(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トイレルーム内に設置された便座部と、
前記便座部を加熱する加熱部と、
電波によって前記トイレルームの外側にいるユーザの人体を検知し、ユーザが前記トイレルームに入室したことを検知するセンサ部と、
前記加熱部および前記センサ部を制御する制御部と、
前記便座部の加熱制御に用いられる情報を含む制御情報を格納する記憶部とを備え、
前記制御部は、少なくとも前記センサ部がユーザの人体を検知してから該ユーザの前記トイレルームへの入室を検知するまでのアプローチ時間に基づいて前記便座の加熱制御を行い、
前記制御部は、前記便座部が実際に設置される環境の変化に伴い変化するアプローチ時間に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする便座装置。
【請求項２】
前記制御部は、環境の変化に伴いアプローチ時間が変化したとき、ユーザの着座時における前記便座部の温度を待機温度から目標温度へ昇温させるように、前記制御情報を補正することを特徴とする請求項１に記載の便座装置。
【請求項３】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点を判断するために用いられる閾値、単位時間あたりに上昇する便座温度を表す昇温速度および前記便座部の待機温度のうち少なくとも１つの情報を含み、
前記制御部は、ユーザの着座時において前記便座部の温度を前記目標温度へ到達させるために、前記制御情報を補正することを特徴とする請求項２に記載の便座装置。
【請求項４】
時計機能を有するタイマをさらに備え、
前記制御部は、前記タイマの時刻によって前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項５】
前記センサ部がユーザの人体を検知してから所定時間以内に該ユーザの前記トイレルームへの入室を検知しなかった非入室推定の回数をカウントするカウンタをさらに備え、
前記制御部は、前記非入室推定の回数に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記非入室推定の回数が所定値より多い場合に、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を大きくし、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記待機温度を上昇させるように補正することを特徴とする請求項５に記載の便座装置。
【請求項７】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点からユーザの着座時点までのトータル時間の情報を含み、
前記制御部は、前記トータル時間の実測値と前記記憶部に格納されている前記制御情報のトータル時間との差に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記トータル時間の実測値が前記記憶部に格納されている前記制御情報のトータル時間よりも小さい場合に、前記制御情報の前記閾値を所定値だけ小さくするように補正することを特徴とする請求項７に記載の便座装置。
【請求項９】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点からユーザの入室検知の時点までのアプローチ時間の情報を含み、
前記制御部は、前記アプローチ時間の実測値と前記記憶部に格納されている前記制御情報のアプローチ時間との差に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項１０】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの入室検知の時点からユーザの着座検知の時点までの着座時間の情報を含み、
前記制御部は、前記着座時間の実測値と前記記憶部に格納されている前記制御情報の着座時間との差に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項１１】
閉状態において前記便座部をカバーし、開状態において前記便座部を開放する便蓋と、該便蓋の開状態および閉状態を検出する便蓋開閉センサとをさらに備え、
前記制御部は、前記便蓋の開閉状態に応じて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項１２】
前記センサ部は、電波によって前記トイレルームのドアの動作を検知し、
前記制御部は、前記トイレルームのドアの開閉状態に応じて前記制御情報を補正することを特徴とする請求項２に記載の便座装置。
【請求項１３】
前記便座部の設置環境に関する情報を設定可能な機能設定部をさらに備え、
ユーザが前記便座部の設置環境に関する情報を設定した場合に、前記制御部は、前記制御情報を補正することを特徴とする請求項３に記載の便座装置。
【請求項１４】
前記機能設定部において前記便座部の消費電力を或る規定値とする通常モードと前記便座部の消費電力を前記規定値より低下させる低消費電力モードとを選択可能であり、
ユーザが前記設定部において前記低消費電力モードを選択した場合、前記制御部は、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を所定値だけ小さくするように補正し、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記待機温度を所定値だけ小さくするように補正することを特徴とする請求項１３に記載の便座装置。
【請求項１５】
前記機能設定部において前記制御情報の前記待機温度が設定可能であり、
前記制御部は、ユーザが前記制御情報の前記待機温度の設定を変更した場合に、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を補正することを特徴とする請求項１３に記載の便座装置。
【請求項１６】
前記トイレルーム内の室温を計る温度計をさらに備え、
前記記憶部は、前記制御情報の基準となる基準室温の情報を予め格納しており、
前記制御部は、前記トイレルーム内の室温が前記基準室温から所定値だけ変化した場合に、前記制御情報の前記待機温度を補正することを特徴とする請求項２に記載の便座装置。
【請求項１７】
前記センサ部は、ユーザの移動速度を検知し、
前記制御部は、ユーザの移動速度に基づいて、前記制御情報を補正することを特徴とする請求項２に記載の便座装置。
【請求項１８】
前記センサ部は、ユーザを検知していないときの電波のノイズを検知し、
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点を判断するために用いられる閾値の情報を含み、
前記制御部は、前記ノイズの大きさに基づいて、前記閾値を補正することを特徴とする請求項２に記載の便座装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、便座装置に係わり、例えば、便座を加熱する暖房便座装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
暖房便座装置は、便座内に内蔵された発熱線に常時電圧を印加することにより熱を発生させ、その熱によって設定された所望の温度に便座を常に暖めておくものである。それにより、暖房便座装置は、ユーザが便座に着座する際に便座の冷たさによって不快を感じることを防止し、ユーザは快適に便座に着座することができる。
【０００３】
このような暖房便座装置では、便器を使用しない時の消費電力は極力低下させる一方で、便器使用時には快適な温度の便座に着座できるように便座温度を制御することが望まれている。そこで従来、便器を使用しない時の消費電力を抑えるために便座の待機温度を低く保った状態で焦電型赤外線センサを用いてトイレルームへ入室する人体を検知し、人体の検知があった場合は、待機温度から目標とする着座温度まで便座の温度を昇温する即暖型の暖房便座装置が知られている（特許文献１）。このような即暖型の暖房便座装置は、ユーザが便器を使用するときに便座を急速加熱するものであり、便器を使用しないときの待機温度を下げることができるので消費電力の低減に有効である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４０６８６４８号明細書公報
【特許文献２】特開２００９−１６５６８４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、従来の即暖型の便座装置は、トイレルームに入室した後の人体を検知して待機温度から目標の着座温度まで昇温させるものである。通常、入室から着座までの時間は長くても６秒程度であり、ユーザが軽装の場合はトイレルームに入室してから便座に着座するまでの時間は４秒程度である。つまり、待機温度から着座温度まで昇温させる時間には限界があった。そのため、従来の即暖型の便座装置は、着座する時点において便座を快適な温度まで昇温できないおそれがあった。あるいは、短い時間でもユーザが着座する時点において便座を確実に快適な温度まで昇温するために、省エネ性を犠牲にして待機温度を高目に設定していた。
【０００６】
また、着座時点において便座を快適な温度まで昇温させつつ、消費電力を低減させるためには、ヒーターの昇温能力を高くし、短時間で便座を加熱すること考えられる。しかし、ヒーターの昇温能力を高くすることは、安全性の問題を生じさせる。さらに、ヒーターの昇温能力が高い場合、小便時など便座の昇温が必要でないにもかかわらず昇温させてしまったときに消費電力の無駄が大きくなってしまうという課題も生じる。
【０００７】
従って、ヒーターの昇温能力を低く維持しながら消費電力を低減させるためには、低い待機温度からでも確実に快適な温度まで昇温できるように昇温時間を長くすることが望ましい。このように昇温時間を長くするために、ユーザがトイレルーム内に進入する前に即暖による昇温制御を開始すべく、電灯スイッチを用いた方式が考えられる（特許文献２）。しかし、トイレの電灯スイッチは、通常、トイレの近傍に設置されるものであり、昇温時間をあまり長くすることはできない。
【０００８】
また、赤外線センサをトイレルームから遠く離れた位置に設置することによって、昇温時間を長くすることが考えられる。しかし、指向性の強い赤外線センサでユーザの進入の有無を判定しようとすると、トイレルーム外の廊下などに複数の赤外線センサを設置し、かつ、その各赤外線センサと便座装置の暖房制御をリンクさせる必要がある。便座の即暖制御のためだけにこのような手法を用いることは、現実的ではない。
【０００９】
さらに、赤外線センサを設置することによって、トイレルームからユーザまでの距離を把握できたとしても、ユーザがその位置からトイレルームへ入室するまでの時間は、その位置からトイレルームまでの家の通路形態や、ユーザの歩行速度等に依存する。すなわち、センサがユーザを検知してからトイレルームへ入室するまでの時間は単に位置情報から一義的にきまるものではない。このため、単に位置情報に基づいて即暖を開始させる従来型の便座装置では、着座する時点において便座を快適な温度まで昇温できないおそれがあった。
【００１０】
このように、従来の即暖型の便座装置では、ユーザの着座時点において便座を快適な温度まで昇温させること（第１の目的）と、便座の待機温度を可及的に低下させて消費電力を低減させること（第２の目的）とを両立させることは困難であった。
【００１１】
また、第１の目的と第２の目的とのバランスは、便座装置の設置環境に依存して変化する。従って、或る環境において、第１の目的と第２の目的とを両立させても、その後の環境の変化によって、第１の目的と第２の目的とが両立しなくなる場合がある。例えば、季節による気温の変化、便蓋の開閉状態、トイレルームのドアの開閉状態、ユーザの設定等の環境の変化によって、トイレルームの室温が変化し、その結果、便座の昇温速度が変化する。従って、待機温度が常に一定の場合、トイレルームの室温が低いと、ユーザの着座時に便座の温度を快適な温度まで昇温できない可能性が高くなる。つまり、便座装置の設置環境の変化によって、第１の目的が達成されなくなるおそれがある。逆に、トイレルームの室温が高いと、本来、待機温度の設定を低く設定し、便座装置の消費電力をさらに低減できるにもかかわらず、待機温度を必要以上に高く設定した状態となり、無駄な消費電力が大きくなる場合がある。つまり、便座装置の設置環境の変化によって、第２の目的が達成されなくなるおそれがある。
【００１２】
また、昼夜の時間帯の変化により、ユーザの着衣の多さが変わると、ユーザが着衣を脱ぐ時間が変化する。これにより、ユーザの検出時点からユーザの着座時点までの時間が変わるので、やはり、第１の目的あるいは第２の目的が達成されなくなるおそれがある。このように、一旦、第１の目的と第２の目的とを両立させた場合であっても、便座装置の設置環境の変化によって両者のバランスが崩れることがある。この場合に、従来では、両者のバランスをさらに両立させることができなかった。
【００１３】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、待機温度をできる限り低く維持し、便座の消費電力を低減させながら、ユーザの着座時点における便座の温度を快適な温度まで確実に昇温させることができる便座装置を提供することである。
【００１４】
さらに、本発明の目的は、便座装置の設置された環境が変化したとしても、その環境において便座装置の消費電力を可及的に低減させるように、待機温度の低減を図りながら、ユーザの着座時における便座の温度を快適な温度まで確実に昇温させることができる便座装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明に係る実施形態に従った便座装置は、トイレルーム内に設置された便座部と、前記便座部を加熱する加熱部と、電波によって前記トイレルームの外側にいるユーザの人体を検知し、ユーザが前記トイレルームに入室したことを検知するセンサ部と、前記加熱部および前記センサ部を制御する制御部と、前記便座部の加熱制御に用いられる情報を含む制御情報を格納する記憶部とを備え、前記制御部は、少なくとも前記センサ部がユーザの人体を検知してから該ユーザの前記トイレルームへの入室を検知するまでのアプローチ時間に基づいて前記便座の加熱制御を行い、前記制御部は、前記便座部が実際に設置される環境の変化に伴い変化するアプローチ時間に基づいて前記制御情報を補正することを特徴とする。
【００１６】
このように電波センサを用いることによって、トイレルーム内だけでなくトイレルームの外側にいるユーザを検知することができる。これにより、待機温度から着座時の目標温度まで昇温させる時間を長く取ることが可能となる。
【００１７】
また、便座装置の設置環境（例えば、季節による気温の変化、便蓋の開閉状態、トイレルームのドアの開閉状態等）の変化によって、ユーザの着座時に便座の温度を快適な温度まで昇温すること（第１の目的）と、待機温度をできる限り低くして消費電力を低減すること（第２の目的）とが両立しなくなる場合がある。しかし、本発明による便座装置は、その設置環境の変化に応じて制御情報を補正する。
【００１８】
例えば、季節の変化により、トイレルームの室温が低下し、それにより便座の昇温速度が低下した場合には、制御部は、上記第１の目的を達成するために、待機温度の設定を上げるように補正する。逆に、トイレルームの室温が上昇し、それにより便座の昇温速度が上昇した場合には、制御部は、上記第２の目的を達成するために、待機温度の設定を下げるように補正する。このように、便座装置は、設置環境の変化に応じて制御情報を補正することによって、消費電力をできるだけ低く抑えながら、その設置環境のもとで第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【００１９】
このように、本発明による便座装置は、便座装置の設置された環境が変化したとしても、その環境において便座装置の消費電力を可及的に低減させるように、待機温度の低減を図りながら、ユーザの着座時における便座の温度を目標温度まで確実に昇温させることができる。
【００２０】
前記制御部は、環境の変化に伴いアプローチ時間が変化したとき、ユーザの着座時における前記便座部の温度を待機温度から目標温度へ昇温させるように、前記制御情報を補正してもよい。
【００２１】
例えば、トイレルームの室温が低下し、それにより便座の昇温速度が低下した場合には、制御部は、上記第１の目的を達成するために、待機温度の設定を上げるように補正する。逆に、トイレルームの室温が上昇し、それにより便座の昇温速度が上昇した場合には、制御部は、上記第２の目的を達成するために、待機温度の設定を下げるように補正する。
【００２２】
これにより、便座装置は、待機温度をできる限り低く維持し、便座の消費電力を低減させながら、ユーザの着座時点における便座の温度を快適な温度まで確実に昇温させることができる。さらに、便座装置の設置環境の変化に応じて、上記第１の目的を達成するように、かつ、消費電力をできる限り低減させるように、制御情報の待機温度の設定を補正することができる。つまり、設置環境の変化に応じて制御情報を補正することによって、便座装置は、消費電力をできるだけ低く抑えながら、その設置環境のもとで第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【００２３】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点を判断するために用いられる閾値、単位時間あたりに上昇する便座温度を表す昇温速度および前記便座部の待機温度のうち少なくとも１つの情報を含み、前記制御部は、ユーザの着座時において前記便座部の温度を前記目標温度へ到達させるために、前記制御情報を補正してもよい。閾値を補正することによって、電波センサの検知範囲を変更することができ、検知範囲を可変にすると、アプローチ時間を調節することができる。検知範囲を調節してアプローチ時間を変更すると、アプローチ時間に対応して待機温度を変更することができる。このように、便座装置の設置環境の変化に応じて閾値を調節することによって、便座装置は、第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境において消費電力をできるだけ低減させるように待機温度を設定することができる。
【００２４】
また、便座装置の設置環境の変化により実際の待機温度が設定された待機温度より低い場合には、制御部は、上記第１の目的を達成するために、待機温度の設定を上げるように補正することができる。逆に、実際の待機温度が設定された待機温度より高い場合には、制御部は、上記第２の目的を達成するために、待機温度の設定を下げるように補正することができる。このように、便座装置の設置環境の変化に応じて、上記第１の目的を達成するように、かつ、消費電力をできる限り低減させるように、制御情報の待機温度の設定を補正することができる。これにより、便座装置は、設置環境の変化に応じて待機温度を補正することによって、消費電力をできるだけ低く抑えながら、その設置環境のもとで第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【００２５】
また、待機温度に代えて便座部の昇温速度を調節してもよい。例えば、閾値を変更して電波センサの検知範囲を広げた場合、アプローチ時間が長くなるので、昇温速度を低下させることができる。昇温速度を低下させると、加熱部の昇温能力を下げることができる。これにより、便座装置の安全性が向上する。また、ユーザが実際にはトイレルームへ入室しないにも関わらず、トイレルーム外のユーザを検知し、昇温動作を開始する場合（非入室推定の場合）に、便座装置の消費電力を低減させることができる。
【００２６】
当該便座装置は、時計機能を有するタイマをさらに備え、前記制御部は、前記タイマの時刻によって前記制御情報を補正してもよい。ユーザは、通常、１日ごとあるいは１週間ごとのように或る周期で生活している。例えば、１日のうちの昼の時間帯においては、ユーザが活動しているので、非入室推定の頻度が多いと推定できる。逆に、睡眠中などの夜の時間帯においては、ユーザが活動していないので、非入室推定の頻度が少ないと推定できる。つまり、１日のうちの時間帯によって、非入室推定の頻度が推測できる。
【００２７】
本発明による便座装置は、このようなユーザの生活リズムに合わせて閾値および待機温度を補正する。これによって、便座装置は、例えば、昼の時間帯では非入室推定の頻度を低減させるために閾値を補正して電波センサの検知範囲を狭くし、尚且つ、第１の目的を達成させるために待機温度を上昇させる。このような補正は、上述の通り、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度の上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、消費電力の低減に繋がる。
【００２８】
一方、夜の時間帯では非入室推定の頻度が少ないので、待機温度の低下による消費電力の削減の効果が大きい。従って、便座装置は、閾値を補正して電波センサの検知範囲を広くすることによってアプローチ時間を長くし、尚且つ、第１の目的を損ねないように待機温度を可及的に低減させる。これにより、便座装置は、消費電力を低減させることができる。
【００２９】
このように、本発明による便座装置は、ユーザの生活リズムに合わせて閾値および待機温度の情報を補正することによって、時刻により設置環境が変化しても、消費電力をできるだけ低く抑えるように、待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取りながら、第１の目的を達成させることができる。
【００３０】
前記センサ部がユーザの人体を検知してから所定時間以内に該ユーザの前記トイレルームへの入室を検知しなかった非入室推定の回数をカウントするカウンタをさらに備え、前記制御部は、前記非入室推定の回数に基づいて前記制御情報を補正してもよい。前記制御部は、前記非入室推定の回数が所定値より多い場合に、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を大きくし、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記待機温度を上昇させるように補正してもよい。非入室推定の頻度が多い場合には、待機温度を低く設定していても、昇圧動作を頻繁に実行するので、消費電力が増大してしまう。これに対し、本発明による便座装置は、非入室推定の頻度が多い場合には、閾値を大きくし、電波センサの検知範囲を狭くする。これにより、非入室推定の頻度を低減できるが、アプローチ時間が短くなるので、待機温度を上昇させる必要が生じ得る。しかし、上述のように、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度の上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、非入室推定の頻度を少なくする補正は消費電力の低減に繋がる。従って、制御部は、非入室推定の回数に基づいて閾値あるいは待機温度を補正することによって、非入室推定の頻度を低下させ、消費電力を低減させることができる。このように、本発明による便座装置は、設置環境の変化によって非入室推定の頻度が変化しても、閾値および待機温度を補正することによって、第１の目的を達成させつつ、待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【００３１】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点からユーザの着座時点までのトータル時間の情報を含み、前記制御部は、前記トータル時間の実測値と前記記憶部に格納されている前記制御情報のトータル時間との差に基づいて前記制御情報を補正してもよい。前記制御部は、前記トータル時間の実測値が前記記憶部に格納されている前記制御情報のトータル時間よりも小さい場合に、前記制御情報の前記閾値を所定値だけ小さくするように補正してもよい。制御部は、閾値の補正によって電波センサの検知範囲を変更することができる。電波センサの検知範囲が広くなると、人体検知時点から着座時点までの実際のトータル時間が長くなる。逆に、電波センサの検知範囲が狭くなると、実際のトータル時間が短くなる。従って、便座装置の設置環境の変化によって実際のトータル時間が変化しても、制御部は、閾値を変更することによって実際のトータル時間を制御情報のトータル時間に適合させることができる。例えば、トータル時間の実測値が制御情報のトータル時間よりも短い場合、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させることができない場合が生じる。この場合、制御部は、電波センサの検知範囲を大きくするように閾値を補正し、それにより、実際のトータル時間を長くする。これにより、便座装置は、トータル時間の実測値を制御情報のトータル時間に接近させることができる。このとき、便座装置は、待機温度を上昇させる必要が無い。つまり、本発明による便座装置は、閾値の補正によって実際のトータル時間を調節し、それにより、待機温度を変更することなく、第１の目的および第２の目的を両立させることができる。
【００３２】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点からユーザの入室検知の時点までのアプローチ時間の情報を含み、前記制御部は、前記アプローチ時間の実測値と前記記憶部に格納されている前記制御情報のアプローチ時間との差に基づいて前記制御情報の前記閾値を補正してよい。
【００３３】
制御部は、閾値の補正によって電波センサの検知範囲を変更することができる。電波センサの検知範囲が広くなると、人体検知時点から入室検知時点までの実際のアプローチ時間が長くなる。逆に、電波センサの検知範囲が狭くなると、実際のアプローチ時間が短くなる。従って、便座装置の設置環境の変化によって実際のアプローチ時間が変化しても、制御部は、閾値を変更することによって実際のアプローチ時間を制御情報のアプローチ時間に適合させることができる。例えば、アプローチ時間の実測値が制御情報のアプローチ時間よりも短い場合、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させることができない場合が生じる。この場合、制御部は、電波センサの検知範囲を大きくするように閾値を補正し、それにより、実際のアプローチ時間を長くする。これにより、便座装置は、アプローチ時間の実測値を制御情報のアプローチ時間に接近させることができる。このとき、便座装置は、待機温度を上昇させる必要が無い。つまり、本発明による便座装置は、閾値の補正によって実際のアプローチ時間を調節し、それにより、待機温度を変更することなく、第１の目的および第２の目的を両立させることができる。
【００３４】
前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの入室検知の時点からユーザの着座検知の時点までの着座時間の情報を含み、前記制御部は、前記着座時間の実測値と前記制御情報の着座時間との差に基づいて前記制御情報を補正してもよい。上記着座時間は、アプローチ時間とともにトータル時間を構成する。即ち、トータル時間は、アプローチ時間と着座時間との和である。従って、着座時間の実測値と制御情報の着座時間との差を、アプローチ時間の調節によって補うことができる。例えば、着座時間の実測値が制御情報の着座時間よりも短い場合、制御部は、電波センサの検知範囲を広げるように閾値を補正する。これにより、実際のアプローチ時間が長くなり、トータル時間の実測値を制御情報のトータル時間に近づけることができる。このとき、便座装置は、待機温度を上昇させる必要が無い。つまり、本発明による便座装置は、閾値の補正によって実際のアプローチ時間を調節することによって着座時間の実測値と制御情報の着座時間との差を補い、それにより、待機温度を変更することなく、第１の目的および第２の目的を両立させることができる。
【００３５】
閉状態において前記便座部をカバーし、開状態において前記便座部を開放する便蓋と、該便蓋の開状態および閉状態を検出する便蓋開閉センサとをさらに備え、前記制御部は、前記便蓋の開閉状態に応じて前記制御情報を補正してもよい。
【００３６】
電波センサの検知範囲は、便蓋の開閉状態によって変化する。従って、アプローチ時間も、便蓋の開閉状態によって変化し得る。例えば、便蓋が閉じている場合、検知範囲は比較的狭くなるので、実際のアプローチ時間が短くなり、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させることができない場合が生じ得る。逆に、便蓋が開いている場合、検知範囲は比較的広くなるので、実際のアプローチ時間が長くなり、便座部の待機温度の設定が必要以上に高い場合が生じる。そこで、本発明による便座装置は、便蓋の開／閉状態の違いに応じて制御情報を補正する。例えば、便蓋が閉じている場合、便座装置は、アプローチ時間を長くするために、電波センサの検知範囲を広げるように閾値を補正する。これにより、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させることができる。例えば、便蓋が開いている場合、アプローチ時間を長くとれるので、便座装置は、待機温度の設定を低下させることができる。これにより、便蓋の開／閉状態に対応して、消費電力を低減させるように第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【００３７】
便蓋が閉じている場合、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させるように制御情報の待機温度を高くしてもよい。この場合、制御部は、便蓋の開／閉状態の違いによるアプローチ時間Ｔ１の相違を、待機温度の補正によってカバーすることができる。また、この場合、閾値を変更しないので、非入室推定の頻度に影響を与えない。つまり、本発明による便座装置は、便蓋の開／閉状態に基づいて待機温度を補正することによって、実際の待機温度を調節し、それにより、非入室推定の頻度を変更することなく、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【００３８】
前記センサ部は、電波によって前記トイレルームのドアの動作を検知し、前記制御部は、前記トイレルームのドアの開閉状態に応じて前記制御情報を補正してもよい。電波センサの検知範囲は、トイレルームのドアの開閉状態によって変化する。また、ユーザの入室する時間もトイレルームのドアの開閉状態によって変化する。従って、トータル時間が、トイレルームのドアの開閉状態によって変化する。例えば、ドアが開いている場合、電波センサの検知範囲は広くなる。つまり、アプローチ時間を含むトータル時間が長くなる。また、ユーザがトイレルームへ入るとき、ユーザはドアを開ける必要が無いので、トータル時間は短くなる。このように、ドアが開いている場合、結果としてトータル時間は、長くなる場合もあり、短くなる場合もある。
【００３９】
トータル時間が長い場合、便座部を昇温する時間を充分に長くとれるが、待機温度の設定が必要以上に高く、消費電力を浪費している可能性がある。また、トータル時間が長い場合、検知範囲が広いので、非入室推定の頻度が多くなる可能性も或る。逆に、トータル時間が短い場合、便座部を昇温する時間を充分にとれず、上記第１の目的が達成されない可能性がある。
【００４０】
