(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アクセスポイントを介して無線通信するようにデバイスを動作させる方法であって、
前記アクセスポイントから制御通信を受信するステップ（８２０）と、
前記制御通信に含まれる情報要素が、前記アクセスポイントがＯＦＤＭＡを実施することが可能であることを示すかどうか判定するステップ（８２４）と、
前記アクセスポイントがＯＦＤＭＡを実施することが可能であることが示されない場合、
前記デバイスに割り当てられた複数の副搬送波の一部分を選択するステップ（８４２）と、
前記選択された部分を、無線で、前記アクセスポイントに伝達するステップ（８４４）と、
前記副搬送波の前記選択された部分を使って、前記アクセスポイントに第２の通信を送るステップ（８６０）であって、当該送られた第２の通信が、前記アクセスポイントにおいて、修正されたエラー訂正処理を行わせることによって、前記部分には存在しない、副搬送波における情報の欠如が、エラーとして解釈されないように構成されるものと、
を含む方法。
【請求項２】
前記アクセスポイントがＯＦＤＭＡを実施することが可能であることが示される場合、
前記アクセスポイントからの制御通信において、複数の副搬送波の識別を受信するステップ（８３０）と、
前記複数の前記副搬送波を使って、前記アクセスポイントを介して通信を送るステップとをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
制御通信を受信するステップが、ビーコンを受信するステップ（８２０）を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
複数の副搬送波の前記識別を受信するステップが、前記ビーコン中の前記識別を受信するステップを含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記複数の副搬送波の一部分を選択するステップが、前記デバイスの使用可能電力レベルに基づいて、いくつかの副搬送波を選択するステップを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記選択された部分を前記アクセスポイントに伝達するステップが、前記選択された部分を、制御通信において情報要素に入れて伝達するステップを含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
エラー訂正処理を修正するステップが、巡回冗長検査を実施するソフトウェアの動作を変更(altering)するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願の実施例は、例えば、搬送波検知を用いた直交周波数分割多重アクセスに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信は、コンピューティングデバイスによって広く利用されている。無線通信が広く利用されているために、いつでもどの場所でも、複数のコンピューティングデバイスが存在し、無線信号を伝送している恐れがある。このような伝送は、互いに干渉し得る。このような干渉を避けるために、あるコンピューティングデバイスによる無線伝送を、同じ場所で動作する他のコンピューティングデバイスによる無線伝送から分離する伝送方式が開発されている。
【０００３】
伝送を分離する一手法は、コンピューティングデバイス用のタイムスロットを定義することである。同じ場所にあるコンピューティングデバイスは、無線通信用に異なるタイムスロットを使えばよく、そうすることによって、互いに干渉し得るデバイスが同時に伝送中になることはない。この手法は、時間分割多重化と呼ばれることがある。
【０００４】
異なる手法を用いてタイムスロットを割り当てる、異なるプロトコルが公知である。一部の事例では、タイムスロットは、ネットワーク内のクライアントに割り当てることができる。タイムスロットは、予めネットワークの設計の一部として割り当てることもでき、デバイスがネットワークと接続するときにネットワークコントローラーとして振る舞うデバイスによって割り当てることもできる。別の手法は、ネットワーク内の個々のデバイスに、使用可能なタイムスロットを識別することによってタイムスロットを選択させるものである。
【０００５】
一例として、８０２．１１プロトコルは、搬送波検知多重アクセス（ＣＳＭＡ）と呼ばれる手法を用いて、クライアントに、使用可能タイムスロットを選択させる。ＣＳＭＡでは、あるチャネル上での伝送を希望するデバイスは、伝送の前にそのチャネル上で「リッスン」を行う。デバイスは、チャネル上でトラフィックを検知した場合、ランダム間隔だけ待機し、次いで、再度リッスンして、チャネルがその時点で使用可能かどうか判定する。デバイスは、チャネルが使用可能になるまで、ランダム間隔だけ検知し、待機するプロセスを繰り返せばよい。複数回試みた後、チャネルが使用可能でない場合、クライアントは、そのチャネルが適切でないと判定してよい。クライアントは次いで、異なるチャネルを介した通信を試みても、他の訂正アクションをとってもよい。
【０００６】
伝送を分離する別の機構は、周波数分割多重化と呼ばれる。周波数分割多重化を用いると、異なるデバイスは、通信用チャネルとして使うための異なる周波数範囲を割り当てられ得る。異なるデバイスからの伝送は、複数のデバイスが同時に伝送中である場合でも、周波数領域フィルタリングを用いて分離することができる。周波数分割多重化を効果的なものにするために、同じ場所にあるデバイスによって使われるチャネルはオーバーラップするべきではなく、こうすることにより、特に周波数スペクトルのいくつかの部分が干渉により利用不可能な場合、一か所で一度に通信を行うことができるデバイスの数を制限することができる。
【０００７】
周波数分割多重化に対する改良は、直交周波数分割多重アクセス（ＯＦＤＭＡ）と呼ばれる。ＯＦＤＭＡを用いると、使用可能な周波数範囲が、複数の副搬送波に分割される。各デバイスは、情報の伝送に使うための副搬送波セットを割り当てられ得る。副搬送波割当ては、実行可能な限度まで各デバイスが一意の副搬送波セットを使うように副搬送波割当てが行われるという点で、「直交」であると言われる。できる限り、どの副搬送波も複数のデバイスによって使われない。ただし、副搬送波が連続することは要求されない。その結果、副搬送波は柔軟に割り当てることができ、同じ場所にあるデバイスが互いに干渉することなく通信し得る可能性が高い。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
