(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結される超音波ブレードと、を備える外科用器具であって、該超音波ブレードが、
近位端と、該変換器によって生成される該振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該近位端から該遠位端に延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備え、
前記超音波ブレードが、
第１の端縁と、
実質的に円形の断面と、を更に備え、
前記第１の端縁が前記テーパ形状の凹面の基部を形成しており、
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体内で終端しており、
前記テーパ形状の凹面は、凸状部分を含む、
外科用器具。
【請求項２】
前記治療領域が少なくとも１つの凝固端縁を含む、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項３】
前記テーパ形状の凹面が流体ミストの実質的に収束する噴射を生成するように構成される、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項４】
前記テーパ形状の凹面が非対称である、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項５】
前記テーパ形状の凹面が、前記近位端に向かって前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錐形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点で終端する、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項６】
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錘台形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点に到達する前に終端する、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項７】
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる部分回転楕円体を画定する、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項８】
前記治療領域が少なくとも１つの刃先を備える、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項９】
超音波外科用ブレードであって、
近位端と遠位端とを有し、長手方向軸を画定する本体であって、該遠位端が変換器によって生成される振動によって該長手方向軸に対して移動可能である、本体と、
該近位端から該遠位端に延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備え、
前記超音波ブレードが、
第１の端縁と、
実質的に円形の断面と、を更に備え、
前記第１の端縁が前記テーパ形状の凹面の基部を形成しており、
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体内で終端しており、
前記テーパ形状の凹面は、凸状部分を含む、
超音波外科用ブレード。
【請求項１０】
前記治療領域が、少なくとも１つの凝固端縁を含む、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１１】
前記テーパ形状の凹面が流体ミストの実質的に収束する噴射を生成するように構成される、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１２】
前記テーパ形状の凹面が非対称である、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１３】
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錐形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点で終端する、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１４】
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錘台形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点に到達する前に終端する、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１５】
前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる部分回転楕円体を画定する、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【請求項１６】
前記治療領域が少なくとも１つの刃先を備える、請求項９に記載の超音波外科用ブレード。
【発明の詳細な説明】
【開示の内容】
【０００１】
〔背景技術〕
本出願は、本出願と同日に出願された同一出願人による同時係属中である、それぞれ「超音波外科用器具（Ultrasonic Surgical Instruments）」と題された、フォスターＢ．シュトゥーレン（Foster B. Stulen）による出願（代理人整理番号ＥＮＤ６１２２ＵＳＮＰ／０７０１２５、米国特許出願第１１／８８１，６４３号）に関連し、その開示全体を参照により本明細書に組み入れる。
【０００２】
中空コア及び中実コア器具の両方を含む超音波器具が多くの医療疾患の安全で効果的な治療のために用いられている。超音波器具、特に中実コアの超音波器具は、超音波周波数で外科エンドエフェクターに伝達される機械的振動形態のエネルギーを使用して組織を切断及び／又は凝固するために使用できる点で有利である。適切なエネルギーレベルで器官組織に伝達されて適切なエンドエフェクターを使用する場合に、組織を切断、切開又は凝固するために、あるいは骨から筋肉組織を持ち上げる又は分離するために超音波振動を使用することができる。中実コア技術を利用している超音波器具は、超音波変換器から超音波伝送導波管を介して外科エンドエフェクターに伝達可能な超音波エネルギーの量の点において特に有利である。このような器具は、エンドエフェクターをトロカールの中に通して外科部位に到達させる内視鏡手術又は腹腔鏡手術のような開口手術又は最小侵襲性手術において使用することができる。
【０００３】
このような器具の単一要素の又は複数要素のエンドエフェクター（例えば、切断刃、ボール状凝固装置）を超音波周波数で作動させる又は励起することにより、隣接する組織内に局所熱を生成する長手方向の運動、横の運動、又はねじれ運動を誘導し、切断と凝固の両方を円滑にする。超音波器具の性質により、特定の超音波で作動するエンドエフェクターは、例えば、切断及び凝固を含む多くの機能を実行するように設計され得る。
【０００４】
例えば、変換器を電気的に励起させることによって、外科エンドエフェクターに超音波振動が誘導される。変換器は、器具のハンドピースの内部の１つ以上の圧電素子又は磁歪素子から構成され得る。変換器部分によって発生した振動は、変換器部分から外科エンドエフェクターまで延びる超音波導波管を介して外科エンドエフェクターに伝達される。導波管及びエンドエフェクターは、変換器と同じ周波数で共振するように設計されるのが最も好ましい。エンドエフェクターが変換器に取り付けられると、全体的なシステム周波数は変換器自体と同じ周波数となり得る。
【０００５】
変換器及びエンドエフェクターは２種類の異なる周波数で共振するように設計されてもよく、結合又は連結されると第３の周波数で共振してもよい。エンドエフェクターの末端部分における長手方向の超音波振動のゼロからピークまでの振幅ｄは以下のように与えられる共振周波数における単純な正弦波として機能する。
ｄ＝Ａ  ｓｉｎ（ωｔ）
この式において、
ω＝周期的な周波数ｆの２π倍に等しい角周波数であり、
Ａ＝ピーク間振幅である。
長手方向の動作範囲はピーク間（ｐ−ｔ−ｐ）振幅として定められ、この値は上記正弦波の振幅のちょうど２倍つまり２Ａである。
【０００６】
中実コア超音波外科用器具は２種類、即ち、単一要素のエンドエフェクター装置と複数要素のエンドエフェクターに分けることができる。単一要素のエンドエフェクター装置は、外科用メス（例えば、ブレード、シャープフックブレード、解剖用のフックブレード、湾曲ブレード）及びボール状凝固装置等の器具を含む。単一要素のエンドエフェクター器具は、組織が軟質であり緩やかに支持されている場合にブレードから組織に圧力を加える能力が制限されている。超音波エネルギーを組織に効果的に連結するためには十分な圧力が必要であり得る。単一要素のエンドエフェクターが組織を捕えることができなければ、超音波エネルギーの供給中に組織表面を完全に接合することができなくなり、不十分な止血及び組織の接合の結果となる。クランプ式凝固装置などの複数要素のエンドエフェクターの使用は、超音波ブレードに対して組織を押し当てるための機構を含み、この機構によりこれら欠点を解消することができる。
【０００７】
超音波クランプ式の凝固装置又はクランプされた凝固剪断装置は、組織、特に、緩やか及び支持されていない組織を切断／凝固するための改善された超音波外科用器具を提供し、この場合に、超音波ブレードは圧縮力又はバイアス力を組織に加えるためのクランプと共に用いられており、これにより、より速い組織の凝固及び切断が行なえる。
【０００８】
エンドエフェクターの遠位端、又はより詳細にはブレードが、組織を切り開く又は凝固するとき、遠位端又はブレードは流体（例えば、血液、組織粒子）と接触する。ブレードの遠位端がこの流体と接触すると、流体粒子の発散するプルームの形態の細かいミストがブレードの遠位端から生じる場合がある。このミストのプルームは外科部位における可視度を制限する場合がある。エンドエフェクターの遠位端から生じるミストのプルームを減少させる超音波器具を提供することが望ましい。
