(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行に配置されそれぞれ中央よりも偏倚した位置に設備機器が固定されるレールが形成された一方及び他方のベース部材と、
上記一方及び他方のベース部材のそれぞれ両端に埋設されたインサートネジと、これらのインサートネジに螺着されるボルトと、
上記一方のベース部材の一端と他方のベース部材の一端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める一方のプレートと、
上記一方のベース部材の他端と他方のベース部材の他端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める他方のプレートと、を備え、
上記一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなり、
上記各突出部材は、上記コンクリートが打設されることにより該コンクリートに埋設されるよう構成されてなるとともに、
上記一方のプレートと他方のプレートとに形成された長孔又はスリットにより、上記設備機器を構成する脚部が固定される一方のベース部材に配置されたレールと、該設備機器を構成する脚部が固定される他方のベース部材に形成されたレールとの距離に対応した距離に上記ボルトを螺着させることができるようにしたことを特徴とする設備機器用固定ベース。
【請求項２】
前記突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなるとともに、該一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることを特徴とする請求項１記載の設備機器用固定ベース。
【請求項３】
前記突出部材は、直線状に成形された軸部を有してなるとともに、この軸部の基端側には一方のネジが螺刻されてなり、前記一方のベース部材と他方のベース部材とには、上記一方のネジが螺着される他方のネジが内周面に形成されたインサートネジが前記対向面に臨むように埋設されてなることを特徴とする請求項１又は２記載の何れかの設備機器用固定ベース。
【請求項４】
前記突出部材には、前記一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されたコンクリートからの抜けを防止する抜け止め部が形成されてなることを特徴とする請求項３記載の設備機器用固定ベース。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、給湯器、室外機、高圧ガス貯槽タンク、発電機等の設備機器を支持し固定する際に使用される設備機器用固定ベースに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
これまで上記設備機器用ベースは様々なものが提案され、また実施されている。例えば、図４に示す設備機器用固定ベース５０は、コンクリートによりほぼ直方体状に成形された一方のベース部材５１と、この一方のベース部材５１と平行に配置された他方のベース部材５２と、上記一方及び他方のベース部材５１，５２の一端に両端が圧接された一方のプレート５３と、上記一方及び他方のベース部材５１，５２の他端に両端が圧接された他方のプレート５４と、を備えたものである。上記一方及び他方のベース部材５１，５２の上面には、該一方及び他方のベース部材５１，５２の長さ方向に、図示しない設備機器に形成された脚部等を固定するボルトが螺着されるレール５１ａ，５２ａと、図示しないアンカーボルトが挿通されるそれぞれ二つの貫通穴５１ｂ，５１ｂ，５２ｂ，５２ｂが形成されている。なお、上記各レール５１ａ，５２ａは、上記一方及び他方のベース部材５１，５２の中央からやや内側に形成されている。また、上記一方及び他方のプレート５３，５４は、金属板の上下両側を折曲してなるものであり、二つの金属製のプレート用軸体５５，５６により固定されている。これら二つのプレート用軸体５５，５６の外周面には、ネジ（符号は省略する。）が螺刻され、袋ナット５７，５８に螺着されている。すなわち、これらの袋ナット５７，５８を螺進させることにより、上記一方及び他方のプレート５３，５４が互いに接近する方向に移動し、この結果上述したように、一方及び他方のベース部材５１，５２の一端や他端に圧接されている。
【０００３】