コンピューティングデバイスのための改良型無線通信が、デバイスへの副搬送波の割当てについての情報をデバイスが交換することを可能にすることによって提供される。副搬送波使用についての情報は、コンピューティングデバイスと接続し得る無線ネットワークに関連づけられた制御メッセージに組み込まれる情報要素を使って、デバイスの間で伝達することができる。
【０００９】
一態様では、情報要素は、あるデバイスから別のデバイスに副搬送波割当てを伝達するのに使われ得る。この副搬送波割当ては、アクセスポイントなど、あるデバイスによって、ＯＦＤＭＡ原理を用いて展開され得る。このデバイスは、副搬送波中のアクティビティを検知し、割当てを行うとき、副搬送波中の検知アクティビティに基づいて、特定の副搬送波の使用を制限することもできる。副搬送波割当ては、複数の副搬送波を選択し、動的に集約することによって行うこともでき、予め定義された副搬送波グループを選択することによって行うこともできる。副搬送波が動的に集約される場合、副搬送波中の検知アクティビティは、副搬送波割当てにおいてその副搬送波の使用を排除し得る。副搬送波が、予め定義されたグループとして割り当てられる場合、あるグループ中のどの副搬送波中の検知アクティビティも、そのグループの使用を排除し得る。
【００１０】
本発明の別の態様によると、ＯＦＤＭＡ通信をサポートするように構成されたデバイスは、通信先のデバイスがＯＦＤＭＡをサポートするように構成されていない場合でも、限られた数の副搬送波を介して通信することができる。デバイスは、そのデバイスに割り当てられたチャネル内で副搬送波サブセットを選択することができる。このデバイスは、選択された副搬送波についての情報を、そのデバイスと通信し得る他のデバイスに伝達することができる。このデバイスからの送信を受信するデバイスは、その情報を使って、送信デバイスが使わなかった、割り当てられたチャネルの副搬送波を識別することができる。受信デバイスは、未使用副搬送波において受信される情報欠如がエラーとして解釈されることがないように、受信デバイスのエラー検出および／またはエラー訂正ソフトウェアの動作を変更してよい。
【００１１】
こうした技法を、ＯＦＤＭＡ可能デバイスおよび非ＯＦＤＭＡ可能デバイス両方を含み得るネットワークに容易に統合するために、副搬送波使用についての情報は、非ＯＦＤＭＡ可能デバイスによって受信することができる形式で伝達すればよい。一部の実施形態では、ビーコンおよびプローブなどのネットワーク制御メッセージは、非ＯＦＤＭＡ可能デバイスにとって利用可能なベースレートを用いて伝送することができる。制御メッセージは、デバイスによって、ＯＦＤＭＡ通信をサポートするための、デバイスの能力を伝達するのに使うこともできる。
【００１２】
上記内容は、本発明の非限定的要約であり、本発明は添付の請求項によって定義される。
【００１３】
添付の図面は、寸法通りに描かれることを意図したものではない。図面において、様々な図面に示される同一またはほぼ同一の各コンポーネントは、同じ番号で表される。見やすくするために、すべての図面においてすべてのコンポーネントがラベルづけされているわけではない。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態が利用され得るネットワーク環境を示す図である。
【図２】図２Ａは、本発明の実施形態による通信に使うことができるチャネルの周波数スペクトルを示す概念図である。            図２Ｂは、図２Ａのチャネル内でのアクティビティを示す概念図である。
【図３】図３Ａは、第１のデバイスへの割当て用に選択される副搬送波を示す概念図である。            図３Ｂは、第２のデバイス用の直交副搬送波選択を示す概念図である。            図３Ｃは、本発明の一実施形態による、第１のデバイスへの副搬送波割当てを含む情報要素を示す図である。            図３Ｄは、本発明の一実施形態による、第２のデバイスへの副搬送波割当てを含む情報要素を示す図である。
【図４】図４Ａは、本発明の代替実施形態による、第２のデバイスへの割当て用に選択される副搬送波を示す概念図である。            図４Ｂは、本発明の代替実施形態による、図３Ｄに示す情報要素を示す図である。
【図５】図５Ａは、本発明の一実施形態による通信に使うことができるチャネル内のアクティビティレベルを示す概念図である。            図５Ｂは、本発明の代替実施形態による副搬送波割当てを行う際に使うことができる、予め定義された副搬送波グループを示す概念図である。
【図６】本発明の一実施形態による、デバイスに副搬送波を割り当てるプロセスを示すフローチャートである。
【図７】本発明の代替実施形態による、副搬送波を割り当てるプロセスを示すフローチャートである。
【図８】通信プロセスに従って通信する２つのデバイスがＯＦＤＭＡをサポートするかどうかによって決まる通信プロセスを示すフローチャートである。
【図９】本発明の実施形態による、無線通信するコンピューターシステムのいくつかの部分を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
コンピューティングデバイスの間の無線通信は、副搬送波の使用に関する情報を伝達するのに、ネットワーク制御メッセージ中に情報要素を使用することにより改善し得ることを、本発明者は理解している。この情報は、副搬送波割当て、デバイスによって使用中の副搬送波の識別、１つもしくは複数の副搬送波を介して通信するためのデバイスの能力についての情報、または副搬送波を介して選択もしくは通信を行う際に使われ得る他の適切な情報でよい。
【００１６】
副搬送波の使用に関する情報を伝達するための機構を提供することによって、無線通信を容易にする副搬送波割当て技法が実現され得る。副搬送波割当てを行う１つの機構は、チャネル内のアクティビティレベルを検知すること、および副搬送波上での検知アクティビティレベルを、副搬送波割当てを行う際に用いることを含み得る。本発明のいくつかの実施形態では、アクティビティレベルは、従来はＣＳＭＡシステムにおいて実施されていた、ランダムバックオフ間隔をリッスンし、再度リッスンする前に待機することを含む処理を用いて検知される。アクティビティは、副搬送波がデバイスへの割当て用に個々に選択され得るように、副搬送波中で個々に検知することができる。他の実施形態では、アクティビティレベルは、全体として、副搬送波グループから形成されるサブチャネル内で判定することができ、副搬送波は、サブチャネルにおけるアクティビティに基づいてサブチャネルを割り当てることによって割り当てることができる。
【００１７】
