(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状の空隙を形成して互いに対向する、少なくとも部分的に強磁性のステータ（１０４）および少なくとも部分的に強磁性のロータ（１０２）を有する磁気電気角度センサであって、
前記磁気電気角度センサは、
前記ロータが回転軸（１０６）周りに回転するときに周囲にわたって変化する前記ロータの形状によって前記空隙の磁気抵抗が周期的に変化する、前記ステータ（１０４）および前記ロータ（１０２）と、
前記ステータ（１０４）に配置され、少なくとも１対の極によって前記空隙中に所定の磁束分布を発生させる磁束送信器と、
前記ステータ（１０４）に配置され、かつある角度でオフセット配置された少なくとも２対の信号極によって磁場の強さを測定する磁束受信器であって、前記ステータ（１０４）に対する前記ロータ（１０２）の位置に関する角度値は、２つの受信器信号から得ることができる磁束受信器と、
を備え、
前記ステータ（１０４）が、溝によって互いに分離された、前記周囲にわたって分布する多数の歯（１１０）を有し、
前記磁束送信器が、前記歯のうちの少なくとも１つが一次巻線を支持しないように配置される少なくとも２つの一次巻線を備えるとともに、
前記磁束受信器の一次巻線および二次巻線が、いずれの場合にも交互に前記周囲にわたって分布した前記ステータ（１０４）の前記歯（１１０）に配置される磁気電気角度センサ。
【請求項２】
前記一次巻線が半径方向に延びる磁束を発生させるように前記一次巻線が配置され、
いずれの場合にも前記磁束の方向が、全ての前記一次巻線について同じように、前記回転軸に向かう方向または前記回転軸から遠ざかる方向に向けられる、請求項１に記載の角度センサ。
【請求項３】
以下の数１で示される特性変数が奇数であり、
式中、ｎが前記角度センサの相数に等しく、ｐが前記ロータの前記形状を形成するカム数に等しく、ｔが前記ステータにある歯数に等しい、請求項１または２に記載の角度センサ。
【数１】
0005477926.tif 000012
【請求項４】
前記磁束受信器が、少なくとも２つの正弦二次巻線と、少なくとも２つの余弦二次巻線とを有し、前記余弦二次巻線が、電気的９０度だけ前記正弦二次巻線からオフセット配置される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項５】
前記巻線が、別個のコイル本体（１１８）にそれぞれ取り付けられている、請求項１〜４のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項６】
巻線同士の間の電気接続が、プリント回路基板（１２４）、フレキシブル回路基板、またはリード・フレームによってもたらされる、請求項５に記載の角度センサ。
【請求項７】
前記コイル本体（１１８）の接続部と、前記プリント回路基板（１２４）または前記リード・フレームの接続部との間の前記電気接続が、はんだ付け接続、溶接接続、または押し込み接続によってもたらされる、請求項６に記載の角度センサ。
【請求項８】
２つの異なる巻線が、前記ステータ（１０４）の前記歯（１１０）ごとに配置される、請求項１〜７のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項９】
電気信号を戻すための少なくとも１つの帰還路（１２８）をさらに備える、請求項１〜８のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの帰還路（１２８）が、プリント回路基板（１２４）にある導体トラック、またはワイヤによって形成される、請求項９に記載の角度センサ。
【請求項１１】
少なくとも全部の前記一次巻線が、同じ巻数を有する、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項１２】
前記一次巻線のうちの少なくとも１つが、対象としたやり方で送出した磁場に影響を及ぼすために、残りの一次巻線とは異なる巻き数を有する、請求項１から１０のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項１３】