そこで、本発明による便座装置は、ドアの開／閉状態の違いに応じて制御情報を補正する。例えば、ドアの開／閉状態の違いによって、トータル時間が短い場合、便座装置は、トータル時間を長くするために、電波センサの検知範囲を広げるように閾値を補正する。これにより、ドアの開／閉状態に関わらず、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。このとき、制御情報の待機温度を上昇させる必要が無い。つまり、本発明による便座装置は、ドアの開／閉状態に基づいて閾値を補正することによって、実際のトータル時間を調節し、それにより、待機温度を変更することなく、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【００４１】
一方、電波センサの検知範囲を広げると、非入室推定の頻度が多くなると推測できる。非入室推定の頻度が多くなると、待機温度が低くても、消費電力が増大する場合がある。従って、非入室推定の頻度もさらに考慮して、閾値を補正することによって、便座装置は、第１の目的を達成させつつ、さらに消費電力を低減させるように、待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを、実際の設置環境に適合させることができる。
【００４２】
ドアの開／閉状態の違いによって、トータル時間が長い場合、便座装置は、第１の目的を達成しつつも、消費電力を低減するために、待機温度の設定を下げるように補正する。これにより、ドアの開／閉状態に関わらず、消費電力を低減させるように、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【００４３】
代替的に、トータル時間が長い場合、非入室推定の頻度を低減させるために、電波センサの検知範囲を狭くするように閾値を補正してもよい。このように、待機温度または閾値のいずれかを補正することによって、便座装置は、第１の目的を達成させつつ、さらに消費電力を低減させるように、待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを、実際の設置環境に適合させることができる。
【００４４】
前記便座部の設置環境に関する情報を設定可能な機能設定部をさらに備え、ユーザが前記便座部の設置環境に関する情報を設定した場合に、前記制御部は、前記制御情報を補正してもよい。
【００４５】
前記機能設定部において前記便座部の消費電力を或る規定値とする通常モードと前記便座部の消費電力を前記規定値より低下させる低消費電力モードとを選択可能であり、
ユーザが前記設定部において前記低消費電力モードを選択した場合、前記制御部は、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を所定値だけ小さくするように補正し、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記待機温度を所定値だけ小さくするように補正してもよい。
【００４６】
前記機能設定部において前記制御情報の前記待機温度が設定可能であり、前記制御部は、ユーザが前記制御情報の前記待機温度の設定を変更した場合に、前記記憶部に格納された前記制御情報の前記閾値を補正してもよい。
【００４７】
ユーザが設置環境に関する情報を設定する場合がある。例えば、消費電力が選択可能な場合、ユーザが低消費電力を選択することによって、制御部は、制御情報の待機温度を低下させる。あるいは、待機温度が選択可能な場合、ユーザが待機温度を低く設定する場合がある。このとき、従来のように設定に従って単に待機温度を低下させただけの場合、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温できない場合が生じる。即ち、第１の目的が達成されない可能性が高くなる。これに対し、本発明による便座装置は、待機温度を設定どうりに低下させるとともに、電波センサの検知範囲を広げるように閾値を小さくする。これにより、アプローチ時間が長くなるので、第１の目的を達成する確率が高くなる。即ち、制御部は、ユーザの設定に基づいて待機温度を低減させながら、できるだけ第１の目的を達成するように閾値を補正することができる。これにより、本発明による便座装置は、ユーザの希望に応じた上で、さらに、第１の目的と第２の目的とのバランスをできるだけ維持するように制御情報を補正することができる。
【００４８】
前記トイレルーム内の室温を計る温度計をさらに備え、前記記憶部は、前記制御情報の基準となる基準室温の情報を予め格納しており、前記制御部は、前記トイレルーム内の室温が前記基準室温から所定値だけ変化した場合に、前記制御情報の前記待機温度を補正してもよい。季節の変化等によってトイレルーム内の室温も変化する。
【００４９】
このような場合、便座部の実際の待機温度も、トイレルーム内の室温に応じて変化する。室温が低い場合の便座部の実際の待機温度は、室温が高い場合の便座部の実際の待機温度よりも低い。従って、室温が低い場合、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させることができない場合が生じ得る。そこで、本発明による便座装置は、室温に応じて閾値を補正することによって、実際のアプローチ時間を変更する。例えば、室温が基準室温よりも低い場合、便座装置は、アプローチ時間を長くするために、電波センサの検知範囲を広げるように閾値を補正する。これにより、室温が基準室温よりも低い場合であっても、第１の目的を達成させることができる。このとき、待機温度を上昇させる必要が無い。つまり、本発明による便座装置は、閾値を補正することによって、実際のアプローチ時間を調節し、それにより、待機温度を変更することなく、第１の目的および第２の目的を両立させることができる。
【００５０】
代替的に、便座装置は、ユーザの着座時に便座部の温度を目標温度まで昇温させるように制御情報の待機温度を高くしてもよい。この場合、制御部は、室温の差による実際の待機温度の差を直接的に小さくすることができる。また、この場合、閾値を変更しないので、非入室推定の頻度に影響を与えない。つまり、便座装置は、室温の変化に基づいて待機温度を補正することによって、実際の待機温度を調節し、それにより、非入室推定の頻度を変更することなく、第１の目的および第２の目的を両立させることができる。
【００５１】
以上の各発明では、ヒーターの昇温特性を変更する必要は必ずしも無い。ヒーターの昇温特性を高くしない場合、本発明による便座装置は、安全性が高く、また、非入室推定などの不要な昇温動作において無駄な消費電力を低減することができる。一方、上記の各発明において、便座装置は、待機温度を上昇させる代わりに、ヒーターの昇温特性（昇温勾配）を上げてもよい。これにより、便座装置は、待機温度を上昇させること無く、第１の目的を達成することが可能となる。
【００５２】
前記センサ部は、ユーザの移動速度を検知し、前記制御部は、ユーザの移動速度に基づいて、前記制御情報を補正してもよい。例えば、ユーザの移動速度に応じて加熱部の昇温特性を上昇させれば、便座装置は、ユーザの移動速度が速い場合であっても、待機温度を変えることなく、第１の目的を達成することができる。待機温度を変更しないので、消費電力は増大しない。また、閾値も変更されていないので、非入室判断の頻度が増大しない。従って、本発明による便座装置は、消費電力を増大させないように待機温度と非入室推定のとのバランスを崩すことなく、第１の目的を達成させることができる。
【００５３】
前記センサ部は、ユーザを検知していないときの電波のノイズを検知し、前記制御情報は、前記センサ部によるユーザの人体検知の時点を判断するために用いられる閾値の情報を含み、前記制御部は、前記ノイズの大きさに基づいて、前記閾値を補正してもよい。電波のノイズが大きいと、電波センサは、誤って人体を検知する場合が多くなる。そこで、制御部は、例えば、ノイズが大きい場合に、閾値を補正する。これにより、便座装置は、誤った人体検知の頻度を低減させ、消費電力を低減させることができる。閾値を補正することによって電波センサの検知範囲が狭くなり、アプローチ時間が短くなり得る。この場合、第１の目的が達成されなくなる可能性が高くなるので、制御部は、待機温度を上昇させる。しかし、ノイズによる誤検知の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度の上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、上記閾値の補正は消費電力の低減に繋がる。従って、便座装置は、ノイズによる誤検知を低減するように閾値を補正することによって、できる限り消費電力を低減させるように第１の目的と第２の目的とのバランスを取ることができる。
【発明の効果】
【００５４】
本発明による便座装置は、便座装置の設置された環境が変化したとしても、その環境において便座装置の消費電力を可及的に低減させるように、待機温度の低減と上記非入室推定の頻度の低減との両立を図りながら、ユーザの着座時における便座の温度を目標温度まで確実に昇温させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明に係る第１の実施形態に従ったトイレ装置１００、トイレルーム１０５、並びに、センサ部１５０の検知領域ＤＲ１、ＤＲ２を示す図。
【図２】第１の実施形態による便座装置１１０の構成を示すブロック図。
【図３】センサ部１５０によって検知された電波または赤外線の電圧波形を示す図。
【図４】基準テーブルの制御データテーブルの一例を示す図。
【図５】トータル時間Ｔｔｏｔａｌと便座部１４０の温度との関係を示すグラフ。
【図６】基準テーブルの作成に用いられる標準的なトイレルーム２００の概念図。
【図７】適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを自動設定するために用いられる制御データテーブル、および、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを選択するために用いられる目標温度テーブルを示す図。
【図８】適応テーブルを自動作成する手順を示すフロー図。
【図９】適応テーブルを示す図。
【図１０】適応テーブルの更新の手順を示すフロー図。
【図１１】複数の適応テーブルを設定する便座装置１１０の動作を示すフロー図。
【図１２】本発明に係る第２の実施形態に従ったトイレ装置１００、トイレルーム１０５の構造およびユーザの進入方向を示す概念図、および、便座装置１１０の環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と閾値との対応関係を示す閾値選択テーブル。
【図１３】本発明に係る第３の実施形態に従った便座装置１１０の環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と閾値および推定値との対応関係を示すアプローチ時間選択テーブル。
【図１４】第３の実施形態に従った適応テーブルの設定手順を示すフロー図。
【図１５】本発明に係る第４の実施形態に従った適応テーブルの更新の手順を示すフロー図。
【図１６】第４の実施形態において適応テーブルの変更に用いられる閾値変更テーブルを示す図。
【図１７】適応テーブルを補正するために用いられる第１の補正テーブルを示す図。
【図１８】適応テーブルを補正するために用いられる第２の補正テーブルを示す図。
【図１９】適応テーブルを補正するために用いられる第３の補正テーブルを示す図。
【図２０】時間帯ごとの使用頻度に基づいた適応テーブルの補正動作を示すフロー図。
【図２１】適応テーブルおよび補正テーブルを示す図。
【図２２】頻度タイムテーブルを示す図。
【図２３】補正タイムテーブルを示す図。
【図２４】補正タイムテーブルを用いた即暖制御の実行フロー図。
【発明を実施するための形態】
【００５６】
以下、図面を参照して本発明に係る実施形態を説明する。本実施形態は、本発明を限定するものではない。
【００５７】
（第１の実施形態）
図１（Ａ）および図１（Ｂ）は、本発明に係る第１の実施形態に従ったトイレ装置１００、トイレルーム１０５、並びに、センサ部１５０の検知領域ＤＲ１、ＤＲ２を示す図である。トイレ装置１００は、トイレルーム１０５内に設置されており、便座装置１１０と、便器１２０とを備えている。便座装置１１０は、遠隔操作装置（リモートコントローラ）１３０と、便座部１４０と、センサ部１５０と、制御部２１０とを備えた暖房便座装置である。便座部１４０は、加熱部としてのヒーターを内蔵している。便座部１４０は、ヒーターに電流を供給することによって加熱される。センサ部１５０は、電波センサ１６０と、焦電センサ１７０と、着座センサ１８０とを含む。トイレルーム１０５は、壁１０６およびドア１０７で囲まれた空間であり、ユーザはドア１０７からトイレルーム１０５へ入室する。
【００５８】
電波センサ１６０は、例えば、マイクロ波の周波数帯域を利用した電波センサである。マイクロ波センサは、所定の検知領域に向かい電波ビームを放射し、検知領域内に侵入した人体等の対象物を検知する。また、マイクロ波センサは、ドップラ効果（定在波）を利用しているので、対象物の動き（速度）を検知することができる。さらに、マイクロ波は、木材や樹脂、陶器等の比誘電率が比較的小さい物質を透過する。従って、マイクロ波センサは、トイレルーム１０５の外側にいる人体を検知し、かつ、その人体の移動状態（速度）を検出することができる。
【００５９】
マイクロ波とは電波の周波数による分類の一つである。一般的には波長１００マイクロメートル〜１メートル、周波数３００メガヘルツ〜３テラヘルツの電波（電磁波）を指す。この範囲の電波には、デシメートル波(ＵＨＦ)、センチメートル波(ＳＨＦ)、ミリメートル波(ＥＨＦ)、サブミリ波が含まれる。尚、電波センサ１６０は、トイレルーム１０５の外側にいるユーザの人体を検知することができればよく、利用可能な周波数帯域はマイクロ波帯に限定されない。
【００６０】
焦電センサ１７０は、例えば、焦電型赤外線センサであり、ユーザがトイレルーム１０５に入室したことを検知する。焦電型赤外線センサは、周囲環境の温度と、検知したい物体の温度との差を検知して、その空間に物体が存在するか否かを判断する。尚、本実施例ではトイレルーム１０５に入室したユーザの人体を検知するために焦電センサ１７０を便座装置１１０に設置したが、焦電型赤外線センサに限定されない。
【００６１】
着座センサ１８０は、例えば、反射型赤外線センサであり、人体から反射された赤外線を検出した場合に便座部１４０上にユーザが着座していることを検知する。尚、着座センサ１８０も、便座部１４０上にユーザが着座していることを検知することができればよく、反射型赤外線センサに限定されない。
【００６２】
電波センサ１６０および焦電センサ１７０は、便座装置１１０および／または便器１２０や遠隔操作装置１３０に取り付けてもよく、あるいは、便座装置１１０および遠隔操作装置１３０とは別にトイレルーム１０５内の壁面、天井または床面に取り付けてもよい。
【００６３】
第１の検知領域ＤＲ１は、電波センサ１６０が人体を検出することができる範囲を示し、トイレルーム１０５の外側へ広がっている。第２の検知領域は、焦電センサ１７０が人体を検出することができる範囲を示し、トイレルーム１０５の内側に制限されている。
【００６４】
図２は、第１の実施形態による便座装置１１０の構成を示すブロック図である。便座装置１１０は、遠隔操作装置１３０と、センサ部１５０と、便座部１４０と、洗浄部２００と、制御部２１０とを備えている。
【００６５】
遠隔操作装置１３０は、機能設定部１３２と、機能操作部１３４と、表示部１３６とを備えている。機能設定部１３２は、便座部１４０の温度設定、洗浄装置２００の水温設定等の各種設定事項をユーザが入力／選択する手段である。機能操作部１３４は、機能設定部１３２で設定された設定事項に基づいて便座装置１１０および洗浄装置２００をユーザが操作する手段である。表示部１３６は、ユーザが機能設定部１３２または機能操作部１３４を用いて入力／選択した事項を表示する手段である。機能設定部１３２および機能操作部１３４は、例えば、ボタン、切替えスイッチを含み、ユーザは、ボタンを押し、あるいは、切替えスイッチを切替えることによって便座装置１１０の設定および操作を行う。表示部１３６は、例えば、液晶表示装置でよい。
【００６６】
センサ部１５０は、上述の通り電波センサ１６０と、焦電センサ１７０と、着座センサ１８０とを備えている。電波センサ１６０は、送信アンテナ１６２と、発振回路１６４と、受信アンテナ１６６と、検波回路１６８とを備えている。本実施形態では、発振回路１６４は、所定の周波数の電波（マイクロ波）を生成し、送信アンテナ１６２からその電波を送信する。受信アンテナ１６６は、送信アンテナ１６２から送信された電波の反射波を受信する。検波回路１６８は、受信アンテナ１６６において受信された反射波から周波数の差分（検知信号）を抽出し、検知信号を制御部２１０へ送る。発振回路１６４に周波数可変回路を備えれば、反射波の位相状態から人体の移動速度だけでなく電波センサ１６０から人体までの距離を認識できる。また、検波回路１６８を複数備えれば、複数の検知信号の位相差から電波センサ１６０に対し人体が接近または離遠しているのかを識別できる。
【００６７】
トイレルーム１０５内とトイレルーム１０５外に別々に人体検知センサ（例えば、赤外線センサや焦電センサ、電波センサ等）を設置してアプローチ時間Ｔ１を決定する場合、トイレルーム１０５内に設置された人体検知センサとトイレルーム１０５外に設置された人体検知センサで通信や同期を取る必要が生じ制御が複雑となる。また、ユーザの好みや生活環境に応じてトイレルーム１０５外に設置される人体検知センサの位置により検知精度がバラつきアプローチ時間Ｔ１に影響を与える。トイレルーム１０５内に設置された便座装置１１０や遠隔操作装置１３０に、トイレルーム１０５外の人体の移動状態を検出する電波センサ１６０を備えることにより、ユーザがトイレルーム１０５外の検知エリアに侵入してからドアを開けてトイレルーム１０５内へ入室するまでの移動情報を連続的に検出できるため、通信や同期を取る必要がなく制御が簡素となる。また、トイレルーム１０５が設置される住宅環境に応じて最適なアプローチ時間Ｔ１を決定できる。
【００６８】
焦電センサ１７０は、検知領域を設定するレンズと人体から放射された赤外線を受信する受光素子を備え、着座センサ１８０は、赤外線を発光する発光素子と発光素子から送信された赤外線の反射波を受信する受光素子を備え、ともに受光素子にて受信した結果を制御部２１０へ送る。
【００６９】
便座部１４０は、加熱部としてのヒーター１４２と、温度検知部（サーミスタ）１４４とを備えている。ヒーター１４２は、制御部２１０の制御を受けて便座部１４０を加熱する。温度検知部１４４は、便座部１４０の温度を検知し、その温度情報を制御部２１０へフィードバックする。
【００７０】
洗浄部２００は、ヒーター２０２と、温度検知部（サーミスタ）２０４と、ノズル駆動部２０６とを備えている。ヒーター２０２は、制御部２１０の制御を受けて、洗浄部２００内のタンクに蓄えられた洗浄水を加熱する。温度検知部２０４は、洗浄水の温度を検知し、その温度情報を制御部２１０へフィードバックする。ノズル駆動部２０６は、ノズルを駆動させ、洗浄水を吐出するように構成されている。
【００７１】
制御部２１０は、演算処理部（ＣＰＵ）２１２と、記憶部２１４と、タイマ２１６と、カウンタ２１８とを備え、遠隔操作装置１３０、センサ部１５０、便座部１４０および洗浄部２００を制御するように構成されている。
【００７２】
図３は、センサ部１５０によって検知された電波または赤外線の電圧波形を示す図である。電波センサ１６０によって検出された電圧波形がＷ１、焦電センサ１７０によって検出された電圧波形がＷ２、並びに、着座センサ１８０によって検出された電圧波形がＷ３で示されている。これらの電圧波形Ｗ１〜Ｗ３は、センサ部１５０によって受信された受信波を、制御部２１０に含まれる周波数帯域フィルタを用いてフィルタリングすることによって得られた所望の周波数帯域の波形である。制御部２１０は、電圧波形Ｗ１〜Ｗ３の振幅電圧の変化によって、電波センサ１６０がユーザの人体を検知したこと（人体検知）、焦電センサ１７０がユーザの入室を検知したこと（入室検知）、並びに、着座センサ１８０がユーザの着座を検知したこと（着座検知）を判断することができる。制御部２１０は、電波の反射波の測定値が閾値を超え、電波センサ１６０が人体を検知した時点から便座部１４０の加熱を開始する。
【００７３】
ユーザがトイレルーム１０５に接近し、電波センサ１６０の第１の検知領域ＤＲ１に進入すると、まず、電波センサ１６０によって検出されるマイクロ波の電圧振幅が大きくなる。このとき、マイクロ波の電圧振幅が所定の閾値±Ｖｔｈ（例えば、上限閾値電圧＋Ｖｔｈおよび／または下限閾値電圧−Ｖｔｈ）を超えると、制御部２１０は、電波センサ１６０が人体を検知したものと判断する。閾値は、ユーザの人体を検知するために用いられるパラメータであり、例えば、ノイズの平均レベルを基準として設けられた上限閾値電圧および下限閾値電圧、あるいは、所定のＳ／Ｎ比により表現され得る。さらに、ユーザが第１の検知領域ＤＲ１に進入すると、マイクロ波は、電圧値だけでなく周波数も変化する。従って、電波センサ１６０は、ドップラ効果を利用し、マイクロ波の送信波と受信波との周波数差を検知することによって人体の移動速度を検知することができる。よって、閾値は、ユーザの移動速度の減速率で表現されてもよく、あるいは、送受信されるマイクロ波の周波数差で表現されてもよい。
【００７４】
図３の閾値電圧±Ｖｔｈは、所定のＳ／Ｎ比（Signal-to-Noise ratio）で決定される。例えば、閾値を決定する所定のＳ／Ｎ比（以下、判定Ｓ／Ｎ比ともいう）が１．５であるとすると、閾値電圧は、ノイズ（暗雑音）の電圧振幅の１．５倍の振幅を有する電圧の上限および下限となる。また、反射波の信号レベルが閾値を単位（所定）時間に所定回数超えた場合に、制御部２１０は、電波センサ１６０が人体を検知したものと判断してもよい。例えば、判定Ｓ／Ｎ比が１．５であり、かつ、所定回数が５回であるとすると、ノイズの振幅に対して１．５倍以上の振幅を有する反射波が単位時間に５回以上検知された場合に、制御部２１０は、電波センサ１６０が人体を検知したものと判断する。この場合、カウンタ２１８は、上限閾値および下限閾値の両方または一方を超える反射波のピーク値およびボトム値をカウントする。尚、上記の単位時間や所定回数は、予め記憶部２１４に格納しておけばよい。
【００７５】
電波センサ１６０による人体検知時点をｔ０とする。人体検知時点ｔ０は、上限と下限との閾値幅を小さくすることによって（即ち、判定Ｓ／Ｎ比を小さくすることによって）、早めることができる。即ち、ユーザの人体を早く検出するためには、判定Ｓ／Ｎ比を小さくすればよい。これは、判定Ｓ／Ｎ比を小さくすることによって、第１の検知領域ＤＲ１を広げることができるからである。判定Ｓ／Ｎ比を限りなく小さくすれば、第１の検知領域ＤＲ１を非常に大きくすることができるので、電波センサ１６０は、トイレルーム１０５から遠く離れたユーザであってもその人体を検知することができる。
【００７６】
しかし、第１の検知領域ＤＲ１を大きく広げれば、電波センサ１６０は、実際にトイレルーム１０５に入室しないユーザの人体を検知する頻度が多くなる。従って、閾値は、早い時点で人体を検知することと、非入室推定の頻度の低減とのバランスを考慮して設定される。
【００７７】
尚、後述するように、閾値は、予め決定されていてもよく、演算部２１０によって演算で自動に決定されてもよく、あるいは、ユーザや施工業者によって手動で決定されてもよい。閾値は、決定後、記憶部２１４に格納される。
【００７８】
ユーザは、第１の検知領域ＤＲ１に進入後、トイレルーム１０５のドアを開けて、トイレルーム１０５内に入る。ユーザが第２の検知領域ＤＲ２に進入すると、焦電センサ１７０は、ユーザの人体を検出する。赤外線の信号レベルが所定の閾値電圧（初期電圧値に対する変化量）を超えた場合に、制御部２１０は、焦電センサ１７０が人体を検知したものと判断する。焦電センサ１７０がユーザの入室を検知した時点を入室時点ｔ１とする。
【００７９】
本実施形態では、人体検知時点ｔ０から入室時点ｔ１までの時間をアプローチ時間Ｔ１と規定する。即ち、アプローチ時間Ｔ１は、マイクロ波の反射波の測定値が閾値を超えた時点（ｔ０）からユーザがトイレルーム１０５に入室する時点（ｔ１）までの時間である。さらに換言すると、アプローチ時間Ｔ１は、ユーザがトイレルーム１０５へ接近して第１の検知領域ＤＲ１に進入した時点（ｔ０）から、ユーザが第２の検知領域ＤＲ２に進入した時点（ｔ１）までの時間である。
【００８０】
その後、ユーザが便座部１４０に着座すると、着座センサ１８０がユーザの人体を検出する。赤外線の信号レベルが所定の閾値電圧を超えた場合に、制御部２１０は、着座センサ１８０が人体を検知したものと判断すればよい。このように、着座センサ１８０がユーザの着座を検知した時点を着座時点ｔ２とする。
【００８１】
本実施形態では、入室時点ｔ１から着座時点ｔ２までの時間を着座時間Ｔ２と規定する。即ち、着座時間Ｔ２は、ユーザがトイレルーム１０５に入室して第２の検知領域ＤＲ２に進入した時点（ｔ１）から、ユーザが便座部１４０に着座する時点（ｔ２）までの時間である。
【００８２】
電波センサ１６０が人体を検知した時点（ｔ０）から着座センサ１８０がユーザの着座を検知する時点（ｔ２）までのトータル時間をＴｔｏｔａｌと規定する。トータル時間Ｔｔｏｔａｌを長くすることによって、便座部１４０の待機温度が低くても、制御部２１０は、ユーザの着座時ｔ２に便座部１４０を適温（目標温度）まで昇温させることができる。便座部１４０の待機温度を低くすることができれば、便座装置１１０の消費電力を低減させることができる。待機温度は、トイレ装置１００が利用されていない待機時における便座部１４０の温度である。
【００８３】
尚、電波センサ１６０は、人体の移動速度の他に、トイレルーム１０５のドアの開閉を検出することができる。例えば、ドアの材質が比誘電率の比較的小さい木材から構成された開き戸の場合、ドアを開けたとき電波センサ１６０にて検波される反射波（反射電力量）は、ドアの開閉前における人体から反射される反射波よりも極端に大きくなる。従って、ユーザがトイレルーム１０５外の検知エリアに侵入してからドアを開けてトイレルーム１０５内へ入室するまでの時間帯において、電波センサ１６０から出力される検知信号の電圧振幅値の推移は、ユーザがドアを開けたときを起点とし高くなる。また、ユーザがトイレルーム１０５に接近する移動（歩行）速度は、概ね１〜３メートル／秒であるが、ドアを開ける際、ユーザは減速または一旦静止する傾向にある。よって、電波センサ１６０は、人体の移動速度の減速率またはトイレルーム１０５のドアの開閉を検知することによって、ユーザの入室を検知できる。従って、電波センサ１６０は、焦電センサ１７０に代わって入室検知をしてもよい。これにより、焦電センサ１７０を省略することができる。さらに、電波センサ１６０は、マイクロ波の周波数（位相）あるいは電圧値の時系列変化によってユーザの着座も検知できる。従って、着座センサ１８０も省略してもよい。即ち、人体検知、入室検知、および、着座検知は電波センサ１６０のみにより実行可能である。この場合、焦電センサ１７０および着座センサ１８０が不要となるので、コストが低減される。
【００８４】
ところで、第１の検知領域は実際にトイレ装置１００を設置する環境によって変化する。第１の検知領域ＤＲ１が変化すると、人体検知から着座検知までの実際の時間（トータル時間Ｔｔｏｔａｌ）はばらつく。さらに、トータル時間Ｔｔｏｔａｌは、ユーザの移動速度によっても変化する。このため、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの設定あるいは便座部１４０の待機温度の設定には或る程度の推測が必要となる。
【００８５】
本実施形態による便座装置１１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値に基づいて、トイレ装置１００の設置環境に適合した待機温度を自動で設定する。これにより、上記のように或る程度推測が必要となるものの、便座装置１１０は、ユーザの着座時点における便座を適切な温度まで昇温させること（第１の目的）と、暖房便座装置の待機温度を低下させ消費電力を低減させること（第２の目的）の両立を図ることができる。
【００８６】
実際には、トイレ装置１００の設置環境によって、必ずしも第１および第２の目的を完全に両立させることができない場合がある。しかし、本実施形態は、アプローチ時間Ｔ１あるいはトータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値に基づいて実際のトイレ装置１００の設置環境にできるだけ適合した待機温度を設定する。これにより、本実施形態は、第１および第２の目的のバランスをとりつつ、無駄な消費電力を低減させるように待機温度を設定することができる。以下、その詳細について説明する。
【００８７】
［基準テーブル］
まず、トータル時間Ｔｔｏｔａｌあるいは便座部１４０の待機温度の基準テーブルについて説明する。
【００８８】
図４は、基準テーブルの制御データテーブルの一例を示す図である。基準テーブルは、トイレ装置１００の設置直後に便座装置１１０の加熱機能を利用することができるように製造メーカーによって出荷前に設定され、記憶部２１４に予め格納されたテーブルである。例えば、基準テーブルでは、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇが２９℃、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが２６℃、トータル時間Ｔｔｏｔａｌ内に昇温する温度ΔＴＥＭＰ（ΔＴＥＭＰ＝ＴＥＭＰｔｒｇ−ＴＥＭＰｓｔｂ）が３℃、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが６秒、並びに、判定Ｓ／Ｎ比が１．２に設定されている。尚、当初、いずれのユーザが使用したとしても、ユーザの着座時に便座部１４０の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに達しているように、基準テーブルでは、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは高めに設定されている。
【００８９】
上述の通り、電波センサ１６０が人体を検知してから着座センサ１８０がユーザの着座を検知するまでの実測時間（トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値）は、トイレ装置１００が実際に設置されている環境によって変化する。例えば、この環境は、トイレルーム１０５自体の構造、トイレルーム１０５の周辺の構造、ユーザ自身の特徴、トイレ装置１００の使用状況等である。より具体的には、この環境は、トイレルーム１０５のドアの位置、ユーザがトイレルームへ接近するときの進行方向、ユーザの移動速度、トイレルーム１０５の構造、トイレルームに通じる通路（廊下）の延伸方向、トイレルームにおけるドアの開閉状態、トイレルームの壁の材質またはドアの材質、ユーザの年齢（老若男女）、ユーザの着衣の多さ（季節）、ユーザの在宅時間帯あるいは不在時間帯、ユーザの睡眠時間帯等である。
【００９０】
実際にユーザが第１の検知領域ＤＲ１に進入してから入室するまでの実測時間（アプローチ時間Ｔ１の実測値）は、例えば、トイレルーム１０５のドアの位置、ユーザがトイレルームへ接近するときの進行方向、ユーザの移動速度、トイレルーム１０５の構造、トイレルームに通じる通路（廊下）の延伸方向、トイレルームにおけるドアの有無、トイレルームの壁の材質またはドアの材質等によって変化する。実際にユーザが入室してから便座部１４０に着座するまでの実測時間（着座時間Ｔ２の実測値）は、例えば、ユーザの年齢（老若男女）、ユーザの着衣の多さ（季節）等によって変化する。
【００９１】