副搬送波情報の伝達を可能にすることは、デバイスが、デバイスに割り当てられたサブチャネルから副搬送波を識別し、選択的に使うことも容易にし得る。ＯＦＤＭＡ可能デバイスは、副搬送波を選択するようにプログラムすることができ、たとえば、デバイスがバッテリーまたは他の有限電源により動作しているとき、デバイスが送信するエネルギーの総量は、デバイスが伝送を行うための副搬送波であって、かつ／またはデバイスが情報をデコードし、処理する副搬送波を制限することによって削減することができる。デバイスが、それに割り当てられた副搬送波サブセットを選択すると、選択された副搬送波は、そのデバイスと通信する他のデバイスに伝達することができ、そうすることによって、こうした他のデバイスは、選択されなかった副搬送波に情報がないことをエラーと解釈しない。こうした他のデバイスは、代替的に、または追加で、副搬送波上の情報を、デバイスへの伝送用の副搬送波をデバイスによって選択するのに使用する際に使うことができる。
【００１８】
副搬送波情報の伝達を可能にすることは、伝達されるべき情報のタイプに基づく副搬送波の割当ても容易にし得る。デバイスの通信サブシステムは、たとえば、デバイス上で実行するアプリケーションプログラムから情報を受信して、通信の必要性を判定することができる。この情報は、アプリケーションの必要性に合致する特性を有するサブチャネルを提供するための副搬送波割当てを行う際に使われ得る。
【００１９】
こうした、副搬送波割当て情報を伝達し、適用する手法は、指定された１つまたは複数の副搬送波上で選択的に送受信を行うことができるハードウェアを含むＯＦＤＭＡ可能デバイスによって利用することができる。こうした手法は、Ｗｉ−Ｆｉなど、ＯＦＤＭＡベースのプロトコルによる通信の代わりに、またはそれに加えて利用することができる。ただし、本発明の態様は、ＯＦＤＭＡ可能でないデバイスにおいても用いることができる。一部の実施形態では、副搬送波使用に関する情報は、８０２．１１プロトコルまたはＷｉ−Ｆｉプロトコルによって伝送される制御メッセージなど、標準形式でのネットワーク制御メッセージに付加される情報要素として伝えられる。こうしたプロトコルにより、このようなメッセージは、ＯＦＤＭＡ可能でないデバイスによって受信され得る形式でエンコードされたベースレートを使うことができる。
【００２０】
さらに、本発明の実施形態によると、ＯＦＤＭＡ可能デバイスは、別のＯＦＤＭＡ可能デバイスと通信中であるかどうかに依存して、異なる挙動を呈し得る。どのデバイスがＯＦＤＭＡ可能であるかを示す情報は、ネットワーク制御メッセージに入れて伝達し、ＯＦＤＭＡ可能デバイスおよび非ＯＦＤＭＡ可能デバイスに対して異なるように応答するデバイスの挙動を定めるのに使うこともできる。
【００２１】
ＯＦＤＭＡをサポートしないデバイスは、そのデバイスと通信中のデバイスが、そのエラー検出およびエラー訂正処理を、伝送される情報が入っていない副搬送波を無視するように修正することによって、割り当てられた副搬送波サブセットを使用中であることを示すメッセージに応答するようにプログラムすることができる。一部の実施形態では、この変更は、ソフトウェアで実装することができ、ＯＦＤＭＡ可能デバイスに、非ＯＦＤＭＡ可能デバイスとインターフェイスをとらせる。
【００２２】
図１は、本発明の実施形態が利用され得るネットワーク環境を示す。図１の例において、無線アクセスポイント１２２は、ネットワーク１２０へのアクセスを許可する。ネットワーク１２０は、適切などの１つまたは複数のネットワークでもよい。たとえば、ネットワーク１２０は、アクセスポイント１２２が接続されるローカルエリアネットワークを含み得る。代替的に、または追加で、ネットワーク１２０は、インターネットなどのワイドエリアネットワークに結合されたローカルエリアネットワークを含み得る。また、ネットワーク１２０は、有線または無線ネットワークコンポーネントを含み得る。したがって、ネットワーク１２０の具体的なタイプおよび構造は、本発明にとって重要ではない。
【００２３】
ネットワーク１２０の性質に関わらず、無線アクセスポイント１２２は、無線デバイスがネットワーク１２０と接続するためのインターフェイスを提供する。図１の例では、ラップトップコンピューター１１０およびＶｏＩＰインターフェイス１３０が、アクセスポイント１２２と無線通信して示される。２つの無線デバイスが図１に示されているが、任意の数およびタイプの無線デバイスが、無線アクセスポイント１２２の付近にあってよい。無線アクセスポイント１２２およびアクセスポイント１２２の物理的に近くに配置され、かつアクセスポイント１２２を介して、またはアクセスポイント１２２と通信する任意の無線デバイスが、無線ネットワークセル１００を形成し得る。
【００２４】
複数のデバイスがセル１００内で高周波信号を伝送している場合があるので、セル１００内のアクセスポイント１２２および他の無線デバイスは、セル内のデバイスの間の干渉を削減するための技法を利用してよい。図示してある実施形態において、無線アクセスポイント１２２は、割り当てられたチャネル内の周波数を用いて通信することができる。そのチャネルは、複数の副搬送波に分割することができ、異なる副搬送波グループは、セル１００内の異なるデバイスによって、干渉を避けるのに使うことができる。
【００２５】
一部の実施形態では、セル１００内の無線デバイスは、直交サブチャネル割当てを用いて通信することができる。無線デバイスの一部または全部が、ＯＦＤＭＡ可能であり得る。ただし、セル内の全デバイスがＯＦＤＭＡ対応である必要はなく、一部の実施形態では、セル１００内のデバイスの一部または全部が、ＯＦＤＭＡ可能ではない。
【００２６】
図示してある実施形態では、アクセスポイント１２２が副搬送波を割り当て得るが、適切などのデバイスが副搬送波割当てを行ってもよい。適切などの基準も、割当てを行う際に用いることができる。直交である、ラップトップ１１０およびＶｏＩＰインターフェイス１３０用の副搬送波の選択に加えて、アクセスポイント１２２は、異なる数の副搬送波を割り当てて、他のデバイスによって実行されるアプリケーションに基づいて、アクセスポイント１２２と他のデバイスとの間のリンクを提供することができる。
【００２７】
副搬送波の割振りを容易にするために、セル１００内の無線デバイスは、副搬送波使用情報を交換することができる。副搬送波利用情報は、無線デバイスに、別のデバイスによって決定された副搬送波割当てを伝達することができる。あるいは、副搬送波使用情報は、あるデバイスから、そのデバイスによって使用中の副搬送波を他のデバイスに通知するために送ることができるが、他のタイプの副搬送波使用情報が伝えられてもよい。たとえば、第１のデバイスが、第１のデバイスのための副搬送波割当てを整えながら、第２のデバイスによって検討され得る通信要求を識別する情報を送ることができる。
【００２８】