前記ロータ（１０２）および前記ステータ（１０４）が、前記ロータ（１０２）および前記ステータ（１０４）の断面において前記回転軸（１０６）に対して点対称に構成され、磁束が、前記ロータ（１０２）および前記ステータ（１０４）に生じる、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の角度センサ。
【請求項１４】
前記ステータ（１０４）の歯（１１０）１つおきに、一次巻線および二次巻線が、いずれの場合にも正弦二次巻線および余弦二次巻線が交互になるように配置される、請求項４に記載の角度センサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気電気角度センサに関し、詳細には、回転対称であり少なくとも部分的に軟磁性のステータと、回転対称であり少なくとも部分的に軟磁性のロータとを有するリラクタンス・リゾルバに関する。このステータとロータは、空隙を形成して互いに対向する。空隙中の磁気抵抗は、周囲にわたって変化するロータの外形によって周期的に変化する。角度センサは、少なくとも１対の極によって空隙中に所定の磁束分布を発生させる磁束送信器を有する。磁束送信器は、ステータに配置される。さらに、ある角度で互いにオフセット配置された少なくとも２対の信号極によって磁場の強さを測定する磁束受信器が、ステータに配置されており、ステータに対するロータの位置に関する角度値は、２つの受信器信号から得ることができる。
【背景技術】
【０００２】
ステータとロータの間の空隙中で変動する磁束の強さに基礎を置くこのタイプの角度センサは、幅広い形態で知られている。基本的に、これらは、送信部において起磁力を発生するために様々な原理を利用し、受信部において磁場を測定するためにやはり様々な原理を利用する。回転式表示器（リゾルバ、シンクロ）では、電磁コイルが、一次巻線および二次巻線の形態で使用される。リゾルバまたはシンクロの形態のこのタイプの回転式表示器は、精密で頑健な角度センサとして長く知られている。この点について、一次巻線と二次巻線が共にステータに収容されている一方、ロータが、巻線のない態様で、すなわち、受動的に、軟磁性部分だけで磁束回路に影響を及ぼすパッシブ・リラクタンス・リゾルバと呼ばれるものも知られている。例えばローブ（lobes）を設けて軟磁性のロータを不均一に構成することによって、ステータ中の一次巻線と二次巻線の間の磁束は、異なるように影響を受ける。ロータの角度位置は、これから誘導電圧によって得ることができる。
図１は、例えば、欧州特許第０５２２９４１号または欧州特許第０８０２３９８号に見られ得るような既知の巻線図の一例を示す。この場合、２つの巻線（すなわち、それぞれの一次巻線と、正弦巻線または余弦巻線）は、ステータの各歯に取り付けられる。この一次巻線は、ステータの隣接する極にそれぞれ交互方向に取り付けられる。さらに、ほとんどの極に３つの巻線を設けることは、欧州特許第０８０２３９８号によって公知である。
【０００３】
このタイプのリラクタンス・リゾルバは、巻線を備えるアクティブ・ロータがないこと、およびそれに伴う変圧器部分の省略により経済的に製造することができる。しかし、大部分の既知のリラクタンス・リゾルバの構成は、ステータ上の巻線の構成が、比較的複雑な組立方法に通じるという欠点を有する。さらに、磁気抵抗の変動をクラブ形ロータまたは腎臓形ロータによって実現し、一方におけるロータの周囲と、他方におけるステータの歯との間の空隙の高さが、円周角に伴って目立って変化するリラクタンス・リゾルバは、公差、詳細には半径方向オフセットが、測定精度に特に顕著に影響を与え得るという問題を有する。その理由は、半径方向の空隙の高さが、磁気結合に対して決定的であるということにおいてとりわけ認識することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、特にシンプルおよび経済的に製造することができ、加えて改善された精度を有する角度センサを開示することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によるパッシブ・リラクタンス・リゾルバは、軟磁性のステータが、周囲にわたって交互に分布する所定の個数の溝および歯を有し、一次巻線が、直列に接続された部分的な巻線によってステータの溝に配置されるように構成される。ある角度で互いにオフセット配置される２つの二次巻線であって、直列に接続され、反対方向に交互になっている部分的な巻線によって、極のペアをそれぞれ形成する２つの二次巻線も、溝に配置されており、その個数は、整数因子だけ一次巻線の個数とは異なる。軟磁性のロータは、角度センサの速度数に対応するいくつかの周期を有するロータの断面形状を変化させる。
