(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータと前記ステータ内で回転されるロータとを有し、
前記ステータに、周方向に間隔をあけて、それぞれ前記ロータの径方向に磁極化された複数のステータ側永久磁石が設けられ、
前記ロータに、周方向に間隔をあけて、それぞれ前記ロータの径方向に磁極化された複数のロータ側永久磁石が設けられ、
前記ステータと前記ロータとの一方側部材に、前記ロータの径方向に磁極化されるように設定された複数の電磁コイルが配設され、
前記ステータ側永久磁石と前記ロータ側永久磁石とのうち、前記一方側部材に設けられている永久磁石を一方側永久磁石とし、前記ステータと前記ロータとの他方側部材に設けられた永久磁石を他方側永久磁石としたとき、前記複数の電磁コイルは前記一方側永久磁石の間にそれぞれ位置するように分散配置され、
前記複数の電磁コイルに対する通電状態を切換えることにより、前記ロータが回転駆動されるモータとされ、
前記複数の他方側永久磁石のうち少なくとも一部の他方側永久磁石の周方向長さが、前記一方側永久磁石の周方向長さよりも長くされ、
前記複数のステータ側永久磁石は、前記ロータ側に臨む面の極性が互いに同一極性となるように設定され、
前記複数のロータ側永久磁石は、前記ステータ側に臨む面の極性が互いに同一極性となるように設定され、
前記各ステータ側永久磁石が、前記各ロータ側永久磁石に対して反発の関係となるように設定され、
前記一方側部材に、前記一方側永久磁石のうち前記ロータの回転方向進み側の端面に隣り合わせた位置において、前記他方側永久磁石に対して吸引作用をなす補助永久磁石が設けられている、
ことを特徴とする永久磁石を用いた回転装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記一方側永久磁石の周方向長さが互いに等しくされ、
前記各他方側永久磁石は、その周方向長さが互いに等しくかつ前記一方側永久磁石の周方向長さよりも長くされている、
ことを特徴とする永久磁石を用いた回転装置。
【請求項３】
請求項１または請求項２において、
前記複数の電磁コイルに対する通電状態を切換えることにより、前記ロータが回転駆動されるモータとされる第１状態と、前記ロータを回転駆動することにより前記電磁コイルから電力を取り出す発電機とされる第２状態との間で切換えて使用される、ことを特徴とする永久磁石を用いた回転装置。
【請求項４】
請求項１または請求項２において、
前記電磁コイルが前記ステータに設けられている、ことを特徴とする永久磁石を用いた回転装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、永久磁石を用いた回転装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
永久磁石を用いた回転装置として、モータや発電機がある。このような回転装置は、一般的に、ステータとロータとの一方に永久磁石を設けると共に、他方に周方向に沿って電磁コイルを配設して、電磁コイルに対する通電を切換えるようことにより、電磁コイルと永久磁石との間での磁力を利用してロータを回転駆動させるものがある。
【０００３】
特許文献１には、ステータとロータとの両方に永久磁石を設けたモータが開示されている。特許文献１に記載のものは、円筒形状とされたステータ側永久磁石内に、円筒形状あるいは４ポール形状のロータ側永久磁石が配設されて、各永久磁石は反発の磁力関係となるように設定される。そして、両永久磁石の間に位置させてステータに構成した電磁コイルによって、両永久磁石の間での磁力線の流れをを周方向に移動させて、ロータを回転駆動するものが開示されている。また、特許文献２には、ステータとロータとにそれぞれ永久磁石を設ける一方、超伝導体を別途設けて、永久磁石の磁力のみによってロータを回転させるものが開示されているが、永久機関の可能性の高いものとなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２７４４５９号公報
【特許文献２】特開昭６４−３４１８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ステータとロータとの両方に永久磁石を設けたものにあっては、電磁コイルに通電を行わない非使用時に、永久磁石同士の吸引または反発によってロータを安定して停止させる状態を得ることが可能となり（ブレーキ機能）、非使用時にロータが不用意に回転されないようにする上では好ましいものとなる。しかしながら、上記特許文献１に記載のものでは、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石との間に電磁コイルが配設される構造であるため、構造が複雑となり、しかも両永久磁石間での磁力作用が弱いものとなってしまうことになる。特に、特許文献１に記載ものでは、電磁コイルは、永久磁石の磁力を打ち消すように磁極化せざるを得ないものと考えられ、したがって、電磁コイルの消費電力の増大や永久磁石の磁力低下をまねくことにもなり、好ましくないものである。
【０００６】
本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、ステータとロータとの両方に永久磁石を設けた回転装置において、構造が簡単でしかも両永久磁石の間での磁力を有効に利用できるようにした永久磁石を用いた回転装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、本発明にあっては次のような解決手法を採択してある。すなわち、特許請求の範囲における請求項１に記載のように、
ステータと前記ステータ内で回転されるロータとを有し、
前記ステータに、周方向に間隔をあけて、それぞれ前記ロータの径方向に磁極化された複数のステータ側永久磁石が設けられ、
前記ロータに、周方向に間隔をあけて、それぞれ前記ロータの径方向に磁極化された複数のロータ側永久磁石が設けられ、
前記ステータと前記ロータとの一方側部材に、前記ロータの径方向に磁極化されるように設定された複数の電磁コイルが配設され、
前記ステータ側永久磁石と前記ロータ側永久磁石とのうち、前記一方側部材に設けられている永久磁石を一方側永久磁石とし、前記ステータと前記ロータとの他方側部材に設けられた永久磁石を他方側永久磁石としたとき、前記複数の電磁コイルは前記一方側永久磁石の間にそれぞれ位置するように分散配置され、
前記複数の電磁コイルに対する通電状態を切換えることにより、前記ロータが回転駆動されるモータとされ、
前記複数の他方側永久磁石のうち少なくとも一部の他方側永久磁石の周方向長さが、前記一方側永久磁石の周方向長さよりも長くされ、
前記複数のステータ側永久磁石は、前記ロータ側に臨む面の極性が互いに同一極性となるように設定され、
前記複数のロータ側永久磁石は、前記ステータ側に臨む面の極性が互いに同一極性となるように設定され、
前記各ステータ側永久磁石が、前記各ロータ側永久磁石に対して反発の関係となるように設定され、
前記一方側部材に、前記一方側永久磁石のうち前記ロータの回転方向進み側の端面に隣り合わせた位置において、前記他方側永久磁石に対して吸引作用をなす補助永久磁石が設けられている、