副搬送波要求を伝達できることにより、ネットワークトラフィック要求に合致する副搬送波割当てが可能になる。副搬送波割当てまたはトラフィック要求に合致することにより、利用可能周波数スペクトルのより効率的な使用が行われ得る。具体例として、図１は、パケット１１２１、１１２２など、比較的大きいデータグラムを使って通信するラップトップ１１０よりも、パケット１３６１、１３６２…１３６５など、比較的小さいデータグラムを使って通信するＶｏＩＰインターフェイス１３０を示す。比較的小さいパケット１３６１…１３６５は、パケット１１２１、１１２２など、比較的大きいパケットよりもＶｏＩＰ通信をうまくサポートすることができる。図示してある実施形態では、比較的小さいパケットの方が、少量のデータを低遅延で伝送するのに適している。このような比較的小さいパケットはしたがって、ＶｏＩＰインターフェイス１３０によって提供されるアプリケーションに、より適している。このような比較的小さいパケットは、パケット１１２１、１１２２など、比較的大きいパケットより少ない副搬送波でも効率的に伝えることができる。
【００２９】
したがって、アクセスポイント１２２がセル１００内のデバイス用の副搬送波割当てを発生させる実施形態において、ＶｏＩＰインターフェイス１３０は、ＶｏＩＰインターフェイス１３０向けの副搬送波割当てにつながるネゴシエーションプロセスの一部として、アクセスポイント１２２と通信することができる。そのネゴシエーションの一部として、ＶｏＩＰインターフェイス１３０は、ＶｏＩＰインターフェイス１３０が比較的少数の副搬送波での副搬送波割当てを要求することをアクセスポイント１２０に伝達することができる。
【００３０】
対照的に、ラップトップ１１０は、無線通信されるべき比較的大量のデータを必要とするファイルまたは他のデータ構造を伝達することができる。このようなシナリオにおいて、それぞれがより多くのデータを搬送する、より大きいパケットを使うと、通信はより効率的になり得る。ラップトップ１１０内の通信サブシステムは、ラップトップ１１０上で実行するアプリケーションプログラムにポーリングすることによって、または他の適切などのやり方でも、ラップトップ１１０が、比較的大きいパケットの効果的な伝達をサポートするために、比較的大きい数の副搬送波での副搬送波割当てを要求すると判定することができる。ラップトップ１１０は、この要求を、アクセスポイント１２２がラップトップ１１０向けの副搬送波割当てを行うことにつながるネゴシエーションの一部として、アクセスポイント１２２に伝達することができる。
【００３１】
アクセスポイント１２２など、副搬送波割当てを行うデバイスとのネゴシエーションは、図１の例において、適切な任意の形での情報の交換を必要とし得る。ネゴシエーションは、各デバイスが、その能力または要求についての情報を伝達することを必要とし得る。たとえば、ネゴシエーションは、デバイスの１つまたは複数が、そのデバイスがＯＦＤＭＡ可能であるかどうかを示すことを必要とし得る。代替的に、または追加で、デバイスの１つまたは複数が、副搬送波要求を伝達することができる。副搬送波要求は、直接または間接的に伝達することができる。たとえば、デバイスは、リクエストされた数のサブチャネルを伝達することができる。代替的に、または追加で、デバイスは、具体的な帯域幅を与える副搬送波割当てを求めるリクエストを伝達することができる。副搬送波割当てを行うデバイスは、リクエストされた帯域幅を与えるよう要求された副搬送波の数を判定し、その数を、副搬送波割当てを行う際に使うことができる。代替的に、または追加で、遅延や帯域幅など、他の通信パラメーターを含む他のタイプの情報が、リクエストされた副搬送波数を間接的に指定するために与えられ得る。
【００３２】
ラップトップ１１０およびＶｏＩＰインターフェイス１３０がリンクを介して異なるパラメーターと通信する、図１に示されるシナリオは、アクセスポイント１２２によって行われる副搬送波割当ての結果起こり得る。ただし、図示する動作シナリオは、それ以外でも起こり得る。一例として、各デバイスが、そのデバイスが使う副搬送波を選択する場合がある。副搬送波の直交割振りを維持するために、副搬送波を選択するデバイスは、自デバイスに割り振られた副搬送波セットの中から選択を行うことができる。たとえば、ＶｏＩＰインターフェイス１３０は、ラップトップ１１０より小さい数の副搬送波を使うことができる。この構成は、ＶｏＩＰ１３０が、アクセスポイント１２２によってＶｏＩＰ１３０に割り当てられた副搬送波サブセットのみを使う場合は、アクセスポイント１２２が両方のデバイスに同じ数の副搬送波をもつサブチャネルを割り当てる場合でも起こり得る。ＶｏＩＰインターフェイス１３０は次いで、インターフェイス１３０がどの副搬送波を使用中であるかをアクセスポイント１２２に伝達することができる。この情報は、使用中の副搬送波を列挙し、または代替的には、使われない副搬送波を列挙するなどして、直接または間接的に伝達することができる。この情報は、情報が提示される形に関わらず、ＶｏＩＰインターフェイス１３０によって使われる副搬送波のネゴシエーションの一部として伝達することができる。したがって、副搬送波のネゴシエーションは、デバイスの間での多くの対話を必要とし得る。
【００３３】
対話の回数およびタイプに関わらず、副搬送波割当てをネゴシエートするのに使われる情報は、適切などの形でも、デバイスの間で伝達され得る。本発明の実施形態によると、この情報は、アクセスポイント１２２に関連していないデバイスにとっても容易にアクセス可能にする形で伝達することができる。さらに、情報は、広範なデバイスが実施する副搬送波操作のタイプに関わらず、そうしたデバイスによって受信され得る形式で使用可能にすることができる。たとえば、ＷｉＭａｘ標準による通信をサポートするデバイスは、ＯＦＤＭＡ可能である。このようなデバイスは、セル１００内に存在し得る。ただし、現在の多くのデバイスは、ＷｉＭａｘをサポートせず、ＯＦＤＭＡ可能でない。したがって、副搬送波割当ては、ＯＦＤＭＡ可能デバイスおよび非ＯＦＤＭＡ可能デバイス両方によって解釈され得る形式での通信を用いてネゴシエートすることができる。
【００３４】
本発明の一実施形態によると、副搬送波割当てをネゴシエートする際に使われる情報は、公知の無線ネットワークの操作において使われる制御メッセージに入れて交換することができる。このような制御メッセージは、ＯＦＤＭＡ可能なデバイスによって送られるときでも、非ＯＦＤＭＡ可能デバイスによって解釈され得るベースレート形式で伝送することができる。具体例として、レイヤー２ネットワーク制御メッセージが、副搬送波利用情報を伝送する輸送手段として使われ得る。
【００３５】
Ｗｉ−ＦｉおよびＷｉＭａｘなどの標準通信プロトコルによると、このような制御メッセージは、制御メッセージに固有の制御情報に無関係の情報を伝える情報要素を含み得る。各制御メッセージ中の１つまたは複数の情報要素は、副搬送波利用情報を伝達するのに使うことができる。
【００３６】