【０００６】
この場合、速度数または信号極のペア数として知られているものは、ロータの完全な機械的回転、すなわち３６０°の間に、二次巻線で取り出すことができる電気信号が通過する完全な周期の数を示す。このことは、１速度リゾルバにおいては、電気的角度が機械的回転の角度に対応し、一方、３速度リゾルバにおいては、３６０°の電気的角度は、１２０°の機械的回転にすでに到達していることを意味する。
【０００７】
本発明によれば、いずれの場合にも一次巻線を支持しない少なくとも１つの歯が、一次巻線を支持する歯同士の間に位置するように一次巻線が配置される。一方、この配置により、リゾルバを、簡単な方法で巻かれる機械とすることができる。他方、公差によって引き起こされるロータの偏心の場合には、生じる誤差が、減少し得る。最後に、ただ１つのコイルを有するルーズ・コイル本体に巻線を実施することもでき、続いて、複数のルーズ・コイル本体は、ステータに装着され、例えば、回路基板またはリード・フレームによって互いに接続される。
【０００８】
本発明の有利な一実施形態によれば、一次巻線の部分的な巻線は、交互の巻線の方向を有することはなく、例えば、磁束がロータの回転軸に向かう内側方向に向けられるように全て同じ方向に巻かれる。
【０００９】
但し、逆向きを与えることもでき、場合によっては、非対称磁束を補償するために、ある一定数の極を反対方向に巻くこともできる。
【００１０】
本発明によれば、以下の数１に示す式の解は奇数である。
【００１１】
【数１】
0005477926.tif 000002
この場合、ｎは相数（従来のリゾルバについては、これは通常２であり、すなわち正弦および余弦）であり、ｐは、ロータの信号発生形状を形成するローブの個数に等しく、ｔはステータの歯数である。
【００１２】
第１の有利な実施形態によれば、一次巻線の部分的な巻線（以下、ほとんどの場合、単に「一次巻線」と呼ぶ）は、偶数の歯に配置され、全ては、一次巻線での電圧が正であるときに磁束がリゾルバの回転軸に向かう方向に向けられるように巻かれる。磁束は、奇数の歯を通じてフィード・バックされる。奇数の歯は、二次巻線として余弦二次巻線および正弦二次巻線を支持する。出力電圧は、奇数の歯の周りの巻線に誘導される。
【００１３】
対称的な構造、すなわち、相互に対向する歯の巻線がそれぞれ同じである構成が選択される場合、ステータに対するロータの偏心感受性が減少する。
【００１４】
精度、および公差に対する不感受性をさらにいっそう増大させるために、さらなる有利な実施形態によれば、２つの巻線がステータの歯ごとに配置されてもよい。やはり、いずれの場合にも互いに隣接しない歯に一次巻線が位置し、したがって一次巻線および正弦巻線、一次巻線および余弦巻線、または２つの二次巻線、すなわち正弦巻線および余弦巻線が、１つおよび同じ歯に互いに収容される歯を用意する。やはり、本発明によれば、以下の数２で示される式の解が奇数であることが意図される。
【００１５】
【数２】
0005477926.tif 000003
本発明によれば、ロータおよび巻線図は対称的であり、それによって偏心は、さらにより効果的に補償され得る。
【００１６】
本発明の有利な発展例によれば、リゾルバは、電気信号を戻すための少なくとも１つの帰還路をさらに備えてもよく、この帰還路は、ロータの回転軸を横断する平面内に配置される。この帰還路は、出力信号に望ましくない影響を及ぼす可能性のある磁束が回転軸の方向に発生するのを容易に防ぐことができる。
【００１７】