従って、図４に示す基準テーブルは、必ずしもトイレ装置１００が設置された環境に適合しているとは限らない。このため基準テーブルは、トイレ装置１００の設置後にその環境に適合するように、図７（Ａ）に示す制御データテーブルおよび図７（Ｂ）に示す目標温度テーブルに基づいて作成された適応テーブルによって更新されることが好ましい。この場合、トイレ装置１００の設置後に適応テーブルが作成されるので、基準テーブルは必ずしも設定されていなくともよい。
【００９２】
図５は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌと便座部１４０の温度との関係を示すグラフである。便座部１４０の待機温度をＴＥＭＰｓｔｂ、ユーザが着座したときに快適と感じる目標温度をＴＥＭＰｔｒｇ、ユーザによって設定される設定温度をＴＥＭＰｓｅｔとする。設定温度ＴＥＭＰｓｅｔは、ユーザが着座している期間に所望する便座部１４０の温度である。便座部１４０の温度は、短時間（例えば、６秒）にて目標温度を超えるよう大電力にて加熱された後、設定温度ＴＥＭＰｓｅｔに維持される。一方、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは、着座時にユーザに不快感を与えないための便座１９０の温度であり、便座部１４０を構成する材質や形状およびその厚みにより異なる。一般に設定温度ＴＥＭＰｓｅｔよりも低い温度でよい。
【００９３】
人体検知時点ｔ０まで制御部２１０は、便座部１４０の温度を待機温度ＴＥＭＰｓｔｂに維持している。人体検知時点ｔ０において、制御部２１０はヒーター１４２によって便座部１４０の温度を待機温度ＴＥＭＰｓｔｂから加熱し始める。そして、着座時点ｔ２において、便座部１４０の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに達していることが必要となる。尚、図５に示す便座部１４０の温度変化Ｔ１４０の傾きは、ヒーター１４２から便座部１４０への熱伝達特性およびヒーター１４２への印加電圧とその通電時間によって決定される。
【００９４】
図５の破線で示すようにトータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が短くなった場合、便座部１４０の加熱開始時が遅くなるので、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温するためには、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを矢印のように上昇させなければならない。基準テーブルの設定のように、様々なユーザがトイレ装置１００を利用した場合であっても、着座時点ｔ２において便座部１４０を確実に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温するために、基準テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定は統計的に決定される。例えば、図６のような標準的なトイレルーム１０５を設定し、複数のユーザにトイレ装置１００を使用してもらう。このとき、便座装置１１０は、人体検知時点ｔ０から着座時点ｔ２までの時間を実測する。この実測値のうち最小値を基準テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌとし、該トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づいて基準テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定すればよい。設定後の基準テーブルは、記憶部２１４に格納する。基準テーブルでは、人体検知時点ｔ０から着座時点ｔ２までの実測時間のうち最小値をトータル時間Ｔｔｏｔａｌとして設定しているので、いずれのユーザがトイレ装置１００を利用しても、制御部２１０は、着座時点ｔ２において便座部１４０を確実に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【００９５】
代替的に、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値のヒストグラムから最も頻度の多い測定値をトータル時間Ｔｔｏｔａｌとして設定し、該トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定してもよい。ユーザがトイレルーム１０５へ駆け込んだ場合のように、人体検知時点ｔ０から着座時点ｔ２までの実測値が非常に短時間である場合がある。頻度の多い時間をトータル時間Ｔｔｏｔａｌとして設定することによって、このような例外的な状況を排除して、基準テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。
【００９６】
［適応テーブルの自動設定］
次に、適応テーブルの自動設定について説明する。図４に示す基準テーブルは、上述の通り、トイレ装置１００が設置される環境に適合していない場合がある。また、基準テーブルが記憶部２１４に格納されていない場合もある。このような場合、トイレ装置１００が設置される環境に適合した適応テーブルを自動または手動で設定する必要がある。適応テーブルは、トイレ装置１００の設置環境に適合するように設定された待機温度ＴＥＭＰｓｔｂおよびトータル時間Ｔｔｏｔａｌ（アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２）の情報を少なくとも含み、その他、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ、閾値（判定Ｓ／Ｎ比）等の情報をも含んでいてよい。
【００９７】
図７（Ａ）は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを自動設定するために用いられる制御データテーブルを示す図である。本実施形態では、制御部２１０は、トイレ装置１００の設置後に実際に測定されたトータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値に基づいて、トイレ装置１００の設置環境に適合した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを制御データテーブルから選択する。ここで、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび判定Ｓ／Ｎ比は、基準テーブルのそれらと同じ値に固定されているものとする。例えば、ＴＥＭＰｔｒｇは２９℃、Ｓ／Ｎ比は１．２に固定されている。基準テーブルが無い場合には、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび判定Ｓ／Ｎ比は、ユーザまたは施工業者が遠隔操作装置１３０の機能設定部１３２を操作して設定する。
【００９８】
例えば、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が５．５秒であった場合、制御部２１０は、制御データテーブルに基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを２６℃に決定する。尚、図７（Ａ）に示すように、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長いほど、便座部１４０を昇温する時間が長くなるので、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長いほど、昇温温度ΔＴＥＭＰは大きくなり、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くできる。
【００９９】
図７（Ａ）に示す制御データテーブルでは、制御部２１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定する。代替的に、着座時間Ｔ２を所定時間に固定し、アプローチ時間Ｔ１の実測値（実測時間）に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定してもよい。即ち、制御部２１０は、ユーザの人体検知から入室検知までの実測時間をアプローチ時間Ｔ１として決定し、該アプローチ時間Ｔ１に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定してもよい。この場合、図７（Ａ）の制御データテーブルは、トータル時間Ｔｔｏｔａｌと待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとの対応関係に代えて、アプローチ時間Ｔ１と待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとの対応関係を示すテーブルとすればよい。
【０１００】
図７（Ｂ）は、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを選択するために用いられる目標温度テーブルを示す図である。図７（Ａ）では、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを所定値に固定しているが、図７（Ａ）の制御データテーブルに図７（Ｂ）の目標温度テーブルを付加することによって、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを可変にすることができる。
【０１０１】
目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ（例えば、２９℃）を変更する場合、制御部２１０は、変更後の目標温度ＴＥＭＰｔｒｇから昇温温度ΔＴＥＭＰを引き算した値を、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとして設定する。例えば、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が６秒であった場合、図７（Ａ）の制御データテーブルによって待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは２６℃に決定される。このときの目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは２９℃であるので、昇温温度ΔＴＥＭＰは３℃である。目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを２９℃から２７℃へ変更する場合には、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとして２４℃（２４℃＝２７℃−３℃）を選択する。尚、制御部２１０は、目標温度テーブルを用いて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを選択してもよく、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇが変更されるごとに、ＴＥＭＰｔｒｇ−ΔＴＥＭＰを演算してもよい。
【０１０２】
図７（Ａ）および図７（Ｂ）には示していないが、便座部１４０の設定温度ＴＥＭＰｓｅｔがユーザによって変更されたときに、制御部２１０は、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび／または待機温度ＴＥＭＰｓｔｂも設定温度ＴＥＭＰｓｅｔと同様に変更してもよい。さらに、通常、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂおよび設定温度ＴＥＭＰｓｅｔのうち、ユーザが設定する温度は、設定温度ＴＥＭＰｓｅｔのみであるが、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび／または待機温度ＴＥＭＰｓｔｂもユーザが設定してもよい。この場合、ユーザは、機能設定部１３２を用いて、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび／または待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定すればよい。ユーザが目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを設定した場合、制御部２１０は、目標温度テーブルからユーザにより選択された目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに基づいて適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更する。即ち、制御部２１０は、アプローチ時間Ｔ１に基づいて適応テーブルを作成し、目標温度テーブルからユーザにより選択された目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに基づいて適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更する。
【０１０３】
このように、ユーザが目標温度を設定可能にした場合であっても、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇへ昇温させ、かつ、設置環境に適合した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。
【０１０４】
これにより、制御部２１０は、ユーザの好みに応じた目標温度に対応した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂに設定することができる。また、適応テーブルは、トイレ装置１００の設置環境に適合している。従って、便座装置１１０は、上記第１の目的と第２の目的とのバランスを維持しつつ、さらに、ユーザの好みを加味した適応テーブルを作成することができる。
【０１０５】
図８は、適応テーブルを自動作成する手順を示すフロー図である。まず、既に適応テーブルが記憶部２１４に格納されているか否かを確認する（Ｓ１００）。例えば、基準テーブルが無い場合、ユーザまたは施工業者が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ、判定Ｓ／Ｎ比等を設定し、その設定に基づいて適応テーブルが作成される。このように、適応テーブルが既に作成されており、記憶部２１４に格納されている場合（Ｓ１００のＹＥＳ）には、その適応テーブルを用いて便座装置１１０の即暖制御を実行する（Ｓ１２０）。
【０１０６】
適応テーブルが記憶部２１４に格納されていない場合（Ｓ１００のＮＯ）、制御部２１０は、基準テーブルを記憶部２１４から読み出し（Ｓ１１０）、基準テーブルを用いて即暖制御を開始する（Ｓ１２０）。
【０１０７】
そして、ユーザがトイレルーム１０５に接近し、電波センサ１６０が人体を検知するまで、便座装置１１０は待機状態となる（Ｓ１３０のＮＯ）。待機状態において、制御部２１０は、便座部１４０の温度を待機温度ＴＥＭＰｓｔｂに維持する。
【０１０８】
ユーザがトイレルーム１０５に接近し、マイクロ波の反射波の測定値が閾値を超える（Ｓ１３０のＹＥＳ）と、制御部２１０は、電波センサ１６０が人体を検知したものと判断する。これと同時に、便座装置１１０は便座部１４０の昇温動作を開始し、タイマ２１６は計時を開始する（Ｓ１４０）。
【０１０９】
次に、ユーザがトイレルーム１０５へ入室し、焦電センサ１７０がユーザの人体を検知すると（Ｓ１５０のＹＥＳ）、記憶部２１４は、その時点におけるタイマ２１６の時間に基づいてアプローチ時間Ｔ１を記憶する（Ｓ１６０）。このとき、電波センサ１６０の人体検知時点ｔ０から焦電センサ１７０の入室検知時点ｔ１までの時間（ｔ１−ｔ０）がアプローチ時間Ｔ１となる。即ち、この段階で、アプローチ時間Ｔ１の実測値が得られる。尚、人体検知時点ｔ０が０秒である場合、記憶部２１４は、入室検知時点ｔ１自体をアプローチ時間Ｔ１として記憶してよい。
【０１１０】
一方、電波センサ１６０が人体を検知した後、ユーザがトイレルーム１０５へ入室しない場合がある（Ｓ１５０のＮＯ）。このような場合には、便座部１４０の昇温動作を停止する必要がある。従って、人体検知時点ｔ０の後、タイマ２１６の時間が第１の制限時間を超えた場合に、制御部２１０は、ユーザがトイレルーム１０５に入室しないと推定する。以下、便座装置１１０が昇温動作を開始した後に、ユーザが入室しないと制御部２１０が判定することを非入室推定という。制御部２１０が非入室推定を判断した場合、タイマ２１６は計時を終了し、その時間をリセットする（Ｓ１５５）。また、便座装置１１０は、昇温動作を中止し、ステップＳ１３０の待機状態に戻る。第１の制限時間は、基準テーブルのアプローチ時間Ｔ１よりも長く、且つユーザが入室してから便座部１４０に着座するまでの時間（後述する着座時間Ｔ２に相当）よりも短い時間に設定され、記憶部２１４に予め格納されている。
【０１１１】
ユーザの入室後、着座センサ１８０がユーザの着座を検知すると（Ｓ１７０のＹＥＳ）、記憶部２１４は、その時点におけるタイマ２１６の時間に基づいて着座時間Ｔ２を記憶する（Ｓ１８０）。このとき、焦電センサ１７０の入室検知時点ｔ１から着座センサ１８０の着座検知時点ｔ２までの時間（ｔ２−ｔ１）が着座時間Ｔ２となる。即ち、この段階で、着座時間Ｔ２の実測値およびトータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値（Ｔ１＋Ｔ２）が得られる。尚、人体検知時点ｔ０が０秒である場合、記憶部２１４は、着座検知時点ｔ２自体をトータル時間Ｔｔｏｔａｌとして記憶してもよい。
【０１１２】
一方、焦電センサ１７０がユーザの入室を検知した後、男性小便時のようにユーザが便座部１４０に着座しない場合がある（Ｓ１７０のＮＯ）。このような場合には、やはり便座部１４０の昇温動作を停止する必要がある。従って、人体検知時点ｔ０の後、タイマ２１６の時間が第２の制限時間を超えた場合に、制御部２１０は、ユーザがトイレ装置１００を利用しないものと推定する。以下、便宜的に、この推定を非使用推定という。制御部２１０が非使用推定を判断した場合、タイマ２１６は計時を終了し、その時間をリセットする（Ｓ１５５）。また、便座装置１１０は、ステップＳ１３０の待機状態に戻る。第２の制限時間は、基準テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも充分に長い時間に設定され、記憶部２１４に予め格納されている。第２の制御時間は、第１の制限時間よりも長いことが好ましい。
【０１１３】
上記非使用推定がなされた場合、ステップＳ１６０において得られたアプローチ時間Ｔ１の実測値は、記憶部２１４から消去してよい。しかし、このアプローチ時間Ｔ１の実測値は、記憶部２１４に格納したままでもよい。この場合、アプローチ時間Ｔ１の実測値は、ステップＳ２００において適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１を算出する際に用いてもよい。
【０１１４】
ステップＳ１８０において、タイマ２１６は、計時を終了し、その時間をリセットする。その後、カウンタ２１８が記憶回数を１だけ増加させる（Ｓ１９０）。記憶回数は、ステップＳ１８０において着座時間Ｔ２を記憶部２１４に記憶した回数である。
【０１１５】
記憶回数が所定回数（例えば、１０回）をまだ超えていない場合（Ｓ１９５のＮＯ）、便座装置１１０は、待機状態（Ｓ１３０）に戻り、さらに、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２およびトータル時間Ｔｔｏｔａｌの各実測値の測定を継続する。即ち、便座装置１１０は、ステップＳ１３０〜Ｓ１９５を繰り返し実行する。
【０１１６】
記憶回数が所定回数を超えた場合（Ｓ１９５のＹＥＳ）、制御部２１０は、記憶部２１４に格納されたアプローチ時間Ｔ１および着座時間Ｔ２の各実測値を演算して、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２およびトータル時間Ｔｔｏｔａｌを決定する（Ｓ２００）。例えば、制御部２１０は、記憶部２１４に格納された１０個のアプローチ時間Ｔ１の実測値を単純に平均し、その平均値を適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１としてもよい。あるいは、制御部２１０は、記憶部２１４に格納された１０個のアプローチ時間Ｔ１の実測値のうち最大値および最小値を除いた実測値を平均し、その平均値を適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１としてもよい。さらに、制御部２１０は、記憶部２１４に格納された１０個のアプローチ時間Ｔ１の実測値のうち、値の小さい方から５個の実測値を平均し、その平均値を適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１としてもよい。適応テーブルの着座時間Ｔ２についても、アプローチ時間Ｔ１と同様に演算することによって得られる。また、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が記憶部２１４に格納されている場合、適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌについても、制御部２１０は、アプローチ時間Ｔ１と同様に演算してよい。尚、適応テーブルに用いられるアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌの算出方法は、上記演算に限定されない。
【０１１７】
ステップＳ２００において適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１および着座時間Ｔ２のみが算出され、適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌが算出されていない場合には、演算部２１０は、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１および着座時間Ｔ２を足し算し（Ｓ２１０）、その結果を適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌとすればよい。ステップＳ２００において算出されたアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２およびトータル時間Ｔｔｏｔａｌは、適応テーブルの一部として記憶部２１４に記憶される（Ｓ２２０）。
【０１１８】
また、制御部２１０は、図７（Ａ）に示す制御データテーブルを参照し、適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌを用いて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定する（Ｓ２３０）。例えば、適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌが８．５秒であった場合、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを２３℃に決定する。この例では、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、図４の基準テーブルの２６℃から適応テーブルの２３℃へ３℃低下させることができる。このとき決定された待機温度ＴＥＭＰｓｔｂも、適応テーブルの一部として記憶部２１４に記憶される。このように、本実施形態は、トイレ装置１１０の設置された環境に適合した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを含む適応テーブルを自動で作成することができる（Ｓ２４０）。
【０１１９】
このように、図９に示す適応テーブルが完成する。本実施形態では、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇおよび判定Ｓ／Ｎ比は、予め固定されている。また、昇温温度ΔＴＥＭＰは、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇと待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとの温度差であるので、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが決定された時点で目標温度ＴＥＭＰｔｒｇから待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを引き算することによって簡単に昇温温度ΔＴＥＭＰを算出することができる。
【０１２０】
適応テーブルの作成後、便座装置１１０は、その適応テーブルを用いて即暖制御を実行する。
【０１２１】
このように、本実施形態は、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌをそれらの実測値から演算し、さらに、それらの演算結果に基づいて制御テータテーブルから待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定する。これにより、本実施形態は、トイレ装置１００の設置環境に適合した適応テーブルを作成することができる。適応テーブルに従って即暖制御を行うことによって、便座装置１１０は、トイレ装置１１０の設置環境を考慮して、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに昇温可能にしつつ、可及的に低い待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。即ち、本実施形態による便座装置１１０は、トイレ装置１１０の設置環境を考慮に入れて、ユーザのトイレ装置１００の使用時における快適性と、便座装置１１０の消費電力の低減とのバランス（第１および第２の目的のバランス）をとるように適応テーブルを作成することができる。
【０１２２】
また、本実施形態は、適応テーブルを自動で作成するので、ユーザおよび施工業者は、適応テーブルの設定を行う必要も無く、かつ、基準テーブルおよび適応テーブルを意識する必要もない。
【０１２３】
さらに、ステップＳ２００において、本実施形態は、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌのそれぞれについて複数の実測値に基づいて適応テーブルを作成するので、トイレ装置１００の設置環境に対する適応テーブルの精度（環境に対する適合の度合い）が高い。例えば、制御部２１０は、ユーザがトイレルーム１０５へ駆け込んで入室した場合のような例外的な状況のみに基づいて適応テーブルを作成するわけではない。つまり、複数の実測値を演算することによって適応テーブルが作成されているので、適応テーブルは、トイレ装置１００の設置環境に、より適合し得る。これは、第１および第２の目的のバランスの改善に繋がる。
【０１２４】
また、ステップＳ２００において、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌのそれぞれにおいて、制御部２１０は、複数の実測値のうち最大値および最小値を除くことによって、上記のような例外的な状況を排除することができる。この場合も、第１および第２の目的のバランスの改善に繋がる。
【０１２５】
さらに、ステップＳ２００において、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌのそれぞれにおいて、制御部２１０は、複数の実測値のうち値の小さい複数の実測値を用いることによって、移動速度の速いユーザに適合するように適応テーブルを作成することができる。よって、制御部２１０は、ほとんどのユーザの着座時に便座部１４０の温度を確実に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ以上に昇温させることができる。例えば、移動速度の遅い（実際のアプローチ時間Ｔ１の長い）高齢者に適合するように適応テーブルを作成した場合、高齢者よりも移動速度の速い若年者がトイレ装置１００を使用するときに、便座部１４０の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで達しないことが生じ得る。このような状況を回避するために、本実施形態の制御部２１０は、移動速度の速い（実際のアプローチ時間Ｔ１の短い）若年者に適合するように適合テーブルを作成する。これにより、若年者および高齢者のいずれがトイレ装置１００を使用しても、便座部１４０の温度は、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで確実に達し得る。
【０１２６】
［適応テーブルの更新］
適応テーブルは、図８を参照して説明したように、トイレ装置１００の設置環境に適合するように作成されている。従って、一旦作成された適応テーブルは、そのまま継続的に即暖制御に用いられてもよい。しかし、トイレ装置１００の設置された環境の変化によって、適応テーブルが実際の環境に適合しなくなる場合がある。例えば、ユーザの年齢の変化、季節の変化（ユーザの着衣の変化）、ユーザの在宅時間帯の変化、ユーザの睡眠時間帯の変化、リフォームによるトイレルーム１０５の構造の変化等により、人体検知時点ｔ０から着座時点ｔ２までの実際の時間が変化する場合がある。
【０１２７】
例えば、季節の変化等によって、トイレルーム１０５の室温が低下した場合、アプローチ時間Ｔ１が常に一定では、ユーザの着座時に便座の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温されず、ユーザに不快にさせる場合がある。一方、季節の変化等によってトイレルーム１０５の室温が上昇した場合、アプローチ時間Ｔ１が常に一定では、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが必要以上に高く、無駄な消費電力が増大する場合がある。
【０１２８】
このように設置環境の変化によって、ユーザの着座時ｔ２に便座部１４０の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで達しない可能性がある。あるいは、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが必要以上に高く、便座装置１１０が待機時に無駄な電力を消費している可能性がある。即ち、一旦設定された上記第１および第２の目的のバランスが、トイレ装置１００の設置環境の変化によって崩れてしまう場合がある。そこで、再度、上記第１および第２の目的のバランスを取るために、適応テーブルを更新することが考えられる。
【０１２９】
図１０は、適応テーブルの更新の手順を示すフロー図である。まず、図８において適応テーブルが作成された後、さらに図８のステップＳ１２０〜Ｓ１８０を実行する。これにより、アプローチ時間Ｔ１の実測値（更新用実測時間）および着座時間Ｔ２の実測値をさらに測定する。アプローチ時間Ｔ１および着座時間Ｔ２の各実測値は、記憶部２１４に格納する。ここで、新しく測定されたアプローチ時間および着座時間の各実測値を、それぞれＴ１ＮおよびＴ２Ｎとする。
【０１３０】