具体例として、Ｗｉ−ＦｉおよびＷｉＭａｘ標準は、ビーコン、プローブ、プローブ応答および受信確認などの制御メッセージを指定する。ビーコン制御メッセージは、アクセスポイントによって定期的に伝送することができる。プローブは、アクセスポイントと関連づくことを試みるデバイスによって送ることができる。アクセスポイントは、プローブメッセージに、プローブ応答制御メッセージで応答することができる。デバイスは、プローブ応答に、受信確認メッセージで応答することができる。更新メッセージおよび更新受信確認など、他の制御メッセージも利用することができる。他のネットワークタイプによってサポートされるこうしたまたは他のタイプの制御メッセージは、代替的に、または追加で、副搬送波利用情報を伝える輸送手段として使うことができる。
【００３７】
副搬送波利用情報を伝えるのに使われる具体的な輸送手段に関わらず、情報は、本発明の実施形態によって、無線デバイスを制御するのに使うことができる。副搬送波利用情報の可能用途について、以下の図面とともに説明する。図２Ａは、セル１００内での通信に使うことができるチャネル２００を示す。チャネル２００は、一定の周波数範囲に及ぶ。具体的な周波数範囲は、セル１００内のデバイスによって使われる１つまたは複数の無線技術に依存し得る。図に示すように、チャネル２００は、周波数Ｆ０から周波数ＦＭまでの周波数範囲に及ぶ。ただし、使用される具体的な周波数範囲は、本発明にとって重要ではなく、適切などの周波数範囲が使われてもよい。
【００３８】
チャネル２００は、複数の副搬送波２１０１、２１０２…２１０２４（このうち、２１０１、２１０２、２１０２４のみが、便宜上示される番号である）に分割される。この例では、２４個の副搬送波が示されている。ただし、チャネル２００中の副搬送波の数は本発明にとって重要ではなく、適切などの数が使われてもよい。また、図示してある実施形態において、副搬送波は連続し、Ｆ０〜ＦＭの範囲全体に及ぶ。このような構成は、デバイスとして無線信号のより効率的処理を可能にし得るが、副搬送波が連続することは、本発明の要求事項ではない。さらに、図２Ａは、副搬送波それぞれが同じ幅であることを示す。ただし、各副搬送波は、適切などの周波数範囲に及んでもよく、副搬送波の均一性は、本発明の要求事項ではない。
【００３９】
副搬送波それぞれの形状およびサイズに関わらず、各副搬送波は、チャネル２００内で通信を行って別々に情報を伝達するデバイスによって使うことができる周波数の範囲を表す。たとえば、デバイスは、副搬送波２１０１によって表される周波数範囲内で伝送された信号を、情報を表すと解釈し得る。副搬送波２１０２によって表される周波数範囲内の信号は、同じデバイスによって別々に検出され、副搬送波２１０１によって伝えられる情報に無関係である可能性がある情報を伝えるものと解釈され得る。
【００４０】
各副搬送波は、他の副搬送波によって伝えられる情報に依存しない情報を伝え得るので、異なる副搬送波が、使うべきものとして異なるデバイスに割り当てられ得る。その結果、どの所与のときでも、チャネル２００内の信号アクティビティは、異なる副搬送波中で異なり得る。図２Ｂは、ある時点でのチャネル２００内の信号アクティビティを示す。図２Ｂに示される時点で、比較的高レベルの信号アクティビティが、副搬送波２２０３、２２０１７中で発生している。図２Ｂに示すシナリオは、アクティブに情報を伝送している、副搬送波２２０３、２２０１７を割り当てられたデバイスから起こり得る。伝送デバイスは、セル１００（図１）内にあってもよく、セル１００付近の別のセル内にあってもよい。副搬送波２２０３、２２０１７中の信号の発信源に関わらず、こうした副搬送波に対する比較的高レベルの信号アクティビティは、こうした副搬送波がさらに他のデバイスに割り当てられた場合、信号干渉が起こり得ることを示す。したがって、本発明の実施形態による副搬送波割当てを行う際に、信号アクティビティの相対レベルが検討され得る。
【００４１】
図２Ｂは、副搬送波２２０３、２２０１７が比較的高い信号アクティビティレベルを有することを、グラフによって示している。比較的高い信号レベルが副搬送波中に存在するかどうか判定するのに、適切などの基準値が使われてもよい。一部の実施形態では、搬送波検知多重アクセス（ＣＳＭＡ）を実施する、当該分野において公知である技法が用いられ得る。ＣＳＭＡ技法によると、通信チャネルを選択するデバイスは、そのチャネルを短い間隔だけ監視すればよい。デバイスが、その間隔中にそのチャネル内で伝送を行うデバイスを表す信号を検出した場合、デバイスは、「バックオフ間隔」と呼ばれることがある、ランダム時間量だけ待機することができる。バックオフ間隔の終了時、デバイスは、チャネルを再度監視して、伝送を表す信号がチャネル内に存在するかどうか判定することができる。ランダムバックオフ間隔を監視し、待機するこのプロセスは、適切な任意の回数だけ繰り返してよい。同様の手法が、チャネル全体に対してではなく、副搬送波単位で適用され得る。したがって、ＣＳＭＡ通信において用いられる技法が、監視間隔、バックオフ間隔および具体的な信号レベルなどのパラメーターを選択するのに用いることができ、こうしたパラメーターは、検出されると、アクティブ通信を表す。ただし、適切などのパラメーターおよび値も、アクティブに使用されている副搬送波を識別するのに使われてよい。どのようにして副搬送波アクティビティが検出されるかに関わらず、副搬送波割当てを行う際の要因として使うことができる。
【００４２】
図３Ａ、３Ｂは、セル１００内で動作する２つのデバイスに対して行われ得る副搬送波割当てを示す。図示してある実施形態において、副搬送波割当ては、アクセスポイント１２２によって行うことができる。ただし、副搬送波割当ては、適切などのデバイスによっても行うことができる。この例では、副搬送波割当ては、直交性を与え、信号アクティビティを考慮に入れるように行われる。
【００４３】
図３Ａは、デバイス１向けの副搬送波割当てを整える際に用いられ得る副搬送波選択３１０を示す。図３Ｂは、デバイス２向けの副搬送波割当てを整える際に用いられ得る副搬送波選択３２０を示す。この例では、直交副搬送波選択が行われる。図に示すように、副搬送波選択は完全に独立であり、副搬送波選択３１０におけるどの副搬送波も、副搬送波選択３２０には現れない。ただし、干渉リスクが低い他の直交選択は行われ得る。
【００４４】
この例では、副搬送波選択３１０、３２０はそれぞれ、６つの副搬送波を含む。この数は例示目的で示すに過ぎず、各選択は、適切な任意の数の副搬送波を含み得る。図に示すように、副搬送波選択３１０は、副搬送波２２０５、２２０９、２２０１３、２２０１５、２２０１８、２２０２０を含む。対照的に、副搬送波選択３２０（図３Ｂ）は、副搬送波２２０３、２２０７、２２０１１、２２０１７、２２０２１、２２０２４を含む。
【００４５】