ようにしてある。
【０００８】
上記解決手法によれば、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とを径方向に近接配設することができ、両者間での磁力を有効に利用することができる。そして、電磁コイルは、周方向に配設するという一般的な用い方ですむことになる。換言すれば、従来、電磁コイルを周方向全長に渡って伸びるように配設していたものを、部分的に永久磁石で置き換えた形式となり、構造が簡単で、径方向の大きさも小さくすることができる。勿論、電磁コイルは、周方向に隣接する永久磁石の磁力を打ち消すような大きな電力を必要としないので、消費電力の低減や永久磁石の磁力維持の上でも好ましいものとなる。
【０００９】
以上に加えて、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とを反発の関係としたときは、ロータの回転に応じて、ステータ側永久磁石をロータ側永久磁石が通過する際に、一旦抵抗を受けた後に反発を受けて回転付勢される状態となる。逆に、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とを吸引の関係としたときは、ロータの回転に応じて、ステータ側永久磁石をロータ側永久磁石が通過する際に、一旦吸引作用を受けた後に引き戻し作用を受ける状態となる。以上のことは、ロータの回転速度を間欠的に変動させる要因となる。したがって、運転速度に周期的な変動を有する例えば往復動型エンジンやプレス機械等の種々の機械あるいは装置に対してその周期的な変動を打ち消すように組み合わせせて使用することにより、これらの機械あるいは装置の運転を円滑化する上で好ましいものとなる。
【００１０】
さらに、回転装置として一般的なモータとして使用する場合が提供される。また、停止状態において、他方側部材の永久磁石の周方向端部が電磁コイルに確実に臨む位置となる。したがって、例えばモータとして使用したときに、起動時に、電磁コイルと他方側部材の永久磁石との間での磁力を極力大きく確保して、起動を効果的に行う上で好ましいものとなる。また、例えば発電機として使用したときは、ロータの回転当初から効果的に発電を行う上で好ましいものとなる。
【００１１】
【００１２】
さらに、極性を間違って組み付けてしまわないようにする等の上で好ましいものとなる。特に、永久磁石の数が多くなる場合に好適である。
【００１３】
【００１４】
さらに、両永久磁石の反発力を利用した回転装置を提供することができる。特に、反発の場合は、両永久磁石が周方向において近づくときは大きな抵抗となるが、その後離間する際には急激な反発力が発揮されてロータが勢いよく回転されることになり、間欠的な大きな回転力付与を得る場合に好適となる。なお、両永久磁石を吸引の関係としたときには、反発のときのような大きな回転力付与にはならないものである。
【００１５】
さらに、補助永久磁石による吸引力が、上述した急激な反発力に加味されて上記段落番号に記載の効果に対応した効果をより効果的に発揮させることができる。
【００１６】
上記解決手法を前提とした好ましい態様は、特許請求の範囲における請求項２以下に記載のとおりである。すなわち、
前記一方側永久磁石の周方向長さが互いに等しくされ、
前記各他方側永久磁石は、その周方向長さが互いに等しくかつ前記一方側永久磁石の周方向長さよりも長くされている、
ようにしてある（請求項２対応）。この場合、請求項１に対応した効果をより十分に発揮させる上で好ましいものとなる。また、ロータの回転変動を規則正しいものとする上でも好ましいものとなる。
【００１７】
【００１８】
【００１９】
【００２０】
【００２１】
【００２２】
前記複数の電磁コイルに対する通電状態を切換えることにより、前記ロータが回転駆動されるモータとされる第１状態と、前記ロータを回転駆動することにより前記電磁コイルから電力を取り出す発電機とされる第２状態との間で切換えて使用される、ようにしてある（請求項３対応）。この場合、ハイブリッド車等に搭載して使用して好適となる。
【００２３】
前記電磁コイルが前記ステータに設けられている、ようにしてある（請求項４対応）。この場合、電磁コイルをステータ側に設けることにより、電磁コイルへ通電するための配設等の構造の容易化の上でも好ましいものとなる。
【００２４】
【００２５】
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石との間での磁力を有効に利用でき、構造が簡単で、しかも径方向の大きさも小さいものに抑制できる永久磁石を用いた回転装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す断面図。
【図２】図１の領域Ｘ部分の詳細断面図。
【図３】本発明の第２の実施形態を示す断面図。
【図４】本発明の第３の実施形態を示す断面図。
【図５】本発明の第４の実施形態を示す断面図。
【図６】本発明の第５の実施形態を示す断面図。
【図７】本発明の第６の実施形態を示す断面図。
【図８】本発明の第７の実施形態を示す断面図。
【図９】本発明の第８の実施形態を示す断面図。
【図１０】本発明の第９の実施形態を示す断面図。
【図１１】本発明の第１０の実施形態を示す断面図。
【図１２】電磁コイルへの通電制御系統例をブロック図的に示す図。
【図１３】本発明による回転装置を往復動型エンジンに使用した場合の一例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下複数の実施形態について説明するが、各実施形態のうち、特許請求の範囲に記載された本発明に対応するものは図４に示す第３の実施形態であり、その他の実施形態は参考例として示すものである。図１において、１は永久磁石を用いた回転装置であり、実施形態ではモータとして使用するようにしてある。よって、以下の説明では、モータを符合１として示すこともある。モータ１は、ステータ１０とロータ２０とを有し、ロータ２０の回転軸が符合３０で示される。ステータ１０の内周面側には、周方向等間隔に、５つのステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４が固定配置されている。また、ステータ１０には、その内周面側において、周方向等間隔に、４つの電磁コイルＣ１〜Ｃ４が固定配置されている。すなわち、隣り合う一対のステータ側永久磁石（例えばＡ１とＡ２）の間において、１つの電磁コイル（例えばＣ１）が位置する設定とされている。換言すれば、隣合う一対の電磁コイル（例えばＣ４とＣ１）との間に、１つのステータ側永久磁石（例えばＡ１）が位置する設定とされている。ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４および電磁コイルＣ１〜Ｃ４は、それぞれ、円弧状とされて、ロータ２０に臨むように位置される。
【００２９】