【０００９】
〔課題を解決するための手段〕
一般的な一態様において、様々な実施形態はミスト低減機能を有する外科用器具を目的とする。外科用器具は、所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器を備えることができる。超音波ブレードは長手方向軸に沿って延び、かつ変換器に連結される。超音波ブレードは、近位端と遠位端とを有する本体を備える。遠位端は、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である。本体は、近位端から遠位端へと延びる治療領域を含む。本体の少なくとも一部分は、その少なくとも一部分と接触する流体粒子を球状にするための第１の材料の少なくとも１つの層を含む。
【００１０】
本体は、ブレードの遠位端かから生じるミストの低減をもたらすことができる要素を含むことができる。本体は、ブレードの遠位端の中に内向きに延び得るテーパ形状の凹状の表面を備えてもよい。テーパ形状の凹状の表面は、ブレードの遠位端をいったん離れた流体粒子を、プルームに分散するのではなく収束させることにより、ミスト化を低減することができる。テーパ形状の凹状の表面は、円錐形、円錘台形、及び部分回転楕円体を含む様々な対称及び非対称形状を画定することができる。テーパ形状の凹面は、対称並びに非対称の超音波で作動可能なブレードの遠位端に形成され得る。他の実施形態において、本体は、ミストの低減をもたらすことができる追加的要素を更に含むことができる。一実施形態において、本体は、電荷を運ぶのに好適な材料を含む第１の材料の少なくとも１つの層を含んでもよい。別の実施形態において、本体は、ブレード内に形成された長手方向に延びる孔を備えてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
様々な実施形態の新規特徴は、特に添付の特許請求の範囲に記載される。しかしながら、様々な実施形態は、構成及び動作方法の両方に関しては、以下の添付図面と共に以下の説明を参照することにより最も理解され得る。
【図１Ａ】単一要素のエンドエフェクターを備える超音波システムの一実施形態。
【図１Ｂ】複数要素のエンドエフェクターを備える超音波システムの一実施形態。
【図２】超音波器具の接続ユニオン継手／ジョイントの一実施形態。
【図３Ａ】図１Ａに示される超音波システムに連結することができる単一要素のエンドエフェクター超音波外科用器具の一実施形態の分解斜視図。
【図３Ｂ】図１Ｂに示される複数要素のエンドエフェクターを備えるクランプ式凝固装置の一実施形態。
【図３Ｃ】図１Ｂ及び図３Ｂに示される複数要素のエンドエフェクターの斜視図。
【図４】超音波ブレードの一実施形態。超音波ブレードの一実施形態の側面図。
【図５】超音波ブレードの一実施形態。図４の線５−５で切断した超音波ブレードの断面図。
【図６】超音波ブレードの一実施形態。図４に示される超音波ブレードの斜視図。
【図７】超音波ブレードの様々な実施形態。超音波ブレードの一実施形態の側面図。
【図８】超音波ブレードの様々な実施形態。図７の線８−８で切断した超音波ブレードの断面図。
【図９】超音波ブレードの様々な実施形態。図７に示される超音波ブレードの斜視図。
【図１０】超音波ブレードの一実施形態。超音波ブレードの一実施形態の側面図。
【図１１】超音波ブレードの一実施形態。図１０の線１１−１１で切断した超音波ブレードの断面図。
【図１２】超音波ブレードの一実施形態。図１０に示される超音波ブレードの斜視図。
【図１３Ａ】超音波ブレードの様々な実施形態。分散するプルームミストを表現している凸状のブレード末端部分を有する超音波ブレードの側面図。
【図１３Ｂ】超音波ブレードの様々な実施形態。流体ミストの分散噴射の詳細図。
【図１４Ａ】超音波ブレードの様々な実施形態。ブレード末端部分を出た流体の収束を表現しているブレードの遠位端に形成されたテーパ形状の凹面を有する超音波ブレードの側面図。
【図１４Ｂ】超音波ブレードの様々な実施形態。流体ミストの収束噴射の詳細図。
【図１５Ａ】超音波ブレードの様々な実施形態。材料の表面上で流体に小球を形成させることができる材料の少なくとも１つの層でコーティングされた超音波ブレードの少なくとも一部分を有する超音波ブレードの側面図。
【図１５Ｂ】超音波ブレードの様々な実施形態。図１５の線Ｂ−Ｂで切断した超音波ブレードの断面図。
【図１５Ｃ】超音波ブレードの様々な実施形態。図１５Ａの超音波ブレードの詳細図。
【図１５Ｄ】超音波ブレードの様々な実施形態。図１５Ａの超音波ブレードの表面と液滴との間の接触角。
【図１６】超音波ブレードの様々な実施形態。ブレード末端部分に電荷を提供するために１種類を超える材料でコーティングされたブレードの部分を有する超音波ブレードの側面図。
【図１７】超音波ブレードの様々な実施形態。図１６の線１７−１７で切断した超音波ブレードの断面図。
【図１８】超音波ブレードの様々な実施形態。長手方向に延びる孔を有する超音波ブレードの側面図。
【図１９】超音波ブレードの様々な実施形態。図１８の線１９−１９で切断した超音波ブレードの断面図。
【図２０】テーパ形状の凹面内に凸状部分を有する超音波ブレードの側面図。
【図２１】超音波ブレードの様々な実施形態。ブレード本体の中に非対称に延びるテーパ形状の凹面を有する超音波ブレードの側面図。
【図２２】超音波ブレードの様々な実施形態。図２１の線２２−２２で切断した超音波ブレードの断面図。
【図２３】ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面を含む非対称超音波ブレードの斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
様々な実施形態を詳細に説明する前に、本実施形態は、その用途又は使用において、添付の図面及び説明に例示される部品の構成並びに配設の詳細に制限されないことが留意されるべきである。例示的な実施形態は、他の実施形態、変形物、及び修正物に導入又は組み込まれてもよく、様々な方法で実践又は実施されてもよい。例えば、以下に開示される外科用器具及びブレードの形状は一例にすぎず、それらの範囲又は用途を限定することを意味しない。更に、特に指示がない限り、本明細書に採用される用語及び表現は、読者の便宜上、例示的な実施形態を説明するために選択されており、本発明を制限するためではない。
【００１３】
様々な実施形態は、広くは、外科用器具で用いる超音波ブレードに関し、より詳細には、本明細書に記載のようなミスト低減機能を備える超音波ブレードに関する。様々な実施形態は、広くは、作動された超音波ブレードの遠位端と衝突する流体粒子によって生じるミストプルームを低減することにより、外科手術時に外科部位の可視度を改善するための超音波ブレード及び器具に関する。外科部位の可視度は、ブレードの遠位端に形成されるテーパ形状の凹面、末端部分のコーティング、スプレー機構に流体的に連結されるルーメン、電荷を保持する材料、又はこれらの任意の組み合わせを含み得る超音波ブレードのミスト低減機能によって改善することができる。用語「テーパ形状の凹面」は、ブレードの遠位端からブレードの近位端まで矢印Ｂで示される方向に内向きにテーパ形状とされる、ブレードの遠位端に形成される凹面と定義され、この様々な実施形態は図４〜図２３に示されている。開口及び腹腔鏡用途の両方に有用であり得る様々な異なるブレード形状が開示される。
【００１４】
超音波外科用器具の例は米国特許第５，３２２，０５５号及び同第５，９５４，７３６号に開示されており、例えば、米国特許第６，３０９，４００  Ｂ２号，同第６，２７８，２１８  Ｂ１号，同第６，２８３，９８１  Ｂ１号，及び同第６，３２５，８１１  Ｂ１号に開示の超音波ブレード及び外科用器具と組み合わせて、当該特許全体を参照により本明細書に組み入れる。これら参照は、ブレードの長手方向モードが励起される超音波外科用器具及びブレード形状を開示している。非対称により、超音波ブレードは横運動及び／又はねじれ運動も呈することができ、その場合、この非長手方向運動の固有「波長」は通常、ブレード及びその延長部分の概して長手方向運動のそれよりも短い。したがって、組織エフェクタに沿った能動ブレードの正味の動きが非ゼロの間、非長手方向運動の波形は、組織エフェクタに沿った横運動／ねじれ運動の節位置（nodal position）を示す（即ち、遠位端（長手方向運動の腹）から組織エフェクタ部分に近位である長手方向運動の第１の節位置まで延びる長さに沿った少なくとも長手方向運動を有する）。
【００１５】
本明細書に開示される装置及び方法の、構造、機能、製造並びに使用の原理について、総合的な理解を提供するために、特定の実施形態を以後記載する。これらの実施形態の１つ以上の例を付属の図面に示す。当業者は、本明細書で明確に記載され、添付の図面に示される装置及び方法が、非限定の実施形態であり、様々な実施形態の範囲は、特許請求の範囲のみにより定義されることを理解するであろう。一実施形態に関連して示されるか述べられる特徴は、他の実施形態の特徴と組み合わせてもよい。そのような修正及び変形は、本特許請求の範囲内に含まれるものとする。
【００１６】
図１Ａは、単一要素のエンドエフェクターを備える超音波システム１０の一実施形態を示す。超音波システム１０の一実施形態は、超音波変換器１４に連結される超音波信号発生装置１２と、ハンドピースハウジング１６を備えるハンドピース組立体６０と、超音波で作動可能な単一要素のエンドエフェクター又は超音波で作動可能なブレード５０とを備える。超音波変換器１４は「ランジュバァン・スタック（Langevin stack）」として知られており、一般に、変換部分１８と、第１の共振器部分又はエンド−ベル２０と、第２の共振器部分又はフォア−ベル２２と、付属の構成部品とを備えている。これら構成部品の全体構成は共振器である。好ましくは、超音波変換器１４は、後に詳述するように、１／２のシステム波長の整数倍（ｎλ／２；ここで「ｎ」は任意の正の整数；例えば、ｎ＝１、２、３．．．である）の長さである。音響組立体２４は、超音波変換器１４と、ノーズ−コーン２６と、速度変換器２８と、表面３０とを備えている。