次に、制御部２１０は、更新用実測時間としてのアプローチ時間Ｔ１Ｎを適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１と比較する（Ｓ３００）。例えば、アプローチ時間Ｔ１Ｎが、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にあるか否かを判定する。これは、ユーザがトイレルーム１０５へ駆け込んだ場合にように例外的な状況で得られたアプローチ時間Ｔ１Ｎを排除するためである。尚、このような例外的なアプローチ時間Ｔ１Ｎを排除する方法は、この具体例に限定されない。
【０１３１】
アプローチ時間Ｔ１Ｎが、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にある場合（Ｓ３００のＹＥＳ）、制御部２１０は、アプローチ時間Ｔ１Ｎと適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１との平均値を、新しいアプローチ時間Ｔ１として適応テーブルへ登録する（Ｓ３１０）。尚、新しいアプローチ時間Ｔ１は、アプローチ時間Ｔ１Ｎと元の適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１との平均値に限定されず、他の演算により得られた値でもよい。例えば、アプローチ時間Ｔ１の実測回数に基づいて元のアプローチ時間Ｔ１とアプローチ時間Ｔ１Ｎとに重み付けをして平均してもよい。具体的には、元のアプローチ時間Ｔ１がｎ個の実測時間の平均値である場合、アプローチ時間Ｔ１Ｎは１回の実測値であるので、制御部２１０は、（Ｔ１×ｎ＋Ｔ１Ｎ×１）×（ｎ＋１）を演算した結果を新しいアプローチ時間Ｔ１としてよい。即ち、制御部２１０は、元のアプローチ時間Ｔ１の重み付けをｎとし、実測されたアプローチ時間Ｔ１Ｎの重み付けを１として、平均値を演算する。このとき、カウンタ２１８は、アプローチ時間ｔ１の測定回数をカウントし、ｎをｎ＋１とする。次の新しいアプローチ時間Ｔ１を算出する際には、制御部２１０は、その時点での適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１の重み付けを（ｎ＋１）とし、次に実測されたアプローチ時間Ｔ１Ｎの重み付けを１とすればよい。カウンタ２１８の測定回数は、必要に応じて手動または自動でリセットしてよい。
【０１３２】
一方、アプローチ時間Ｔ１Ｎが、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にない場合（Ｓ３００のＮＯ）、制御部２１０は、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１を更新しない。
【０１３３】
次に、制御部２１０は、新しく測定された着座時間Ｔ２Ｎを適応テーブルの着座時間Ｔ２と比較する（Ｓ３２０）。例えば、着座時間Ｔ２Ｎが、適応テーブルの着座時間Ｔ２に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にあるか否かを判定する。これも、上述のように例外的な状況で得られた着座時間Ｔ２Ｎを排除するためである。尚、このような例外的な着座時間Ｔ２Ｎを排除する方法も、この具体例に限定されない。
【０１３４】
着座時間Ｔ２Ｎが、適応テーブルの着座時間Ｔ２に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にある場合（Ｓ３２０のＹＥＳ）、制御部２１０は、着座時間Ｔ２Ｎと適応テーブルの着座時間Ｔ２との平均値を、新しい着座時間Ｔ２として適応テーブルへ登録する（Ｓ３３０）。尚、新しい着座時間Ｔ２は、着座時間Ｔ２Ｎと元の適応テーブルの着座時間Ｔ２との平均値に限定されず、他の演算により得られた値でもよい。例えば、着座時間Ｔ２もアプローチ時間Ｔ１と同様に、着座時間Ｔ２の実測回数に基づいて元の着座時間Ｔ２と着座時間Ｔ２Ｎとに重み付けをして平均してもよい。
【０１３５】
一方、着座時間Ｔ２Ｎが、適応テーブルの着座時間Ｔ２に対して所定の割合の範囲（例えば、±３０％）内にない場合（Ｓ３２０のＮＯ）、制御部２１０は、適応テーブルの着座時間Ｔ２を更新しない。
【０１３６】
その後、制御部２１０は、図８のステップＳ２１０〜Ｓ２３０を実行し、更新されたアプローチ時間Ｔ１および更新された着座時間Ｔ２に基づいて適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを更新する。
【０１３７】
適応テーブルの更新後、アプローチ時間Ｔ１Ｎおよび着座時間Ｔ２Ｎの各実測値は不要となるので、記憶部２１４から消去される（Ｓ３４０）。その後、便座装置１１０は、更新された適応テーブルを用いて即暖制御を実行する。
【０１３８】
本実施形態は、アプローチ時間Ｔ１Ｎおよび着座時間Ｔ２Ｎの測定を継続して実行し、それらの実測値に基づいて適応テーブルを更新する。これにより、本実施形態は、トイレ装置１００の設置環境の変化に応じて、適応テーブルを更新することができる。その結果、環境が変化して第１の目的と第２の目的とのバランスが崩れたとしても、便座装置１１０は、適応テーブルを更新することによって第１の目的と第２の目的とのバランスを回復することができる。即ち、環境が変化したとしても、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを適切に更新することによって、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温し、尚且つ、便座装置１１０の無駄な消費電力を省くことができる。
【０１３９】
例えば、季節の移り変わりにより、気温等の環境が変化すると、適切な待機温度ＴＥＭＰｓｔｂも変化する。このような場合であっても、アプローチ時間Ｔ１Ｎの実測値に基づいて適応テーブルを更新することによって、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂも適切に設定し直すことができる。
【０１４０】
このように、設置環境の変化によって、第１の目的が達成されず、ユーザに不快な思いをさせ、あるいは、第２の目的が達成されず、消費電力が増大してしまう場合がある。本実施形態では、設置環境の変化後に更新用実測時間を測定し、更新用実測時間に基づいてアプローチ時間Ｔ１を更新する。
【０１４１】
これにより、便座装置１１０は、設置環境の変化に適合したアプローチ時間Ｔ１を用いることができるので、第１の目的と第２の目的とのバランスを取り直すことができる。
【０１４２】
［複数の適応テーブルからの選択］
図８のステップＳ２２０では、ステップＳ２００、Ｓ２１０において決定されたアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２、トータル時間Ｔｔｏｔａｌは、予め固定された判定Ｓ／Ｎ比とともに１つの適応テーブルとして記憶部２１４に格納される。しかし、記憶部２１４は、トイレ装置１００の設置環境に対応した複数の適応テーブルを格納してもよい。
【０１４３】
図１１は、複数の適応テーブルを設定する便座装置１１０の動作を示すフロー図である。例えば、適応テーブルが作成される時間帯に基づいて、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比の異なる複数の適応テーブルを設定する。この場合、図２に示すタイマ２１６は、日時を計る時計機能を有する。また、記憶部２１４は、複数の時間帯に対応した複数の判定Ｓ／Ｎ比を格納している。例えば、１日の時間帯のうち、午前８時から午後１０時までを第１の時間帯とし、午後１０時から午前８時までを第２の時間帯とする。そして、記憶部２１４は、第１の時間帯に対応する第１の判定Ｓ／Ｎ比と、第２の時間帯に対応する第２の判定Ｓ／Ｎ比とを予め格納する。
【０１４４】
ステップＳ２００、Ｓ２１０においてアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌが決定されたとき、制御部２１０は、その決定時刻が第１の時間帯および第２の時間帯のいずれに含まれるかを判断する（Ｓ５００）。
【０１４５】
アプローチ時間Ｔ１等の決定時刻が第１の時間帯に含まれる場合（Ｓ５００のＹＥＳ）、制御部２１０は、決定されたアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌを、第１の判定Ｓ／Ｎ比に組み合わせて第１の適応テーブルとして記憶部２１４に格納する（Ｓ５１０）。その後、便座装置１１０は、第１の適応テーブルを用いて即暖制御を行う。
【０１４６】
一方、アプローチ時間Ｔ１等の決定時刻が第２の時間帯に含まれる場合（Ｓ５００のＮＯ）、制御部２１０は、決定されたアプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２およびトータル時間Ｔｔｏｔａｌを、第２の判定Ｓ／Ｎ比に組み合わせて第２の適応テーブルとして記憶部２１４に格納する（Ｓ５２０）。その後、便座装置１１０は、第２の適応テーブルを用いて即暖制御を行う。
【０１４７】
例えば、第１の時間帯はユーザの活動時間帯であるので、第１の判定Ｓ／Ｎ比は低目に設定されている。第１の検知領域ＤＲ１が広く設定されていると、ユーザの活動時に、ユーザは、第１の検知領域ＤＲ１を通過することが多くなる。これは、非入室判定の頻度を増大させる。従って、非入室推定の頻度を抑制するために、第１の判定Ｓ／Ｎ比は高目に設定される。第１の判定Ｓ／Ｎ比が高いと、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１は短く設定される。従って、制御部２１０は、ユーザの着座時に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで便座部１４０の温度を昇温させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高目に設定する必要がある。しかし、一方で、非入室推定の頻度を抑制することができる。従って、本実施形態によれば、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高目にすることによる消費電力の増加と、非入室推定の低減による消費電力の低減とを相殺することによって、全体としての便座装置１１０の消費電力を低く抑えることが可能である。
【０１４８】
逆に、第２の時間帯はユーザの睡眠時間帯であるので、第２の判定Ｓ／Ｎ比は第１の判定Ｓ／Ｎ比よりも低く設定されている。ユーザは、睡眠時間帯において、第１の検知領域ＤＲ１を通過することが比較的少ない。従って、非入室推定の頻度が低いと推測できるので、第２の判定Ｓ／Ｎ比は低めに設定してよい。第２の判定Ｓ／Ｎ比が低いと、電波センサ１６０が人体を早い段階で検出するので、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１を長く設定される。従って、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。これにより便座装置１１０の消費電力を低減させることができる。
【０１４９】
第１または第２の適応テーブルの作成後、時間帯が第１の時間帯から第２の時間帯、あるいは、第２の時間帯から第１の時間帯へ変わった場合、制御部２１０は、再度、図８に示すフローを実行し、まだ作成されていない他方の適応テーブルを作成する。これにより、第１および第２の適応テーブルの両方が作成される。
【０１５０】
その後、制御部２１０は、タイマ２１４の時刻に基づいて、その時刻が第１の時間帯に含まれている場合には、第１の適応テーブルを選択して第１の適応テーブルを用いて即暖制御を実行し、その時刻が第２の時間帯に含まれている場合には、第２の適応テーブルを選択して第２の適応テーブルを用いて即暖制御を実行する。これにより、便座装置１１０は、時間帯によって異なる複数の適応テーブルを用いて即暖制御を行うことができる。
【０１５１】
このように、本実施形態による便座装置１１０は、実際の設置環境の変化に対応した複数の適応テーブルを作成し、複数の適応テーブルから環境に対応した適応テーブルを選択する。これにより、便座装置１１０は、トイレ装置１００の設置環境の変化に対応するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを取ることによって、第１の目的を達成しつつ全体としての消費電力を低減させることができる。
【０１５２】
尚、本実施形態は、２つの異なる適応テーブルを用いているが、３つ以上の異なる適応テーブルを用いてもよい。これにより、便座装置１１０は、環境の変化にさらに適合した適応テーブルを用いて即暖制御をすることができる。
【０１５３】
また、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇについても複数の適応テーブルごとに変化させてもよい。この場合、季節ごとに目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを変化させることが考えられる。例えば、制御部２１０は、タイマ２１６の時計が６月から９月において目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを比較的低く設定し、１０月〜５月において目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを比較的高く設定する。目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを比較的低く設定すれば、その分待機温度ＴＥＭＰｓｔｂも低く設定することができる。従って、制御部２１０は、トイレ装置１００の設置環境の変化に応じて便座装置１１０の消費電力を低減させることができる。
【０１５４】
以上のように本実施形態は、電波センサ１６０を用いることによって、トイレルーム１０５内だけでなくトイレルーム１０５の外側にいるユーザを検知することができる。このため、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂから目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させる時間を長く取ることが可能となる。
【０１５５】
また、センサ部１５０がユーザの人体を検知してから該ユーザの入室検知までのアプローチ時間Ｔ１に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定している。すなわち、アプローチ時間Ｔ１が便座を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに昇温するのに必要な昇温時間の一部として待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定している。このため、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを下げても確実に着座時に快適な温度に昇温させることが可能となるだけでなく、可能な限りヒーター１４２の昇温能力を低く設定することもできる。これにより、便座装置１１０は、安全性を高め、かつ、無駄な消費電力を低減させることができる。
【０１５６】
さらに、電波センサ１６０を用いて、トイレルーム１０５内からトイレルーム１０５の外側の人体を検知する場合、家の通路形態や、トイレルーム１０５の壁材の影響により、トイレルーム１０５の外側の検知範囲ＤＲ１が変わってしまう場合がある。しかし、本実施形態は、実測されたアプローチ時間Ｔ１をもとに待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定している。このため、家の通路形態や、トイレルーム１０５の壁材など、便座装置１１０の設置環境が変わっても、便座装置１１０は、設置環境に合わせた待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。よって、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【０１５７】
その結果、上記のように或る程度推測が必要となるものの、ユーザの着座時点における便座を適切な温度まで昇温させること（第１の目的）と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させ消費電力を低減させること（第２の目的）とを両立させつつ、実際のトイレ装置１００の設置環境にできるだけ適合した待機温度を設定することができる。
【０１５８】
制御部２１０は、電波の反射波の測定値が所定の閾値を超えた時点からアプローチ時間Ｔ１の計測を開始する。閾値（例えば、判定Ｓ／Ｎ比）によってトイレルームの外側の検知範囲が変わるので、アプローチ時間Ｔ１を或る程度制御することが可能となる。
【０１５９】
これにより、上述のように便座装置１１０の設置環境によって第１の検知範囲ＤＲ１が広く取れない場合、あるいは、時間帯によってアプローチ時間Ｔ１を長くとれない場合に、制御部２１０は、閾値を変更することによって、アプローチ時間Ｔ１を長くすることができる。あるいは、時間帯によってアプローチ時間を長とれる場合に、制御部２１０は、閾値を変更することによって、アプローチ時間Ｔ１を長くすることができる。第１の検知範囲ＤＲ１を可変にし、アプローチ時間Ｔ１を調節することによって、便座装置１１０は、設置環境に適合した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定し、あるいは、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをできるだけ低減しつつ、ユーザの着座時に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで確実に昇温させることが可能となる。
【０１６０】
その結果、便座装置は、実際の設置環境に適合するように上記第１および第２の目的のバランスをとりつつ、無駄な消費電力を低減させることができる。
【０１６１】
本実施形態では、複数の実測時間に基づいてアプローチ時間Ｔ１を決定するので、便座装置１１０の設置環境に対する適応テーブルの精度（環境に対する適合の度合い）が高い。また、複数の実測時間を用いることによって、突発的あるいは例外的な状況のみに基づいてアプローチ時間Ｔ１が決定されることを防止できる。
【０１６２】
本実施形態は、複数の実測時間のうち値の小さい複数の実測時間を用いてアプローチ時間Ｔ１を決定する。これによって、制御部２１０は、移動速度の速いユーザに適合するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。これにより、便座装置１１０は、ほとんどのユーザの着座時に便座の温度を確実に目標温度ＴＥＭＰｓｔｂ以上に昇温させることができる。この場合も、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、アプローチ時間Ｔ１の実測値をもとに決定されているので、便座装置１１０は、設置環境に合わせた待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。これにより、本実施形態は、ユーザの着座時に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させつつ、設置環境を考慮して待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをできるだけ低減させることができる。
【０１６３】
その結果、便座装置１１０の実際の設置環境に適合するように上記第１および第２の目的のバランスをとりつつ、無駄な消費電力を低減させることができる。
【０１６４】
また、判定Ｓ／Ｎ比の異なる複数の適応テーブルをトイレ装置１００の設置環境に応じて選択することによって、本実施形態は、複数のアプローチ時間Ｔ１から設定環境に対応したアプローチ時間Ｔ１を選択し、該選択されたアプローチ時間Ｔ１に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定する。
【０１６５】
これにより、実際の設置環境の変化（時間帯の変化や季節の変化等）に対応した複数の待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。便座装置１１０は、設置環境の変化に対応するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを選択し、ユーザの着座時に目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【０１６６】
電波センサ１６０はトイレルーム１０５の外側にいるユーザをも検知する。このため、ユーザが活動している時間帯、あるいは、在宅時間帯では、非入室推定が生じることがある。特に、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させるために、第１の検知範囲ＤＲ１を広げてアプローチ時間Ｔ１を長く設定している場合に、非入室推定が頻繁におこる可能性がある。非入室推定が頻繁に生じると、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低くても、無駄な消費電力が増大してしまう。
【０１６７】
従って、非入室推定が頻繁に生じると推定される場合、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高めに設定する必要があるとしても、閾値を高め設定して第１の検知範囲ＤＲ１を狭くして非入室推定の頻度を低減することが消費電力を低減させるために好ましい。
【０１６８】
一方、ユーザが活動していない時間帯、あるいは、外出時間帯では、非入室推定の頻度は少ない。この場合、閾値を低めに設定して第１の検知範囲ＤＲ１を広くしても、非入室推定の頻度が少ないと推測できる。従って、第１の検知範囲ＤＲ１を広くし（アプローチ時間Ｔ１を長くし）、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することが、消費電力を低減させるために好ましい。  
このように、便座装置１１０は、時期に応じたアプローチ時間Ｔ１を選択することによって、その時期に適応した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定する。
【０１６９】
その結果、便座装置は、上記第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境の変化において消費電力を低減させるように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【０１７０】
（第２の実施形態）
図１２（Ａ）は、本発明に係る第２の実施形態に従ったトイレ装置１００、トイレルーム１０５の構造およびユーザの進入方向を示す概念図である。第２の実施形態による便座装置１１０の構成は第１の実施形態のそれと同様でよい。第２の実施形態では、ユーザまたは施工業者が、トイレルーム１０５のドアの位置、ユーザの進入方向等の環境情報に基づいて閾値を選択する。便座装置１１０は、選択された閾値を用いて図８に示すフローを実行し、適応テーブルを自動作成する。即ち、閾値についてはユーザまたは業者が手作業で選択し、適応テーブルについては、制御部２１０が基準テーブルを用いて自動作成する。
【０１７１】
第２の実施形態では、環境情報として代表的にトイレルーム１０５のドアの位置およびユーザの進入方向について考慮している。しかし、環境情報は、上述したトイレ装置１１０の設置環境のいずれを考慮に含めてよい。より多くの環境を考慮することによって、より精度の高い適応テーブルが作成され得るからである。
【０１７２】
第２の実施形態において、ドアは、トイレルーム１０５の正面（トイレ装置１１０の前方の面）または側面（トイレ装置１１０の側方の面）のいずれかに設けられている。ドア１０７がトイレルーム１０５の正面に設けられている場合に、ユーザの進入方向は、トイレルーム１０５の前方（正面に対してほぼ垂直方向）から接近する場合（環境情報（Ｉ））と、トイレルーム１０５の側方（正面に対してほぼ平行方向）から接近する場合（環境情報（ＩＩ））とに分けることができる。尚、図１（Ｂ）に示すように、第１の検知領域ＤＲ１がトイレ装置１１０に関して左右対称に広がっている限りにおいて、閾値は、ユーザがトイレルーム１０５の右側方から進入する場合と左側方から進入する場合とにおいて同じでよい。
【０１７３】
ドア１０７がトイレルーム１０５の側面に設けられている場合に、ユーザの進入方向は、トイレルーム１０５の側面に対してほぼ平行方向にトイレルーム１０５の前方から接近する場合（環境情報（ＩＩＩ））と、トイレルーム１０５の側方（側面に対してほぼ垂直方向）から接近する場合（環境情報（ＩＶ））と、トイレルーム１０５の側面に対してほぼ平行方向にトイレルーム１０５の後方から接近する場合（環境情報（Ｖ））と、に分けることができる。尚、第１の検知領域ＤＲ１は、トイレ装置１１０に関して左右対称に広がっているので、トイレルーム１０５の前方から接近する場合（環境情報（ＩＩＩ））と、トイレルーム１０５の後方から接近する場合（環境情報（Ｖ））とにおいて、閾値は相違させることが好ましい。図１２（Ａ）において、破線の矢印は、ドアの開閉方向を示す。
【０１７４】
図１２（Ｂ）は、便座装置１１０の環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と閾値との対応関係を示す閾値選択テーブルである。閾値選択テーブルは、様々な環境に適合する閾値と、便座部１４０が実際に設置される予め想定された環境情報とを対応させた複数の組合せからなるテーブルであり、予め記憶部２１４に格納されている。ここで、閾値の１つとしての減速率は、第１の検知領域ＤＲ１に進入したときのユーザの速度に対する減速の比率を示す。例えば、減速率＝３０％は、第１の検知領域ＤＲ１に進入したときのユーザの速度を１００％として、その速度から３０％低下した速度を閾値とすることを意味する。ユーザの移動速度がこの閾値よりも低下した場合に、便座装置１１０は、便座部１４０の昇温を開始する。尚、上述のように、マイクロ波はドップラ効果を利用することによって速度検知に用いられる。従って、電波センサ１６０は、ユーザの移動速度を検知することができる。従って、電波センサ１６０は、送信されたマイクロ波の周波数と反射波の周波数との差に基づいてユーザの減速率も検出することができる。
【０１７５】
このように、第２の実施形態では、制御部２１０は、トイレ装置１００が実際に設置される環境に応じて閾値を閾値選択テーブルから選択し、その選択された閾値を図４に示す基準テーブルに適用する。そして、制御部２１０は、その基準テーブルを用いて、図８を参照して説明したようにアプローチ時間Ｔ１またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌを決定し、適応テーブルを自動作成する。その手順については、第１の実施形態と同様であるのでその説明を省略する。基準テーブルが既に或る程度実際の環境に適合しているので、図８に示す適応テーブルの作成前であっても、ユーザは比較的快適にトイレ装置１００を使用することができる。
【０１７６】
尚、［適応テーブルの自動設定］、［適応テーブルの更新］、および、［複数の適応テーブルからの選択］は、第２の実施形態に組み合わせてもよい。これにより、第２の実施形態は、第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１７７】
また、第２の実施形態において電波センサ１６０は、判定Ｓ／Ｎ比を閾値として用いることによって人体を検知し、並びに、減速率を閾値として用いることによってユーザの速度の低下率を検知することができる。例えば、ユーザが減速せずにトイレルーム１０５を通り過ぎる場合がある。このような場合、判定Ｓ／Ｎ比のみを閾値として用いると、便座装置１１０は、電波センサ１６０がユーザの人体を検知した時点で便座部１４０の昇温を開始する。つまり、便座装置１１０は、非入室推定を判断する。
【０１７８】
これに対し、第２の実施形態のように、判定Ｓ／Ｎ比および減速率の両方を閾値として用いた場合、便座装置１１０は、電波センサ１６０がユーザの人体を検知したとしても、ユーザの移動速度が減速率以下に減速しなければ便座部１４０の昇温を開始しない。その結果、便座装置１１０は、非入室推定を効果的に排除し、ユーザの入室確率がより高い場合にのみ即暖制御を実行することができる。このように、複数の閾値を組み合わせることによって、便座装置１１０は、より正確に入室判断を行うことができる。
【０１７９】
第２の実施形態では、閾値（判定Ｓ／Ｎ比および／または減速率）をトイレ装置１００の設置環境に応じて選択することによって、実際のトイレ装置１００の設置環境において消費電力を低減するように便座部１４０の待機温度と、非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。これにより、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させ、尚且つ、消費電力の無駄をできるだけ小さくすることができる。
【０１８０】
上述のようにユーザが活動している時間帯、あるいは、在宅時間帯のように非入室推定の頻度が多い時間帯においては、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低くても、非入室推定による無駄な昇温動作によって消費電力が大きくなる。従って、非入室推定の頻度が多い場合には、閾値を変更して第１の検知範囲ＤＲ１を狭くすることによって非入室推定の頻度を低減させることができる。第１の検知範囲ＤＲ１が狭いと、アプローチ時間Ｔ１が短くなるので、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上げる必要が生じる。しかし、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇により消費電力が増大しても、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減によって、全体として消費電力が低減する限りにおいて、第１の検知範囲ＤＲ１を狭く（アプローチ時間Ｔ１を短く）するように閾値を変更することは、消費電力の低減に繋がる。
【０１８１】
一方、ユーザが活動していない時間帯、あるいは、外出時間帯のように非入室推定の頻度が少ないと推定される場合、便座装置１１０は、第１の検知範囲ＤＲ１を広くする（アプローチ時間Ｔ１を長くする）ように閾値を選択する。このような時間帯では、非入室推定の頻度が少ないので、アプローチ時間を長くとり待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することによって、消費電力を低減させることができる。  
その結果、便座装置１１０は、上記第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境の変化に対して消費電力を低減するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを取り直すことができる。
【０１８２】
（第３の実施形態）
図１３は、本発明に係る第３の実施形態に従った便座装置１１０の環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と閾値および推定値との対応関係を示すアプローチ時間選択テーブルである。第３の実施形態では、ユーザまたは施工業者が、トイレルーム１０５のドアの位置、ユーザの進入方向等の環境情報に基づいて閾値だけでなく、アプローチ時間Ｔ１および／またはトータル時間Ｔｔｏｔａｌをも選択する。基準テーブルおよび適応テーブルは、ユーザまたは業者の手作業により選択されるので、第３の実施形態による便座装置１１０は、第１の実施形態による便座装置１１０と異なり、適応テーブルを自動作成しない。尚、図１３では、着座時間Ｔ２は所定の時間（例えば、５秒）に固定されている。従って、アプローチ時間Ｔ１の選択は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの選択と実質的に同じであると考えてよい。