各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４は、ロータ２０の径方向に分極されて、それぞれ、その内周面側（つまりロータ２０に臨む面側）が例えばＮ極とされ、外周面側がＳ極とされている。各電磁コイルＣ１〜Ｃ４は、通電されたときにロータ２０の径方向に分極された電磁石となって、その内周面側（ロータ２０に臨む面側）と外周面側とにＳ極とＮ極とが分極される。電磁コイルＣ１〜Ｃ４への通電方向を切換えることにより、ロータ２０に臨む面側の極性を、Ｎ極またはＳ極に切換えられることになり、このような切換えは、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４の間で個々独立して行われるようになっている。つまり、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４は、個々独立して、非通電状態となる非磁石状態と、ロータ２０に臨む面側がＳ極になった状態と、ロータ２０に臨む面側がＮ極になった状態とが切換可能となっている。なお、各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向長さは互いに同一長さに設定されている。同様に、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４の周方向長さも、互いに同一に設定されている。
【００３０】
電磁コイルＣ１〜Ｃ４の一例が、図２に詳細に示される。すなわち、磁性部材（いわゆる鉄心部材）からなるステータ１０は、円環状の本体部１１と、本体部１１の内周面側からからロータ２０側に向けて伸びる延長部（ティース）１２と、延長部１２の先端部に形成された円弧状の先端部１３と、を有する。各延長部１２（各先端部１３）は、周方向に小間隔をあけて形成されて、各延長部１２の外周には、コイル１４が巻回されている。コイル１４に通電することによって、ロータ２０に臨む先端部１３が、Ｎ極またはＳ極とされる。なお、本体部１１は、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４とステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４との間の部分でもって分断された構造であってもよい。
【００３１】
再び図１において、ロータ２０の外周面には、周方向等間隔に２つのロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２が固定配置されている。各ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は円弧状とされて、その周方向長さは、互いに同一とされている。そして、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さは、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向長さよりも長くなるように設定されている。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は、ロータ２０の径方向に分極されて、実施形態では、外周面側（ステータ１０に臨む側）がＳ極とされ、内周面側（ロータ２０の中心方向側）がＮ極とされている。すなわち、各ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は、各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に対して吸引の関係となるように設定されている。なお、各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の磁力の大きさは互いに等しく設定され、同様に各ロータ側永久磁石ｂ１、Ｂ２の磁力の大きさも互いに等しく設定されている（このことは、特に断りしない限り、以下の別の実施形態においても同じである）。
【００３２】
図１は、電磁コイルＣ１〜Ｃ４への通電を遮断して、ロータ２０の回転が停止した停止状態である。この停止状態では、１８０度対角線上にあるロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２が、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４のうち１８０度対角線上にある例えばＡ１、Ａ３に対して、対向した位置（吸引作用を受ける位置）となる。
【００３３】
停止状態からロータ２０を例えば図中時計方向（図１矢印α方向）に回転させるには、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４の内周面側の極性を、次のように切換えればよい。なお、電磁コイルＣ１〜Ｃ４に通電した励磁状態では、各電磁コイルＣ１〜Ｃ４での磁力の大きさは、各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の磁力の大きさよりも大きくなるようされている（このことは、以下の他の実施形態についても同じ）。すなわち、電磁コイルＣ１、Ｃ３についてはＮ極とする一方、電磁コイルＣ２、Ｃ４についてはＳ極とする。これにより、ロータ側永久磁石Ｂ１は、電磁コイルＣ１から吸引作用を受けると共に、電磁コイルＣ４から反発作用を受けて、矢印α方向へロータ２０が回転される力を受けることになる。同様に、ロータ側永久磁石Ｂ２は、電磁コイルＣ３から吸引作用を受けると共に、電磁コイルＣ２から反発作用を受けて、矢印α方向へロータ２０が回転される力を受けることになる。これにより、ロータ２０は、矢印α方向へ回転され始める。
【００３４】
図１の状態からロータ２０が矢印α方向に回転すると、ロータ側永久磁石Ｂ１はステータ側永久磁石Ａ２に接近して吸引作用を受け、同様にロータ側永久磁石Ｂ２はステータ側永久磁石Ａ４に接近して吸引作用を受け、ロータ２０は矢印α方向へなおも回転する力が与えられることになる。
【００３５】
ロータ側永久磁石Ｂ１の周方向略中心位置がステータ側永久磁石Ａ２の周方向略中心位置となった状態では、ロータ側永久磁石Ｂ２の周方向略中心位置がステータ側永久磁石Ａ４の周方向略中心位置となった状態となる。この状態になった以後は、電磁コイルＣ１をＳ極としてロータ側永久磁石Ｂ１に反発力を与え、同時に電磁コイルＣ２をＮ極としてロータ側永久磁石Ｂ１に吸引力を与える。同様に、電磁コイルＣ３をＳ極としてロータ側永久磁石Ｂ２に反発力を与え、同時に電磁コイルＣ４をＮ極としてロータ側永久磁石Ｂ２に吸引力を与える。これにより、磁力によってロータ２０は矢印α方向への回転作用を受け続けることになる。
【００３６】
さらにロータ２０の回転が進むと、ロータ２０は、図１の状態に対して、ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ２との位置が逆転した状態（停止状態から１８０度回転した状態）となる。これ以後は、電磁コイルＣ１〜Ｃ４の極性は、図１の停止状態からの回転開始のための電極性付与と同様の極性付与が行われる。なお、上述したような電磁コイルＣ１〜Ｃ４の極性切換えは、例えばセンサによって検出されたロータ２０（回転軸３０）の回転位置に応じて制御すればよい。
【００３７】
ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さが、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向長さよりも長くなっているため、図１の停止状態において、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向端部は、必ず電磁コイルに対して周方向において重なる位置となって（電磁コイルからの磁力の影響を強く受ける位置となって）、電磁コイルから効果的に吸引あるいは反発の力を受けることが可能になる。つまり、起動当初からロータ２０に対して大きな力で確実かつすみやかに回転力を付与できることになる。なお、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２のうち、一部のロータ側永久磁石の周方向長さのみ、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向長さよりも長くすれば同様の効果を得ることができる。
【００３８】
１８０対角線上にある一対のロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は、それぞれステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４から同時に吸引作用（あるいは反発作用）を受けるので、ロータ２０（の回転軸３０）に対して径方向への不均等な力が作用するのが防止されて、ロータ２０を円滑に回転させる上で好ましいものとなる。また、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４と電磁コイルＣ１〜Ｃ４とを、ロータ２０の径方向にずらして配置することなく、ロータ２０（の回転軸３０）を中心とする同一円周上に配置されるので、全体として径方向に大きくする必要がなく、大型化を防止する上でも好ましいものとなる。
【００３９】
さらに、電磁コイルＣ１〜Ｃ４は、ロータ２０の周方向に配置してあって、モータにおける一般的な電磁コイルの配置と同じような配置ですむという利点もある。さらに又、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４は、その内周面側の極性が互いに同じように設定してあり、またロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の外周面側の極性も互いに同一に設定してあるので、各永久磁石を極性を間違えて組付けしまう事態を防止する上でも好ましいものとなる（この利点は、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４やロータ側永久磁石Ｂ１Ｂ２の数が多くなるほど顕著になる）。
【００４０】
図１の変形例として、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さを、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４と同じ長さあるいは短い長さとしてもよい。また、例えばロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の外周面側の極性をそれぞれＮ極として、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に対して反発作用を受ける設定としてもよい。勿論、この反発の関係とするには、図１において、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の内周面側の極性をそれぞれＳ極とすることによっても達成できる。
【００４１】
さらに、ステータ１０側とロータ２０側との構造を逆の関係となるようにしてもよい。すなわち、電磁コイルＣ１〜Ｃ４をロータ２０側に設け、ステータ１０側に１８０度対称位置に２つのステータ側永久磁石（Ｂ１、Ｂ２対応）を設け、ロータ２０側に周方向等間隔に４つのロータ側永久磁石（Ａ１〜Ａ４に対応）を設けるようにしてもよい。なお、図１の構造をステータ１０側とロータ２０側とで逆の関係にした例は、後述する図１１に示される。また、このように、ステータ１０側とロータ２０側とで逆の構造にする関係は、以下の各実施形態においても同様に採択できるものである。
【００４２】
図３は本発明の第２の実施形態を示すものであり、前記実施形態と同一構成要素には同一符合を付してその重複した説明は省略する（このことは以下の第３の実施形態以下においても同じ）。本実施形態では、ステータ側永久磁石がＡ１〜Ａ４の４個有し、電磁コイルがＣ１〜Ｃ４の４個有し、ロータ側永久磁石がＢ１、Ｂ２の２個有する点において、図１の場合と同じである。ただし、本実施形態では、ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ２の周方向長さを相違させてある。すなわち、ロータ側永久磁石Ｂ１においては、その周方向長さを図１の場合よりもさらに長くして、２つの電磁コイルに跨るような長さとしてある。またロータ側永久磁石Ｂ２においては、図１の場合よりも周方向長さを短くして、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向長さと略同一に設定してある。より具体的には、ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ２とは、１８０度対角線上に位置させつつ、ロータ側永久磁石Ｂ１を回転方向進み側に延長したものとされている（Ｂ１はＢ２の２倍の長さ）。ロータ側永久磁石Ｂ１の上記回転方向進み側への延長は、ロータ２０の回転方向をこの延長側方向に設定するためである。さらに、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２とステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４とは互いに反発の関係としてある。
【００４３】
図３の実施形態では、図３の停止状態からロータ２０を回転させるには、次のような順で電磁コイルＣ１〜Ｃ４を切換えればよい。
（１）電磁コイルＣ１とＣ３を反発（ロータ２０に臨む面側の極性をＮ極にする）、電磁コイルＣ２を吸引（Ｓ極にする）とすることによって、ロータ２０は矢印α方向に回転され始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向進み側の端部がステータ側永久磁石Ａ３（の回転方向遅れ側端部）にきたときに、電磁コイルＣ２の吸引をカットし（非通電）、電磁コイルＣ４を吸引とする。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ２の回転方向遅れ側端部が、ステータ側永久磁石Ａ４にきたときに、電磁コイルＣ１、Ｃ３の反発をカット（カットは通電なし−以下同じ）する（電磁コイルＣ４の吸引は継続）。
（４）ロータ側永久磁石Ｂ２がステータ側永久磁石Ａ１とＡ４の間に入ったとき、電磁コイルＣ４の吸引をカットし、電磁コイルＣ２、Ｃ４を反発、Ｃ３を吸引とする。
【００４４】
（５）ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ４にきたときに、電磁コイルＣ３を吸引カット、Ｃ１を吸引とする。