【００１７】
用語「近位」及び「遠位」は、本明細書においてはハンドピース組立体６０を把持する臨床医を基準にして使用されることが理解されるであろう。したがって、ブレード５０はより近位のハンドピース組立体６０に対して遠位である。便宜上及び明確にするために、「上部」及び「下部」などの空間に関する用語もまた、本明細書においてはハンドピース組立体６０を把持する臨床医を基準にして使用されることが更に理解されるであろう。しかしながら、外科用器具は多様な配向及び位置で使用され、これら用語は限定される及び絶対的であるとされることが意図されていない。
【００１８】
エンド−ベル２０の遠位端は変換部分１８の近位端に接続されており、フォア−ベル２２の近位端は変換部分１８の遠位端に接続されている。フォア−ベル２２及びエンド−ベル２０は、変換部分１８の厚さ、エンド−ベル２０及びフォア−ベル２２を製造するのに使用される材料の密度及び弾性率、並びに超音波変換器１４の共振周波数を含む多くの変数により決定される長さを有する。フォア−ベル２２はその近位端からその遠位端にかけて内側にテーパ形状になっており、速度変換器２８における超音波振動の振幅を増幅してもよく、あるいは、全く増幅作用を有していなくてもよい。好適な振動周波数の範囲は約２０Ｈｚ〜１２０ｋＨｚであることができ、適切な振動周波数の範囲は約３０〜１００ｋＨｚであることができる。好適な動作振動周波数は、例えばおよそ５５．５ｋＨｚであってもよい。
【００１９】
圧電素子３２は、例えば、チタン酸ジルコニウム酸鉛、メタニオブ酸鉛、チタン酸鉛、チタン酸バリウム、又はその他圧電セラミック材料等の任意の好適な材料から製造され得る。正電極３４、負電極３６、及び圧電素子３２はそれぞれその中心を通って延在する孔を有している。正電極３４及び負電極３６はワイヤ３８及び４０にそれぞれ電気的に連結している。ワイヤ３８及び４０はケーブル４２の中に包容され、超音波システム１０の超音波信号発生装置１２に電気的に接続可能である。
【００２０】
音響組立体２４の超音波変換器１４は、超音波信号発生装置１２からの電気的信号を機械的エネルギーに変換し、この機械的エネルギーにより、主として超音波変換器１４及びエンドエフェクター５０の超音波周波数における長手方向の振動運動の定常音響波が生じる。別の実施形態において、超音波変換器の振動運動は異なる方向に作用してもよい。例えば、振動運動は、超音波システム１０の末端部分をより複雑に動作させる部分的な長手方向の構成部品を含んでもよい。好適な発生装置は、オハイオ州、シンシナティのエシコン・エンド−サージェリィ・インコーポレイテッド（Ethicon Endo-Surgery, Inc., Cincinnati, Ohio）から型番ＧＥＮ０４として入手可能である。音響組立体２４が給電されると、振動運動定在波が音響組立体２４を介して発生する。超音波システム１０は、所定の振幅の音響定在波パターンが生成されるように共振で動作するように設計される。音響組立体２４に沿った任意点における振動運動の振幅は、その振動運動を測定する音響組立体２４に沿った場所によって決まる。振動運動定在波内の最小又はゼロ交差は、一般に、節（node）（即ち、運動が最小である場所）と称され、定在波内の局所的極大絶対値又はピークは、一般に、腹（anti-node）（即ち、局所運動が最小である場所）と称される。腹とその腹に最も近い節との間の距離は、１／４波長（λ／４）である。
【００２１】
ワイヤ３８及びワイヤ４０は、超音波信号発生装置１２からの電気的信号を正電極３４及び負電極３６に伝達する。圧電素子３２は、例えば、フットスイッチ等の作動装置４４に応じて超音波信号発生装置１２から供給される電気的信号により給電されて、音響組立体２４の中に音響定在波を生成する。電気的信号は、繰り返し状態の小さな移動形態で圧電素子３２を変動させて、材料中に大きな圧縮力及び張力を交互に生じさせる。この繰り返し状態の小さな移動により、圧電素子３２は電圧勾配の軸に沿って連続的な様式で拡張及び収縮して超音波エネルギーの長手方向の波を生成する。この超音波エネルギーは、音響組立体２４を通ってブレード５０のような単一要素のエンドエフェクターまで、伝達構成部品又は超音波伝送導波管１０４を介して伝達される。
【００２２】
音響組立体２４が単一要素のエンドエフェクター５０にエネルギーを供給するためには、音響組立体２４の全ての構成部品をブレード５０に音響学的に連結する必要がある。超音波変換器１４の遠位端は、スタッド４８のようなネジ付きの接続部分により超音波伝送導波管１０４の近位端に、表面３０において、音響学的に連結されてもよい。
【００２３】
好ましくは、音響組立体２４の構成部品は、任意の組立体の長さが１／２波長の整数倍（ｎλ／２）になるように音響学的に同調されており、この波長λは、音響組立体２４の事前に選択された又は動作中の長手方向の振動駆動周波数ｆｄに対応する波長である。なお、音響組立体２４は、音響構成要素の任意の好適な配設を組み込むことができると考えられる。
【００２４】
ブレード５０は、１／２のシステム波長の整数倍（ｎλ／２）に実質的に等しい長さを有してもよい。遠位端の長手方向の最大動作範囲を提供するために、ブレード５０の遠位端５２を腹の近くに配置してもよい。変換器組立体が給電されると、ブレード５０の遠位端５２は、例えば、ピーク間におよそ１０〜５００マイクロメートルの範囲内で、及び、例えば、所定の振動周波数５５ｋＨｚにおいて約３０〜１５０マイクロメートルの範囲内で移動するように構成されてもよい。
【００２５】
ブレード５０は、ミストを低減するための機能を備えることができる。例えば、ブレード５０は、遠位端５２におけるテーパ形状の凹面、遠位端５２に形成されるコーティング、スプレー機構に流体的に連結されるルーメン、電荷を保持するための材料、又はこれらの任意の組み合わせを含むことができる。
【００２６】
ブレード５０は超音波伝送導波管１０４に連結され得る。図示のようなブレード５０及び超音波伝送導波管１０４は、超音波エネルギーを伝達するのに好適な材料から単一ユニット構成として形成される。このような材料の例には、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ（アルミニウム及びバナジウムを含むチタン合金）、アルミニウム、ステンレス鋼、又はその他の好適な材料が挙げられる。あるいは、ブレード５０は超音波伝送導波管１０４から分離可能（及び異なる組成物）であってもよく、例えば、スタッド、溶接、接着剤、迅速結合、又は他の好適な既知の方法により連結されてもよい。超音波伝送導波管１０４の長さは、例えば、１／２波長の整数倍（ｎλ／２）に実質的に等しくてもよい。超音波伝送導波管１０４は、例えば、上記のチタン合金（即ち、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ）若しくは任意の好適なアルミニウム合金、又はその他の合金のような、超音波エネルギーを効率的に伝播するのに好適な材料で構成された中実コアシャフトから製造されるのが好ましくあり得る。
【００２７】
超音波伝送導波管１０４は、長手方向に突出した連結ポスト５４を近位端に備え、スタッド４８などのネジ付きの接続部分によって超音波伝送導波管１０４の表面３０に連結する。図１に示されている実施形態において、超音波伝送導波管１０４は、複数の節に位置決めされた複数の安定化シリコーンリング又は柔軟支持体５６を有する。シリコーンリング５６は望ましくない振動を緩和し、かつ超音波エネルギーを外側のシース５８から絶縁して、超音波エネルギーが長手方向にブレード５０の遠位端５２まで最高効率で流れるのを確実なものとする。
【００２８】
図１に示されるように、外側のシース５８は超音波外科用器具１０、１００のユーザー及び患者を超音波伝送導波管１０４の超音波振動から保護する。シース５８は、通常、ハブ６２と細長いチューブ部材６４とを含む。チューブ部材６４はハブ６２に取り付けられ、かつチューブ部材６４を通って長手方向に延びる開口部を有する。シース５８はハウジング１６の遠位端上にねじ込まれる。超音波伝送導波管１０４はチューブ部材６４の開口部を通って延び、シリコーンリング５６は超音波伝送導波管１０４を外側のシース５８から絶縁する。外側のシース５８は絶縁ピン１１２によって導波管１０４に取り付けられてもよい。導波管１０４の穴は名目上移動の際に生じ得る。導波管１０４は、スタッド４８によってハンドピース組立体６０上にネジ止め又はスナップ止めされ得る。ハブ６２上の平坦部分によって必要なレベルまで組立体にトルクを与えることができる。
【００２９】
シース５８のハブ６２はプラスチックで構成されるのが好ましく、チューブ部材６４はステンレス鋼で製造される。あるいは、超音波伝送導波管１０４は、超音波伝送導波管１０４を外部接触から絶縁するために超音波伝送導波管１０４を取り囲む高分子材料を含んでもよい。
【００３０】
超音波伝送導波管１０４の遠位端は、内部のネジ付きの接続部分によってブレード５０の近位端に、好ましくは腹において又は腹の近くで、連結されてもよい。溶接継ぎ手等のような任意の好適な手段によって、ブレード５０を超音波伝送導波管１０４に取り付け得ることが想到される。ブレード５０は超音波伝送導波管１０４から取り外し可能であってもよいが、単一要素のエンドエフェクター（例えば、ブレード５０）と超音波伝送導波管１０４を単一の一体部品として形成し得ることも想到される。
【００３１】
図１Ｂは、複数要素のエンドエフェクターを備える超音波システム１０００の一実施形態を示している。超音波システム１０００の一実施形態は、図１Ａを参照して説明した超音波変換器１４に連結される超音波発生装置１２を備える。超音波変換器１４は、器具ハウジング１００４を備えるクランプされた凝固剪断装置１００２に連結される。音響組立体１８は、複数要素の器具の複数要素の端部組立体１００８のエンドエフェクター１０１６（図３Ｂ）にエネルギーを供給する。音響組立体１８が複数要素のエンドエフェクター又は複数要素の端部組立体１００８にエネルギーを供給するために、音響組立体１８の全ての構成部品をクランプされた凝固剪断装置１００２の超音波作動部分に音響学的に連結する必要がある。したがって、超音波変換器１４の遠位端は、その表面３０においてネジ付き接続スタッド４８によって超音波伝送導波管１０４の近位端に音響学的に連結されてもよい。