直交副搬送波選択は、副搬送波割当てを行う際に用いられ得るが、信号アクティビティは、副搬送波割当てを行う際にも検討することができる。副搬送波選択３１０（図３Ａ）において、選択された副搬送波それぞれにおける信号アクティビティは、比較的低い。したがって、デバイス１への、副搬送波選択３１０における副搬送波の割当てが、他のデバイスとの干渉を引き起こす可能性は低い。対照的に、副搬送波選択３２０は、比較的高レベルの信号アクティビティをもつ副搬送波２２０３、２２０１７を含む。副搬送波２２０３、２２０１７がデバイス２に割り当てられた場合、デバイス２が伝送を行うときに干渉が起こる可能性が高い。したがって、信号アクティビティを考慮する副搬送波割当てを行うとき、副搬送波２２０３、２２０１７は、デバイス２への割当てにおいて省いてよい。
【００４６】
図３Ｃ、３Ｄは、それぞれ情報要素３３０、３４０を表し、これらの要素は、副搬送波選択３１０、３２０に基づく副搬送波割当てを含み得る。情報要素３３０に示される副搬送波割当ては、副搬送波選択３１０における選択副搬送波をすべて含む。対照的に、情報要素３４０は、副搬送波選択３２０に基づくが、副搬送波２２０３、２２０１７を、副搬送波中の比較的高レベルの信号アクティビティゆえに省いている。
【００４７】
情報要素３３０、３４０は、副搬送波割当てに関する可能な表現を示す。情報要素３３０、３４０はそれぞれ、アクセスポイント１２２または副搬送波割当てを行う他のデバイスに関連づけられたコンピューター記憶媒体に格納することができる。副搬送波割当ては、具体的なデバイスへの伝送をフォーマットする際に、および／またはそれらのデバイスからの伝送をデコードするのに用いることができる。たとえば、副搬送波２２０５、２２０９、２２０１３、２２０１５、２２０１８、２２０２０中で受信される信号は、デコードされてデジタルビットを生成することができ、デジタルビットは、デバイス１からの単一の伝送を表すように合成することができる。デジタルビットのブロックをデバイス１に送るために、デジタルビットのブロックは、副搬送波２２０５、２２０９、２２０１３、２２０１５、２２０１８、２２０２０に入れて伝送される信号の集合体で表せばよい。情報は、同様に、情報要素３４０によって表される副搬送波割当てにおける副搬送波を使って、デバイス２と交換することができる。
【００４８】
図３Ｃ、３Ｄは、副搬送波割当てを格納するのに使うことができる情報要素の１つの形を示す。図示する例において、各情報要素は、複数のフィールドを含む。こうしたフィールドは、副搬送波割当てがそれに対して行われており、具体的な副搬送波が割当てに含まれるデバイスを識別する値を含む。この例では、情報要素３３０中のフィールド３３２がデバイス１を識別し、フィールド３３４が、デバイス１への割当てにおける副搬送波のリストを表す。同様に、情報要素３４０は、デバイス２を識別する値をもつフィールドを含む。リスト３４４は、デバイス２に割り当てられた副搬送波を識別する。
【００４９】
明示的には図示しないが、他のフィールドも存在し得る。たとえば、情報要素を副搬送波割当てとして識別するフィールドも存在し得る。ただし、適切などの表現も、本発明の実施形態による情報要素を表すのに使うことができる。
【００５０】
情報要素の具体的な形に関わらず、情報要素は、情報要素中に示されるデバイスと通信する予定のデバイスに関連づけられたコンピューターメモリーに格納することができる。情報要素は、副搬送波割当てを発生させるデバイスから他のデバイスに、適切などのやり方でも伝達することができる。いくつかの実施形態では、情報要素は、ビーコン、プローブ、プローブ応答または受信確認などの制御メッセージに挿入することができる。上述したように、一部の標準化プロトコルは、デバイスに、情報要素をこのような制御メッセージに挿入させる。このような標準化プロトコルは、情報要素３３０、３４０などの情報要素を伝えるのに使うことができる。このような標準化プロトコルが使われるとき、情報要素は、公知のハードウェアおよびソフトウェアコンポーネントを使って制御メッセージに挿入することができる。ただし、適切などのプロトコルも、デバイスの間で情報要素を伝えるのに使うことができ、情報要素は、デバイスの間で伝達される適切などのメッセージにも組み込むことができる。
【００５１】
図３Ｂは、直交副搬送波選択に含まれる比較的高いアクティビティレベルを有する副搬送波が、副搬送波割当てを行う際に単に無視される、本発明の実施形態の例を挙げている。したがって、リスト３３４は、４つの副搬送波を含む。対照的に、副搬送波が選択３１０から省かれているので、リスト３３４は、６つの副搬送波を含む。このような手法は、デバイス２がデバイス１より低い帯域幅を使って効果的に伝送し得る実施形態において適切な場合がある。デバイス２が、割り当てられた４つの副搬送波によって与えられるよりも高い帯域幅を要求するときは、代替実施形態が用いられてもよい。図４Ａ、４Ｂは、比較的高い信号アクティビティレベルを有する副搬送波が他の直交搬送波で置き換えられる代替実施形態を示す。
【００５２】
図４Ａは、副搬送波選択４１０を示す。副搬送波選択４１０は、副搬送波選択３２０（図３Ｂ）から作成することができる。副搬送波選択４１０は、比較的低い信号レベルを有する、副搬送波選択３２０の４つの副搬送波を含む。さらに、副搬送波選択４１０は、副搬送波２２０４、２２０１９を含む。こうした２つの副搬送波は、比較的高い信号アクティビティレベルを有していた２２０３、２２０１７と置き換わる。したがって、副搬送波割当てが、副搬送波選択４１０に基づいてデバイス２向けに行われるとき、副搬送波割当ては、６つの副搬送波を含む。
【００５３】
情報要素４４０は、副搬送波選択４１０に基づく副搬送波割当てを有して図４Ｂに示されている。図４Ｃに見られ得るように、情報要素４４０は、副搬送波２２０４および副搬送波２２０１９が副搬送波割当ての一部であることを示すリスト要素４４４１、４４４４を含む。
【００５４】
図３Ｂの例では、信号アクティビティが副搬送波単位で検討された。したがって、副搬送波割当ては、非連続副搬送波を含み得る。いくつかの実施形態では、副搬送波割当ては、各副搬送波割当てが連続副搬送波を確実に含むように行うことができる。図５Ａは、連続副搬送波グループ５１０１…５１０４に分割済みであるチャネル５００を示す。この例では、グループ５１０１…５１０４はそれぞれ、６つの副搬送波を含む。各デバイス向けに直交副搬送波を与えるように副搬送波割当てが行われる実施形態では、グループ５１０１…５１０４はそれぞれ、異なるデバイスに割り当てることができ、セル内のただ１つのデバイスが、各グループを割り当てられ得る。
【００５５】