本発明をより良く理解するために、本発明を以下の図に示す例示的な実施形態に基づいてより詳細に説明する。この場合、同じ部分は、同じ参照符号および同じ構成要素名称で与えられる。さらに、図示および記載した実施形態からの個々の特徴、または特徴の組み合わせは、それ自体のメリットに関して、独立した独創的な解決策または本発明による解決策でもあり得る。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】従来技術による巻線図の一例を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態による６速度リゾルバを通る概略断面図である。
【図３】図２に示したリゾルバの巻線図である。
【図４】図２に示したステータの個々の歯における磁場のコースを示す図である。
【図５】ロータとステータの間にずれがない理想的なケースについての、図２による６速度リゾルバにおける模擬信号のコースを示す図である。
【図６】ロータとステータの間の偏心が存在すると共に、ロータの製造公差も存在するケースについての、図２による６速度リゾルバにおける模擬信号のコースを示す図である。
【図７】偏心が図６の２倍のものであるケースについての、図２による６速度リゾルバにおける模擬信号のコースを示す図である。
【図８】理想的なケースにおける図２の構成について機械的角度の関数として出力電圧を示す図である。
【図９】ロータが偏心位置の場合における図２の構成について機械的角度の関数として出力電圧を示す図である。
【図１０】図２の実施形態に類似する４速度リゾルバの巻線図である。
【図１１】８速度リゾルバの代替の巻線図である。
【図１２】代替実施形態のコイル本体を取り付けた、図２のステータの部分斜視図である。
【図１３】本発明による６速度リゾルバの第２の有利な実施形態を示す図である。
【図１４】図１３のリゾルバの巻線図である。
【図１５】図１３の構成の出力電圧を示す図である。
【図１６】図２の構成と図１３の構成の間の比較において、機械的角度の関数として角度ずれを示す図である。
【図１７】図２の構成と図１３の構成の間の比較において、偏心ロータの角度の関数として角度ずれを示す図である。
【図１８】図１３の実施形態に類似する４速度リゾルバの巻線図である。
【図１９】ルーズ・コイル本体に装着した後の図１３の構成の部分斜視図である。
【図２０】図１９の装着したステータの部分斜視図である。
【図２１】電気帰還路を回路基板中に備えた、完全に装着した状態にある図１３のリゾルバ構成の斜視図である。
【図２２】さらに有利な実施形態によるリゾルバ構成を通る概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図２は、本発明の第１実施形態による６速度リゾルバ１００を通る概略断面図である。この実例では、軟磁性のロータ１０２は、回転軸１０６周りに回転可能であるようにステータ１０４内に取り付けられる。この図に示す実施形態におけるロータは、６つのローブ１０８を有する。これらのローブ１０８は、軸１０６周りに回転中に、ステータ１０４の歯１１０とロータ１０２の間に変化する空隙をもたらす。
【００２０】
この図に示す６速度リゾルバの構成は、計１６個の歯１１０を備える。歯１１０には、図２において時計回りの方向に連続番号を付与してある。歯１１０で生じる磁束は、矢印によって表されている。本発明によれば、極と呼ぶこともあり得る偶数の歯は、この実例では一次巻線を支持している。この一次巻線は、励磁一次電流が正であるときに一次巻線の磁束１１２が回転軸１０６に向かって内側方向に向けられるように巻かれる。これらの励磁器巻線の磁束は、この図では、実線矢印によって表されている。したがって、本発明によれば、励磁器巻線は、互いに直に隣接している極にではなく、１つおきの極にだけ配置される。
【００２１】
さらに、この配置は、回転軸１０６に対して点対称であり、いずれの場合にも、同じ巻線が相互に対向する極同士に存在することになる。ロータの位置によって影響を受ける誘導磁束が生じる受信器巻線、すなわち、二次巻線が、奇数の極に取り付けられる。この実例では、破線矢印１１４は、正弦巻線の磁束を示し、鎖線矢印１１６は、余弦巻線を通る磁束を示す。測定される出力電圧は、これらの極で巻線に誘導される。
【００２２】
図示の実施形態では、正の一次電流についての磁束がリゾルバ１００の回転軸１０６に向かう方向に向けられるように一次巻線が配置されるが、磁束を逆方向にすることが行われてもよい。場合によっては、非対称磁束を補償するために、個々のコイルが逆磁束を誘起するように巻かれてもよい。