【００３２】
図１Ａに示される超音波システム１０を参照して上述したように、音響組立体１８の構成部品は、任意の組立体の長さが１／２波長の整数倍（ｎλ／２）になるように音響学的に同調されるのが好ましく、この波長λは、音響組立体１８の事前に選択された又は動作中の長手方向の振動駆動周波数ｆｄに対応する波長である。音響組立体１８は、音響構成要素の任意の好適な配設を組み入れることができる。
【００３３】
図２は、超音波器具の接続ユニオン継手／ジョイント７０の一実施形態を示す。接続ユニオン継手／ジョイント７０は、超音波伝送導波管１０４の連結ポスト５４と、音響組立体２４の遠位端における速度変換器２８の表面３０との間に形成され得る。連結ポスト５４の近位端は、その中にねじ付きのスタッド４８の一部分を受容するための雌ねじ付きの実質的に円筒形の凹所６６を備える。速度変換器２８の遠位端はまた、ねじ付きスタッド４０の一部分を受容するための雌ねじ付きの実質的に円筒形の凹所６８を備える。凹所６６、６８は、実質的に周囲方向及び長手方向に整列している。別の実施形態（図示せず）において、スタッドは、超音波変換器の末端部の一体型構成部品である。例えば、ねじ付きスタッド及び速度変換器は単一ユニット構成であってもよく、スタッドは音響組立体の遠位端で速度変換器の遠位表面から突出する。この実施形態では、スタッドは分離した構成部品ではなく、変換器の末端部の中に凹所を必要としない。
【００３４】
図３Ａは、単一要素のエンドエフェクター超音波外科用器具１００の一実施形態の分解斜視図を示す。超音波外科用器具１００は、図１Ａに図示された超音波システム１０と共に用いることができる。しかしながら、本明細書に記載のように、本明細書に開示された超音波外科用器具の様々な実施形態並びにそれらの任意の等価構成を、実施形態の範囲から逸脱することなく、その他の既知の超音波外科用器具に関連して有効に使用することができると考えられ得ることは当業者には理解されるであろう。したがって、本明細書に開示される様々な超音波外科用ブレードの実施形態に提供される保護は、上記の例示的超音波外科用器具に関連した場合ののみの使用に限定されるべきではない。
【００３５】
図３Ａに図示される実施形態において、細長い伝達構成要素は超音波導波管１０４として示され、エンドエフェクターは、組織を切断及び／又は凝固するのに好適な単一要素のエンドエフェクター又はブレード５０として示されている。ブレード５０は対称又は非対称であってもよい。
【００３６】
ブレード５０の長さは、１／２のシステム波長の整数倍（ｎλ／２）に実質的に等しくてもよい。遠位端５２の長手方向の最大動作範囲を提供するために、ブレード５０の遠位端５２を腹の近くに配置してもよい。変換器組立体が給電されると、ブレード５０の遠位端５２は、例えば、ピーク間におよそ１０〜５００マイクロメートルの範囲内で、及び、所定の振動周波数において好ましくは約３０〜１５０マイクロメートルの範囲内で移動するように構成されてもよい。
【００３７】
ブレード５０は超音波伝送導波管１０４に連結され得る。図示のようなブレード５０及び超音波伝送導波管１０４は、超音波エネルギーを伝達するのに好適な材料、例えば、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ（アルミニウム及びバナジウムを含むチタン合金）、アルミニウム、ステンレス鋼、その他の既知の材料、又はこれらの組み合わせなどから、単一ユニット構成として形成される。あるいは、ブレード５０は超音波伝送導波管１０４から分離可能（及び異なる組成物）で、例えば、スタッド、溶接、接着剤、迅速結合、又は他の好適な既知の方法により連結されてもよい。超音波伝送導波管１０４の長さは、例えば、１／２のシステム波長の整数倍（ｎλ／２）に実質的に等しくてもよい。超音波伝送導波管１０４はまた、例えば、チタン合金（例えば、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ）又はアルミニウム合金のような、超音波エネルギーを効率的に伝播するのに好適な材料で構成された中実コアシャフトから製造されるのが好ましくあり得る。超音波伝送導波管１０４はまた、同様の材料から構成される中空コアシャフトで製造されてもよい。超音波伝送導波管１０４はまた中実／中空コアシャフトを組み合わせて製造されてもよく、例えば、中空空洞を有する中実コアシャフトがシャフトの長さに沿った様々な位置に位置決めされる。
【００３８】
図３Ａに図示された実施形態において、超音波伝送導波管１０４は、取り付けＯリング１０８及び密封リング１１０によって外側のシース５８内に位置決めされる。別の実施形態では、超音波伝送導波管１０４に沿って１つ以上の追加のダンパ又は支持部材（図示せず）を備えてもよい。超音波伝送導波管１０４は、外側のシース５８の取り付け穴１１４を貫通する取り付けピン１１２、及び超音波伝送導波管１０４に形成された取り付け穴１１６によって外側のシース５８に固定される。
【００３９】
図３Ｂは、図１Ｂに示されるような複数要素のエンドエフェクターを備えるクランプされた凝固剪断装置１００２の一実施形態を示す。図３Ｃは、図１Ｂ及び図３Ｂに示されるような複数要素のエンドエフェクターの斜視図を示す。図１Ｂ、図３Ｂ、及び図３Ｃを参照すると、クランプされた凝固剪断装置１００２は、好ましくは、一体として音響組立体１８に取り付けることができかつ音響組立体１８から取り外すことができる。クランプされた凝固剪断装置１００２の近位端は、好ましくは、音響組立体１８の遠位表面３０に音響学的に連結する。クランプされた凝固剪断装置１００２は、任意の好適な手段によって音響組立体１８に連結することができる。
【００４０】
好ましくは、クランプされた凝固剪断装置１００２は、器具ハウジング１００４と細長い部材１００６とを備える。細長い部材１００６は器具ハウジング１００４に対して選択的に回転し得る。器具ハウジング１００４は、旋回ハンドル部分１０２８と固定ハンドル部分１０２９とを備える。
【００４１】
インデックス機構（図示せず）は器具ハウジング１００４の空洞内に配置される。インデックス機構は、好ましくは内管１０１４に連結され又は取り付けられて、旋回ハンドル部分１０２８の運動を内管１０１４の直線運動に変換して複数要素の端部組立体１００８を開閉する。旋回ハンドル部分１０２８が固定ハンドル部分１０２９に向かって移動すると、インデックス機構は内管１０１４を後方にスライドさせて複数要素の端部組立体１００８を閉位置に旋回させる。旋回ハンドル部分１０２８を反対方向に移動させることによりインデックス機構をスライドさせて内管１０１４を反対方向、即ち、前方に移動させ、そうして、図３Ｂに示されるように、複数要素の端部組立体１００８を矢印１０２０で示される方向に開位置へと旋回させる。
【００４２】
旋回ハンドル部分１０２８は親指ループ１０３０を含む。枢動ピン１０３２は旋回ハンドル部分１０２８の第１の穴を通って配置されて、図３Ｂの矢印１０３４で示されるような旋回を可能とする。旋回ハンドル部分１０２８の親指ループ１０３０が矢印１０３４の方向に器具ハウジング１００４から離れて移動すると、内管１０１４は後方にスライドして複数要素の端部組立体１００８を閉位置へと旋回する。
【００４３】
クランプされた凝固剪断装置１００２の細長い部材１００６は器具ハウジング１００４から延びる。細長い部材１００６は、外側部材つまり外管１０１２と、内側部材つまり内管１０１４と、伝達構成要素つまり超音波伝送導波管１０４とを備えるのが好ましい。
【００４４】
複数要素のエンドエフェクターつまり複数要素の端部組立体１００８は、クランプアーム組立体１０１８と、組織パッド１０３６と、超音波ブレード１０１６とを備える。クランプアーム組立体１０１８は枢動ピン（図示せず）の周りに旋回可能に取り付けられて矢印１０３８で示される方向に回転する。超音波ブレード１０１６は、ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面１０４０を備える。
【００４５】
超音波外科用器具１００及びクランプされた凝固剪断装置１００２は、例えば、ガンマ線照射殺菌、エチレンオキシドプロセス、高圧蒸気殺菌法、消毒液への浸漬、又は他の既知のプロセスなどの当該技術分野において既知の方法で滅菌することができる。図１Ａ及び図３Ａに図示される実施形態において、外科用器具１００の超音波伝送組立体１０２は、超音波伝送導波管１０４に連結される単一要素の超音波で作動するエンドエフェクター又はブレード５０を備える。ブレード５０及び超音波伝送導波管１０４は、上記に記載のように、超音波エネルギーの伝達に好適な材料（例えば、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ、アルミニウム、ステンレス鋼、又はその他の既知の材料）から製造される単一ユニット構成として示されている。あるいは、ブレード５０は超音波伝送導波管１０４から分離可能（及び異なる組成物）であってもよく、例えば、スタッド、溶接、接着剤、迅速結合、又は他の好適な既知の方法により連結されてもよい。図１Ｂ及び図３Ｂに示される実施形態において、クランプされた凝固剪断装置１００２の超音波伝送組立体１０２４は、超音波伝送導波管１０４に連結される複数要素の端部組立体１００８を備える。例えば、超音波伝送導波管１０４の長さは、１／２のシステム波長の整数倍（ｎλ／２）に実質的に等しくてもよい。超音波伝送導波管１０４は、例えば、チタン合金（即ち、Ｔｉ６Ａｌ４Ｖ）又はアルミニウム合金のような、超音波エネルギーを効率的に伝播する材料で構成された中実コアシャフトから製造されるのが好ましくあり得る。
【００４６】
図４〜図２２は超音波ブレードの様々な実施形態を示し、単一要素のエンドエフェクター即ちブレード５０、又は複数要素の端部組立体１００８の超音波ブレード１０１６の別の実施形態であると考えることができ、一般的に、組織を切断する、凝固する、又は再構築するのに好適である。更に、これらブレードはミスト低減機能を備える。当該超音波ブレードは上記の超音波システム１０、１０００において使用することができる。超音波ブレード５０、１０１６の様々な実施形態は、組織を切断、凝固、又は再構築し、かつ上記の機能に関連するミストを低減するのに好適であるが、これらの超音波ブレードは多機能性であり、多様な数々の用途で使用され得ることが当業者には理解されよう。