【０１８３】
第３の実施形態による便座装置１１０の構成は、第１の実施形態のそれと同様でよい。また、環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）は、便宜的に、第２の実施形態の環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）に対応している。各環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）は、図１２（Ａ）を参照して説明した通りである。さらに、閾値としての判定Ｓ／Ｎ比および減速率は、図１２（Ｂ）を参照して説明したとおりである。アプローチ時間選択テーブルは、さらに、各環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）とアプローチ時間Ｔ１の推定値とを対応させた複数の組合せ、各環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と着座時間Ｔ２の推定値とを対応させた複数の組合せ、各環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）とトータル時間Ｔｔｏｔａｌの推定値とを対応させた複数の組合せ、および、各環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）と待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの推定値とを対応させた複数の組合せを含み、予め記憶部２１４に格納されている。
【０１８４】
これにより、ユーザまたは施工業者が、遠隔操作装置３００の機能設定部１３２を用いて環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）のいずれかを選択することによって、閾値を含む基準テーブルだけでなく、アプローチ時間Ｔ１、トータル時間Ｔｔｏｔａｌおよび待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを含む適応テーブルも設定される。
【０１８５】
第３の実施形態では、第２の実施形態と同様に、環境情報として代表的にトイレルーム１０５のドアの位置およびユーザの進入方向について考慮している。しかし、環境情報は、上述したトイレ装置１１０の設置環境のいずれかを考慮に含めてよい。より多くの環境を考慮することによって、より精度の高い適応テーブルが作成され得るからである。例えば、ドアの開閉の形態、ドアの材質、ユーザの年齢、ユーザの老若男女、ユーザの在宅時間帯あるいは不在時間帯、ユーザの睡眠時間帯等の環境情報と、閾値、アプローチ時間Ｔ１、トータル時間Ｔｔｏｔａｌ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとを対応させた複数の組合せをアプローチ時間選択テーブルに追加する。これにより、さらに、トイレ装置１００の設置環境に適した適応テーブルを得ることができる。
【０１８６】
環境情報と閾値等との具体的な関係を説明する。例えば、図１２（Ａ）の（Ｉ）のようにトイレ装置１００の正面にドアが設けられており、かつ、ユーザがトイレ装置１００の正面から接近する場合（ユーザが電波センサ１６０のマイクロ波の送信方向と逆方向に接近する場合）、電波センサ１６０は、ユーザの人体を比較的検出しやすい。従って、環境情報（Ｉ）では、判定Ｓ／Ｎ比を大きくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。判定Ｓ／Ｎ比を大きくすると、非入室推定の頻度を低減させることができる。この場合、便座装置１１０は、非入室推定の回避、および、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減を両立させることができ、便座装置１１０の消費電力を低減することができる。
【０１８７】
一方、図１２（Ａ）の（Ｖ）のようにトイレ装置１００の側面にドアが設けられており、トイレルーム１０５の側面に対してほぼ平行方向にトイレルーム１０５の後方から接近する場合（ユーザが第１の検知領域ＤＲ１の後方からマイクロ波の送信方向に移動する場合）、電波センサ１６０は、ユーザの人体を比較的検出し難い。従って、環境情報（Ｖ）では、環境情報（Ｉ）と比較して、判定Ｓ／Ｎ比を小さくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高く設定する必要がある。
【０１８８】
この場合、判定Ｓ／Ｎ比を小さくすることで、ユーザの人体をできるだけ早く検知し、トータル時間Ｔｔｏｔａｌを長くしようとしている。しかし、トイレ装置１００の設置環境によって、トータル時間Ｔｔｏｔａｌは、比較的短い。一方、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高く設定しているので、便座装置１１０の消費電力が増加するものの、制御部２１０は、短いトータル時間Ｔｔｏｔａｌで便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。この場合、便座装置１１０の消費電力の増加は、ユーザの快適性を確保するために必要なものである。つまり、環境情報（Ｖ）における適応テーブルは、ユーザの着座時点における便座の温度を適切な温度まで昇温させること（第１の目的）と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減（第２の目的）とのバランスを、実際のトイレ装置１００の設置環境に適合させた結果として得られたものである。
【０１８９】
ドアの材質が、樹脂等の電波透過性の良い材料である場合、電波センサ１６０は、ユーザの人体を比較的検出し易い。従って、この場合、判定Ｓ／Ｎ比を大きくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。これにより、便座装置１１０は、非入室推定の回避、および、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減を両立させることができ、便座装置１１０の消費電力を低減することができる。
【０１９０】
一方、ドアの材質が、金属等の電波透過性の悪い材料である場合、電波センサ１６０は、ユーザの人体を比較的検出し難い。従って、この場合、ドアの材質が電波透過性の良い材料である場合と比較して、判定Ｓ／Ｎ比を小さくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高く設定する必要がある。従って、上記の環境情報（Ｖ）と同様の傾向が得られる。しかし、この場合の適応テーブルも、ユーザの着座時点における便座を適切な温度まで昇温させること（第１の目的）と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減（第２の目的）とのバランスを、実際のトイレ装置１００の設置環境に適合させた結果として得られたものである。
【０１９１】
ドア自体が無い場合がある。このような場合、ドアが設けられている場合よりも電波センサ１６０は、ユーザの人体を比較的検出し易い。従って、この場合には、ドアが設けられている場合と比較して、判定Ｓ／Ｎ比を大きくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。これにより、便座装置１１０は、非入室推定の回避、および、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減を両立させることができ、便座装置１１０の消費電力を低減することができる。
【０１９２】
ユーザが若い場合、ユーザの移動速度は比較的速い。即ち、アプローチ時間Ｔ１が短い。従って、ユーザの年齢が低い場合には、判定Ｓ／Ｎ比を小さくし、および／または、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高く設定する必要がある。従って、上記の環境情報（Ｖ）と同様の傾向が得られる。しかし、この場合の適応テーブルも、ユーザの着座時点における便座を適切な温度まで昇温させること（第１の目的）と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減（第２の目的）とのバランスを、実際のトイレ装置１００の設置環境に適合させた結果として得られたものである。
【０１９３】
さらに、ユーザの睡眠時間帯においては、トイレ装置１００を利用する頻度が少なく、かつ、ユーザがトイレ装置１００の使用という目的以外の目的でトイレルーム１０５に接近することも少ない。よって、ユーザが非入室のまま通過することは稀であると推測できる。従って、ユーザの睡眠時間帯においては、他の時間帯と比較して、判定Ｓ／Ｎ比を小さくし、尚且つ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。
【０１９４】
その他の環境情報についても、閾値、アプローチ時間Ｔ１、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとの間に或る傾向が推測できる。これらの傾向を予めアプローチ時間選択テーブルに登録しておくことによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取るように、適応テーブルを設定することができる。
【０１９５】
図１４は、第３の実施形態に従った適応テーブルの設定手順を示すフロー図である。環境情報がまだ選択されていない場合（Ｓ４００のＮＯ）、便座装置１１０は、記憶部２１４に予め格納されている基準テーブルを用いて即暖制御を実行する（Ｓ４１０）。この場合、制御部２１０は、基準テーブルを記憶部２１４から読み出し、基準テーブルを用いて即暖制御を開始する。基準テーブルについては、第１の実施形態において説明したとおりである。
【０１９６】
トイレ装置１００が設定されている環境に基づいて環境情報が選択された場合（Ｓ４００のＹＥＳ）、制御部２１０は、選択された環境情報に対応する閾適、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２、トータル時間Ｔｔｏｔａｌおよび待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをアプローチ時間選択テーブルから得る（Ｓ４２０）。次に、制御部２１０は、アプローチ時間選択テーブルから得た閾値、アプローチ時間Ｔ１、着座時間Ｔ２、トータル時間Ｔｔｏｔａｌおよび待機温度ＴＥＭＰｓｔｂから適応テーブルを作成する（Ｓ４３０）。例えば、ユーザまたは業者が図１３に示すアプローチ時間選択テーブルから環境情報（ＩＩＩ）を選択した場合、適応テーブルは、判定Ｓ／Ｎ比として１．３、アプローチ時間Ｔ１として２秒、着座時間Ｔ２として５秒、トータル時間Ｔｔｏｔａｌとして７秒、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとして２５℃との情報を含む。尚、ここで、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは、２９℃に予め固定されている。そして、記憶部２１４は、作成された適応テーブルを記憶し（Ｓ４４０）、制御部２１０は、適応テーブルを用いて即暖制御を開始する（Ｓ４５０）。
【０１９７】
第３の実施形態は、ユーザまたは施行業者が、実際の設置環境に基づいてアプローチ時間選択テーブルからアプローチ時間Ｔ１および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを選択することができる。これにより、ユーザの好みまたは施行業者の判断に基づいて便座装置１１０の設置環境に適合した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することができる。その結果、便座装置１１０は、ユーザの好みや施行業者の判断を加味し、第１の目的を達成しつつ、設置環境において消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０１９８】
ユーザがトイレルーム１０５へ接近するときの進行方向によって、電波センサ１６０による人体検知の移動情報が変化し、アプローチ時間Ｔ１が変化する。従って、上記進行方向に基づいてアプローチ時間Ｔ１および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することによって、便座装置１１０は、簡素な判定方法にてより早く人体検知の有無を判断し、第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境において消費電力を低減するように待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【０１９９】
また、家の通路形態やトイレルームの壁材等によって、第１の検知範囲ＤＲ１が異なり、アプローチ時間Ｔ１も変化する。従って、トイレ装置１００の設置環境に基づいてアプローチ時間Ｔ１および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境において消費電力を低減するように待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【０２００】
上述のように、ユーザの移動速度の変化によってアプローチ時間Ｔ１が変化する。ユーザの在宅時間帯、不在時間帯、あるいは、ユーザの睡眠時間帯の変化によって非入室推定の頻度が変化する。トイレルーム１０５におけるドアの位置の相違によって電波センサ１６０による人体検知の容易さが変化する。トイレルーム１０５のドアが開いていると、ドアが閉じているときよりもアプローチ時間Ｔ１が短くなる。トイレルーム１０５に通じる通路の延伸方向の相違によって電波センサ１６０による人体検知の容易さが変化する。トイレルーム１０５の壁の材質またはドアの材質の相違によって第１の検知範囲ＤＲ１が変化し、アプローチ時間Ｔ１も変化する。
【０２０１】
従って、これらの環境情報を入力し、閾値（判定Ｓ／Ｎ比）、アプローチ時間Ｔ１および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを設定することによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境において消費電力を低減するように待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【０２０２】
尚、図１３のアプローチ時間選択テーブルは、環境情報に関連付けられた待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを含む。しかし、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、選択され環境情報に対応するアプローチ時間Ｔ１を演算することによって算出してもよい。例えば、記憶部２１４は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをアプローチ時間Ｔ１に逆比例させた演算式を格納し、演算処理部２１２が、選択されたアプローチ時間Ｔ１をこの演算式に当てはめて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを算出してもよい。
【０２０３】
（第４の実施形態）
図１５は、本発明に係る第４の実施形態に従った適応テーブルの更新の手順を示すフロー図である。第４の実施形態は、非入室推定の頻度が多い場合に、制御部２１０は適応テーブルを更新する形態である。
【０２０４】
まず、便座装置１１０は、基準テーブルまたは適応テーブルを用いて即暖制御を実行する。このとき、図８のステップＳ１３０〜Ｓ１９５を実行する。第４の実施形態では、ステップＳ１５０において第１の制限時間内に入室検知が無かった場合（Ｓ１５０のＮＯ）、ステップＳ１５５の括弧に示すようにカウンタ２１８は、非入室推定の回数をカウントする。尚、カウンタ２１８は、非使用推定（Ｓ１７０のＮＯ）の回数をカウントする必要はない。
【０２０５】
制御部２１０は、ステップＳ１９５の記憶回数が所定値（例えば、１０回）以上になった場合に、カウンタ２１８における入室判断の回数と非入室推定の回数とを比較する（Ｓ６００）。非入室推定の回数の割合が所定値以上の場合（Ｓ６００のＹＥＳ）、制御部２１０は、適応テーブルを変更する（Ｓ６１０）。例えば、記憶回数に対して非入室推定の回数の割合が２分の１以上になった場合に、制御部２１０は、適応テーブルを変更する。この場合、制御部２１０は、非入室推定を低減するために、判定Ｓ／Ｎ比を大きくするように適応テーブルを変更する。あるいは、制御部２１０は、非入室推定を低減するために、減速率を大きくするように適応テーブルを変更する。より詳細な適応テーブルの変更方法は、図１６を参照して後述する。
【０２０６】
非入室推定の回数の割合が所定値よりも低い場合（Ｓ６００のＹＥＳ）、制御部２１０は、既存の適応テーブルをそのまま用いて即暖制御を継続する。尚、非入室推定の回数の割合の判断値は、予め記憶部２１４に格納しておく。
【０２０７】
図１６は、第４の実施形態において適応テーブルの変更に用いられる閾値変更テーブルを示す図である。閾値変更テーブルは、図１２（Ｂ）を参照して説明した環境情報（Ｉ）〜（Ｖ）のそれぞれに対応する変更前の閾値および変更後の閾値を含むテーブルである。変更前の閾値は、図１２（Ｂ）に示す閾値と同様である。変更後の閾値は、それぞれ変更前の閾値を変更した値である。例えば、変更後の判定Ｓ／Ｎ比は、変更前の判定Ｓ／Ｎ比に対して増加している。これにより、第１の検知領域ＤＲ１が変更前のそれに比べて狭くなる。よって、制御部２１０は、非入室推定の頻度を低下させることができる。また、変更後の減速率も、変更前の減速率に対して増加している。この場合、電波センサ１６０の人体検知時におけるユーザの移動速度が比較的大きく低下したときに、制御部２１０は、即暖制御を開始する。従って、制御部２１０は、非入室推定の頻度を低下させることができる。
【０２０８】
変更後の閾値と変更前の閾値との差は、所定値であってもよく、あるいは、変更前の閾値に比例した数値でもよい。変更後の判定Ｓ／Ｎ比と変更前の判定Ｓ／Ｎ比との差（判定Ｓ／Ｎの変更率）は、変更前の判定Ｓ／Ｎ比の大きさに従って変更してもよい。例えば、変更前の判定Ｓ／Ｎ比が大きいほど、変更後の判定Ｓ／Ｎ比と変更前の判定Ｓ／Ｎ比との差を大きくすることが好ましい。これにより、非入室推定の頻度の変化が認識しやすくなるからである。より具体的には、判定Ｓ／Ｎ比が大きい場合に、変更後の判定Ｓ／Ｎ比と変更前の判定Ｓ／Ｎ比との差が小さいと（変化率が小さいと）、非入室推定の頻度の変化が少ない。従って、閾値の変更前後における非入室推定の頻度の低減効果が小さい。しかし、判定Ｓ／Ｎ比が小さい場合には、変更後の判定Ｓ／Ｎ比と変更前の判定Ｓ／Ｎ比との差が小さいとも、変化率が大きくなるので、非入室推定の頻度の変化は大きくなる。従って、閾値の変更前後における非入室推定の頻度の低減効果が大きい。尚、変更前後における非入室推定の頻度が減速率についても判定Ｓ／Ｎ比と同様のことが言える。
【０２０９】
逆に、非入室推定の頻度が非常に少ない場合、判定Ｓ／Ｎ比を低下させ、および／または、減速率を増大させてもよい。これにより、非入室推定の可能性が上昇するものの、アプローチ時間Ｔ１を長くし待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させることができる。
【０２１０】
このように、第４の実施形態によれば、設置環境に適した閾値（判定Ｓ／Ｎ比および／または減速率）を選択することによって、第１の検知範囲ＤＲ１が設置環境に適した広がりになる。これにより、便座装置１１０は、設置環境に適したアプローチ時間Ｔ１を得ることができ、このアプローチ時間Ｔ１に基づいて設置環境に適した待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを得ることができる。また、設置環境に適した閾値を選択することによって、非入室推定の頻度を低減させながら、アプローチ時間Ｔ１をできるだけ長くすることができる。その結果、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、実際の設置環境において消費電力を低減するように待機温度と非入室推定の頻度とのバランスを取ることができる。
【０２１１】
より詳細には、非入室推定の頻度が多い場合、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低くても、無駄な消費電力が大きくなる。従って、非入室推定の頻度が多い場合には、閾値を変更して第１の検知範囲ＤＲ１を狭く（アプローチ時間Ｔ１を短く）することによって非入室推定の頻度を低減させることができる。第１の検知範囲ＤＲ１が狭いと、アプローチ時間Ｔ１が短くなるので、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上げる必要が生じる。しかし、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇により消費電力が増大しても、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減によって、全体として消費電力が低下する限りにおいて、第１の検知範囲ＤＲ１を狭く（アプローチ時間を短く）するように閾値を変更することは、消費電力の低減に繋がる。
【０２１２】
従って、便座装置１１０は、設置環境に適合するように閾値を変更することによって、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２１３】
以上の実施形態において、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることは、ユーザの使用感の向上および消費電力の低減のために重要である。例えば、例外的な場合（ユーザがトイレルーム１０５へ駆け込んだ場合等）を含めてユーザの着座時の便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることは、第１の目的を完全に達成できる。しかし、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを非常に高くし、あるいは、アプローチ時間Ｔ１を長くするために判定Ｓ／Ｎ比を非常に小さくする必要が生じる。これでは、無駄な消費電力が大きくなり、かつ、非入室推定の頻度も多くなる。
【０２１４】
一方、消費電力を低減させることのみに着目すれば、ほとんどの場合にユーザの使用時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができない。つまり、第１の目的が達成されない。
【０２１５】
従って、通常の使用において第１の目的を達成しつつ、できるだけ消費電力を低減させるようにアプローチ時間ｔ１、閾値および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂ等の適応テーブルを決定することが重要となる。これが、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることを意味する。
【０２１６】
（第５の実施形態：補正１）
図１７は、適応テーブルを補正するために用いられる第１の補正テーブルを示す図である。トイレ装置１００の構成は、第１の実施形態のトイレ装置１００の構成と同様でよい。便座装置１１０は、アプローチ時間Ｔ１の実測値に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを決定する。それにより、図９に示す適応テーブルは、実際のトイレ装置１００の設置環境を考慮して、ユーザの着座時点において便座の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させること（第１の目的）と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させ消費電力を低減させること（第２の目的）のバランスをとるように作成されている。従って、一旦作成された適応テーブルは、そのまま継続的に即暖制御に用いられてもよい。
【０２１７】
しかしながら、実際には、非入室推定の頻度が多い場合、あるいは、トイレ装置１００の設置環境の変化により、適応テーブルが実際の環境に適合しなくなる場合がある。非入室推定の頻度が多いと、便座装置１１０が便座部１９０の昇温動作を頻繁に実行するため、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低く設定されていたとしても、便座装置１１０の全体的な消費電力が増大してしまう。また、トイレ装置１００の設置環境が変化したにもかかわらず、適応テーブルの設定が変化しないと、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが必要以上に高い設定になってしまうおそれがある。逆に、適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１の設定が実際のアプローチ時間よりも長すぎて、ユーザの着座時に便座の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで達しない場合が頻繁に生じるおそれもある。このような問題は、適応テーブルがトイレ装置１００の設置環境に適合しなくなったために生じる。
【０２１８】
そこで、第５の実施形態による便座装置１１０は、トイレ装置１００の設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、第１の目的を達成しつつ、変化した設置環境においても消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直す。これにより、便座装置１１０は、ユーザの着座時における便座の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温しつつ（第１の目的）、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り、消費電力をできるだけ低く抑えることができる。尚、ここでは、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは、所定値に固定されているものとして説明する。しかし、勿論、図７（Ｂ）に示すような目標温度テーブルを用いて目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを変更することは可能である。以下、適応テーブルを補正対象の制御情報として説明するが、適応テーブルに代えて基準テーブルを補正対象の制御情報としてもよい。
【０２１９】
トイレ装置１００の設置環境の変化は、例えば、１日の時間帯（昼、夜）の変化、ユーザの年齢や着衣等の変化によるトータル時間Ｔｔｏｔａｌ（またはアプローチ時間Ｔ１）の実測値の変化、便蓋の開閉の相違、ドア１０７の開閉の相違、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの手動による設定変化、トイレルーム１０５の室温変化等である。以下、具体例をより詳細に説明する。
【０２２０】
[夜間補正]
ユーザは、通常、１日ごとあるいは１週間ごとのように或る周期で生活している。例えば、１日のうちの昼の時間帯においては、ユーザが活動しているので、非入室推定の頻度が多いと推定できる。逆に、睡眠中などの夜の時間帯においては、ユーザが活動していないので、非入室推定の頻度が少ないと推定できる。つまり、１日のうちの時間帯によって、非入室推定の頻度が推測できる。
【０２２１】
適応テーブルは、通常、昼間の時間帯に適合するように作成されている。昼間は、ユーザが活動する時間帯であると推測されるので、制御部２１０は、閾値（判定Ｓ／Ｎ比および／または減速率）を比較的大きく設定しておいて非入室推定の頻度を低下させることが好ましい。非入室推定の頻度を低下させることによって、便座装置１１０の誤った昇温動作の頻度を低下させることができるからである。
【０２２２】
一方、閾値を大きくすると、アプローチ時間Ｔ１の実測値が短くなるので、制御部２１０は、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を目標温度ＴＥＰＭｔｒｇまで昇温させるために、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを比較的高めに設定する。このように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが高めである場合、消費電力は増大する。
【０２２３】
しかし、昼間においては、ユーザが活動するので、非入室推定の頻度の低減による消費電力の削減の効果の方が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高めに設定することによる消費電力の増大よりも大きいと推測できる。従って、制御部２１０は、比較的大きな閾値に基づいて（比較的短いアプローチ時間Ｔ１の実測値に基づいて）適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高めに設定する。
【０２２４】
これに対し、夜間（特に、睡眠時間帯）は、ユーザが活発には活動しない時間帯であると推測される。ユーザが活発に活動しないので、閾値を比較的小さく設定したとしても、非入室推定の頻度は、多くないと推測できる。従って、制御部２１０は、閾値を比較的小さく設定することができ、アプローチ時間Ｔ１の実測値を長くすることができる。アプローチ時間Ｔ１の実測値が長いと、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定することができる。
【０２２５】
そこで、図１７に示すように、タイマ２１６の時計が夜間の時間帯（例えば、夜１０時〜朝８時）である場合には、制御部２１０は、昼間の時間帯（例えば、朝７時〜夜１０時）に適合した適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の比率（例えば、１０％）だけ低下させ、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ低下させる。このような適応テーブルの補正を行うことにより、便座装置１１０は、夜間の時間帯においては、夜間の時間帯に適合した適応テーブルを用いて即暖制御を行う。
【０２２６】
もちろん、夜間だからといって非入室推定が全くなくなるわけではない。しかし、第５の実施形態は、非入室推定の頻度の低減による消費電力の削減の効果と、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高めに設定することによる消費電力の増大とを考慮し、全体として便座装置１１０の消費電力の低減を図ることを目的とする。
【０２２７】
推測の環境と現実の環境とは相違する場合があるため、実際のトイレ装置１００の設置環境に完璧に適応した即暖制御を行うことは不可能である。本実施形態は、実際の環境に完璧に適応した即暖制御を行うことを目的とするのではなく、上記第１の目的を維持しつつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと、非入室推定の頻度とのバランスを取ることによって、無駄な消費電力をできるだけ削減することを目的とする。