【００２３】
本発明によれば、数３で示す式の解は奇数である。
【００２４】
【数３】
0005477926.tif 000004
この場合、ｎは相数を示しており、正弦および余弦の信号を有する従来のリゾルバの場合、相数ｎは２に等しい。ｐはロータにあるローブの個数であり、ｔはステータにある歯数を示す。したがって、図２に示す構成では、以下の数４で示す解が得られる。
【００２５】
【数４】
0005477926.tif 000005
【００２６】
図３は、図２の構成の巻線図の概観図である。この実例では、ステータのそれぞれの極の上に、巻き数が、上向きまたは下向きにプロットされている。正符号または負符号は、巻線の方向を示す。これより、本発明によれば、一次巻線が偶数の歯にのみ取り付けられること、また一次巻線が全て同じ方向に巻かれることが明らかであろう。正弦二次巻線および余弦二次巻線はそれぞれ、巻線の交互方向に互いに直列に接続される。代替として、両極性は、外部接続を介して交換することもでき、全ての場合において、正弦二次巻線および余弦二次巻線の巻線方向を同じにしてもよい。
【００２７】
図４は、図２に示した６速度リゾルバの極１〜極８の個々の極についての磁場コースのグラフであり、機械的角度φの関数としてのグラフである。６速度リゾルバでは、ロータが完全に３６０°回転する間に信号が６回繰り返されるので、この図および以下の図において共に、φ＝０°からφ＝６０°までの範囲だけを示す。原理上は、全ての信号（電流、磁束、磁界、出力電圧など）が、例えば２ｋＨｚ〜２０ｋＨｚの周波数を有する交流信号である。しかし、簡潔にするために、それぞれの振幅だけを、図にプロットしている。この場合、負の振幅は、入力値が高いときに、値が低いことを意味する。
【００２８】
直列に接続された余弦電圧または正弦電圧を加算することによって、図５に示す模擬状態がもたらされる。この図は、一方においては正弦信号および余弦信号をプロットし、他方においては、φ＝ａｒｃ  ｔａｎ（ｓｉｎ／ｃｏｓ）および実際の角度値に従って計算値から得られるずれΔφをプロットしている。図５は、理想的な条件についての、すなわち、ステータ内のロータが正確に中心位置にある場合の測定値Δφの機械的誤差を示す。
【００２９】
反対に、図６は、ロータとステータの間に偏心が生じるときの状態を示す。（図５に示すような）理想的なケースでの結果と比較するために、曲線Δφは、追加の誤差成分Ｅを有する。
【００３０】
測定誤差がロータの偏心に線形的に依存しないので、図７にも示すように、ロータの偏心を２倍にすると、より大きな追加の誤差成分Ｅが生じる。
【００３１】
偏心ロータの理想的なケースは実際には実現不可能であり、図１３の第２実施形態に関連して詳述するように、代替の巻線図が利点をもたらし得ることを証明することができる。しかしながら、以上に記載した実施形態におけるロータおよびステータの本発明による対称性は、それ自体、誤差の影響を部分的に補償することによって精度の著しい改善をもたらす。
【００３２】
図８および図９は、偏心ロータ位置（図１０）と比較した、理想的なケースについての出力電圧の概観図である。この図から明らかなように、極５の出力信号および極１３の出力信号は、もはや一致しない。このように、偏心は、部分的に補償され得る。
【００３３】
図８では、極９の誘導電圧は、極１の誘導電圧に対応し、極１３の電圧が、極５の電圧に対応する。完全な余弦出力信号は、以下の極での電圧の和、すなわち極１＋極９＋極５＋極１３から形成される。
【００３４】
互いに１８０°反対側に位置する両側の巻き数が同じであるいずれの場合にも、これにより信号が、ステータに対するロータの偏心にそれほど敏感でなく反応するという利点をもたらす。例えば、ｚ  ｍｍだけの水平変位を仮定する場合、極５でのロータとステータの間の空隙の大きさは、ちょうどｚ  ｍｍだけ減少するが、極１３での空隙の大きさは、ｚ  ｍｍより大きくなる。次いで、磁束およびそれからの誘導電圧が計算される場合、図９から分かるように、極５および極１３での誘導電圧は、互いを補償することになる。
【００３５】