また、上記一方のベース部材５１と他方のベース部材５２とは、二つの金属製のベース用軸体５９，６０により互いに連結されている。これらのベース用軸体５９，６０の外周面には、ネジ（符号は省略する。）が螺刻されている一方、上記一方及び他方のベース部材５１，５２の対向面には、これらのネジが螺着される図示しないネジが内周面に螺刻された図示しないインサートネジが埋設されている。なお、上記図示しないそれぞれのネジは、逆方向とされている。したがって、上記各ベース用軸体５９，６０をそれぞれ一定方向に回転させると、上記各インサートネジに螺着・螺進し、一方及び他方のベース部材５１，５２は互いに接近し、逆に逆回転させると該一方及び他方のベース部材５１，５２は互いに離間する方向に移動する。
【０００４】
したがって、図４に示す状態にセットされた設備機器用固定ベース５０内（一方及び他方のベース部材５１，５２と一方及び他方のプレート５３，５４とにより囲まれた内側）に図示しないコンクリートを打設すると、上記二つのプレート用軸体５５，５６と二つのベース用軸体５９，６０とは、補強用の鉄筋として機能し、安定的な強度を確保することができる。
【０００５】
しかしながら、上述した従来の設備機器用固定ベース５０では、以下に説明する種々の課題を有する。先ず、上記従来の設備機器用固定ベース５０では、一方のベース部材５１と他方のベース部材５２との距離は、上記二つのベース用軸体５９，６０をそれぞれ正回転又は逆回転させることにより調整・調節されるが、この操作が極めて面倒となる。すなわち、この設備機器用固定ベース５０により支持される設備機器の脚部の間隔は、それぞれ多種多様であることから、コンクリートを打設する前工程において、それぞれの脚部が上記各レール５１ａ，５２ａに対応した位置となるように、上記一方及び他方のベース部材５１，５２の距離を調整する必要性があり、そのために上記二つのベース用軸体５９，６０を回転させることとなるが、該二つのベース用軸体５９，６０の内の一方のベース用軸体５９のみを回転操作しても、他方のベース用軸体６０がそのままの状態であれば歪になり調整不能となる。したがって、作業者は、両手を使って必ず二つのベース用軸体５９，６０を同時に且つ同じ速さで回転させなければならない。
【０００６】
他方、従来の設備機器用固定ベースとしては、一方のプレートと他方のプレートとにそれぞれ長孔を形成し、一方のベース部材と他方のベース部材との距離を調整できる構造としたものが提案されている（特許文献１参照）。この設備機器用固定ベースは、一方のベース部材と他方のベース部材とを二つのプレートにより連結してなるものであり、それぞれのプレートには、一方及び他方のベース部材の上面に対向する上側折曲片が上端に形成され、下端には該一方の及び他方のベース部材の下面に対向する下側折曲片が形成され、上記上側折曲片の左右両端側には、それぞれ長孔が穿設され、これらの長孔に挿通されると共にレールに螺着されるボルトにより固定されている。したがって、この特許文献１に開示された設備機器用固定ベースでは、上記ボルトの螺進又は螺退操作により一方のベース部材と他方のベース部材との間隔を容易に調整することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実用新案登録第３１６５７１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記特許文献１に開示された設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材と互いに対向する二つのプレートとの間には、図４に示す従来の設備機器用固定ベース５０のように、打設されるコンクリート内に埋設される部材が何ら存在しない。このため、コンクリートが打設された後の（地面や基礎等に施工された後の）設備機器用固定ベースの強度が著しく低下し、安定した設備機器の設置状態を図ることができない。すなわち、特許文献１に開示された設備機器用固定ベースでは、打設されたコンクリートが硬化した後に、上記一方及び他方のベース部材上に設備機器を支持させると、その設備機器の荷重が大きければ大きい程、一方及び他方のベース部材が、それぞれ内側に回転する力が作用する。これは、設備機器の荷重は、上記一方及び他方のベース部材に形成されたレールの位置で支持されるからであり、このレールの位置は、一方及び他方のベース部材の中央ではなく、内側に偏った位置とされているからであるばかりではなく、これら一方及び他方のベース部材の間に打設されたコンクリートは、該一方及び他方のベース部材には接着されないからである。したがって、こうした事態を避けるため、厚手の素材を使用する等、一方及び他方のプレートの強度を上げる必要性が高まる。
【０００９】