【００４７】
図４〜図６は超音波ブレード１２０の一実施形態を図示している。超音波ブレード１２０は、一般的に、組織を切断する、凝固する、かつ再構築するのに好適である。超音波ブレード１２０は様々なその他の治療処置において使用され得る。超音波ブレード１２０は、本明細書に記載のようなミスト低減機能を備える。図４は超音波ブレード１２０の一実施形態の側面図である。図５は、図４の線５−５で切断した、超音波ブレード１２０の一実施形態の断面図である。図６は図４の超音波ブレード１２０の一実施形態の斜視図である。
【００４８】
図４〜図６に示される実施形態において、超音波ブレード１２０は、近位端１３２と遠位端１３４とを有するブレード本体１２２を備える。図５の断面図に示されるように、本体１２２は実質的に円形の断面を有してもよい。ブレード本体１２２は長手方向中心軸１２７に沿って延びてもよい。ブレード本体１２２は、ブレード本体１２２の遠位端１３４にテーパ形状の凹面１２１を備え、テーパ形状の凹面１２１はブレード本体１２２の中に内向きに延びてもよい。この内側に向いた拡張は、従来の外側に延びる凸形状末端部分又は平坦面とされた末端部分とは対照的に、内向きにテーパ形状とされた凹形状末端部分をブレード本体が有するように生じ得る。ブレード本体１２２は、実質的に細長い治療領域１２８と、治療領域１２８の近位端１３２からから突き出たネック即ち遷移部分１３０とを備えてもよい。ネック部分１３０は、例えば、スタッド、溶接、接着剤、迅速結合、又は他の好適な既知の方法により超音波伝送導波管１０４に取り付けられるように構成され得る。様々なその他の実施形態において、超音波ブレード１２０及び超音波伝送導波管１０４は単一一体型本体として形成されてもよい。いずれの形状においても、超音波伝送導波管１０４は、当該技術分野において周知のような超音波ブレード１２０に伝達される機械的振動を増幅するためのゲインステップを有することができる。超音波ブレード１２０は超音波伝送導波管１０４に連結するように適合され、上記超音波外科用システム１０と共に使用することができる。
【００４９】
様々な実施形態において、テーパ形状の凹面１２１は、ブレード本体１２２の遠位端１３４に位置し得る第１の端縁１２４からブレード本体１２２の中に内向きに延びてもよい。上述のように、表面１２１は実質的に凹状であってよく、かつブレード本体１２２の中に内側に向かってテーパ形状あってよい。一実施形態において、図２０に示されるように、凹面１２１は、凹面１２１内に凸状部分１２３又は「隆起」を含んでもよい。図２０は、凹面１２１内に形成された凸状部分１２３を有する超音波ブレード７２０の側面図である。例えば、実質的に凹状の面は、表面１２１が伸びる内部方向とは異なる方向に延びる凸状部分１２３又は「隆起」を有することができる（例えば、図２０参照）。
【００５０】
テーパ形状の凹面１２１は、例えば図１４Ａ、図１４Ｂに示されるような、流体ミストの実質的に収束する噴射１３５を生成するように構成され得る。図１４Ａは、テーパ形状の凹状ブレード末端部分を含む超音波ブレードの側面図であり、ブレード１２０の遠位端から方向Ａに生じる流体ミストの収束噴射１３５が描かれている。図１４Ｂは流体ミストの収束噴射１３５の詳細図である。収束噴射１３５は、ブレード本体１２２の遠位端１３４のテーパ形状の凹形状によって生成され得る。流体液滴１３９がブレード本体１２２の遠位端１３４から矢印Ａの方向に向かって離れて進むにつれて、ブレード本体１２２の遠位端１３４のテーパ形状の凹形状と衝突する流体液滴１３９は分散するより収束する傾向がある。一般に、流体液滴１３９が凸形状のブレード末端部分と衝突すると、例えば、図１３Ａ、図１３Ｂに示されるように、流体粒子１３９は流体ミスト１３７の実質的に分散した噴射を生成する傾向がある。図１３Ａは凸状のブレード末端部分を有する超音波ブレード８２０の側面図であり、典型的な流体ミストの分散噴射１３７を描いている。図１３Ｂは流体ミストの分散噴射１３７の詳細図である。例えば、外科部位に関連する流体粒子がブレード本体の凸形状の遠位端と衝突すると、ブレード本体の遠位端１３４から方向Ａに生じる流体ミストは、図１３Ａに示されるように、流体ミストの分散噴射１３７を生成する傾向がある。この流体ミストは外科部位の可視度を制限する場合がある。図１４Ｂに示されるように、テーパ形状の凹面１２１は、方向Ａに移動する流体液滴を長手方向軸１２７に向け、そこで流体液滴１４１は衝突しかつ融合することができ、そうして流体液滴１４１が重力１４２の影響を受けて脱落することができるように液滴寸法を増加させる。
【００５１】
再び図４〜図６を参照すると、様々な実施形態において、遠位端１３４は第１の端縁１２４を備えてもよい。第１の端縁１２４は基部を形成し、そこからテーパ形状の表面１２１が方向Ｂにブレード本体１２２の中に内向きに延びる。第１の端縁１２４は、円形、楕円形、正方形、矩形、五角形、六角形、又は任意の好適な多角形を含む様々な形状に形成され得る。一実施形態において、図４〜図６に示されるように、テーパ形状の凹面１２１は、ブレード本体１２２の中に方向Ｂに内向きに延びる円錐形を画定する。円錐形は、頂点１２６と円形基部とを有する錐体を含んでもよい。他の実施形態において、基部は楕円形、又は多角形（例えば、角錐）であってもよく、更には直錐（例えば、頂点と基部の中心を結ぶ線が基部平面に対して直角である）又は斜円錐（例えば、頂点と基部の中心を結ぶ線が基部平面に対して直角ではない）を含んでもよい。表面は、ブレード本体１２２内の頂点１２６で終端してもよい。テーパ形状の凹面１２１の円錐形は対称又は非対称であり得る。図４〜図６に示される実施形態では、円錐形は対称であり、頂点は実質的に長手方向軸１２７に沿って位置している。他の実施形態において、テーパ形状の凹面１２１の円錐形は非対称であり、頂点１２６は、ブレード本体１２２の外縁１５９と長手方向軸１２７との間に位置している。
【００５２】
様々な他の実施形態において、ブレード本体１２２のテーパ形状の凹面２２１は様々なその他の対称形状又は非対称形状を画定し得る。一実施形態では、図７〜図９に示されるように、テーパ形状の凹面２２１は円錘台形を画定し得る。図７は、超音波ブレード２２０の別の実施形態の側面図である。図８は、図７の線８−８で切断した超音波ブレード２２０の断面図である。図９は図７の超音波ブレード２２０の斜視図である。円錘台形は、第１の端縁１２４からブレード本体１２２の中に方向Ｂに内向きに延びてもよい。円錘台形は、上記にて定義されたような錐体の特徴を全て含み得るが、錐体の仮想頂点に達せずに終端してもよく、換言すると、円錘台形は錐体に類似した形状であるが、錐体に見られるように長手方向軸１２７に沿った又は長手方向軸１２７の近くの点ではなく、長手方向軸１２７に実質的に垂直な平面２２７に終端してもよい。テーパ形状の凹面２２１は、ブレード本体１２２内の仮想頂点に到達する前に終端してもよい。例えば、円錘台形は、点ではなく実質的に平坦な上部を有する錐体であり得る。様々なその他の実施形態において、円錘台形は円頂、又は頂部に好適な任意のその他の形状を有してもよい。図７〜図９に示される実施形態において、テーパ形状の凹面２２１の円錘台形は対称であり、平面２２７の中心１３１は実質的に長手方向軸１２７に沿って位置している。他の実施形態において、テーパ形状の凹面１２１の円錘台形は非対称であり、平面２２７の中心１３１はブレード本体１２２の外縁１２９と長手方向軸１２７との間に位置している。
【００５３】
別の実施形態において、図１０〜図１２に示されるように、超音波ブレード３２０は、方向Ｂにブレード本体１２２の中に内向きに延びる部分回転楕円を画定するテーパ形状の凹面３２１を備える。図１０は超音波ブレード３２０の側面図である。図１１は、図１０の線１１−１１で切断した超音波ブレード３２０の断面図である。図１２は、図１０の超音波ブレード３２０の斜視図である。部分回転楕円体は、第１の端縁１２４、即ち基部、からブレード本体１２２の中に内向きにＢの方向に延び得る。回転楕円体は、楕円形又は円形が軸の周りを回転した時に形成され得る。例えば、円形が軸の周りを回転すると、回転楕円体（この場合一般に球形と呼ばれる）が形成される。楕円形が主軸の周りを回転すると長球が形成され、楕円形が短軸の周りを回転すると偏球が形成される。テーパ形状の凹面３２１は、部分球形、部分長球、又は部分偏球の少なくとも１つを画定し得る。部分回転楕円体は回転楕円体の半分を超えてもよく、回転楕円体の半分未満であってもよく、又は回転楕円体の正確に半分（例えば、半球状体）であってもよい。第１の端縁１２４は、長手方向軸１２７と実質的に整列し得る中心１３３を有する円形又は楕円形を形成し得る。
【００５４】
少なくとも１つの実施形態において、ブレードは様々な形状を含み得る。例えば、ブレードは湾曲していてもよい。ブレードはあらゆる方向に湾曲していてもよい。更に、ブレードは様々な断面を含んでもよい。例えば、ブレードは正方形の断面を含んでもよい。これらのブレードの形状の全ては、ブレードの近位端１３２と遠位端１３４との間に画定される軸を含んでもよい。
【００５５】
図２３は、ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面を備える非対称超音波ブレードの斜視図である。湾曲した又は非対称ブレードに関する更なる詳細は、米国特許第６，２８３，９８１号に記載されており、当該特許は参照により本明細書に組み込まれる。図２３に示されるように、超音波外科用器具１０は、超音波ブレード９２０と、組織を切断及び凝固するために設計された湾曲したブレードを含む治療領域９６０とを含んでもよい。治療領域９６０は、外科医により良好なアクセス及び可視度を提供するために湾曲され得る。治療領域９６０はまた、ミスト低減機能を提供し得るテーパ形状の凹面９２１を含んでもよい。図２３に示されるように、湾曲した治療領域はＸＺ平面に関して対称であってもよいが、ＸＹ平面に関して非対称である。テーパ形状の凹面９２１は、ブレード末端部分９２３の周囲に対して実質的に平行に延び得る第１の端縁９２４から、ブレード本体９２２の中に内向きに延びることができる。別の実施形態では、第１の端縁はブレード末端部分の周囲と異なる形状であってもよい。例えば、ブレード末端部分の周囲が台形を形成する場合に第１の端縁は円形を形成してもよい。この実施形態はこの文脈に限定されない。