本発明によれば、リラクタンス・リゾルバは、数５で示される式によって計算される特性数を有する。
【００３６】
【数５】
0005477926.tif 000006
２相の出力信号（正弦および余弦）を有する従来のリゾルバは、正弦（ｓｉｎ）、−正弦（−ｓｉｎ）、余弦（ｃｏｓ）、および−余弦（-ｃｏｓ）を有する少なくとも４つの極を必要とする。ｐ個のローブを有するロータでは、ローブはそれぞれ、３６０°／ｐで配置される。次いで、ステータにある巻線は、以下の表１に示す位置に配置される。ただし、表１においてＸは自然数である。
【００３７】
【表１】
0005477926.tif 000007
ｔ個の歯を有するリゾルバの極は、位置Ｙ・３６０°／ｔに位置する。ただし、Ｙが、０〜（ｔ−１）の値であることが前提である。この手法によれば、余弦巻線および続いて一次巻線は第１の歯に配置され、正弦巻線または−正弦巻線は第３の歯に配置される。したがって、２・３６０°／ｔは、正弦または−正弦のためのロータ位置に位置するはずである。
【００３８】
以下の表２に示すように、正弦二次巻線および−正弦二次巻線は、ｘ／２・３６０°／ｎ・ｐに位置する。ただし、ｘは奇数である。表２に示す構成では、以下のものは、４・ｎ・ｐ／ｔ＝３（ｎ＝２、ｐ＝６、ｔ＝１６）を適用する。
【００３９】
【表２】
0005477926.tif 000008
【００４０】
もちろん、４８個の歯を有する６速度リゾルバも、働くだろうが（４・ｎ・ｐ／ｔ＝１）、製造するのにはるかに費用がかかると共に複雑になる。
【００４１】
第１実施形態のリゾルバのさらなる一例を、図１０を参照して以下に説明する。以下の表３から分かるように、対称的な構造を有する４速度リゾルバを開発するために、３２個の極が必要とされる。１６極ステータは、一次巻線用の十分な空間をここにもたらさない。
【００４２】
【表３】
0005477926.tif 000009
【００４３】
やはり、一次巻線の部分的な巻線全ては、一方向に巻かれ、互いに隣り合って位置するステータの歯にない。
【００４４】
図１１は、３２個の極を有するステータを備える８速度リゾルバの巻線図である。以下の表４に挙げるように、いずれの場合にも少なくとも２つの一次巻線が、本実施形態における二次巻線同士の間に配置される。
【００４５】
このケースについて以下の数６で示される式が計算される場合、２、すなわち偶数が得られる。
【００４６】
【数６】
0005477926.tif 000010
【００４７】
したがって、２つの一次巻線および１つの二次巻線の規則的なパターンは、極１１〜極１６および極２７〜極３２では維持できない。これらの極では、他のどこでも同じように、これらの領域に隣り合う極において同様の磁場を実現するために、巻き数が変更される。一次巻線の部分的な巻線全ては、同じ方向に巻かれる。それにより、伝送される磁束は、どこでも、ロータに向かう方向にステータの周囲に沿って向く。
【００４８】
【表４】
0005477926.tif 000011
【００４９】
本発明の有利な一実施形態によれば、図１２に示すように、個々の巻線は、ルーズ・コイル本体１１８の上へ巻かれる。電気接続部１２０、１２２を有するこれらのコイル本体１１８は、ステータ１０４の歯１１０の上へスライドされる。
【００５０】
個々のコイル接続１２０、１２２を互いに接続するために、配線板１２４が、図１８に示すように、次の操作において装着される。配線板１２４は、導体トラック１２６を支持し、この導体トラック１２６が、所望の接続部同士を互いに接続する。この実例では、配線板１２４は、プリント回路基板、フレキシブル回路基板、またはリード・フレームによって公知の方法で形成することができる。コイル本体１１８の接続部１２０、１２２と、導体トラック１２６との間の接触は、はんだ付け、接着、押し込み、または他の公知の電気接触手段による公知の方法で実行される。
【００５１】
前述したように、ロータとステータの間の偏心が、前述の第１実施形態においてかなりの不正確さをもたらし得る。したがって、第２実施形態は、ステータの極ごとにそれぞれ２つの巻線が配置される構成を提案する。図１３は、このタイプの代替の６速度リゾルバを通る概略断面図である。
【００５２】