そこで、本発明は、上述した従来の設備機器用固定ベースが有する課題を解決するために提案されたものであって、一方及び他方のベース部材に大きな荷重が掛り該一方及び他方のベース部材に回転する力が作用した場合であっても、何ら回転することがなく、また、こうした一方及び他方のベース部材の回転を阻止するために一方及び他方のプレートの強度も上げる必要性がない新規な設備機器用固定ベースを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するために提案されたものであって、第１の発明（請求項１記載の発明）は、互いに平行に配置されそれぞれ中央よりも偏倚した位置に設備機器が固定されるレールが形成された一方及び他方のベース部材と、上記一方及び他方のベース部材のそれぞれ両端に埋設されたインサートネジと、これらのインサートネジに螺着されるボルトと、上記一方のベース部材の一端と他方のベース部材の一端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める一方のプレートと、上記一方のベース部材の他端と他方のベース部材の他端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める他方のプレートと、を備え、上記一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなり、上記各突出部材は、上記コンクリートが打設されることのより該コンクリートに埋設されるよう構成されてなるとともに、上記一方のプレートと他方のプレートとに形成された長孔又はスリットにより、上記設備機器を構成する脚部が固定される一方のベース部材に配置されたレールと、該設備機器を構成する脚部が固定される他方のベース部材に形成されたレールとの距離に対応した距離に上記ボルトを螺着させることができるようにしたことを特徴とするものである。
【００１１】
上記第１の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることから、一方及び他方のベース部材と一方及び他方のプレートとの間に打設されたコンクリート内には、上記各突出部材が埋設された状態となる。したがって、一方のベース部材と他方のベース部材にそれぞれ形成されたレール上に、大きな荷重を有する設備機器が載置固定されることにより、該一方及び他方のベース部材が回転移動する方向に力が作用した場合であっても、突出部材が抵抗となってその回転移動を阻止することが可能となり、その結果、安定した設備機器の固定状態を確保することができる。
【００１２】
なお、上記第１の発明を構成する突出部材は、少なくとも一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面から、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出してなるものであれば良く、その形状や長さは特に限定されるものではない。また、上記突出部材は、一方及び他方のベース部材に対して基端が埋設されてなるものであっても良いし、後述する第２の発明（請求項２記載の発明）のように、一方又は他方のベース部材に対して、着脱可能とされてなるものであっても良い。また、この第１の発明を構成する突出部材の数は、少なくとも、一方のベース部材と他方のベース部材とにそれぞれ少なくとも１つ以上配置されていれば良い。
【００１３】
また、第２の発明（請求項２記載の発明）は、上記第１の発明において、前記突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなるとともに、該一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることを特徴とするものである。
【００１４】
この第２の発明に係る設備機器用固定ベースでは、先ず、突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなることから、一方のベース部材、他方のベース部材、一方のプレート、他方のプレート、複数本の突出部材をそれぞれパーツとして包装箱等に収納して販売する場合であっても、嵩張ることなくコンパクト化することができる。また、移動できない何らかの障害物が上記突出部材に当接することによって、設備機器用固定ベースが固定できず、ひいてはそのことが原因で設備機器が設置できない場合、この第２の発明に係る設備機器用ベースによれば、上記障害物に当接する突出部材のみを取り除くことにより、そうした設備機器が設置できない事態を有効に回避することが可能となる。
【００１５】