【０２２８】
実際には、図１１に基づいて実行すればよい。あるいは、タイマ２１６の時刻が夜間の時間帯になったときに、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、１０％）だけ低下させる補正（演算）、および、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ低下させる補正（得算）を行ってもよい。タイマ２１６の時刻が昼間の時間帯になったときには、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを元に戻す。
【０２２９】
このように、第５の実施形態による便座装置１１０は、ユーザの生活リズムに合わせて判定Ｓ／Ｎ比および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正する。これによって、便座装置１１０は、例えば、昼の時間帯では非入室推定の頻度を低減させるために判定Ｓ／Ｎ比を補正して電波センサ１６０の検知範囲を狭くして、尚且つ、第１の目的を達成させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる。このような補正は、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、消費電力の低減に繋がる。
【０２３０】
一方、夜の時間帯では非入室推定の頻度が少ないので、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低下による消費電力の削減の効果が大きい。従って、便座装置は、判定Ｓ／Ｎ比を補正して電波センサ１６０の検知範囲を広くすることによってアプローチ時間Ｔ１を長くし、尚且つ、第１の目的を損ねないように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを可及的に低減させる。これにより、便座装置１１０は、消費電力を低減させることができる。
【０２３１】
このように、第５の実施形態による便座装置は、ユーザの生活リズムに合わせて判定Ｓ／Ｎ比および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することによって、時間帯により設置環境が変化しても、消費電力をできるだけ低く抑えるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを取りながら、第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【０２３２】
この具体例では、制御部２１０は、昼間の時間帯を基準として作成された適応テーブルを補正することによって、夜間の時間帯に適合した適応テーブルを設定している。逆に、制御部２１０は、夜間の時間帯を基準として適応テーブルを作成し、その適合テーブルを補正することによって、昼間の時間帯に適合した適応テーブルを設定してもよい。この場合、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比を所定割合（例えば、１０％）だけ大きくし、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ高めればよい。
【０２３３】
[非入室推定の頻度に基づく補正]
電波センサ１６０が人体を検知して便座装置１１０が便座部１９０の昇温動作を開始したものの、ユーザが実際にはトイレルーム１０５へ入室しなかった場合、制御部２１０は非入室推定と判断する。非入室推定の頻度が多いと、便座装置１１０が便座部１９０の昇温動作を頻繁に実行するため、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低く設定されていたとしても、便座装置１１０の無駄な消費電力が増大してしまう。即ち、トイレ装置１００の設置環境の変化によって、非入室推定の頻度と待機温度とのバランスが崩れ、消費電力が増大してしまう。
【０２３４】
そこで、トイレ装置１００の設置環境の変化により、非入室推定の頻度が大きくなった場合、制御部２１０は、適応テーブルの閾値および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正する。制御部２１０は、例えば、判定Ｓ／Ｎ比を増大させる補正を行う。これにより、非入室推定の頻度を低下させ、便座装置１１０の消費電力を低減することができる。一方、閾値を増大させるように補正すると、実際のアプローチ時間Ｔ１が短くなるので、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高くする必要がある。しかし、非入室推定の頻度が多い場合には、非入室推定の頻度の低減による消費電力の削減の効果が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇による消費電力の増大よりも大きいと推測できる。
【０２３５】
そこで、非入室推定の頻度が多い場合には、図１７に示すように、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の比率（例えば、１０％）だけ増加させ、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ上昇させる。このような適応テーブルの補正を行うことにより、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが上昇するものの、便座装置１１０は、非入室推定の頻度を低下させることができる。
【０２３６】
以上のように、非入室推定の頻度が多い場合には、第５の実施形態による便座装置は、判定Ｓ／Ｎ比を大きくし、電波センサ１６０の検知範囲を狭くする。これにより、アプローチ時間Ｔ１が短くなるので、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる必要が生じ得る。しかし、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、非入室推定の頻度を少なくする補正は消費電力の低減に繋がる。従って、制御部２１０は、非入室推定の回数に基づいて判定Ｓ／Ｎ比あるいは待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することによって、非入室推定の頻度を低下させ、消費電力を低減させることができる。このように、本実施形態による便座装置は、設置環境の変化によって非入室推定の頻度が変化しても、判定Ｓ／Ｎ比および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することによって、消費電力をできるだけ低く抑えるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室判断の頻度とのバランスを取りながら、第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【０２３７】
[トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づく補正]
適応テーブルは、図８を参照して説明したようにトータル時間Ｔｔｏｔａｌ（アプローチ時間Ｔ１および着座時間Ｔ２）の実測値に基づいて作成されている。しかし、トイレ装置１００の設置環境の変化によって、実際の人体検知時点ｔ０から着座時点ｔ２までの時間が適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌから大きくずれる場合がある。このような場合、制御部２１０は、適応テーブルの閾値を補正することによって、アプローチ時間Ｔ１を調節し、適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌを実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌに近づける。即ち、制御部２１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値と適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌとの差に基づいて適応テーブルの閾値を補正する。
【０２３８】
トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値は、図８のステップＳ１３０〜Ｓ１９５を実行することにより得られる。制御部２１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値と既存の適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌとを比較する。制御部２１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が既存の適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも小さい場合に、図１７に示す第１の補正テーブルに基づいて適応テーブルの閾値を補正する。
【０２３９】
例えば、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも短い場合、ユーザの着座時に便座部１９０の温度は、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温されない。即ち、第１の目的が達成されない。従って、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、１０％）だけ小さくする。判定Ｓ／Ｎ比を小さくすると、第１の検知領域ＤＲ１が広がるので、アプローチ時間Ｔ１の実測値を長くすることができる。これにより、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させること無く、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【０２４０】
もし、依然として、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が補正後の適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも短い場合、便座装置１１０は、同様の処理を繰り返し、さらに、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を小さくする。これにより、便座装置１１０は、第１の目的が達成させることができる。
【０２４１】
判定Ｓ／Ｎ比を小さくすることにより、非入室推定の頻度が多くなった場合、制御部２１０は、上述の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を行えばよい。
【０２４２】
適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌをトータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値に適合させることによって、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させること無く（第２の目的を維持したまま）、第１の目的を達成させることができる。つまり、本実施形態による便座装置１１０は、閾値の補正によってトータル時間Ｔｔｏｔａｌを補正し、第１の目的と第２の目的とのバランスを維持することができる。
【０２４３】
さらに、「トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づく補正」に「非入室推定の頻度に基づいた補正」を付加することによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスもとることができる。
【０２４４】
尚、閾値の補正は、アプローチ時間Ｔ１の補正に該当する。従って、この補正では、制御部２１０は、アプローチ時間Ｔ１の実測値と既存の適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１とを比較していると言ってもよい。この場合、制御部２１０は、アプローチ時間Ｔ１の実測値が既存の適応テーブルのアプローチ時間Ｔ１よりも小さい場合に、図１７に示す補正テーブルに基づいて適応テーブルの閾値を補正する。このようにアプローチ時間Ｔ１に基づいて補正しても、便座装置１１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌに基づく補正と同様の効果を得ることができる。
【０２４５】
さらに、制御部２１０は、着座時間Ｔ２の実測値と適応テーブルの着座時間Ｔ２とを比較してもよい。この場合、制御部２１０は、着座時間Ｔ２の実測値が適応テーブルの着座時間Ｔ２よりも小さい場合に、図１７に示す補正テーブルに基づいて適応テーブルの閾値を補正する。閾値の補正は、着座時間Ｔ２の実測値を変更しないが、アプローチ時間Ｔ１の実測値を変更する。即ち、この場合、制御部２１０は、着座時間Ｔ２の実測値と適応テーブルの着座時間Ｔ２との差を、アプローチ時間Ｔ１の補正によって補填していると言ってよい。このような補正であっても、便座装置１１０は、第１の目的と第２の目的とのバランスを維持することができる。
【０２４６】
トータル時間Ｔｔｏｔａｌ（アプローチ時間Ｔ１、あるいは、着座時間Ｔ２）の実測値が既存の適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌ（アプローチ時間Ｔ１、あるいは、着座時間Ｔ２）よりも大きい場合には、便座装置１１０は、第１の目的を達成できるが、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをさらに低下させ得る。
【０２４７】
例えば、制御部２１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値から適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌを引き算する。制御部２１０は、その引き算の結果値が所定時間（例えば、０．５秒）以上である場合に待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定温度（例えば、１℃）だけ低下させる。即ち、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも所定時間以上に長い場合、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定温度だけ低下させても第１の目的を達成できると判断する。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低減し（第２の目的）、無駄な消費電力を低減させることができる。
【０２４８】
上記例は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌだけでなく、アプローチ時間Ｔ１、あるいは、着座時間Ｔ２にも当てはめることができる。
【０２４９】
以上のように、便座装置１１０の設置環境の変化によって実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌが変化しても、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比を変更することによって実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌを適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌに適合させることができる。例えば、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値が適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌよりも短い場合、制御部２１０は、電波センサ１６０の検知範囲を大きくするように判定Ｓ／Ｎ比を小さくする。それにより、実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌを長くする。これにより、便座装置１１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌの実測値を適応テーブルのトータル時間Ｔｔｏｔａｌに接近させることができる。このとき待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる必要が無い。つまり、本実施形態による便座装置は、判定Ｓ／Ｎ比の補正によって実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌを調節し、それにより、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更することなく、第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【０２５０】
[省エネスイッチに基づく補正]
図２に示す機能設定部１３２は、ノーマルモードまたは省エネモードを設定することができるように構成されている。あるいは、遠隔操作装置３００は、ノーマルモードまたは省エネモードを設定できる省エネスイッチ１３８をさらに備えていてもよい。ノーマルモードは、便座装置１１０が既存の適応テーブルに基づいて即暖制御するモードである。ノーマルモードでは、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇ以上に昇温させるようにしつつも、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂをできるだけ低く設定しているため、第１の目的と第２の目的とのバランスは維持されている。
【０２５１】
しかし、ユーザは、第１の目的よりも消費電力の低減を優先したいと所望する場合がある。このような場合、ユーザは、省エネスイッチ１３８を切り替えて、省エネモードを選択する。省エネモードは、ユーザの希望により消費電力の低減を優先するモードである。
【０２５２】
ユーザが省エネモードを選択した場合、制御部２１０は、図１７に示すように、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、１５％）だけ低減させ、かつ、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、２℃）だけ低下させる。適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させることによって、消費電力を削減することができる。また、判定Ｓ／Ｎ比を低減させることによって、実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌを長くし、ユーザの着座時の便座部１９０の温度をできるだけ目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに接近させることができる。
【０２５３】
電波センサを有さない従来の便座装置は、ユーザの希望に応じて待機温度を低下させることはできた。しかし、従来の便座装置は、消費電力の低減を優先しつつも、第１の目的を達成するような調節をすることは不可能であった。
【０２５４】
本実施形態による便座装置１１０は、省エネモードにおいてユーザの好みを加味して、消費電力の低減を優先しつつも、第１の目的と第２の目的とのバランスをできるだけ維持できるように判定Ｓ／Ｎ比を低減させることができる。
【０２５５】
現実的には、判定Ｓ／Ｎ比を低減させても、トイレ装置１００の設置環境によっては、実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌがさほど長くならない場合がある。このような場合、ユーザの着座時の便座部１９０の温度は、判定Ｓ／Ｎ比の低減によって、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに接近するが、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに達しない可能性がある。しかし、ユーザが不在になるときや就寝するとき等のようにトイレ装置１００の利用頻度が少ないときには、ユーザが省エネモードを所望し得る。従って、実際には第１の目的が達成されない場合が生じ得るが、本実施形態による便座装置１１０は、ユーザの希望に応じた上で、さらに、第１の目的と第２の目的とのバランスをできるだけ維持しようと動作する点で従来品より優れる。
【０２５６】
また、トイレ装置１００の利用頻度が少ないときには、判定Ｓ／Ｎ比を低減させても、非入室推定の頻度は少ないと推測できる。このような場合には、省エネモードにおいて、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力の低減を優先して待機温度を低減させることができる。
【０２５７】
一方、ユーザが省エネモードを選択したにも関わらず、非入室推定の頻度が多い場合には、制御部２１０は、上述の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を行えばよい。従って、省エネモードにおいて消費電力の低減を優先しつつ、便座装置１１０は、第１の目的を達成し、かつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２５８】
このように、ユーザが低消費電力を選択することによって、制御部２１０は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させる場合がある。この場合、従来のように単に待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させただけの場合、第１の目的が達成されない可能性が高くなる。これに対し、本実施形態による便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させるとともに、電波センサ１６０の検知範囲を広げるように閾値を小さくする。これにより、アプローチ時間Ｔ１が長くなるので、第１の目的を達成する確率が高くなる。即ち、制御部２１０は、ユーザの設定に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低減させながら、できるだけ第１の目的を達成するように閾値を補正することができる。これにより、便座装置１１０は、ユーザの希望に応じた上で、さらに、第１の目的と第２の目的とのバランスをできるだけ維持するように適応テーブルを補正することができる。
【０２５９】
[便蓋の開閉に基づく補正]
図２に示すように、便座装置１１０は、便座部１９０をカバーしあるいは便座部１９０を開放する便蓋１４６と、便蓋１４６の開状態または閉状態を検出する便蓋開閉センサ１４８とをさらに備えている。便蓋１４６が開いているときには、電波センサ１６０の第１の検知範囲ＤＲ１が広くなる。このため、実際のアプローチ時間Ｔ１が長くなり、適応テーブルにおける待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定が必要以上に高い場合が生じる。一方、便蓋１４６が閉じている場合、第１の検知範囲ＤＲ１は比較的狭くなるので、実際のアプローチ時間Ｔ１が短くなり、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができない場合が生じ得る。従って、便蓋１４６が開いているときと閉じているときとにおいて、制御部２１０は、適応テーブルの閾値を変更することが好ましい。
【０２６０】
便蓋１４６の開状態は、便蓋１４６が便座部１９０をカバーしていない状態である。便蓋１４６の閉状態は、便蓋１４６が便座部１９０をカバーしている状態である。便蓋開閉センサ１４８は、便蓋１４６の開状態の位置および閉状態の位置によって電気的にオン／オフするスイッチでよい。
【０２６１】
便蓋１４６が閉じている場合、便座装置１１０は、アプローチ時間Ｔ１を長くするために、電波センサ１６０の検知範囲ＤＲ１を広げるように適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、１０％）だけ低下させる。これにより、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。例えば、便蓋１４６が開いている場合、アプローチ時間Ｔ１を長くとれるので、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を低下させることができる。これにより、便蓋１４６の開／閉状態に対応して、消費電力を低減させるように第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【０２６２】
便蓋１４６が閉じている場合、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１４０の温度を目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させるように制御情報の待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高くしてもよい。この場合、制御部２１０は、便蓋１４６の開／閉状態の違いによるアプローチ時間Ｔ１の相違を、待機温度の補正によってカバーすることができる。また、この場合、判定Ｓ／Ｎ比を変更しないので、非入室推定の頻度に影響を与えない。つまり、便座装置１１０は、便蓋１４６の開／閉状態に基づいて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することによって、実際の待機温度を調節し、それにより、非入室推定の頻度を変更することなく、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【０２６３】
本実施形態では、便蓋開閉センサ１４８が便蓋１４６の開／閉状態を検出し、便蓋１４６の開／閉状態の違いによって、制御部２１０が適応テーブルを補正する。このように便蓋の開／閉状態に基づいて適応テーブルを補正することによって、第１の目的と第２の目的とのバランスをとることができる。
【０２６４】
尚、適応テーブルの閾値を低下させることによって、非入室推定の頻度が多い場合には、制御部２１０は、上述の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を行えばよい。このように補正を組み合わせることによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２６５】
また、便蓋１４６が開状態である場合に、アプローチ時間Ｔ１が長くなるので、制御部２１０は、閾値を補正する代わりに、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くしてもよい。このように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正しても、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２６６】
[ドア１０７の開閉に基づく補正]
トイレルーム１０５のドア１０７が開いているときには、電波センサ１６０の検知範囲ＤＲ１は広くなる。つまり、検知範囲ＤＲ１を考慮すると、アプローチ時間Ｔ１を含むトータル時間Ｔｔｏｔａｌが長くなる。また、ドア１０７が開いているときには、ユーザがトイレルーム１０５へ入るとき、ユーザはドアを開ける必要が無いので、トータル時間Ｔｔｏｔａｌは短くなる。このように、ドアが開いている場合、結果としてトータル時間は、長くなる場合もあり、短くなる場合もある。
【０２６７】
トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長い場合、便座部１４０を昇温する時間を充分に長くとれるが、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定が必要以上に高く、消費電力を浪費している可能性がある。また、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長い場合、検知範囲ＤＲ１が広いので、非入室推定の頻度が多くなる可能性も或る。逆に、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが短い場合、便座部１４０を昇温する時間を充分にとれず、上記第１の目的が達成されない可能性がある。
【０２６８】
従って、ドア１０７が開いているときと閉じているときとにおいて、制御部２１０は、適応テーブルを補正することが好ましい。
【０２６９】
電波センサ１６０は、物体の動作を検知することができる。従って、ドア１０７が開くとき、あるいは、ドア１０７が閉まるときに、電波センサ１６０は、ドア１０７の動作を検知できる。電波センサ１６０がドア１０７の開動作を検知したとき、記憶部２１４は、ドア１０７の開動作を示すフラグを立てる。逆に、電波センサ１６０がドア１０７の閉動作を検知したとき、記憶部２１４は、ドア１０７の開動作を示すフラグをリセットする。制御部２１０は、記憶部２１４のこのフラグを参照することによって、ドア１０７が開状態にあるか閉状態にあるかを判断することができる。
【０２７０】
通常、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、ドア１０７が閉状態であることを前提に設定されている。ドア１０７が開状態である結果、トータル時間が短い場合、便座装置１１０は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌを長くするために、電波センサ１６０の検知範囲ＲＤ１を広げるように判定Ｓ／Ｎ比を補正する。これにより、ドアが開状態であっても、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。このとき、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる必要が無い。つまり、便座装置１１０は、ドアの開／閉状態に基づいて判定Ｓ／Ｎ比を補正することによって、実際のトータル時間Ｔｔｏｔａｌを調節し、それにより、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更することなく、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。例えば、図１７に示すように、ドアが開状態の場合、判定Ｓ／Ｎ比を１０％低くする。
【０２７１】
一方、電波センサ１６０の検知範囲ＤＲ１を広げると、非入室推定の頻度が多くなると推測できる。非入室推定の頻度が多くなると、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低くても、消費電力が増大する場合がある。従って、非入室推定の頻度もさらに考慮する。例えば、非入室推定の頻度が多い場合、図１７の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を実行すればよい。これによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、さらに消費電力を低減させるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを、実際の設置環境に適合させることができる。