やはり、偶数の極だけが一次巻線を支持し、全ての一次巻線が、磁束の方向がロータの回転軸１０６の方に向くように巻かれる。磁束は、奇数の極を貫いて戻る。但し、上記の実施形態とは対照的に、図１３に示す実施形態によれば、各ステータの極は、第２の巻線も支持し、二次巻線を有する一次巻線、または２つの異なる二次巻線が共に、１つの同じステータの極に配置されるようになっている。
【００５３】
図１４は、図１３の６速度リゾルバの巻線図である。このことから、本実施形態によれば、一次巻線は全て、同じ巻き数を有するが、正弦二次巻線および余弦二次巻線より少ない巻線を有することが理解できよう。但し、代替として、いずれの場所においても同じ巻き数を使用可能であり、こうして製造を簡素化することができる。
【００５４】
図１５は、極１、２、３、５、６および７での出力電圧の一例を示す。極９、１０、１１、１３、１４および１５において誘導される電圧は、これらと同一である。余弦信号の合計は、これらの極に誘導される全ての電圧の和から計算される。
【００５５】
この第２実施形態の利点は、図１６および図１７の検討に基づいて理解できる。
【００５６】
図１６は、正確に中心にあるロータについて、図１３の実施形態における角度ずれΔφ２と対比して、図２の実施形態の角度ずれΔφ１をプロットしている。２つの曲線は、とても似たコースをとり、それによってこのケースについては違いがない。
【００５７】
しかし、図１７から明らかなように、ロータが中央の外側に配置されるケースでは、図１３の構成での誤差Δφ２は、ここでは、図２の構成での誤差Δφ１の半分に過ぎない。このことは、ロータが中心にない構成のため、個々の極の誘導電圧が非対称的であり、出力信号にばらつきが生じたことによって説明することができる。振幅変動は、空隙の変動の結果として極の不均一な磁束を検出することによって引き起こされる。これらの不正確さは、それらを解析したときに高次高調波として検出される。これらの不正確さを防ぐために、図１３による代替の巻線図は、検出回路の巻線をより多く含む。例えば、前に示した４個の二次巻線の代わりに１２個の二次巻線が設けられる。したがって、検出コイルにおける磁束の振幅変動の結果としての誤差が、それぞれ隣接した極によって補正される。
【００５８】
いずれの場合にも４速度リゾルバのためのステータの極ごとに２つの巻線を有する代替の巻線図を図１８に示す。
【００５９】
図１９〜図２１からも分かるように、２つの巻線が、ルーズ・コイル本体１１８に巻かれることも可能である。ここで、計４つの電気接続部１２０、１２１、１２２、１２３は、外側へ案内されなければならない。リード・フレームまたはプリント回路基板１２４を利用した接続も可能である。
【００６０】
図２１は、プリント回路基板１２４が電気信号用の帰還路１２８を含む、配線板１２４の一実施形態を示す。この帰還路１２８は、出力信号に望ましくない影響を及ぼす可能性のある磁束接続が回転軸方向に発生するのを防ぐことができる。他の２つの回路は、回路基板の下側に類似する帰還路を有する。
【００６１】
最後に、図２２は、２つのローブを有するロータ１０２が１６極ステータ１０４と組み合わされている２速度リゾルバ１００を示す。これは、３２極ステータを有する４速度ロータと類似する。本実施形態では、１つおきの歯１１０だけが、一次巻線および二次巻線を備える。全ての一次巻線が同じ方向に巻かれるという原則と、ロータおよびステータの完全な対称性との両方が本実施形態でやはり実現される。このことは、特に簡単に組立できることに加えて、任意の組立公差および製造公差に対する精度および不感受性に関しての上記の利点をやはりもたらす。
【００６２】
上記説明では全ての場合においてルーズ・コイル本体を前提としていたが、本発明による巻線は、ステータの上に直に巻くこともでき、追加のプラスチック材料部品が、使用されてもよい（但し、必ずしも使用しなければならないものではない）。そして、大部分の接続は、磁気ワイヤを利用して直接実行することができる。そこで、電気信号用の帰還路は、磁気ワイヤまたはケーブルを用いても実現される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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