グループ５１０１…５１０４は、適切などのやり方でも形成することができる。一部の実施形態では、グループは、ネットワーク管理者によって予め定義することができる。グループ５１０１…５１０４がどのように定義されるかに関わらず、信号アクティビティレベルは、副搬送波割当てを行う際に検討することもできる。図５Ａに示すように、グループ５１０２は、閾値を上回る信号アクティビティレベルを有する少なくとも１つの副搬送波を含む。上述したように、ＣＳＭＡシステムにおいて公知である技法が、比較的高い信号アクティビティレベルが存在するかどうか判定するのに用いられ得る。こうした同じ技法が、図示してあるグループに適用され得る。こうした技法を適用する際、各副搬送波における信号アクティビティレベルは、グループ中のいずれかの副搬送波が高いアクティビティレベルを有するかどうか判定するために個々に検討することができる。代替的に、または追加で、各グループ中の複数の連続副搬送波は、１つのサブチャネルと見なすことができ、全体的な信号アクティビティレベルは、そのサブチャネル内で検討され得る。
【００５６】
比較的高い信号アクティビティレベルを有するグループがどのように検出されるかに関わらず、比較的高い信号アクティビティレベルをもつグループは、サブチャネル割当てを行う際に省くことができる。図５Ａに示されるシナリオでは、グループ５１０２は、閾値Ｔを上回る信号アクティビティレベルを有する少なくとも１つの副搬送波をもつ。したがって、グループ５１０２は、副搬送波割当てを行うのには使われない。同様に、グループ５１０４は、閾値Ｔを上回る信号アクティビティレベルを有する少なくとも１つの副搬送波をもつ。グループ５１０４も使用されない。したがって、図５Ｂは、グループ５１０１、５１０３が、副搬送波割当てを行うのに使用可能であることを示す。グループ５１０１または５１０３が選択されると、選択は、図３Ｃ、３Ｄまたは４Ｂに示される形で情報要素中に表すことができる。ただし、他の表現も可能である。たとえば、副搬送波割当てを表す情報要素は、割当てがそれに対して行われるデバイスを識別するフィールドと、割り当てられる予め定義されたグループとを含み得る。ただし、予め定義されたグループに基づく副搬送波割当てを伝えるための情報要素は、適切などの形でも作成することができる。
【００５７】
上述の副搬送波割当て技法は、副搬送波割当てを実施するデバイス内で実行されるプロセスにおいて用いることができる。図１に示される環境において、プロセス６００は、アクセスポイント１２２内部で実施することができる。ただし、プロセス６００は、適切などのデバイスにおいても実施することができる。
【００５８】
プロセス６００がブロック６１０で始まると、アクセスポイント１２２は、プローブメッセージに入った、副搬送波割当てを求めるリクエストを受信する。図６において、プローブメッセージは、副搬送波割当てプロセスを開始することができる制御メッセージの例として働く。ただし、リクエストを伝達するのに、適切なども機構も用いることができる。また、一部の実施形態では、副搬送波割当ては、明示リクエスト以外のイベントに応答して開始することができる。たとえば、副搬送波割当ては、副搬送波割当てを求める含意リクエストとして解釈され得る、デバイスによる、アクセスポイント１２２と関連づけるためのリクエストに応答して開始することができる。
【００５９】
リクエストがアクセスポイント１２２にどのように伝達されるかに関わらず、プロセスは、ブロック６１２に進んでよい。ブロック６１２で、直交副搬送波が選択され得る。直交副搬送波は、適切などのやり方でも選択され得る。当該分野において公知である、ＯＦＤＭＡシステムにおいて直交副搬送波を選択する技法が、ブロック６１２で用いられ得る。このような選択の結果、各デバイスへの割当て用に選択された、完全に独立した副搬送波セットが生じ得る。ただし、本発明はそのように限定されるわけではなく、副搬送波の直交セットが、デバイスによる伝送の間を、完全に独立させずに分離し得る。一部の実施形態では、他のセットにおいて使われる副搬送波を含む副搬送波セットが選択され得る。したがって、副搬送波セットを選択するのに、適切などの処理もブロック６１２で用いられ得る。
【００６０】
適切な任意の数の副搬送波が、ブロック６１２で選択されてよい。一部の実施形態では、副搬送波の数は固定されてよい。他の実施形態では、選択される副搬送波の数は、ブロック６１０で受信されたリクエストに含まれるパラメーターに基づき得る。選択された副搬送波の数に関わらず、処理は、ブロック６１４に進んでよい。ブロック６１４で、信号アクティビティレベルが、選択された副搬送波中で検知され得る。
【００６１】
プロセス６００は、ブロック６１４で検知されたレベルに依存して、判断ブロック６２０で分岐し得る。少なくとも１つの副搬送波中でアクティビティが検出された場合、プロセスは、ブロック６２２に分岐する。逆に、アクティビティが検出されない場合、プロセスは、ブロック６３０に分岐する。適切などの基準も、判断ブロック６２０で、アクティビティが存在するかどうか判定するのに用いられ得る。たとえば、検出された信号レベルは、図５に関連して上述した閾値と比較すればよい。
【００６２】
ブロック６２２で、ランダム間隔が選択され、プロセスは、そのランダム間隔が経過するまで待機する。ブロック６２４で、選択された副搬送波中のアクティビティが再度検知されてよく、プロセスは、検知されたアクティビティレベルに依存して再度分岐し得る。アクティビティが検知されない場合、プロセスは、判断ブロック６２４からブロック６３０に分岐し得る。あるいは、アクティビティレベルが再度検出された場合、処理は、ブロック６２６に進み得る。
【００６３】
処理がブロック６２６に達した場合、選択された副搬送波のうち少なくとも１つの副搬送波のアクティブ使用を示す信号レベルが検出されている。ランダムバックオフ間隔を検知し、待機するプロセスは、複数回繰り返すことができる。ただし、図６に示してある実施形態では、検知は、一度だけ繰り返される。したがって、処理が判断ブロック６２６に達した場合、信号レベルがアクティビティを示す１つまたは複数の副搬送波が、選択において置き換えられ得る。図４Ａに示すように、アクティブ副搬送波は、他の直交副搬送波で置き換えられ得る。ただし他の実施形態では、後続処理は、セット中の副搬送波の数の削減、あるいはアクティビティレベルに対する応答を含み得る。
【００６４】
プロセスは次いで、ブロック６１４にループバックし、ここで、アクティブ副搬送波を検出するプロセスが、副搬送波の新規選択に対して繰り返される。プロセスは、定義された選択基準を満たす副搬送波の選択が行われるまで、ブロック６１４、６２０、６２２、６２４または６２６をループしてよい。
【００６５】
副搬送波のどれも、副搬送波がアクティブ使用中であることを示すのに十分に高いアクティビティレベルをもたない場合、プロセスは、判断ブロック６２０からブロック６３０に分岐し得る。ブロック６３０で、選択された副搬送波が、副搬送波割当てを整えるのに使われ得る。こうした副搬送波は、ビーコンに含まれ得る情報要素中で表され得る。アクセスポイント１２２は次いで、副搬送波割当てを、アクセスポイント１２２の次のビーコン伝送の一部として送ることができる。