【０２７２】
ドアが開状態である結果、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長い場合、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつも、消費電力を低減するために、図１７に示すように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を下げるように補正する。例えば、ドアが開状態である場合に、制御部２１０は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを１℃低下させる。これにより、ドアが開状態であっても、消費電力を低減させるように、第１の目的および第２の目的の両立を図ることができる。
【０２７３】
代替的に、トータル時間Ｔｔｏｔａｌが長い場合、非入室推定の頻度を低減させるために、電波センサ１６０の検知範囲ＤＲ１を狭くするように判定Ｓ／Ｎ比を補正してもよい。このように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂまたは判定Ｓ／Ｎのいずれかを補正することによって、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、さらに消費電力を低減させるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを、実際の設置環境に適合させることができる。
【０２７４】
本実施形態では、ドア１０７の開／閉状態の違いによって、制御部２１０が適応テーブルを補正する。これにより、ドア１０７が開状態であっても、閉状態であっても、第１の目的と第２の目的とのバランスをとることができる。
【０２７５】
尚、上述の通り、適応テーブルの閾値を低下させることによって、非入室推定の頻度が多くなった場合には、制御部２１０は、上述の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を行えばよい。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２７６】
[待機温度の設定変更に基づく補正]
待機温度ＴＥＭＰｓｔｂがユーザの設定により変更可能な場合、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの変更によって第１の目的と第２の目的とのバランスが崩れる場合がある。例えば、ユーザが機能設定部１３２において待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を下げた場合、ユーザの着座時における便座部１９０の温度が目標温度ＴＥＭＰｔｒｇに達しないと推測できる。
【０２７７】
そこで、ユーザが待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を所定値（例えば、１℃）だけ低下させるごとに、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、５％）だけ低下させる。これにより、第１の検知領域ＤＲ１が広がるので、アプローチ時間Ｔ１の実測値を長くすることができる。その結果、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【０２７８】
このように、ユーザの設定変更により適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが変更された場合であっても、本実施形態による便座装置１１０は、ユーザの好みを加味しつつ、できるだけ第１の目的を達成するように適応テーブルを補正することができる。即ち、この補正において、便座装置１１０は、上述の「省エネスイッチに基づく補正」と同様の効果を得ることができる。
【０２７９】
尚、判定Ｓ／Ｎ比を小さくすることにより、非入室推定の頻度が多くなった場合、制御部２１０は、上述の「非入室推定の頻度に基づいた補正」を行えばよい。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２８０】
また、ユーザは、待機温度以外のトイレ装置１００の設置環境に関する任意の情報をマニュアルで設定してよい。ユーザは、機能設定部１３２等を用いて設置環境に関する情報を設定する。制御部２１０は、ユーザによる設置環境に応じて、可能な限り第１の目的を達成しつつ非入室推定の頻度を低減するように、適応テーブルの閾値および／または待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することができる。
【０２８１】
[室温に基づいた補正]
トイレ装置１００の設置環境の変化によってトイレルーム１０５内の室温が変化する場合がある。例えば、季節の変化によって室温は変化する。室温が低下した場合、実際の便座の昇温速度は低下すると推測される。逆に、室温が上昇した場合、実際の便座の昇温速度は、上昇すると推測される。
【０２８２】
この場合、制御部２１０は、基準室温（例えば、２３℃）と実際の室温との差に応じて待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正することが好ましい。基準室温と実際の室温との差を検知するために、便座装置１１０は、トイレルーム１０５内の室温を計る温度計４００をさらに備えている。また、記憶部２１４は、適応テーブルを作成する際に基準となる基準室温を予め格納する。
【０２８３】
制御部２１０は、実際の室温が基準室温よりも低い場合、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値だけ低下させる。例えば、実際の室温が基準室温よりも１℃だけ低下するごとに、制御部２１０は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを０．５℃だけ上昇させる。これにより、便座装置１１０は、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させることができる。
【０２８４】
このように、室温が変化する場合であっても、本実施形態による便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２８５】
代替的に、便座装置１１０は、室温に応じて閾値を補正することによって、実際のアプローチ時間Ｔ１を変更してもよい。例えば、室温が基準室温よりも低い場合、便座装置１１０は、アプローチ時間Ｔ１を長くするために、電波センサ１６０の検知範囲を広げるように閾値を補正する。これにより、室温が基準室温よりも低い場合であっても、第１の目的を達成させることができる。このとき、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる必要が無い。つまり、この場合、便座装置１１０は、閾値を補正することによって、実際のアプローチ時間Ｔ１を調節し、それにより、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更することなく、第１の目的を達成させることができる。
【０２８６】
[ユーザの移動速度に基づく補正]
電波センサ１６０は、上述の通りユーザの移動速度を検知することができる。そこで、制御部２１０は、ユーザの移動速度に基づいてヒーター１４２の昇温特性を補正してもよい。例えば、制御部２１０は、ユーザの移動速度を基準速度と比較する。ユーザの移動速度が基準速度に対して所定値（例えば、０．５ｋｍ／ｈ）だけ速い場合に、制御部２１０は、その場でヒーター１４２の温度特性を所定の割合（例えば、１０％）だけ上昇させる。ヒーター１４２の温度特性は、ユーザの移動速度と比例してよい。尚、基準速度は、予め設定されて記憶部２１４に格納されている。
【０２８７】
この補正では、制御部２１０は、ユーザの移動速度に応じてその場でヒーター１４２の昇温特性を補正している。従って、トータル時間Ｔｔｏｔａｌおよび待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変える必要がない。これにより、便座装置１１０は、ユーザの移動速度が速い場合（アプローチ時間Ｔ１が短い）であっても、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変えることなく、第１の目的を達成することができる。待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更しないので、消費電力は増大しない。また、この補正では、判定Ｓ／Ｎ比が変更されていないので、非入室判断の頻度が増大しない。従って、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２８８】
尚、昇温特性の補正は、判定Ｓ／Ｎ比の補正および／または待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの補正の代わりに、あるいは、これらの補正とともに行ってもよい。例えば、昇温特性の上昇は、便座部１４０の温度を短時間で昇温させることができる。これは、判定Ｓ／Ｎ比の低減（アプローチ時間Ｔ１の増大）あるいは待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低下に繋がる。従って、上記補正の実施形態において、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比あるいは待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの代わりに、あるいは、これらの補正とともに昇温特性を補正してもよい。
【０２８９】
昇温特性は、ヒーター１４２の昇温能力であり、便座部１９０の昇温速度である。ヒーター１４２の昇温能力は、単位時間当たりの消費電力量（例えば、ワット時（Ｗｈ））で表わされる。便座部１９０の昇温速度は、単位時間当たりの上昇温度（例えば、℃／ｓｅｃ）で表わされる。便座部１９０の昇温速度は、図５のＴ１４０の傾きである。昇温特性は、ヒーター１４２の昇温能力または便座部１９０の昇温速度のいずれでモニタしてもよい。
【０２９０】
[ノイズ振幅に基づく補正]
図３に示す電波センサ１６０のノイズの振幅が大きいと、誤った人体検知の頻度が多くなるので、非入室推定（誤入室推定といってもよい）の頻度が多くなる。従って、この補正では、制御部２１０は、電波センサ１６０のノイズの振幅に基づいて判定Ｓ／Ｎ比の幅を補正する。ノイズの振幅は、人体を検知していない期間における電波の反射波の電圧振幅である。図３に示すｔ０以前におけるＷ１の振幅はノイズと考えられる。
【０２９１】
例えば、制御部２１０は、単位時間におけるノイズの振幅の平均を判定Ｓ／Ｎ比から得られる閾値電圧（±Ｖｔｈ）の幅と比較する。ノイズの振幅が閾値電圧の幅２×Ｖｔｈの２分の１以上であった場合に、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比を所定割合（例えば、１０％）だけ増大させる。
【０２９２】
これにより、便座装置１１０は、非入室推定の頻度を低減させ、消費電力を低減させることができる。判定Ｓ／Ｎ比を増大させた場合、アプローチ時間Ｔ１の実測値が短くなると推測される。従って、判定Ｓ／Ｎ比の増大とともに、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させることが好ましい。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直すことができる。
【０２９３】
上述のように、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの補正の代わりに、昇温特性を補正してもよい。これにより、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正せずに、第１の目的を達成することができる。待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正する必要が無いので、便座装置１１０は、第１の目的を達成させつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２９４】
上述の実施形態では、電波センサ１６０を用いることによって、トイレルーム１０５の外側にいるユーザを検知することができる。これにより、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂから目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温させる時間を長く取ることが可能となる。
【０２９５】
また、便座装置１１０は、その設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正する。例えば、実際の待機温度が設定された待機温度ＴＥＭＰｓｔｂより低い場合には、制御部は、第１の目的を達成するために、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を上げるように補正する。逆に、実際の待機温度が設定された待機温度ＴＥＭＰｓｔｂより高い場合には、制御部は、第２の目的を達成するために、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの設定を下げるように補正する。このように、便座装置は、設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、消費電力をできるだけ低く抑えながら、その設置環境のもとで第１の目的と第２の目的との両立を図ることができる。
【０２９６】
さらに、トイレルーム１０５の外側にいるユーザを検知する場合、便座装置の設置環境（例えば、ユーザの活動時間帯）の変化によって、上記非入室推定が頻繁に生じる場合がある。非入室推定の頻度が高いと、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定していても、便座装置の消費電力は増大してしまう。これに対し、本実施形態による便座装置１１０は、その設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、電波センサ１６０の検知範囲を変更する。例えば、非入室推定の頻度が高い場合には、制御部２１０は、電波センサ１６０の検知範囲を狭くするように適応テーブルの閾値を補正することによって、非入室推定の頻度を低減させることができる。電波センサ１６０の検知範囲を狭くすると、アプローチ時間Ｔ１は短くなるので、第１の目的を達成するために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる必要が生じ得る。しかし、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、非入室推定の頻度を少なくする補正は消費電力の低減に繋がる。従って、便座装置１１０は、設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、消費電力をできるだけ低く抑えるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室判断の頻度とを調節することができる。つまり、便座装置１１０は、変化した設置環境のもとでも、第１の目的を達成させつつ、消費電力をできるだけ低く抑えるように、非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０２９７】
このように、本実施形態による便座装置１１０は、設置環境が変化したとしても、その環境において消費電力を可及的に低減させるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低減と非入室推定の頻度の低減との両立を図りながら、ユーザの着座時における便座の温度を目標温度まで確実に昇温させることができる。
【０２９８】
（第６の実施形態：補正２）
第６の実施形態では、制御部２１０は、タイマ２１６の時刻が属する時間帯に基づいて制御情報としての適応テーブルを補正する。例えば、ユーザが睡眠中の時間帯またはユーザが不在である時間帯において、制御部２１０は、適応テーブルを補正する。尚、基準テーブルが即暖制御に用いられている場合、制御部２１０は、基準テーブルを制御情報として補正してもよい。トイレ装置１００の構成は、第１の実施形態のトイレ装置１００の構成と同様でよい。
【０２９９】
図１８は、適応テーブルを補正するために用いられる第２の補正テーブルを示す図である。第２の補正テーブルは、判定Ｓ／Ｎ比、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂおよび昇温特性の情報を含む。
【０３００】
昇温特性は、上述の通り、ヒーター１４２の昇温能力であり、便座部１９０の昇温速度である。ヒーター１４２の昇温特性は、例えば、ヒーター１４２に流す電流を変更することによって変更することができる。あるいは、ヒーター１４２を複数の電熱線で構成し、駆動する電熱線の本数によってヒーター１４２の昇温特性を変更してもよい。
【０３０１】
判定Ｓ／Ｎ比を低下させることは、図１の第１の検知領域ＤＲ１を広げ、アプローチ時間Ｔ１を長くすることに繋がる。アプローチ時間Ｔ１を長くすれば、その分、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くし、消費電力を低減させることができる。つまり、制御部２１０は、時間帯の変化に伴い変化するアプローチ時間Ｔ１に基づいて適応テーブルを補正すると言ってもよい。一方、判定Ｓ／Ｎ比の代わりに、ヒーター１４２の昇温特性を上昇させると、ヒーター１４２は、便座部１４０を短時間で目標温度ＴＥＭＰｔｒｇまで昇温することができる。従って、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比（即ち、アプローチ時間Ｔ１）を補正せずに、ヒーター１４２の昇温特性を上昇させることによって、第１の目的を達成させつつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低減させることができる。特に、便座装置１１０の使用頻度が少ない場合には、便座装置１１０は待機している時間が長い。従って、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低く設定し、かつ、ヒーター１４２の昇温能力を高めに設定することによって、便座装置１１０の消費電力の低減に繋がる。
【０３０２】
このように第６の実施形態による便座装置１１０は、トイレ装置１００の設置環境の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直すことができる。尚、ここでは、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは、所定値に固定されているものとして説明する。しかし、勿論、図７（Ｂ）に示すような目標温度テーブルを用いて目標温度ＴＥＭＰｔｒｇを変更することは可能である。以下、適応テーブルを補正対象の制御情報として説明するが、適応テーブルに代えて基準テーブルを補正対象の制御情報としてもよい。
【０３０３】
トイレ装置１００の設置環境の変化は、時間帯に基づく環境の変化であり、例えば、夜間／昼間の時間帯の変化、ユーザの在宅時／留守時の相違、各時間帯におけるトイレ装置１００の使用頻度の変化等である。以下、具体例をより詳細に説明する。
【０３０４】
夜間補正１は、図１７に示す夜間補正と同様であるのでその説明を省略する。
【０３０５】
[夜間補正２]
第２の補正テーブルにおいて、制御部２１０は、夜間の時間帯（例えば、睡眠時間帯（午後１０時から午前８時））において、消費電力を低減させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くする。これは、第１の補正テーブルの夜間補正と同様である。しかし、第２の補正テーブルにおいて、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比を補正する代わりに、ヒーター１４２の昇温特性を上昇させている。このように、ヒーター１４２の昇温特性を補正することによって、ヒーター１４２は、トータル時間Ｔｔｏｔａｌ（アプローチ時間Ｔ１）を変更することなく、ユーザの着座時に便座部１９０の温度を目標温度ＴＥＰＭｔｒｇまで昇温させることができる。
【０３０６】
より詳細には、図１８に示すように、タイマ２１６の時計が夜間の時間帯（例えば、夜１０時〜朝８時）に属する場合には、制御部２１０は、昼間の時間帯（例えば、朝７時〜夜１０時）に適合した適応テーブルの昇温特性を所定の比率（例えば、１０％）だけ上昇させ、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ低下させる。このような適応テーブルの補正を行うことにより、便座装置１１０は、夜間の時間帯においては、夜間の時間帯に適合した適応テーブルを用いて即暖制御を行うことができる。
【０３０７】
これにより、第６の実施形態による便座装置１１０は、非入室判断の頻度を増大させること無く、第１の目的を達成させ、トイレ装置１００の設置環境の変化に対応するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低減し（第２の目的）、全体としての消費電力を低減させることができる。
【０３０８】
この具体例では、制御部２１０は、昼間の時間帯を基準として作成された適応テーブルを補正することによって、夜間の時間帯に適合した適応テーブルを設定している。逆に、制御部２１０は、夜間の時間帯を基準として適応テーブルを作成し、その適合テーブルを補正することによって、昼間の時間帯に適合した適応テーブルを設定してもよい。
【０３０９】
[留守補正１]
第２の補正テーブルにおいて、制御部２１０は、ユーザの留守時に、消費電力を低減させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くし、かつ、ヒーター１４２の昇温特性を上昇させるように補正する。ユーザが留守か否かは、トイレ装置１００の使用頻度に基づいて判断してよい。例えば、記憶部２１４が１週間のタイムテーブルを格納し、単位時間ごとのユーザのトイレ装置１００の使用回数を１週間記録する。そして、制御部２１０は、トイレ装置１００の使用回数が０である時間帯をユーザ不在の時間帯と判断する。便座装置１１０は、次の週からユーザ不在の時間帯において、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くし、かつ、ヒーター１４２の昇温特性を上昇させるように補正する。
【０３１０】
代替的に、ユーザが留守か否かは、ユーザが機能設定部１３２を用いて設定してもよい。例えば、記憶部２１４が１週間のタイムテーブルを格納しており、ユーザは、１週間のうち自己が留守となる時間を登録してもよい。
【０３１１】
ユーザの留守時において、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１℃）だけ低下させ、かつ、昇温特性を所定の割合（例えば、５％）だけ上昇させる。このとき、判定Ｓ／Ｎ比は補正していないので、非入室判断の頻度は変わらない。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を維持し、かつ、非入室推定の頻度を増大させることなく、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させ（第２の目的）、無駄な消費電力を低減させることができる。
【０３１２】
[留守補正２]
ユーザの留守時に、制御部２１０は、消費電力を低減させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くし、かつ、判定Ｓ／Ｎ比を低下させるように補正する。即ち、留守補正２では、留守補正１のようにヒーター１４２の昇温温度を上昇させる代わりに、判定Ｓ／Ｎ比を低下させている。尚、ユーザの留守の判断は、留守補正１と同様に行えばよい。
【０３１３】
より詳細には、ユーザの留守時において、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１℃）だけ低下させ、かつ、判定Ｓ／Ｎ比を所定の割合（例えば、５％）だけ低下させる。このとき、第１の検知領域ＤＲ１は広がるが、ユーザは留守中であるので、非入室判断は増加しないと推測できる。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を維持し、かつ、非入室推定の頻度を増大させることなく、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させ（第２の目的）、無駄な消費電力を低減させることができる。尚、ユーザが留守であると判断した時間帯に、ユーザがトイレ装置１００を使用した場合には、便座装置１１０は、適応テーブルをもとに戻せばよい。
【０３１４】
図１９は、適応テーブルを補正するために用いられる第３の補正テーブルを示す図である。第３の補正テーブルは、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの補正のみを含む。
【０３１５】
[使用頻度補正]
使用頻度補正では、トイレ装置１００の使用頻度が基準使用頻度より高い場合、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１℃）だけ上昇させる。使用頻度は、単位時間当たりのトイレ装置１００の使用回数である。基準使用頻度は、単位時間当たりのトイレ装置１００の使用回数の基準値であり、予め設定され記憶部２１４に格納されている。
【０３１６】
例えば、使用頻度は、「留守補正１」のように記憶部２１４が１週間のタイムテーブルを格納し、単位時間ごとのユーザのトイレ装置１００の使用回数を１週間記録する。そして、制御部２１０は、次の週からトイレ装置１００の使用頻度が基準使用頻度を超える時間帯において、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正する。
【０３１７】
制御部２１０は、使用頻度を基準使用頻度と比較する。実際の使用頻度が基準使用頻度よりも多い場合、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１℃）だけ上昇させる。
【０３１８】
使用頻度が多いと、便座装置１１０は昇温動作を頻繁に実行する。このため、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂが低いと、昇温動作による消費電力が増大する。従って、使用頻度が多い場合には、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを高めに補正しても、全体としての消費電力を低減させることができる。即ち、この補正は、トイレ装置１００の使用頻度と待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとのバランスをとることによって、便座装置１１０の全体の消費電力を低下させる。
【０３１９】
この補正では、便座装置１１０は、時間帯ごとの使用頻度を考慮しながら待機温度を補正し、便座装置の消費電力を低減させることができる。第２の目的のみに着目すると、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる補正は、消費電力を低減させるようには考えられない。しかし、実際の使用頻度と待機温度ＴＥＭＰｓｔｂとのバランスを考慮すれば、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇が便座装置１１０の全体的な消費電力を低減し得ることが分かる。
【０３２０】
[留守補正３]
留守補正３では、制御部２１０は、ユーザの留守時に、消費電力を低減させるために待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低くするように補正する。ユーザが留守か否かは、「留守補正１」と同様に判断すればよい。
【０３２１】
ユーザの留守時において、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを所定値（例えば、１．５℃）だけ低下させる。これにより、便座装置１１０は、第１の目的を達成させ、かつ、非入室推定の頻度を増大させずに、トイレ装置１００の設置環境の変化に対応するように待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低減し（第２の目的）、全体としての消費電力を低減させることができる。
【０３２２】
次に、時間帯ごとの使用頻度に基づいた適応テーブルの補正動作について説明する。
【０３２３】
図２０は、時間帯ごとの使用頻度に基づいた適応テーブルの補正動作を示すフロー図である。図２１は、適応テーブルおよび補正テーブル（補正情報）Ａ、Ｂを示す図である。この補正では、記憶部２１４は、トイレ装置１００の使用頻度に対応した補正テーブルを予め格納している。適応テーブルは、第１の実施形態または第２の実施形態において説明したように作成される。各補正テーブルは、図２１に示すように適応テーブルに対して閾値（判定Ｓ／Ｎ比）、トータル時間Ｔｔｏｔａｌ（またはアプローチ時間Ｔ１）および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを補正したテーブルである。この具体例では、ヒーター１４２の昇温能力は２００Ｗｈに固定され、目標温度ＴＥＭＰｔｒｇは２９℃に固定されているものとする。
【０３２４】
図２１に示す補正テーブルＡの判定Ｓ／Ｎ比は、適応テーブルのそれよりも小さい。補正テーブルＡの判定Ｓ／Ｎ比が適応テーブルのそれよりも小さいことによって、補正テーブルＡのアプローチ時間Ｔ１は、適応テーブルのそれよりも長くなる。それにより、補正テーブルＡの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、適応テーブルのそれよりも低く設定することができる。例えば、補正テーブルＡの判定Ｓ／Ｎ比（例えば、１．４４）は適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比（例えば、１．６）の０．９倍であり、かつ、補正テーブルＡの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂ（例えば、２４℃）は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂ（例えば、２６℃）よりも２℃低い。
【０３２５】