（６）ロータ側永久磁石Ｂ２の回転方向遅れ側端部がステータ側永久磁石Ａ１にきたときに、電磁コイルＣ２、Ｃ４の反発カット、
（７）ロータ側永久磁石Ｂ２がステータ側永久磁石Ａ１とＡ２との間にきたときに、電磁コイルＣ１の吸引カット、Ｃ１、Ｃ３を反発、Ｃ４を吸引とする。
（８）ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ１にきたときに、電磁コイルＣ４の吸引カット、Ｃ２を吸引とする。
（９）ロータ側永久磁石Ｂ２の回転方向遅れ側端部がステータ側永久磁石Ａ２にきたときに、電磁コイルＣ１、Ｃ３の反発をカットする。
（１０）ロータ側永久磁石Ｂ２がステータ側永久磁石Ａ１とＡ２との間にきたときに、電磁コイルＣ２の吸引カット、Ｃ２、Ｃ４を反発、Ｃ１を吸引とする。
（１１）ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ２にきたときに、電磁コイルＣ１の吸引カット、Ｃ３を吸引とする。
（１２）ロータ側永久磁石Ｂ２の回転方向遅れ側端部がステータ側永久磁石Ａ３にきたときに、電磁コイルＣ２、Ｃ４の反発をカットする。
（１３）ロータ側永久磁石Ｂ２がステータ側永久磁石Ａ３とＡ４との間にきたときに、電磁コイルＣ３の吸引をカット、Ｃ１、Ｃ３を反発とし、Ｃ２を吸引とする。
【００４５】
図４は、本発明の第３の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石がＡ１〜Ａ４の４個有し、電磁コイルがＣ１〜Ｃ４の４個有し、ロータ側永久磁石がＢ１、Ｂ２の２個有する点において、図１の場合と同じである。ただし、本実施形態では、各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４とロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２とは反発の関係となるように設定してある。また、ステータ１０には、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の隣、より具体的にはＡ１〜Ａ４の回転方向進み側の端部に、補助永久磁石Ｄ１〜Ｄ４を固定配置してある。この補助永久磁石Ｄ１〜Ｄ４は、その内面側がＳ極とされて、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２に対して吸引の関係となるように設定されている。そして、各ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さは、１つの補助永久磁石から、回転方向進み側にある次の補助永久磁石と重なる位置となるように設定されている。具体的には、ロータ側永久磁石Ｂ１に着目すると、ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向遅れ側端部が補助永久磁石Ｄ４に対して周方向において重なる位置とされ、ロータ側永久磁石Ｂ１の回転方向進み側端部は、補助永久磁石Ｄ１に周方向において重なる位置とされている。
【００４６】
図４は、ロータ２０が停止状態のときを示し、この停止状態からロータ２０を回転させる（矢印α方向へ回転させる）には、次のような順で電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電状態が切換えられる。
（１）電磁コイルＣ１、Ｃ３を吸引とし、同時に電磁コイルＣ２、、Ｃ４を反発とすることによって、ロータ２０が矢印α方向に回転し始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ２、Ａ４の周方向遅れ側端部付近に達したとき、電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を全てカットする。このとき、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２はステータ側永久磁石Ａ１、Ａ３の反発を受けて矢印α方向になおも回転されようとする。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端部が補助永久磁石Ｄ１、Ｄ２に達したとき、電磁コイルＣ１、Ｃ３を反発とし、Ｃ２、Ｃ４を吸引とする。
（４）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ３、Ａ１に達したとき、電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を全てカットする。
（５）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端部が補助永久磁石Ｄ３、Ｄ１に達したとき、電磁コイルＣ２、Ｃ４を反発とし、Ｃ１、Ｃ３を吸引とする。
以上により、ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ２との位置が図４の状態から１８０度ずれた位置関係となり、この後は同様にして電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を切換えればよい。
【００４７】
図４の実施形態では、ロータ２０の矢印α方向の回転に応じて、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２が、反発となるステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に接近しようとしたときに抵抗力を受ける一方、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４から離れるときに矢印α方向への反発力（回転方向の付勢力）を受けることになるり、この反発による回転付勢力は大きいものとなる。そして、上記反発力（回転方向の付勢力）が作用するときに、補助永久磁石Ｄ１〜Ｄ４の吸引作用も得て、ロータ２０は矢印α方向へのより大きな回転付勢力を受けることになる。
【００４８】
図５は、本発明の第４の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石が周方向等間隔にＡ１〜Ａ４の４個設定されている。同様に、ロータ側永久磁石も周方向等間隔にＢ１〜Ｂ４の４個設定されている。ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４のロータ側に臨む面の極性は全て同一の極性（例えばＮ極）に設定されている。ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４は、Ｂ１とＢ３とが１８度対角線上に設置されると共に、Ｂ２とＢ４とが１８０度対角線上に位置されている。
【００４９】
