 000003
【図３】
0005506868.tif 000004
【図４】
0005506868.tif 000005
【図５】
0005506868.tif 000006
【図６】
0005506868.tif 000007
【図７】
0005506868.tif 000008
【図８】
0005506868.tif 000009
【図９】
0005506868.tif 000010
【図１０】
0005506868.tif 000011
【図１１】
0005506868.tif 000012
【図１２】
0005506868.tif 000013
【図１３】
0005506868.tif 000014
【図１４】
0005506868.tif 000015