また、この第２の発明係る設備機器用固定ベースでは、上記一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなる。すなわち、上記対向面から突出する突出部材の突出長さを長くしたり短くしたり、適宜調節することができる。換言すれば、突出部材が、一方のベース部材と他方のベース部材との距離を短くするための障害となることを有効に防止することができる。
【００１６】
なお、この第２の発明を構成する「突出部材の基端側が挿入される挿入空間」とは、例えば、突出部材を円柱状に成形し、その突出部材の基端側が挿入される円柱状の空間である場合の外、以下の記載するインサートネジが、一方及び他方のベース部材の対向面に先端が臨んだ状態で埋設されたものであっても良い。
【００１７】
また、第３の発明（請求項３記載の発明）は、上記第１又は第２の発明の何れかにおいて、前記突出部材は、直線状に成形された軸部を有してなるとともに、この軸部の基端側には一方のネジが螺刻されてなり、前記一方のベース部材と他方のベース部材とには、上記一方のネジが螺着される他方のネジが内周面に形成されたインサートネジが前記対向面に臨むように埋設されてなることを特徴とするものである。
【００１８】
この第３の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材や他方のベース部材に埋設されたインサートネジに、突出部材の軸部の基端側を螺着させることにより、該一方のベース部材や他方のベース部材に装着するものであることから、先に説明した第２の発明と同じ作用効果を奏するとともに、突出部材をインサートネジに対して螺進させることにより、或いは、螺退させることにより、上記各対向面からの該突出部材の突出長さを適宜変更することができる。
【００１９】
また、第４の発明（請求項４記載の発明）は、上記第３の発明において、前記突出部材には、前記一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されたコンクリートからの抜けを防止する抜け止め部が形成されてなることを特徴とするものである。
【００２０】
この第４の発明に係る設備機器用固定ベースによれば、一方のプレートや他方のプレートと各ベース部材とが強固に固定されていない場合、一方のベース部材と他方のベース部材とが互いに離間する方向に力が作用しても、この発明を構成する突出部材では抜け止め防止部が形成されていることから、容易に抜けてしまう事態を有効に防止することができる。
【発明の効果】
【００２１】
上記第１の発明（請求項１記載の発明）に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることから、一方及び他方のベース部材と一方及び他方のプレートとの間に打設されたコンクリート内には、上記各突出部材が埋設された状態となる。したがって、一方のベース部材と他方のベース部材にそれぞれ形成されたレール上に、大きな荷重を有する設備機器が載置固定されることにより、該一方及び他方のベース部材が回転移動する方向に力が作用した場合であっても、突出部材が抵抗となってその回転移動を阻止することが可能となり、その結果、安定した設備機器の固定状態を確保することができる。
【００２２】
また、第２の発明（請求項２記載の発明）に係る設備機器用固定ベースでは、突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなることから、一方のベース部材、他方のベース部材、一方のプレート、他方のプレート、複数本の突出部材をそれぞれパーツとして包装箱等に収納して販売する場合であっても、嵩張ることなくコンパクト化することができる。また、移動できない何らかの障害物が上記突出部材に当接することによって、設備機器用固定ベースが固定できず、ひいてはそのことが原因で設備機器が設置できない場合、この第２の発明に係る設備機器用ベースによれば、上記障害物に当接する突出部材のみを取り除くことにより、そうした設備機器が設置できない事態を有効に回避することが可能となる。
【００２３】
さらに、この第２の発明係る設備機器用固定ベースでは、上記一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることから、突出部材が、一方のベース部材と他方のベース部材との距離を短くするための障害となることを有効に防止することができる。
【００２４】