補正テーブルＢの判定Ｓ／Ｎ比は、補正テーブルＡのそれよりもさらに小さい。例え補正テーブルＢの判定Ｓ／Ｎ比が補正テーブルＡのそれよりも小さいことによって、補正テーブルＢのアプローチ時間Ｔ１は、補正テーブルＡのそれよりもさらに長くなる。それにより、補正テーブルＢの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂは、補正テーブルＡのそれよりもさらに低く設定することができる。例えば、補正テーブルＢの判定Ｓ／Ｎ比（例えば、１．２８）は適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比（例えば、１．６）の０．８倍であり、かつ、補正テーブルＡの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂ（例えば、２３℃）は、適応テーブルの待機温度ＴＥＭＰｓｔｂ（例えば、２６℃）よりも３℃低い。
【０３２６】
適応テーブルは、トイレ装置１００の使用頻度が比較的多い場合に使用される。例えば、適応テーブルは、ユーザが活動している時間帯に使用される。補正テーブルＡは、トイレ装置１００の使用頻度が比較的少ない場合に使用される。例えば、補正テーブルＡは、ユーザの睡眠時間帯に使用される。補正テーブルＢは、トイレ装置１００の使用頻度がゼロの場合に使用される。例えば、補正テーブルＢは、ユーザが不在の時間帯に使用される。
【０３２７】
適応テーブル、補正テーブルＡおよび補正テーブルＢは、判定Ｓ／Ｎ比とともにユーザの移動速度の減速率の情報を閾値として含んでいてもよい。これにより、便座装置１１０は、非入室判断の頻度を低減させることができる。また、制御部２１０は、判定Ｓ／Ｎ比に代えて、ヒーター１４２の昇温能力を補正してもよい。この場合、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの低下に応じて、ヒーター１４２の昇温能力を上昇させる。
【０３２８】
補正テーブルはＡまたはＢのいずれか一方であってもよい。即ち、適応テーブルおよび補正テーブルが１つずつ設定されており、制御部２１０は、使用頻度に応じて補正するか否かのみを時間帯ごとに判断する。このような形態であっても、本実施形態の効果は失われない。
【０３２９】
記憶部２１４は、さらに、所定の反復期間（例えば、１週間）を単位時間（例えば、２時間）ごとに区分し、トイレ装置１００の使用頻度を単位時間ごとに記録する頻度タイムテーブルと、上記反復期間を単位時間ごとに区分し、適用される適応テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢを単位時間ごとに示す補正タイムテーブル（補正時間帯情報）とを格納している。
【０３３０】
図２２は、頻度タイムテーブルを示す図である。図２３は、補正タイムテーブルを示す図である。例えば、頻度タイムテーブルおよび補正タイムテーブルは、反復期間としての１週間を単位時間としての２時間ごとに区分したタイムテーブルである。これらのタイムテーブルは、通常、ユーザの基本的な生活のリズムが１週間ごとに繰り返されているとの推測から設定されている。これらのタイムテーブルの反復期間は、任意であり、１日であってもよく、１ヶ月またはそれ以上の期間であってもよい。また、これらのタイムテーブルの単位時間（時間帯）も、任意であり、２時間未満でもよく、２時間より長い期間であってもよい。ただし、単位時間は、反復期間よりも短い時間帯である。また、頻度タイムテーブルおよび補正タイムテーブルの時間帯は、昼間の時間帯（例えば、午前８時から午後１０時）、および、夜間の時間帯（例えば、午後１０時から午前８時）のようにそれぞれ長さの異なる期間であってもよい。このように時間帯を設定することによって、図１７および図１８の夜間補正が実行可能である。
【０３３１】
尚、図１８の第２の補正テーブルおよび図１９の第３の補正テーブルは、いずれも時間帯に基づいた補正であるので、図２０に示す補正タイムテーブルの作成は、第２および第３の補正テーブルのいずれにも適用することができる。例えば、夜間補正では、夜間の使用頻度が低くなる推測できるので、図２１に示す補正テーブルＡ、Ｂは、夜間補正１に従って判定Ｓ／Ｎ比を低下させ、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させたテーブルとなる。この場合、補正テーブルＡ、Ｂは、使用頻度に応じて判定Ｓ／Ｎ比および待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを段階的に設定したテーブルとなる。
【０３３２】
図２０を参照して図２１に示す補正テーブルから図２３に示す補正タイムテーブルを作成する手法を説明する。トイレ装置１００の設置当初において、頻度タイムテーブルおよび補正タイムテーブルは、出荷時に設定された標準状態に設定されている。標準状態は、実際のトイレ装置１００の設置環境に適合していないため、制御部２１０は、実際にカウントされたトイレ装置１００の使用回数を示す頻度タイムテーブルに基づいて補正タイムテーブルを自動で作成する。
【０３３３】
まず、制御部２１０は、タイマ２１６のカレンダー機能および時計機能を用いて、補正タイムテーブルの作成（更新）時期になったか否かを判断する（Ｓ７００）。制御部２１０は、季節の変化やユーザの生活リズムの変化等の環境の変化に補正タイムテーブルを適合させるために、定期的に補正タイムテーブルを作成（更新）する。補正タイムテーブルの作成（更新）時期は、例えば、月初めの日の午前零時としてもよい。この場合、補正タイムテーブルは、１ヶ月ごとに作成される。勿論、制御部２１０は、１ヶ月を超える周期で補正タイムテーブルを更新してもよく、１ヶ月未満の周期で更新してもよい。
【０３３４】
補正タイムテーブルの作成時期になると、制御部２１０は、補正タイムテーブルの作成ルーチン（Ｓ７０５以降）に入り、頻度タイムテーブルの作成を開始する。このとき、タイマ２１６が計時を開始する（Ｓ７０５）。トイレ装置１００が使用されるごとに（Ｓ７１０のＹＥＳ）、カウンタ２１８がトイレ装置１００の使用回数を増大させる（Ｓ７２０）。カウンタ２１８は、焦電センサ１７０および／または着座センサ１８０がユーザの入室を検知したときに使用回数を１だけカウントアップさせればよい。これにより、カウンタ２１８は、非入室判断をカウントから除外することができる。
【０３３５】
制御部２１０は、単位時間（例えば、２時間）が経過すると計時を停止し、タイマ２１６をリセットする（Ｓ７３０）。制御部２１０は、単位時間ごとにカウンタ２１８の値を、頻度タイムテーブルに対応させて記憶部２１４に記録する（Ｓ７４５）。カウンタ２１８は、単位時間の経過時に使用回数をリセットし、さらに使用回数のカウントを継続する。使用頻度の計測開始から１週間が経過するまで（Ｓ７５０のＮＯ）、制御部２１０は、この使用回数のカウントを繰り返す（Ｓ７０５〜Ｓ７５０）。これによって、１週間の経過後（Ｓ７５０のＹＥＳ）、図２２に示す頻度タイムテーブルが完成する。
【０３３６】
その後、制御部２１０は、頻度タイムテーブルおよび補正テーブルに基づいて補正タイムテーブルを作成する（Ｓ７６０）。例えば、単位時間におけるトイレ装置１００の使用頻度が第１の頻度（例えば、４回）以上である場合、制御部２１０は、その時間帯に適応テーブルを適用する。単位時間におけるトイレ装置１００の使用頻度が第２の頻度以上第１の頻度未満（例えば、１〜３回）である場合、制御部２１０は、その時間帯に補正テーブルＡを適用する。単位時間におけるトイレ装置１００の使用頻度が第２の頻度未満（例えば、０回）である場合、制御部２１０は、その時間帯に補正テーブルＢを適用する。
【０３３７】
尚、使用頻度がゼロの時間帯では、便座装置は、留守補正、夜間補正、使用頻度補正において、ユーザが留守であること、ユーザが睡眠中であること等を容易に判断することができる。このような場合、例えば、制御部は、電波センサの検知範囲を広くするように制御情報の閾値を補正し、かつ、待機温度を低下させる。これにより、使用頻度がゼロの時間帯においても、便座装置は、第１の目的を達成させつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。このように、使用頻度がゼロであるときの補正は、消費電力の低減の観点において重要である。従って、使用頻度がゼロである時間帯では、使用頻度が１以上である時間帯とは別に適応テーブルの補正を行うことが好ましい。これにより、便座装置１１０は、留守補正、夜間補正、使用頻度補正を容易に実行することができる。
【０３３８】
制御部２１０は、頻度タイムテーブルの各単位時間ごとに記録された使用回数に応じて、適用テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢのいずれかを補正タイムテーブルの対応する時間帯に当てはめる。これにより、制御部２１０は、図２３に示す補正タイムテーブルを作成することができる。
【０３３９】
尚、制御部２１０は、適用テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢを頻度タイムテーブル自体へ当てはめてもよい。この場合、頻度タイムテーブルが補正タイムテーブルに変更され、トイレ装置１００の使用回数の情報が消去される。しかし、トイレ装置１００の使用回数の情報は、補正タイムテーブルの完成と同時に不要となるので、適用テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢを頻度タイムテーブル自体に当てはめても差し支えない。むしろ、記憶部２１４は、タイムテーブルを１つだけ格納すれば足りるので、メモリ容量が小さい場合や補正タイムテーブルを変更しない場合には有利である。その後、次の週から便座装置１１０は、補正タイムテーブルを用いて即暖制御を実行する。
【０３４０】
例えば、或るユーザは、土曜日および日曜日に在宅し、月曜日〜金曜日の昼間（例えば、午前８時から午後１０時）において不在であり、夜間（例えば、午後１０から午前８時）において就寝しているものとする。この場合、土曜日および日曜日において、便座装置１１０は、適応テーブルに従って即暖制御を実行する。月曜日〜金曜日の昼間、便座装置１１０は、補正テーブルＢに従って即暖制御を実行する。さらに、毎日、夜間の時間帯においては、便座装置１１０は、補正テーブルＡに従って即暖制御を実行する。このように、本実施形態による便座装置１１０は、トイレ装置１００の使用頻度に対応した補正タイムテーブルを自動的に作成し、この補正タイムテーブルを用いて即暖制御を実行する。補正タイムテーブルに含まれる全ての時間帯が経過した後、制御部２１０は、該補正タイムテーブルの最初の時間帯に戻る。このように、便座装置１１０は、補正タイムテーブルを周期的に繰り返し用いて即暖制御を行う。これにより、便座装置１１０は、ユーザの生活リズムに適合した即暖制御を自動で行うことができる。便座装置１１０は、適応テーブルをユーザの生活リズムに合わせて制御するので、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直すことができる。
【０３４１】
尚、補正タイムテーブルを用いた適応テーブルの補正は、時間帯に応じて補正タイムテーブルから適応テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢのいずれかを選択していると解釈してもよい。あるいは、この補正は、適応テーブルを基準として、時間帯に応じて補正テーブルＡまたは補正テーブルＢに補正あるいは変更していると解釈してもよい。
【０３４２】
図２４は、補正タイムテーブルを用いた即暖制御の実行フロー図である。制御部２１０は、タイマ２１６の時刻に基づいて、その時点の補正タイムテーブルの時間帯に対応した適応テーブルまたは補正テーブルを読み出す（Ｓ８００）。次に、制御部２１０は、補正タイムテーブルから読み出した適応テーブルまたは補正テーブルを用いて即暖制御を実行する（Ｓ８１０）。
【０３４３】
ここで、補正テーブルＢを用いて即暖制御を実行していたにもかかわらず、センサ部１５０が第２の頻度以上にユーザを検知した場合（Ｓ８２０のＹＥＳ）、制御部２１０は、補正テーブルＢ（一次補正情報）の使用を禁止し、適応テーブルに戻すように二次補正を行う。そして、制御部２１０は、もとの適応テーブルを用いて即暖制御を実行する（Ｓ８３０）。これは、補正タイムテーブル作成時にユーザがその時間帯に不在であったが、その後、補正タイムテーブルを使用した即暖制御中にユーザがその時間帯に在宅していた場合に対処するためである。例えば、ユーザの外出が遅れた場合、ユーザの帰宅が早かった場合、あるいは、ユーザが休日を取っていた場合に、このような補正テーブルＢの使用を禁止する二次補正が有効である。
【０３４４】
補正テーブルＡを用いて即暖制御を実行していたにもかかわらず、センサ部１５０が第１の頻度以上にユーザを検知した場合（Ｓ８２０のＹＥＳ）、制御部２１０は、補正テーブルＡおよびＢの使用を禁止する二次補正を行い、もとの適応テーブルを用いて即暖制御を実行する（Ｓ８３０）。これは、補正タイムテーブル作成時にユーザがその時間帯に就寝中であったが、その後、補正タイムテーブルを使用した即暖制御中にユーザがその時間帯に活動中であった場合に対応するためである。例えば、ユーザの就寝が遅い場合、あるいは、ユーザの起床が早い場合に、このような補正テーブルＡおよびＢの使用を禁止する二次補正が有効である。
【０３４５】
このように、便座装置１１０は、補正テーブルに基づいて即暖制御を行っているときに補正が不要となる事象が生じた場合、当該補正テーブルをもとの適応テーブルに戻す二次補正を行い、適応テーブルに基づいて即暖制御を行う。これにより、便座装置１１０は、補正タイムテーブルのみにとらわれることなく、想定外の環境の変化に対応してフレキシブルに適応テーブルあるいは補正テーブルを用いて加熱制御を行うことができる。つまり、便座装置１１０は、設置環境の想定外の変化に対応して第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直すことができる。
【０３４６】
尚、使用頻度は、図２０のステップＳ７０５〜Ｓ７５０を実行することにより、時間帯ごとに得ることができる。
【０３４７】
制御部２１０は、所定期間の間、補正テーブルＡおよび／またはＢの二次補正（使用禁止）を継続する（Ｓ８３５のＮＯ）。例えば、制御部２１０は、補正テーブルＡおよび／またはＢの使用禁止を、当該時間帯（単位時間）のみ継続し、その後の時間帯において、補正タイムテーブルに従って即暖制御を実行してもよい。あるいは、制御部２１０は、補正テーブルＡおよび／またはＢの二次補正を、１日だけ継続し、その翌日から補正タイムテーブルに従って即暖制御を実行してもよい。即ち、一次補正を禁止する二次補正の期間は、任意に設定され、記憶部２１４に予め格納されている。即ち、適応テーブルに戻す二次補正の期間は、例えば、二次補正が行われた時間帯、あるいは、二次補正が行われた日に限定してよい。便座装置１１０は、その期間の経過後、再度、補正タイムテーブルに基づいて適応テーブルの補正を行う。これにより、補正が不要となる事象が所定の期間後に終了した場合には、便座装置１１０は、通常通り、補正タイムテーブルに基づいて適応テーブルの補正を行うことができる。
【０３４８】
制御部２１０は、所定期間の経過時に（Ｓ８３５のＹＥＳ）、補正テーブルＡおよび／またはＢの二次補正を解除し、補正タイムテーブルに従った即暖制御を実行する（Ｓ８４０）。
【０３４９】
その後、タイマ２１６は計時を終了し、タイマリセットを行う（Ｓ８５０）。補正タイムテーブルの最後の時間帯が終了するまで（例えば、１週間が経過するまで）、ステップＳ８００〜Ｓ８５０が繰り返し実行される。補正タイムテーブルの最後の時間帯の終了は、タイマ２１６のカレンダー機能および時計機能により決定すればよい。
【０３５０】
実際のトイレ装置１００の使用頻度が補正テーブルＡまたはＢに対応する使用頻度に該当する場合（Ｓ８２０のＮＯ）、便座装置１１０は、補正タイムテーブルに従って即暖制御を継続する。単位時間が経過すると（Ｓ８５０のＹＥＳ）、タイマ２１６は、計時を停止し、タイマリセットを実行する（Ｓ８５５）。そして、ステップＳ８００へリターンする。
【０３５１】
ステップＳ８２０の使用頻度の判断は、即暖制御を実行している或る時間帯または或る日において複数回行ってもよい。例えば、図２４の破線で示すように、ステップＳ８５１において即暖制御を実行しているとき、あるいは、ステップＳ８３０において二次補正された状態で適応テーブルを用いて即暖制御を実行しているときに、制御部２１０は、再度、ステップＳ８２０を実行する。これにより、制御部２１０は、再度、使用頻度を判断し、二次補正し、あるいは、二次補正の解除を行うことができる。これにより、例えば、ステップＳ８３０において、二次補正の所定期間が１日である場合であっても、二次補正が１日中解除されることを回避することができる。あるいは、ステップＳ８５１において、一次補正を禁止すべき事象が生じた場合に、制御部２１０は二次補正を改めて行うことができる。
【０３５２】
より詳細には、ステップＳ８３０において、二次補正が１日中継続される場合、一次補正を禁止する事象が発生した時間帯の経過後に、カウンタ２１８は使用頻度を再度カウントする。もし、その時間帯において、ステップＳ８２０のＮＯに該当する場合、制御部２１０は二次補正を解除し、ステップＳ８５０およびＳ８５１を実行することができる。
【０３５３】
ステップＳ８５１において即暖制御を行っている時間帯の間、カウンタ２１８は、使用回数のカウントを継続する。もし、一次補正を禁止する事象がその時間帯に生じた場合、便座装置１１０は、ステップＳ８２０のＹＥＳ以降を実行する。これにより、便座装置１１０は、すでに補正テーブルを用いた即暖制御を実行している時間帯において、改めて二次補正をすることができる。
【０３５４】
このように、加熱制御を実行している或る期間において、便座装置１１０は、使用頻度を複数回判断し、補正が不要となる事象が生じたか否かの判定を複数回行う。これにより、制御部２１０は、或る時間帯の途中であっても、一次補正を禁止すべき事象が生じた場合に二次補正をすることができる。あるいは、二次補正の所定期間が１日である場合であっても、二次補正が１日中継続されることを回避することができる。これにより、第６の実施形態による便座装置１１０は、二次補正を途中で解除し、あるいは、途中で二次補正を実行することができる。その結果、二次補正期間中あるいは時間帯の途中であっても、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスをよりきめ細かく頻繁に取り直すことができる。
【０３５５】
二次補正が不要な場合、便座装置１１０は、単位時間が経過するまで補正タイムテーブルから読み出した適応テーブルまたは補正テーブルを用いて即暖制御を実行する（Ｓ８５０）。単位時間が経過すると（Ｓ８５０のＹＥＳ）、便座装置１１０は、ステップＳ８００へ戻り、次の単位時間に対応する適応テーブルまたは補正テーブルを用いて即暖制御を行う。
【０３５６】
そして、１週間が経過し、補正タイムテーブルの最後の時間帯が終了すると（例えば、１週間が経過すると）（Ｓ８６０のＹＥＳ）、制御部２１０は、補正タイムテーブルの最初の時間帯にリターンし（Ｓ８７０）、補正タイムテーブルを繰り返し用いる。便座装置１１０は、補正タイムテーブルの最初の時間帯に戻って、ステップＳ８００以降を実行する。
【０３５７】
補正タイムテーブルを繰り返し用いる過程で、特定の時間帯において、複数回、補正テーブルを二次補正する可能性がある。このような場合、その特定の時間帯の補正テーブルが実際の環境に適していないと考えられるため、制御部２１０は、補正タイムテーブルのうちその特定の時間帯の情報を二次補正後の情報に変更する。これにより、制御部２１０は、補正タイムテーブルを実際の環境に適合させ、一次補正を禁止する事象の発生を抑制することができる。
【０３５８】
以上において、二次補正は、一次補正情報としての補正テーブルＡまたはＢをもとの適応テーブルに戻すことを例に挙げた。しかし、二次補正は、補正テーブルＡまたはＢをさらに補正する必要が生じた場合に、補正テーブルＡまたはＢをさらに補正することも含む。例えば、補正タイムテーブルを周期的に繰り返し用いたときに、補正テーブルＡに対応する時間帯において、使用頻度が何度もゼロであったとする。この場合、制御部２１０は、二次補正として、補正テーブルＡを補正テーブルＢに変更することが好ましい。このように、一次補正情報に基づいて便座部１４０の加熱制御を行っているときに、さらに補正が必要となる事象が生じた場合、制御部２１０は、補正テーブルＡ（一次補正情報）を補正テーブルＢへ補正するように二次補正を行ってもよい。このような二次補正は、上記のような一次補正情報をもとの適応テーブルに戻すような二次補正と同様の効果を得ることができ、また、同様に取り扱われ得る。
【０３５９】
例えば、補正低ムテーブルを周期的に繰り返し用いたときに、同一時間帯において複数回、補正テーブルＡ（一次補正情報）を補正テーブルＢへ補正するように二次補正を行った場合、制御部２１０は、補正タイムテーブルの当該時間帯の情報を二次補正後の補正テーブルＢに変更する。これにより、制御部２１０は、補正タイムテーブルを実際の環境に適合させ、二次補正の発生を抑制することができる。
【０３６０】
以上のように、ユーザは、通常、１日あるいは１週間のような或る周期の生活リズムを有するので、便座装置１１０の使用頻度や非入室推定の頻度は、その周期で増減すると推測できる。第６の実施形態による便座装置１１０は、ユーザの生活リズムのように経時的に変化する環境に応じて適応テーブルを補正する。これにより、例えば、ユーザが活動していない時間帯あるいはユーザが外出している時間帯においては、制御部は、第１の検知範囲ＤＲ１を広くするように適応テーブルを補正し、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させることができる。ユーザが活動していない時間帯あるいはユーザが外出している時間帯においては、ユーザはトイレルーム１０５に接近することが少なく、あるいは、トイレルームへ接近することはないので、第１の検知範囲ＤＲ１を広げても非入室推定の頻度は増大しないと推測できる。従って、制御部２１０は、第１の検知範囲ＤＲ１を広げることによって、電波センサ１６０が人体を検知した時点からトイレルーム１０５へ入室する時点までのアプローチ時間Ｔ１を長くする。アプローチ時間Ｔ１を長くすることは、便座部１４０を加熱する時間が長くなることを意味する。従って、アプローチ時間Ｔ１を長くすることによって、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを低下させることができる。即ち、この補正によって、便座装置１１０は、第１の目的を達成しつつ消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取り直すことができる。
【０３６１】
逆に、例えば、ユーザが宅内で活動している時間帯においては、制御部２１０は、第１の検知範囲ＤＲ１を狭くするように適応テーブルを補正し、かつ、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させてもよい。ユーザが宅内で活動している時間帯においては、ユーザはトイレルーム１０５に接近する頻度が多くなるので、非入室推定の頻度を低減させるために第１の検知範囲ＤＲ１を狭くする必要がある。第１の検知範囲ＤＲ１を狭くすると、アプローチ時間Ｔ１が短くなる。従って、第１の目的を達成するために、制御部２１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させる。このような補正は待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを上昇させるが、非入室推定の頻度の低減による消費電力の低減が、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの上昇による消費電力の増大以上である限りにおいて、消費電力の低減に繋がる。従って、第６の実施形態による便座装置１１０は、時間帯の変化に応じて適応テーブルを補正することによって、変化した設置環境のもとでも、消費電力をできるだけ低く抑えるように、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂと非入室推定の頻度とのバランスを取りながら、第１の目的を達成させることができる。この場合、ヒーター１４２の昇温性能を上昇させる必要が無いので、安全性の観点において好ましい。
【０３６２】
一方、ユーザが宅内で活動している時間帯では、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂの補正に代えて、ヒーター１４２の昇温勾配を補正してもよい。例えば、ユーザが宅内で活動している時間帯において、制御部２１０は、電波センサ１６０の検知範囲を狭くするように閾値を補正する。第１の検知範囲ＤＲ１を狭くすると、アプローチ時間Ｔ１が短くなる。このとき、第１の目的を達成するために、制御部２１０は、ヒーター１４２の昇温勾配を大きくしてもよい。これにより、便座装置１１０は、待機温度ＴＥＭＰｓｔｂを変更せずに、非入室推定の頻度を低減させることができるので、消費電力を低減させることができる。この場合、便座装置１１０は、時間帯の変化に応じて閾値およびヒーター１４２の温度勾配を補正することによって、変化した設置環境のもとでも、第１および第２の目的を達成しつつ、非入室推定の頻度を低減させて消費電力をさらに低く抑えることができる。
【０３６３】
（第６の実施形態の変形例１）
第６の実施形態では、便座装置１１０は、頻度タイムテーブルから補正タイムテーブルを作成し、補正タイムテーブルを用いて即暖制御を行っている。しかし、便座装置１１０は、頻度タイムテーブルを用いて即暖制御を行い、タイマ２１６の時刻の属する時間帯に対応する使用頻度に応じて、その場で適応テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢのいずれかを選択してもよい。この場合、補正タイムテーブルは不要となるが、第６の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０３６４】
（第６の実施形態の変形例２）
第６の実施形態では、記憶部２１４は補正テーブルＡおよび補正テーブルＢを補正タイムテーブルとして格納している。しかし、記憶部２１４は、補正の基準となる適応テーブル、および、適応テーブルに対する各補正テーブルＡ、Ｂの相違（補正値あるいは補正率）を補正タイムテーブルとして格納してもよい。例えば、補正テーブルＡの判定Ｓ／Ｎ比は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比に対して０．９倍である。従って、記憶部２１４は、補正テーブルＡの判定Ｓ／Ｎ比の補正率として０．９を格納すればよい。補正テーブルＡの待機温度は、適応テーブルの待機温度に対して２℃低い。従って、記憶部２１４は、補正テーブルＡの待機温度差（補正値）として−２を格納すればよい。同様に、記憶部２１４は、補正テーブルＢの判定Ｓ／Ｎ比の補正率として０．８倍、補正テーブルＢの待機温度差として−３を格納すればよい。
【０３６５】
補正テーブルＡまたはＢを得る場合には、制御部２１０は、適応テーブルの判定Ｓ／Ｎ比に、補正テーブルＡ、Ｂの判定Ｓ／Ｎ比の補正率を乗算し、あるいは、適応テーブルの待機温度に、補正テーブルＡ、Ｂの待機温度差を足し算すればよい。これにより、制御部２１０は、補正テーブルＡまたはＢを得ることができる。制御部２１０は、補正テーブルＡ、Ｂの演算を、補正タイムテーブルの作成のために実行してもよい。あるいは、「補正の変形例１」のように、制御部２１０は、補正テーブルＡ、Ｂの演算を、タイマ２１６の時刻の属する時間帯に対応する使用頻度に基づいて、その場で実行してもよい。
【０３６６】
便座装置１１０は、通常、適応テーブルを用いて即暖制御を実行し、補正の必要な時間帯において補正テーブルＡまたはＢを用いて即暖制御を実行すればよい。この場合、補正タイムテーブルの形態が第６の実施形態と異なるが、第６の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０３６７】
（第６の実施形態の変形例３）
第６の実施形態では、制御部２１０が頻度タイムテーブルおよび補正タイムテーブルを自動で作成している。しかし、補正タイムテーブルは、ユーザがマニュアルで設定してもよい。つまり、適応テーブル、補正テーブルＡおよび補正テーブルＢは、ユーザが時間帯ごとにマニュアルで設定してもよい。例えば、ユーザは、図２の機能設定部１３２を用いて、適応テーブル、補正テーブルＡまたは補正テーブルＢのいずれかを時間帯ごとに予め選択する。
【０３６８】
より具体的には、ユーザは、在宅していると推測される時間帯では適応テーブルを選択し、就寝していると推測される期間帯では補正テーブルＡを選択し、外出していると推測される時間帯では補正テーブルＢを選択する。ユーザは、消費電力の低減のために補正テーブルＡまたはＢのみを選択してもよい。
【０３６９】
このように、ユーザが適応テーブルを時間帯ごとに設定することによって、便座装置１１０は、ユーザの設定により補正タイムテーブルを作成し、そのような補正タイムテーブルに基づいて即暖制御を実行することができる。便座装置１１０は、この補正タイムテーブルを用いて図２４を参照して説明したように即暖制御を行えばよい。各適応テーブルは、ユーザの活動状況または在宅状況に応じて、第１の目的を達成させつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができるように設定されている。このため、便座装置１１０は、ユーザの設定を加味しつつ、消費電力を低減させるように非入室推定の頻度と待機温度とのバランスを取ることができる。
【０３７０】
図２０に示すフローに従って補正タイムテーブルを自動作成した後、ユーザは、必要に応じて特定の時間帯の補正タイムテーブルをマニュアルで設定してもよい。このような場合であっても、便座装置１１０は、ユーザの好みに合った補正タイムテーブルに基づいて即暖制御を実行することができる。
【符号の説明】
【０３７１】
１００・・・トイレ装置
１０５・・・トイレルーム
１１０・・・便座装置
１２０・・・便器
１３０・・・遠隔操作装置（リモコン）
１４０・・・便座部
１４２・・・ヒーター
１４４・・・温度検知部
１５０・・・センサ部
１６０・・・電波センサ
１７０・・・焦電センサ
１８０・・・着座センサ
２００・・・洗浄部
２１０・・・制御部
２１２・・・演算処理部
２１４・・・記憶部
２１６・・・タイマ
２１８・・・カウンタ
【図１】
0005533139.tif 000002
【図２】
0005533139.tif 000003
【図３】
0005533139.tif 000004
【図４】
0005533139.tif 000005
【図５】
0005533139.tif 000006
【図６】
0005533139.tif 000007
【図７】
0005533139.tif 000008
【図８】
0005533139.tif 000009
【図９】
0005533139.tif 000010
【図１０】
0005533139.tif 000011
【図１１】
0005533139.tif 000012
【図１２】
0005533139.tif 000013
【図１３】
0005533139.tif 000014
【図１４】
0005533139.tif 000015
【図１５】
0005533139.tif 000016
【図１６】
0005533139.tif 000017
【図１７】
0005533139.tif 000018
【図１８】
0005533139.tif 000019
【図１９】
0005533139.tif 000020
【図２０】
0005533139.tif 000021
【図２１】
0005533139.tif 000022
【図２２】
0005533139.tif 000023
【図２３】
0005533139.tif 000024
【図２４】
0005533139.tif 000025