【００５６】
上述したように、様々な実施形態において、テーパ形状の凹面は第１の端縁１２４から方向Ｂに、ブレード本体１２２の中に内向きに対称的に又は非対称的に延びてもよい。この拡張は、ブレード本体１２２の長手方向中心軸１２７において又は長手方向中心軸１２７の近くで発生してもよい。例えば、図４〜図６に示される実施形態に関しては、表面は対称的に延びて直錐を形成又は画定してもよく、あるいは非対称的に延びて斜円錐を形成又は画定してもよい。図２１は、方向Ｂに沿ってブレード本体の中に内向きに非対称的に延びるテーパ形状の凹面８２１を有する超音波ブレード８２０の側面図である。図２２は、図２１の線２２〜２２で切断した超音波ブレード８２０の断面図である。図２１に示されるように、テーパ形状の凹面８２１は、ブレード８２０の遠位端１３４からブレード８２０の近位端１３２に向かって内向きに延びて実質的に斜円錐を形成している。斜円錐は、長手方向軸１２７を中心にして非対称的に形成されてもよい。例えば、斜円錐の頂点８２６は、長手方向軸１２７の中心から、又は第１の端縁１２４によって形成される幾何学的形状の中心１４３からオフセットされてもよい。表面はあらゆる幾何学的形状を形成することができ、当該幾何学的形状はブレード本体内に非対称的に形成されてもよい。
【００５７】
様々な実施形態において、図１５Ａ〜図１５Ｄに示されるように、超音波ブレード４２０に関連する流体ミストの分散噴射１３７（図１３Ａ、図１３Ｂ）を最小限にするために、ブレード本体１２２の少なくとも一部分１２９は材料１５０の層を含んでもよい。図１５Ａは、その上に形成された材料１５０の少なくとも１つの層を含む超音波ブレード４２０の少なくとも一部分１２９を有する超音波ブレード４２０の側面図である。図１５Ｂは、図１５Ａの線１５Ｂ−１５Ｂで切断した超音波ブレード４２０の断面図である。図１５Ｃは、図１５Ａの超音波ブレード４２０の詳細図である。ブレード本体１２２のコーティングされた部分１２９は、超音波ブレード４２０の遠位端１３４に位置してもよい。ブレード本体１２２のコーティングされた部分１２９は、ブレード本体１２２のコーティングされた部分１２９に流体粒子１５２が接触したときに流体粒子１５２を球状にする（globulize）役割を果たす材料１５０の少なくとも１つの層を含むことができる。球状にするとは、小球を生じさせること又は流体の液滴を形成することを指す。材料１５０は、材料１５０に流体をはじかせる特性を有してもよい。例えば、材料１５０は疎水性であってもよく、したがって洗浄用生理食塩水、間質液、血漿、及び細胞を含む場合がある流体をはじく。
【００５８】
材料１５０の表面張力と材料１５０と接触する流体の表面張力との差によって流体の球体化がもたらされ得る。材料１５０の表面張力は、材料１５０の表面上で流体を球状にさせることができる、流体の表面張力よりも小さい表面張力を有することができる。流体は、表面１５６上の材料１５０の表面張力が流体の表面張力よりも小さい材料でコーティングされた表面上に小球又は「ビーズ」を形成することができる。小球の形成は、「濡れ」つまりブレード本体１２２のコーティングされた部分１２９の表面上に広がる流体の層の形成を防止することができる。表面から霧化させなければならないかもしれず、その結果ミストを形成する流体の層とは違って、エンドエフェクター５０の振動運動が小球１５２を押してブレード本体１２２から取り除くことができる。材料１５０の表面張力と流体の表面張力との差の影響を、流体界面と表面との間に形成される接触角の点から説明することができる。
【００５９】
図１５Ｄは、流体界面１５７と、図１５Ａの超音波ブレード１２２の表面１５８との間に形成される接触角１５６を示す。図１５Ｄに示されるように、接触角１５６とは流体界面１５７が材料１５０の表面１５８と交わる角度である。接触角１５６は任意の所与のシステムに対して特異的であり、３つの界面間の相互作用によって決定される。明確にするために、平坦で水平の固体表面に載っている小さな液滴を用いてこの概念を説明する。例示的な親水性の表面上では、水滴は完全に広がる（有効接触角は０°）。これは、水に対して大きな親和性を有する表面において発生する（水を吸収する材料を含む）。多くの親水性の表面上では、例えば、水滴は接触角１０°〜３０°を呈する。水と相溶性がない疎水性の高い表面上では、大きな接触角（７０°〜９０°）を観察することができる。ある表面は１５０°と同程度の大きさ、又は更には１８０°近い水接触角を有する。これらの表面上において、水滴は、例えば、表面をかなりの程度まで実際に濡らすことなく表面上に容易に載る。これら表面は超疎水性と呼ばれ、適切にマイクロパターン化されたフッ素化表面（テフロン（TEFLON）（登録商標）様コーティング）上に得ることができる。このように、接触角１５６は材料１５０の表面１５６と流体との間の相互作用エネルギーに関する情報をダイレクトに提供する。
【００６０】
様々な実施形態において、材料１５０の表面１５８は疎水性又は超疎水性であってもよい。第１の材料１５０は、ポリテトラフルオロエチレン（テフロン（TEFLON）（登録商標））、ポリプロピレン、ポリエチレン、ワックス、ポリカプロラクトン、これらの任意の組み合わせ、又は任意の他の好適な疎水性若しくは超疎水性材料のうちの任意の１つを含んでもよい。例えば、第１の材料１５０はポリプロピレンワックス炭化水素混合物又はテフロン（TEFLON）（登録商標）の少なくとも一方を含んでもよい。ディッピング、スプレー、ブラッシング、乾燥、溶融、焼結、溶融硬化、及び疎水性の材料を適用するための任意の他の好適な方法を含む様々なコーティング技術によって、表面に第１の材料１５０を適用することができる。疎水性材料を適用するその他の方法は、当該技術分野において周知の材料デポジション技術を含み得る。疎水性及び超疎水性材料、並びにこれらの材料を表面に適用する方法に関する更なる詳細が米国特許第７，０４１，０８８号及び同第６，６６３，９４１号に記載されており、当該特許は参照により本明細書に組み込まれる。
【００６１】
様々な他の実施形態において、図１６〜図１７に示されるように、ブレード本体１２２の少なくとも一部分は、少なくとも一方の材料が電荷を運ぶことができる少なくとも２種類の材料でコーティングされてもよい。図１６は、ブレード本体１２２の遠位端１３４に電荷を提供するために、１種類を超える材料でコーティングされたブレード本体１２２の部分を有する超音波ブレード５２０の側面図である。図１７は、図１６の線１７−１７で切断した超音波ブレード５２０の断面図である。ブレード本体１２２の少なくとも第１の部分１２９は第１の材料１６０の少なくとも１つの層を含んでもよい。この第１の材料１６０は第２の材料１６２の少なくとも一部分と接触してもよい。第１の材料１６０は電荷を運ぶのに好適な材料を含んでもよい。第１の材料１６０よって運ばれる電荷は流体によって運ばれる公称電荷と同じであってもよい。同様の電荷は、第１の材料で覆われたブレード本体１２２の部分１２９に流体をはじかせることができる。例えば、第１の材料１６０が正電荷を有する場合には流体は正電荷を有し、この流体は第１の材料１６０によってはじかれる。したがって、第１の材料１６０は疎水性表面としての役割を果たす。第１の材料１６０は、ブレード本体１２２の近位端１３２に又は近位端１３２の近くに位置する電源からワイヤによって運ばれる電荷を受容することができる。例えば、電源は直流（「ＤＣ」）電源（例えば、バッテリー）を含んでもよい。別の実施形態において、電源は異なる場所に位置付けられてもよい。ワイヤは超音波ブレード５２０の中に形成される孔内に設けてもよく、又はチャネル若しくは導管内の超音波ブレード５２０の外側に沿って設けてもよい。第１の材料１６０の表面から流体がはじかれるので、ミスト効果は低減され得る。したがって、超音波で作動するブレード５２０によって霧化されるブレード本体１２２の表面上の流体は最小限である。
【００６２】
ブレード本体１２２の少なくとも第２の部分は、第２の材料１６２の少なくとも１つの層を含む。第２の材料１６２は電気的に絶縁性の材料を含んでもよい。第１の材料１６０とブレード本体１２２との間に第２の材料１６２を位置付けることができる。第２の材料１６２は電荷からブレード５２０を絶縁し、ブレード本体１２２を絶縁する。第２の材料１６２は、二酸化ケイ素、フルオロポリマー、ポリプロピレン又は任意のその他の好適な材料から製造することができるエレクトレット材料であってもよい。これら材料は、一定電荷又は徐々に減少する電荷を保持することができる。第１の材料１６０は、浮動導体として機能する金属層又は蒸着層であってもよく、電源から第２の材料１６２に電荷を運搬するのにワイヤを必要としなくてもよい。
【００６３】
別の実施形態において、第１の材料１６０によって運ばれる電荷は流体によって運ばれる公称電荷と異極性であってもよい。逆極性の電荷は、第１の材料で覆われたブレード本体１２２の部分１２９に流体を誘引させることができる。例えば、第１の材料１６０が負電荷を有し、流体が正電荷を有する場合、流体は第１の材料１６０によって誘引される。したがって、第１の材料１６０は親水性の表面として機能する。したがって、コーティング材料上の電荷が流体の電荷と逆極性の電荷を呈して、ブレード本体１２２と流体との間に反発力ではなく誘引力を生じさせるようにコーティング材料上の電荷を選択することができる。これにより、外科的な「煙」又はミストがブレード本体１２２の表面上に集まったときにこれらを球状にすることが可能であり得る。更に、この技術は他の材料又は構成要素、例えば、薬物分子、線維素、及び治療部位への天然接着剤を誘引するために用いることができる。これらその他の材料又は構成要素を液体懸濁液の中に導入することができる。ブレード本体１２と流体との間の電荷の差異は、ブレードの遠位端本体１２２の遠位端付近にこれらその他の材料又は構成要素を集中させる役割を果たす。
【００６４】