また、第３の発明（請求項３記載の発明）に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材や他方のベース部材に埋設されたインサートネジに、突出部材の軸部の基端側を螺着させることにより、該一方のベース部材や他方のベース部材に装着するものであることから、先に説明した第２の発明と同じ作用効果を奏するとともに、突出部材をインサートネジに対して螺進させることにより、或いは、螺退させることにより、上記各対向面からの該突出部材の突出長さを適宜変更することができる。
【００２５】
また、第４の発明（請求項４記載の発明）に係る設備機器用固定ベースによれば、一方のプレートや他方のプレートと各ベース部材とが強固に固定されていない場合、一方のベース部材と他方のベース部材とが互いに離間する方向に力が作用しても、この発明を構成する突出部材では抜け止め防止部が形成されていることから、容易に抜けてしまう事態を有効に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係る設備機器用固定ベースの分解斜視図である。
【図２】図１に示す設備機器用固定ベースを組み付けた後の状態を示す平面図である。
【図３】図２に示す設備機器用固定ベースにコンクリートが打設された後の状態を示す平断面図である。
【図４】従来の設備機器用固定ベースを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明を実施するための最良の形態に係る設備機器用固定ベースについて図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２８】
この実施の形態に係る設備機器用固定ベース１は、図１に示すように、一方のベース部材２と、他方のベース部材３とを備えてなるものである。これら一方及び他方のベース部材２，３は、何れも同一の形状・構造からなるものであり、略コンクリートにより直方体状に成形されており、それぞれの上面には、該一方及び他方のベース部材２，３の長さ方向と同じ方向に溝部（符号は省略する。）が形成され、これらの溝部内には金属製のレール４，５が固定されている。これらのレール４，５の底部は上部よりも広い幅とされており、該底部にボルト６の図示しない頭部が該レール４，５の左右の何れか一方から挿通され、該ボルト６の軸部６ａが各レール４，５から起立した状態とされている。設備機器用固定ベース１に固定され支持される設備機器の脚部Ｆには、この軸部６ａが挿通される開口（符号は省略する。）が形成され、この開口に挿通されたボルト６の軸部６ａと（間に座金を介して）ナット１５とを螺着させ締結させることで、設備機器が固定される。なお、これらのレール４，５は、図１に示すように、一方及び他方のベース部材２，３の上面の中央ではなく、一方のベース部材２と他方のベース部材部材３とが、互いに平行に配置された際において互いに対向する対向面２ａ，３ａ側にやや近接した位置（中央よりも対向面２ａ，３ａ側に偏倚した位置）に形成されている。
【００２９】
また、上記一方のベース部材２及び他方のベース部材３の各上面には、２つの貫通穴２ｂ、３ｂが形成されている。これらの貫通穴２ｂ，３ｂは、下端側が地中に突き刺される図示しないアンカーボルトが挿通される部位である。また、上記一方のベース部材２と他方のベース部材３のそれぞれ左右両面には、該一方のベース部材２や他方のベース部材３を持ち上げる際に、作業者の手指が挿通される把手用の凹部２ｃ，３ｃがそれぞれ形成されている。
【００３０】
また、上記一方のベース部材２の対向面２ａには、図１、図２又は図３に示すように、それぞれ後述する突出部材が螺着される第１及び第２の（２つの）インサートネジ７，８が埋設され、また、上記他方のベース部材３の対向面３ａには、第３及び第４の（２つの）インサートネジ９，１０が埋設されている。これら第１ないし第４のインサートネジ７・・・１０は、それぞれ先端面が上記対向面２ａ，３ａと面一とされており、第１のインサートネジ７と第３のインサートネジ９とは、また、第２のインサートネジ８と第４のインサートネジ１０とは、一方のベース部材２と他方のベース部材３とが向き合うよう対向させた際において、互いに対向する位置に配置されている。
【００３１】
また、上記一方のベース部材２には、第５及び第６のインサートネジ１１，１２が、また、他方のベース部材３には、第７及び第８のインサートネジ１３，１４がそれぞれ埋設されている。上記第５のインサートネジ１１は、図１及び図３に示すように、上記一方のベース部材２の左端側に形成された凹部２ｃの形成位置よりもやや対向面２ａ側に配置され、第６のインサートネジ１２は、図３に示すように、上記一方のベース部材２の右端側に形成された凹部２ｃの形成位置よりもやや対向面２ａ側に配置されている。また、上記第７のインサートネジ１３は、図１及び図３に示すように、上記他方のベース部材３の左端側に形成された凹部３ｃの形成位置よりもやや対向面３ａ側に配置され、第８のインサートネジ１４は、図３に示すように、上記他方のベース部材３の右端側に形成された凹部３ｃの形成位置よりもやや対向面３ａ側に配置されている。