１８０度対角線上に位置されるロータ側永久磁石Ｂ１とＢ３の外周面側の極性が同一に設定されている。同様に、１８０度対角線上に位置されるロータ側永久磁石Ｂ２とＢ４の外周面側の極性が同一に設定されている。ただし、Ｂ１とＢ３の外周面側の極性とＢ２とＢ４の外周面側の極性は互いに相違するように設定されている。実施形態では、Ｂ１とＢ３の外周面側の極性はＳ極とされる一方、Ｂ２とＢ４の外周面側の極性はＮ極とされている。つまり、ステータ側永久磁石Ａ１２〜Ａ４に対して、ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ３は吸引の関係とされ、Ｂ２とＢ４は反発の関係とされる。
【００５０】
反発となるロータ側永久磁石Ｂ２、Ｂ４は隣り合う一対のステータ側永久磁石の間にとどまろうとする。これに対して、吸引となるロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ３は、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の位置でとどまろうとする。よって、ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４の周方向中間位置が、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４の周方向中間位置に位置した図５の状態で停止した状態を得るには、反発となるロータ側永久磁石Ｂ２とＢ４のステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に対する隙間（ロータ２０の径方向間隔）を、Ｂ１、Ｂ３のＡ１〜Ａ４に対する隙間よりも若干大きく設定すればよい。
【００５１】
図５の状態とは異なって、例えばロータ側永久磁石Ｂ１の周方向中間位置が、電磁コイルＣ４とステータ側永久磁石Ａ１との境界部位に位置した状態で停止状態とするには、例えば次のように設定すればよい。すなわち、吸引となるロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ３を、対角線上において若干の角度だけ回転方向（矢印α方向）進み側に寄せて配置すればよい。逆に、反発となるロータ側永久磁石Ｂ２，Ｂ４を、ロータ２０の回転方向遅れ側に寄せて配置すればよい。
【００５２】
図５の停止状態から、ロータ２０を矢印α方向に回転させ始めるには、電磁コイルＣ１、Ｃ３を、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ３に対して吸引となる関係で通電する（Ｂ２、Ｂ４に対しては反発となる）。また、同時に、電磁コイルＣ２、Ｃ４については、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ３に対して反発となる関係で通電すればよい（（Ｂ２、Ｂ４に対しては吸引となる）。以後は、ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４の周方向遅れ側端部には反発を、周方向進み側端部には吸引となるように、適宜電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を制御すればよい。
【００５３】
図６は、本発明の第５の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石としてＡ１〜Ａ４の４個設けられている。また、ロータ側永久磁石は、Ｂ１〜Ｂ４とＥ１〜Ｅ４の８個設けられている。電磁コイルはＣ１〜Ｃ４の４個設けられている。各永久磁石Ａ１〜Ａ４とＢ１〜Ｂ４とＥ１〜Ｅ４の周方向長さは互いに等しくされていて、それぞれ電磁コイルＣ１〜Ｃ４の周方向長さよりも短くされている。ロータ側永久磁石Ｅ１〜Ｅ４は、ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４に隣接させて、その周方向遅れ側に配置されている。
【００５４】
図６に示す停止状態からロータ２０を矢印α方向に回転させるには、電磁コイルＣ１〜Ｃ４への通電制御を次のようにして行えばよい。
（１）電磁コイルＣ１〜Ｃ４を全て、ロータ側永久磁石Ｅ１〜Ｅ４に対して反発する関係とする（Ｎ極とする）。これにより、ロータ２０が回転され始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４が全体的に電磁コイルＣ１〜Ｃ４に整合したとき（ロータ側永久磁石Ｅ１〜Ｅ４がステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４と全体的に整合したとき、全ての電磁コイルＣ１〜Ｃ４への通電をカットする（ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４とロータ側永久磁石Ｅ１〜Ｅ４との間での反発によって、ロータ２０は矢印α方向へ回転されようとする力をなおも受ける）。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４が、全体的に次のステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に整合したときに、電磁コイルＣ１〜Ｃ４をロータ側永久磁石Ｅ１〜Ｅ４に対して反発する関係とする（Ｎ極とする）。
以上のことを繰り返すことにより、ロータ２０は回転され続けることになる。電磁コイルＣ１〜Ｃ４は、通電カットと特定の極性（実施形態ではＮ極）のみにすることとの間で切換えられて、Ｎ極とＳ極との間での切換えは不要となる。これにより、うず電流発生を防止する上で好ましいものとなる（効率向上）。
【００５５】
図７は、本発明の第６の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石としてＡ１とＡ２との２個有し、ロータ側永久磁石としてＢ１とＢ２の２個有し、電磁コイルとしてＣ１とＣ２の２個有する。ステータ側永久磁石Ａ１、Ａ２の周方向長さは互いに等しく設定されている。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さは互いに等しく設定されている。電磁コイルＣ１、Ｃ２の周方向長さは互いに等しく設定されている。ステータ側永久磁石Ａ１、Ａ２の周方向長さよりもロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さの方が長くされている。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向長さよりも電磁コイルＣ１、Ｃ２の周方向長さの方が十分長くされている。そして、各ステータ側永久磁石Ａ１とＡ２とは１８０度対角線上に配置されている。ロータ側永久磁石Ｂ１とＢ２とは１８０対角線上に配置されている。電磁コイルＣ１とＣ２とは１８０度対角線上に配置されている。
【００５６】
ステータ側永久磁石Ａ１、Ａ２の内周面側の極性は互いに等しく設定されている（実施形態ではＮ極）。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の外周面側の極性は、互いに異なるように設定されている（実施形態では、Ｂ１はＳ極、Ｂ２はＮ極に設定）。図７に示す状態でロータ２０が停止されるようにするには、例えば、各永久磁石Ａ１、Ａ２とＢ１との間の径方向の隙間を、Ａ１、Ａ２とＢ２との間の径方向の隙間よりも小さくしておけばよい。
【００５７】