様々な実施形態において、図１８〜１９に示されるように、ブレード６２０は孔１８０（例えば、ルーメン）を備えてもよい。図１８は、長手方向に延びる孔１８０を有する超音波ブレード６２０の側面図である。図１９は、図１８の線１９−１９で切断した超音波ブレード６２０の断面図である。孔１８０は長手方向軸１２７に沿って長手方向に延びてもよく、あるいは、特定の実施形態では、孔は異なる方向に延びてもよい。孔１８０はブレード６２０内に形成されてもよい。超音波ブレード６２０は、ブレード６２０の遠位端１３４において、孔１８０を介して矢印６４０で示される方向に噴霧を放出するように構成され得る。噴霧は、ブレード６２０の近位端１３２に又は近位端１３２の近くに位置する噴霧源１６１から生じてもよく、流れ方向６４０に移動する。流れ方向６４０は、ブレード６２０の近位端１３２から遠位端に向かっていてもよい。別の実施形態では、噴霧源１６１は他の位置に見出されてもよい。ブレード６２０の遠位端１３４から生じる噴霧は、流体がブレード６２０の遠位端１３４に接触するのを実質的に防止することができる。噴霧化される流体の層がブレード６２０上に存在しないので、この接触の防止はミストを低減することができる。噴霧は気体を含んでもよい。例えば、気体は、二酸化炭素、空気、又はいくつかの他の好適な気体であってよい。
【００６５】
超音波ブレード１２０は、例えば、組織を切断する、凝固する、再構築する、こそぎ取る、及び除去するといったように組織に影響を与えるのに好適な治療領域１２８を含む。治療領域１２８の遠位端１３４は、刃先を有する末端部分も含むことができる。治療領域１２８の両側に沿って横方向に追加の刃先を位置決めすることができる。一実施形態において、刃先は、治療領域１２８の近位端１３２から遠位端１３４へと延びる。
【００６６】
本明細書に記載の超音波ブレードは、例えば、Ｔｉ６Ａ１４Ｖ、アルミニウム、ステンレス鋼、又は他の既知の材料など、超音波エネルギーを伝達するのに好適な材料から製造され得る。超音波ブレードは、例えば、超音波システム１０並びに図１Ａ、図２、及び図３Ａに関連して記載したような単一要素のエンドエフェクター（例えば、外科用メス、フック、又はボール状凝固装置）、又は超音波システム１０００並びに図１Ｂ、図３Ｂ、及び３Ｃに関連して記載したような複数要素のエンドエフェクター（例えば、クランプ凝固剪断装置）において使用することができる。
【００６７】
本明細書で開示される装置は、１回使用した後に廃棄されるように設計されることができ、又は複数回使用されるように設計されることができる。しかしながら、いずれの場合にも、少なくとも１回の使用の後に装置を再調整することができる。再調整は、装置の分解、引き続き行われる特定要素の洗浄又は交換、及びその後の再組み立ての工程のあらゆる組み合わせを含むことができる。具体的には、装置は分解することができ、装置のいくつもの特定要素又は部品を任意の組み合わせで選択的に交換又は除去することができる。特定部品が洗浄及び／又は交換されると、次の使用のために、修理設備において、又は外科手術の直前に外科チームによって、装置を再び組み立てることができる。分解、洗浄／交換、及び再組み立てするための様々な技術を装置の再調整に利用することができることは当業者には理解されよう。このような技術の使用、及び得られる再調整された装置は、全て本出願の範囲内である。
【００６８】
好ましくは、本明細書に記載の様々な実施形態は手術の前に処理される。最初に、新しい又は使用済みの器具を入手し、必要であれば洗浄する。次に、器具を滅菌することができる。１つの滅菌法では、プラスチック又はＴＹＶＥＫ（登録商標）バッグのような、閉鎖かつ密封された容器の中に器具を置く。次いで容器及び器具を、ガンマ線、Ｘ線又は高エネルギー電子などの容器を貫通することができる放射線野の中に置く。放射線は、器具上及び容器内の細菌を死滅させる。殺菌済の器具は、次に滅菌容器に格納できる。密封された容器は、それが医療施設で開けられるまで、器具を無菌状態に保つ。
【００６９】
装置は滅菌されることが好ましい。これは、β又はガンマ線、エチレンオキシド、蒸気を含む当業者に既知の多くの方法で行うことができる。
【００７０】
本明細書において様々な実施形態を記載してきたが、これら実施形態に対する多くの変更及び変形が実施可能である。例えば、異なる種類のエンドエフェクターを用いることができる。更に、記載の実施形態の組み合わせを用いてもよい。例えば、凹状のブレード末端部分を疎水性材料でコーティングしてもよい。また、特定の構成部品に関する材料が開示されたが、他の材料を使用することができる。上述の説明及び以下の特許請求の範囲は、そのような変更及び変形の全てを包含することを意図するものである。
【００７１】
参照により本明細書に組み込まれると考えられるあらゆる特許、文献、又は他の開示資料は、全体又は一部として、組み込まれた資料が本開示の中に記載された現行の定義、記述、又はその他の開示資料と相反しない範囲内で本明細書に組み込まれる。したがって、及び必要な程度まで、本明細書に明確に記載された開示は、参照によって本明細書に組み込まれたあらゆる相反する資料に優先する。参照により本明細書に組み込まれると考えられが、本開示の中に記載された現行の定義、記述、又はその他の開示資料と相反するあらゆる資料又はその一部分は、組み込まれた資料と現行の開示資料との間に矛盾が生じない範囲内で組み込まれる。
【００７２】
〔実施態様〕
（１）  所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結される超音波ブレードと、を備える外科用器具であって、該超音波ブレードが、
近位端と、該変換器によって生成される該振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該近位端から該遠位端に延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備える、外科用器具。
（２）  前記超音波ブレードが、
第１の端縁と、
実質的に円形の断面と、を更に含む、実施態様１に記載の外科用器具。
（３）  前記第１の端縁が前記テーパ形状の凹面の基部を形成する、実施態様２に記載の外科用器具。
（４）  前記治療領域が少なくとも１つの凝固端縁を含む、実施態様２に記載の外科用器具。
（５）  前記テーパ形状の凹面が流体ミストの実質的に収束する噴射を生成するように構成される、実施態様１に記載の外科用器具。
（６）  前記テーパ形状の凹面が非対称である、実施態様１に記載の外科用器具。
（７）  前記テーパ形状の凹面が実質的に凹状であり、凸状部分を含む、実施態様１に記載の外科用器具。
（８）  前記テーパ形状の凹面が、前記近位端に向かって前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錐形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点で終端する、実施態様１に記載の外科用器具。
（９）  前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錘台形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点に到達する前に終端する、実施態様１に記載の外科用器具。
（１０）  前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる部分回転楕円体を画定する、実施態様１に記載の外科用器具。
（１１）  前記治療領域が少なくとも１つの刃先を備える、実施態様１に記載の外科用器具。
（１２）  超音波外科用ブレードであって、
近位端と遠位端とを有し、長手方向軸を画定する本体であって、該遠位端が変換器によって生成される振動によって該長手方向軸に対して移動可能である、本体と、
該近位端から該遠位端に延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備える、超音波外科用ブレード。
（１３）  前記超音波ブレードが、
第１の端縁と、
実質的に円形の断面と、を更に含む、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（１４）  前記第１の端縁が、前記テーパ形状の凹面の基部を形成する、実施態様１３に記載の超音波外科用ブレード。
（１５）  前記治療領域が、少なくとも１つの凝固端縁を含む、実施態様１３に記載の超音波外科用ブレード。
（１６）  前記テーパ形状の凹面が流体ミストの実質的に収束する噴射を生成するように構成される、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（１７）  前記テーパ形状の凹面が非対称である、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（１８）  前記テーパ形状の凹面が実質的に凹状であり、凸状部分を含む、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（１９）  前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錐形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点で終端する、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（２０）  前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる円錘台形を画定し、該テーパ形状の凹面が該ブレード本体内の頂点に到達する前に終端する、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（２１）  前記テーパ形状の凹面が前記ブレード本体の中に内向きに延びる部分回転楕円体を画定する、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（２２）  前記治療領域が少なくとも１つの刃先を備える、実施態様１２に記載の超音波外科用ブレード。
（２３）  外科用器具を得ることと、
該外科用器具を滅菌することと、
該外科用器具を滅菌容器の中で保管することと、を含む方法であって、
該外科用器具が、
所定の周波数で長手方向軸に沿って振動を生成するように構成された変換器と、