【００３２】
なお、上記一方及び他方のベース部材２，３の上面を囲む各角部（符号は省略する。）や左右の端面を囲む各角部は、それぞれ面取りがなされ、傾斜面とされている。
【００３３】
そして、上記一方のベース部材２の一端（左端）と他方のベース部材３の一端（左端）とには、一方のプレート２１が固定され、上記一方のベース部材２の他端（右端）と他方のベース部材３の他端（右端）とには、他方のプレート２２が固定されている。これら一方及び他方のプレート２１，２２は、何れも高耐食性溶融メッキ鋼板からなる板体であり、左右方向に長さを有してなるとともに、それぞれの上縁側と下縁側は、上記一方及び他方のベース部材２，３に形成された各傾斜面に対応した傾斜角度を有する傾斜板部２１ａ、２１ｂ，２２ａ，２２ｂとされている。また、上記一方のプレート２１の左側（一方のベース部材２側）には、第１のスリット２１ｃが形成され、該一方のプレート２１の右側（他方のベース部材３側）には、第２のスリット２１ｄが形成されている。これと同じように、上記他方のプレート２２の左側（一方のベース部材２側）には、第３のスリット２２ｃが形成され、該他方のプレート２２の右側（他方のベース部材３側）には、第４の長孔２２ｄが形成されている。
【００３４】
そして、上記一方のプレート２１は、図２又は図３に示すように、上記第１のスリット２１ｃに挿通された第１のボルト２５が上記第５のインサートネジ１１に螺着されるとともに、上記第２のスリット２１ｄに挿通された第２のボルト２６が上記第７のインサートネジ１３に螺着されることにより固定されている。また、上記他方のプレート２２は、図２又は図３に示すように、上記第３のスリット２２ｃに挿通された第３のボルト２７が上記第６のインサートネジ１２に螺着されるとともに、上記第３のスリット２２ｄに挿通された第４のボルト２８が上記第８のインサートネジ１４に螺着されることにより固定されている。
【００３５】
そして、上記一方のベース部材２には、上記対向面２ａと面一とされて埋設された第１のインサートネジ７には、本発明を構成する第１の突出部材３１の基端側が螺着され、また、上記第２のインサートネジ８には、第２の突出部材３２の基端側が螺着されている。また、上記他方のベース部材３には、上記対向面３ａと面一とされて埋設された第３のインサートネジ９には、本発明を構成する第３の突出部材３３の基端側が螺着され、また、上記第４のインサートネジ１０には、第４の突出部材３４の基端側が螺着されている。上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４は、それぞれ上記第１ないし第４のインサートネジ９・・・１０の内周面に形成された一方のネジに螺着される他方のネジ３１ａ・・・３４ａが各軸部（符号は省略する。）の一端側に螺刻されており、また、各軸部の他端（先端）には、該軸部の長さ方向と直交する方向に面を有する頭部３１ｂ・・・３４ｂが形成されている。これらの頭部３１ｂ・・・３４ｂは、本発明を構成する抜け止め部である。
【００３６】
以下、上述した実施の形態に係る設備機器用固定ベース１を用いて設備機器を固定する方法について説明する。
【００３７】
先ず、上記一方のベース部材２に第１の突出部材３１及び第２の突出部材３２を螺着させるとともに、他方のベース部材３にも上記第３の突出部材３３及び第４の突出部材３４をそれぞれ螺着させる。次いで、上記一方のプレート２１と他方のプレート２２を、上記一方及び他方のベース部材２，３に対して、上記第１ないし第４のボルト２５・・・２８により固定する。このとき、図示しない設備機器を構成する脚部が固定される上記一方のベース部材２に配置されたレール４と、該設備機器を構成する他の脚部が固定される他方のベース部材３に配置されたレール５までの距離に対応したものとする。また、このように、一方のベース部材２と他方のベース部材３との距離によって、上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４の中で何れかの突出長さが長い場合には、いずれか又は全ての突出部材３１・・・３４を螺進させ、或いは、第１の突出部材３１と第３の突出部材３３とが互いに当接するか近接し、また、第２の突出部材３２と第４の突出部材３４とが互いに当接するか近接するまで長く突出させる場合には、いずれか又は全ての突出部材３１・・・３４を螺退させる。