図７に示す停止状態から、ロータ２０を回転させるには、次のようにして電磁コイルＣ１、Ｃ２への通電制御を行えばよい。
（１）ロータ側永久磁石Ｂ１に対して、電磁コイルＣ１を吸引とし（内周面側をＮ極にする）、電磁コイルＣ２を反発とする（内周面側をＳ極とする）にする。これにより、ロータ２０は、矢印α方向に回転され始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２が全体的に電磁コイルＣ１，Ｃ２に周方向において重なる位置となったときに、電磁コイルＣ１、Ｃ２への通電をカットして、慣性によりロータ２０を矢印α方向に回転させる。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向中間位置が、電磁コイルＣ１Ｃ２の周方向中間位置を過ぎたときに、電磁コイルＣ１、Ｃ２を上記（１）の場合と逆の極性となるように通電することによって、ロータ２０が矢印α方向への回転力を受ける。
以上を繰り返すことにより、ロータ２０は回転され続ける。
【００５８】
図８は、本発明の第７の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石としてＡ１〜Ａ６の６個、電磁コイルとしてＣ１〜Ｃ６の６個設けてあり、その周方向長さは全て同じになるように設定されている。ロータ側永久磁石は、Ｂ１とＢ２との２個設けられて、その周方向長さは、１つの電磁コイルと２つのステータ側永久磁石との合計の周方向長さよりも若干長い長さとされている。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は１８０度対角線上に配置されている。
【００５９】
ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ６の内周面側の極性は互いに同一（実施形態ではＮ極）に設定されている。また、ロータ側永久磁石Ｂ１，Ｂ２の外周面側の極性は互いに同一に設定されている。そして、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の外周面側の極性は、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ６の内周面側の極性に対して反発する関係に設定されている（実施形態ではＮ極）。
【００６０】
図８の停止状態からロータ２０を回転させるには、次のようにして電磁コイルＣ１〜Ｃ６への通電を制御すればよい。
（１）ロータ側永久磁石Ｂ１，Ｂ２に対して、１８０度対角線上にある電磁コイルＣ２とＣ５を吸引とし、Ｃ３、Ｃ６を反発とすることにより、ロータ２０が回転され始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端が次の電磁コイルＣ３、Ｃ６に到達したときに、このＣ３、Ｃ６を吸引とし、Ｃ１、Ｃ４を反発とする。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の周方向進み側端部が次の電磁コイルＣ４、Ｃ１に到達したときに、このＣ４、Ｃ１を吸引とし、Ｃ２、Ｃ５を反発とする。
これにより、ロータ２０は、図８の状態から１８０度回転されたことになり、この後は、上記と同様にして電磁コイルＣ１〜Ｃ６の通電を切換制御すればよい。
【００６１】
図９は、本発明の第８の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石は周方向等間隔にＡ１〜Ａ３の３個、電磁コイルとしてＣ１〜Ｃ３の３個設けてある。ロータ側永久磁石は、Ｂ１とＢ２との２個設けられている。ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２は１８０度対角線上に配置されている。周方向長さは、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３がもっとも短く、電磁コイルＣ１〜Ｃ３がもっとも長く、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２が中間の長さとされている。
【００６２】
ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３の内周面側の極性は互いに同一（実施形態ではＮ極）に設定されている。また、ロータ側永久磁石Ｂ１，Ｂ２の外周面側の極性は互いに同一に設定されている。そして、ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２の外周面側の極性は、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３の内周面側の極性に対して吸引する関係に設定されている（実施形態ではＳ極）。
【００６３】
図９の停止状態からロータ２０を矢印βが方向に回転させるには、次のようにして電磁コイルＣ１〜Ｃ３の通電を制御すればよい。なお、図８の場合は、前述した実施形態の場合とはロータ２０の回転方向を反対方向としてある。
（１）ロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２に対して、電磁コイルＣ１反発とすることにより、ロータ２０が矢印β方向に回転され始める。
（２）ロータ側永久磁石Ｂ２の周方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ２に達したときに、電磁コイルＣ１への通電をカットし、Ｃ２を反発とする。
（３）ロータ側永久磁石Ｂ１の周方向進み側端部がステータ側永久磁石Ａ３にきたときに、電磁コイルＣ２の通電をカットし、Ｃ３を反発とする。
【００６４】
このように、電磁コイルを、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３の順で反発となるように制御することにより、ロータ２０は矢印β方向に回転され続けることになる。図９の状態から、電磁コイルをＣ２、Ｃ１、Ｃ３の順で反発とすれば、ロータ２０を図９の矢印βとは反対方向に回転させることができる。なお、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３の順で反発となるように制御する場合、およびＣ２、Ｃ１、Ｃ３の順で反発となるように制御する場合に、反発とされる電磁コイル以外の電磁コイルを、適宜のタイミングで吸引とすることにより、より大きな回転トルクを得ることができる。
【００６５】
図１０は、本発明の第９の実施形態を示すものである。本実施形態では、ステータ側永久磁石としてＡ１〜Ａ３の３個、電磁コイルとしてＣ１〜Ｃ３の３個設けてある。ロータ側永久磁石は、Ｂ１〜Ｂ４との４個設けられている。ロータ側永久磁石は、Ｂ１とＢ３とが１８０度対角線上に位置され、２とＢ４が１８０度対角線上に位置されている。各ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３は、互いに周方向長さが等しくされている。電磁コイルＣ１〜Ｃ３は、互いに周方向長さが等しくされている。ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４は、互いに周方向長さが等しくされている。周方向長さは、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３がもっとも短く、電磁コイルＣ１〜Ｃ３がもっとも長く、ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４が中間の長さとされている。