該長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結する超音波ブレードと、を備え、
該超音波ブレードが、
近位端と、該変換器によって生成される該振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該近位端から該遠位端に向かって延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備える、方法。
（２４）  超音波外科用ブレードを得ることと、
前記外科用器具を滅菌することと、
該外科用器具を滅菌容器の中で保管することと、を含む方法であって、
該超音波外科用ブレードが、
長手方向軸を画定する本体であって、近位端と、変換器によって生成される振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該近位端から該遠位端に延びる治療領域と、
該遠位端に形成されて該ブレード本体の中に内向きに延びるテーパ形状の凹面と、を備える、方法。
（２５）  所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結される超音波ブレードと、を備える外科用器具であって、
該超音波ブレードが、近位端と、該変換器によって生成される該振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体を備え、該本体の少なくとも一部分が、該少なくとも一部分と接触する流体粒子を球状にするための第１の材料の少なくとも１つの層を含む、外科用器具。
（２６）  前記第１の材料の層が疎水性材料を含む、実施態様２５に記載の外科用器具。
（２７）  前記第１の材料が超疎水性材料を含む、実施態様２５に記載の外科用器具。
（２８）  前記第１の材料が前記流体の表面張力より小さい表面張力を有する、実施態様２５に記載の外科用器具。
（２９）  前記第１の材料が、ポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン、又はポリカプロラクトンのいずれか１つを含む、実施態様２５に記載の外科用器具。
（３０）  所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器と連結する超音波ブレードと、を備える外科用器具であって、
該超音波ブレードが、近位端と、該変換器によって生成される該振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体を備え、該本体の少なくとも第１の部分が、電荷を運ぶのに好適な材料を含む第１の材料の少なくとも１つの層を含む、外科用器具。
（３１）  前記第１の材料の前記少なくとも１つの層によって運ばれる前記電荷が流体によって運ばれる電荷と同じである、実施態様３０に記載の外科用器具。
（３２）  前記本体の少なくとも第２の部分が第２の材料の少なくとも１つの層を含む、実施態様３０に記載の外科用器具。
（３３）  前記第２の材料の前記少なくとも１つの層が、前記ブレードを電荷から絶縁するための電気的に絶縁性の材料を含む、実施態様３２に記載の外科用器具。
（３４）  所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結される超音波ブレードと、を備える外科用器具であって、該超音波ブレードが、
近位端と、該変換器によって生成される該振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該ブレード内に形成された長手方向に延びる孔と、を備える、外科用器具。
（３５）  前記超音波ブレードが、該超音波ブレードの前記遠位端の前記孔から噴霧を放出するように構成されて、流体が該ブレードの該遠位端と接触するのを実質的に防止する、実施態様３４に記載の外科用器具。
（３６）  前記噴霧が気体を含む、実施態様３５に記載の外科用器具。
（３７）  前記気体が二酸化炭素又は空気のうちの少なくとも一方である、実施態様３６に記載の外科用器具。
（３８）  近位端と、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体、を備える超音波外科用ブレードであって、該本体の少なくとも一部分が、該少なくとも一部分と接触する流体粒子を球状にするための第１の材料の少なくとも１つの層を含む、超音波外科用ブレード。
（３９）  前記第１の材料が前記流体の表面張力より小さい表面張力を有する、実施態様３８に記載の外科用ブレード。
（４０）  近位端と、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体、を備える超音波外科用ブレードであって、該本体の少なくとも第１の部分が電荷を運ぶ材料を含む第１の材料の少なくとも１つの層を含む、超音波外科用ブレード。
（４１）  前記第１の材料の前記少なくとも１つの層によって運ばれる前記電荷が流体によって運ばれる電荷と同じである、実施態様４０に記載の外科用ブレード。
（４２）  前記本体の少なくとも第２の部分が第２の材料の少なくとも１つの層を含み、該第２の材料の該少なくとも１つの層が、前記ブレードを電荷から絶縁するための電気的に絶縁性の材料を含む、実施態様４０に記載の外科用ブレード。
（４３）  超音波外科用ブレードであって、
近位端と、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体と、
該ブレード内に形成された長手方向に延びる孔と、を備え、
該超音波ブレードが、該超音波ブレードの該遠位端の該孔から噴霧を放出するように構成されて、流体が該ブレードの該遠位端と接触するのを実質的に防止する、超音波外科用ブレード。
（４４）  外科用器具を得ることであって、該外科用器具が、
所定の周波数で振動を生成するように構成された変換器と、
長手方向軸に沿って延びて該変換器に連結する超音波ブレードと、を備え、
該超音波ブレードが、近位端と、該変換器によって生成される該振動によって該長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体を備える、
外科用器具を得ることと、
該本体の少なくとも第１の部分上に、接触する流体粒子を球状にするための第１の材料の少なくとも１つの層を適用することと、
該外科用器具を滅菌することと、
該外科用器具を滅菌容器の中で保管することと、を含む、方法。
（４５）  超音波外科用ブレードを得ることであって、該超音波外科用ブレードが、
近位端と、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体、を備える、
超音波外科用ブレードを得ることと、
該本体の少なくとも第１の部分上に、接触する流体粒子を球状にするための第１の材料の少なくとも１つの層を適用することと、
前記外科用器具を滅菌することと、
該外科用器具を滅菌容器の中で保管することと、を含む、方法。
（４６）  超音波外科用ブレードを得ることであって、該超音波外科用ブレードが、
近位端と、変換器によって生成される振動によって長手方向軸に対して移動可能である遠位端と、を有する、本体、を備える、
超音波外科用ブレードを得ることと、
流体によって運ばれる電荷と同じ電荷を運ぶ材料を含む第１の材料の少なくとも１つの層を、該本体の少なくとも第１の部分上に適用することと、
該本体の少なくとも第２の部分上に第２の材料の少なくとも１つの層を適用することと、
該ブレードを電荷から絶縁するための電気的に絶縁性の材料を該第２の材料の少なくとも１つの層の上に適用することと、
該超音波外科用ブレードを滅菌することと、
該超音波外科用ブレードを滅菌容器の中で保管することと、を含む、方法。
（４７）  超音波外科用ブレードを得ることであって、該超音波外科用ブレードが、
近位端と遠位端とを有する本体を備え、該本体が該本体の該遠位端の穴から噴霧を放出するように構成されて、流体が該本体の該遠位端と接触するのを実質的に防止する、
超音波外科用ブレードを得ることと、
該ブレード内に長手方向に延びる孔を形成することと、
該超音波外科用ブレードを滅菌することと、
該超音波外科用ブレードを滅菌容器の中で保管することと、を含む、方法。
【図１Ａ】
0005474783.tif 000002
【図１Ｂ】
0005474783.tif 000003
【図２】
0005474783.tif 000004
【図３Ａ】
0005474783.tif 000005
【図３Ｂ】
0005474783.tif 000006
【図３Ｃ】
0005474783.tif 000007
【図４】
0005474783.tif 000008
【図５】
0005474783.tif 000009
【図６】
0005474783.tif 000010
【図７】
0005474783.tif 000011
【図８】
0005474783.tif 000012
【図９】
0005474783.tif 000013
【図１０】
0005474783.tif 000014
【図１１】
0005474783.tif 000015
【図１２】
0005474783.tif 000016
【図１３Ａ】
0005474783.tif 000017
【図１３Ｂ】
0005474783.tif 000018
【図１４Ａ】
0005474783.tif 000019
【図１４Ｂ】
0005474783.tif 000020
【図１５Ａ】
0005474783.tif 000021
【図１５Ｂ】
0005474783.tif 000022
【図１５Ｃ】
0005474783.tif 000023
【図１５Ｄ】
0005474783.tif 000024
【図１６】
0005474783.tif 000025
【図１７】
0005474783.tif 000026
【図１８】
0005474783.tif 000027
【図１９】
0005474783.tif 000028
【図２０】
0005474783.tif 000029
【図２１】
0005474783.tif 000030
【図２２】
0005474783.tif 000031
【図２３】
0005474783.tif 000032