【００３８】
そして、図２に示すようにそれぞれの部材がセットされた場合には、上記一方及び他方のベース部材２，３と、上記一方及び他方のプレート２１，２２とにより囲まれた空間内に、コンクリートを打設する。図３は、この打設されたコンクリートＣが硬化した後の状態を示すものであり、上述した各対向面２ａ，３ａから突出した上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４は、コンクリートＣ内に埋設される。このようにコンクリートＣが硬化すると、次いで、各ボルト６と上記ナット１５とにより上記設備機器の脚部Ｆとレール４，５（一方のベース部材２と他方のベース部材３）とをそれぞれ固定する。
【００３９】
こうした工程により、上記設備機器の固定作業が終了するが、この設備機器の荷重が高重量であればある程、上記各レール４，５の配置位置は内側に偏倚していることから、一方及び他方のベース部材２，３は、内側に回転移動する力が作用するところ、この設備機器用固定ベース１によれば、上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４が上記対向面２ａ，３ａから突出し打設されたコンクリートＣ内に埋設されていることから、こうした力に抗してその位置を保たれる。特に、この設備機器用固定ベース１では、一方のプレート２１の左端を一方のベース部材２に固定する第１のボルト２５と、他方のプレート２２の左端を一方のベース部材２に固定する第３のボルト２７とは、レール４と平行に直線状に結ぶことができる位置関係であり、また、一方のプレート２１の右端を他方のベース部材３に固定する第２のボルト２６と、他方のプレート２２の右端を他方のベース部材３に固定する第４のボルト２８とは、レール５と平行に直線状に結ぶことができる位置関係であることから、各ボルト２５，２６，２７，２８が強固に締結されていない場合であって、この設備機器用固定ベース１が設置される地盤が弱ければ弱い程、上記一方のベース部材２は、第１及び第３のボルト２５，２７を中心に、また、他方のベース部材３は、第２及び第４のボルト２６，２８を中心に回転移動する危険性が高いが、上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４によりこうした危険性を有効に阻止することができる。
【００４０】
特に、この実施の形態に係る設備機器用固定ベース１では、上記第１ないし第４の突出部材３１・・・３４は、一方又は他方のベース部材２，３に固定されているものではなく、該一方又は他方のベース部材２，３から取り外すことができるとともに、それぞれの突出長さも調整することができ、更には、抜け止め防止部としての頭部３１ｂ・・・３４ｂが形成されていることから、コンクリートＣが硬化した後に設備機器を固定する際、位置ずれを生じ、設備機器の固定作業が遅れることも防止することができる。
【００４１】
なお、上述した実施の形態に係る設備機器用固定ベース１では、本発明を構成する突出部材として、一方のベース部材２に第１及び第２の突出部材３１，３２を、他方のベース部材部材３には第３及び第４の突出部材３３，３４をそれぞれ配置した（全部で４つの突出部材を配置した）が、それぞれのベース部材２，３の大きさ等により、更に増加しても良い。
【符号の説明】
【００４２】
１  設備機器用固定ベース
２  一方のベース部材
２ａ  対向面
３  他方のベース部材
３ａ  対向面
４，５  レール
７  第１のインサートネジ
８  第２のインサートネジ
９  第３のインサートネジ
１０  第４のインサートネジ
１１  第５のインサートネジ
１２  第６のインサートネジ
１３  第７のインサートネジ
１４  第８のインサートネジ
２１  一方のプレート
２１ｃ  第１のスリット
２１ｄ  第２のスリット
２２  他方のプレート
２２ｃ  第３のスリット
２２ｄ  第４のスリット
３１  第１の突出部材
３１ａ  他方のネジ
３１ｂ  頭部（抜け止め部）
３２  第２の突出部材
３２ａ  他方のネジ
３２ｂ  頭部（抜け止め部）
３３  第３の突出部材
３３ａ  他方のネジ
３３ｂ  頭部（抜け止め部）
３４  第４の突出部材
３４ａ  他方のネジ
３４ｂ  頭部（抜け止め部）
Ｃ  コンクリート
Ｆ  設備機器の脚部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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