【００６６】
ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３の内周面側の極性は互いに同一（実施形態ではＮ極）に設定されている。また、ロータ側永久磁石Ｂ１，Ｂ２の外周面側の極性は互いに同一に設定されている。そして、ロータ側永久磁石は、ステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ３に対して、Ｂ１とＢ３は吸引となるように設定され（実施形態ではＳ極に設定）、Ｂ２とＢ４とは反発となるように設定されている（実施形態ではＮ極に設定）。図９の停止状態から、ロータ２０を回転させるには、図９の場合と同様にして電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を制御すればよい。
【００６７】
図１１は、本発明の第１０の実施形態を示すものである。本実施形態では、電磁コイルをロータ２０に設けた場合を示す。すなわち、ステータ側永久磁石として１８０度対角線上にＡ１とＡ２の２個設けてある。また、ロータ側永久磁石は、周方向等間隔にＢ１〜Ｂ４の４個設けてある。そして、電磁コイルは、各ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４の間に位置するように４個設けてある。ステータ側永久磁石Ａ１、Ａ２は、その周方向端部が必ず電磁コイルＣ１〜Ｃ４に対して周方向において重なるように、ロータ側永久磁石Ｂ１〜Ｂ４の周方向長さよりも長くしてある。図１１の停止状態から、電磁コイルＣ１とＣ３を吸引、Ｃ２とＣ４を反発とすることにより、ロータ２０が例えば矢印α方向に回転され始める。この後は、図１の場合に準じた態様で電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電を切換えていことにより、ロータ２０が回転され続けることになる。なお、図１１は、図１の構造に対して、ステータ１０側とロータ２０側とで逆の関係にした場合に相当する。
【００６８】
図１２は、例えば図１に示す回転装置をモータ１として使用する場合に構成される制御系統例を示すものである。この図１２において、Ｕはマイクロコンピュータを利用して構成されたコントローラ（制御ユニット）、Ｋは各電磁コイルＣ１〜Ｃ４への通電状態を切換える駆動回路である。コントローラＵには、回転センサＳ１からの信号が入力される。この回転センサＳ１は、回転軸３０の回転位置を検出するもの、つまりロータ側永久磁石Ｂ１、Ｂ２のステータ側永久磁石Ａ１〜Ａ４に対する相対回転位置を検出するものである。コントローラＵは、回転センサＳ１で検出された回転軸３０の回転位置に応じて、駆動回路Ｋを制御して、電磁コイルＣ１〜Ｃ４の通電状態が前述した態様で行われるように制御する。このようなコントローラＵの制御は、図３以下の実施形態においても同様に行われる。
【００６９】
図１３は、往復動型エンジンＥに対して本発明による回転装置１を組み込んだ一例を示すものであり、回転装置１は発電機として使用するようにしてある。すなわち、エンジンＥのクランク軸５０にプーリ５１が固定され、エンジンＥに固定された回転装置１の回転軸３０にプーリ５２が固定されている。そして、両プーリ５１と５２との間に、チェーン等の連動部材（巻掛け媒介節）５２が掛け渡されている。クランク軸５０と回転軸３０とは、クランク軸５０の角速度変動を打ち消す（抑制する）ように連動されている。例えば、クランク軸５０の角速度がもっとも小さくなるタイミングにおいて、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とが吸引によって増速されるように（あるいは反発によって増速されるように）連動されている。逆に、クランク軸５０の角速度がもっとも大きくなるタイミングにおいて、ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とが反発によって減速されるように（あるいは吸引によって減速されるように）連動されている。回転装置１を、クランク軸５０の回転を助長する（補助する）ためのモータとして使用する場合も、上記のような連動関係として、クランク軸５０の角速度変動を打ち消す（抑制する）ことができる。勿論、回転装置１は、往復動型エンジン以外でも周期的な速度変動を生じる種々の機械、例えば往復動型プレス機械に適用する等、振動抑制用として適宜の機械に対して連動させて使用することができる。
【００７０】
以上実施形態について説明したが、本発明は、実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載された範囲において適宜の変更が可能であり、例えば次のような場合をも含むものである。図１〜図１０の各実施形態において、電磁コイルをロータ２０側に設けるようにしてもよい。ロータ２０を外部の駆動源でもって駆動することにより、電磁コイルから電力を取り出す発電機として使用することもできる。また、ハイブリッド車においてみられるように、モータとしての機能と発電機としての機能との両方の間で切換使用されるものであってもよい。ステータ側永久磁石とロータ側永久磁石とは、それぞれ１以上存在すればよく、特に発電機として使用する場合は、ステータ側永久磁石およびロータ側永久磁石共に１つのみ設けるようにすることもできる。また、ステータ側永久磁石の数とロータ側永久磁石の数とは、実施形態で示す他に適宜変更できるものであり、磁石の数そのものは限定されないものである。勿論、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、モータ等の回転装置として使用できる。
【符号の説明】
【００７２】
Ｕ：コントローラ
Ｋ：駆動回路
Ｓ１：回転センサ
Ａ１〜Ａ６：ステータ側永久磁石
Ｂ１〜Ｂ４：ロータ側永久磁石
Ｃ１〜Ｃ６：電磁コイル
Ｄ１〜Ｄ４：補助永久磁石
Ｅ１〜Ｅ４：ロータ側永久磁石
１：モータ（回転装置）
１０：ステータ
２０：ロータ
３０：回転軸
α、β：回転方向
【図１】
0005638923.tif 000002
【図２】
0005638923.tif 000003
【図３】
0005638923.tif 000004
【図４】
0005638923.tif 000005
【図５】
0005638923.tif 000006
【図６】
0005638923.tif 000007
【図７】
0005638923.tif 000008
【図８】
0005638923.tif 000009
【図９】
0005638923.tif 000010
【図１０】
0005638923.tif 000011
【図１１】
0005638923.tif 000012
【図１２】
0005638923.tif 000013
【図１３】
0005638923.tif 000014