【００６６】
ブロック６３２で、アクセスポイント１２２は、割り当てられた副搬送波を使って割当てが行われたデバイスと通信することができる。プロセスは次いで、副搬送波割当てがアップデートされる必要があるかどうかに基づいて、判断ブロック６３４で分岐し得る。チャネルアクティビティは、時間とともに変わり得るので、信号アクティビティレベルに基づいて行われる副搬送波割当てがアップデートされ得る。適切などのトリガーイベントも、アップデートが要求されるかどうか判定するのに使われ得る。一部の実施形態では、副搬送波割当ては、定期的にアップデートされ得る。他の実施形態では、副搬送波割当ては、通信問題または信号アクティビティレベルが変わったことを示し得る他のイベントに応答してアップデートされ得る。したがって、判断ブロック６３４で、アップデートが要求されるかどうか判定するのに使われる具体的な処理は、本発明にとって重要ではない。ただし、アップデートが要求されない場合、プロセスは、ブロック６３２にループバックし、ここで、予め割り当てられた副搬送波が通信に使われる。逆に、判断ブロック６３４で判定されたように、アップデートが要求される場合、プロセスは、分岐してブロック６１４に戻り、ここで、選択された副搬送波中のアクティビティレベルが再度検知され、アクティビティが検出された場合は副搬送波選択が変えられ得る。
【００６７】
図７は、アクセスポイント１２２または副搬送波割当てを行う他のデバイスによって実施することができる代替プロセス７００を示す。プロセス７００は、ブロック７２０で始まることができ、ここで、副搬送波割当てを行うデバイスが、リクエストを受信する。図示する例において、リクエストは、プローブメッセージ中の情報要素として受信することができる。ただし、リクエストは、適切なやり方で伝達することができる。
【００６８】
リクエストがどのように伝達されるかに関わらず、プロセスは、ブロック７１２に進む。ブロック７１２で、割当てを行うデバイスは、リクエストに基づいて副搬送波グループを選択する。ブロック６１２での処理（図６）とは対照的に、ブロック７１２でのプロセスは、図５Ａ、５Ｂとの関連で上に示した、予め定義された副搬送波グループの選択を伴い得る。このようなグループは、ネットワーク管理者によって、または他の適切などのやり方でも予め定義することができる。ただし、副搬送波グループがどのようにして定義されるかに関わらず、ブロック６１２での処理は、最大限まで、予め定義された各グループを、セル内の単一のデバイスに割り当てることを必要とし得る。ただし、いくつかの実施形態では、予め定義された同じグループが、複数のデバイスに割り当てられ得る。このシナリオでは、ブロック６１２での処理は、２つ以上のデバイスからの伝送の間の許容できない程高レベルの干渉なしで、予め定義された同じグループを使うことができる、こうした２つ以上のデバイスを識別するための代替決定基準の利用を必要とし得る。
【００６９】
副搬送波グループの初期選択がブロック７１２で行われると、プロセス７００は、ブロック７１４、７２０、７２２、７２４、７２６を伴うループに進む。このループは、適切な副搬送波グループが選択され、またはエラー条件（図示せず）が識別されるまで繰り返すことができる。
【００７０】
ループからの脱出条件に関わらず、処理はブロック７１４で始まる。ブロック７１４で、選択された副搬送波グループにおけるアクティビティが選択される。アクティビティは、副搬送波それぞれにおけるアクティビティを別々に検知することを含む、適切などのやり方でも検知することができる。ただし、一部の実施形態では、グループ内のアクティビティレベルを検知する広帯域測定が行われ得る。
【００７１】
アクティビティレベルがどのように検知されるかに関わらず、アクティビティが検知された場合、プロセスは、判断ブロック７２０でブロック７２２に分岐する。ブロック７２２で、ランダム間隔が選択され、プロセス７００は、そのランダム間隔だけ待機する。
【００７２】
判断ブロック７２４で、選択された副搬送波グループによって定義されるサブチャネルに渡るアクティビティレベルが、再度検知される。プロセス７００は、検知されたアクティビティレベルに基づいて分岐する。アクティビティが検知された場合、プロセスは、ブロック７２６に進む。ブロック７２６で、代替副搬送波グループが選択される。プロセスは次いで、ブロック７１４にループバックし、ここで、選択された副搬送波グループ内のアクティビティが再度検知される。
【００７３】
プロセス７００は、アクティビティを検知するための２度の試みが行われた後、ブロック７２６で代替グループが選択されることを示す。副搬送波グループが使用中であり、したがってさらにそれ以外のデバイスへの割当てに適していないと判定するための、適切などの基準も用いられ得る。また、副搬送波グループがアクティブであるという判定が行われると、適切などの応答も行われ得る。
【００７４】
ブロック７１４、７２０、７２２、７２４、７２６で表されるループは、アクティブでない副搬送波グループが識別されるまで繰り返すことができる。このようなグループを識別すると、プロセス７００は、判断ブロック７２０または判断ブロック７２４どちらかから、ブロック７３０に分岐する。ブロック７３０で、識別された副搬送波グループは、割当てを整えるのに使われる。この割当ては、ブロック７１０で副搬送波をリクエストしたデバイスに伝達される。図示してある実施形態において、副搬送波割当ては、アクセスポイント１２２（図１）によって送られるビーコンに入れて伝達される。ただし、デバイスに副搬送波割当てを伝達するための適切などの機構も用いられ得る。
【００７５】
副搬送波割当てが伝達されると、そのデバイスは、それ自体を、割り当てられた副搬送波グループを使う通信用に構成することができる。したがって、プロセス７００は、ブロック７３２に進み、ここで、デバイスは、割り当てられた副搬送波を使って通信する。
【００７６】
定期的に、または他の適切な任意のトリガーに基づいて、プロセス７００は、ブロック７１４にループバックし得る。ブロック７１４で、デバイスに割り当てられた副搬送波グループが検知されて、割り当てられたデバイスによる使用に依然として適しているかどうか判定することができる。図示してある実施形態において、割当てのアップデートは、ブロック７１４、７２０、７２２、７２４、７２６で定義されるループ内での処理の繰返しを詳述し得る。
【００７７】
図８は、本発明の実施形態によって通信するデバイスによって実施することができるそれ以上のプロセス８００を示す。プロセス８００は、ＯＦＤＭＡ可能デバイスおよび非ＯＦＤＭＡ可能デバイス両方がセル内で対話する本発明の実施形態によって動作するデバイスによって実施することができる。
【００７８】
プロセス８００は、ブロック８１０で始まり、ここで、副搬送波割当てを発生させるデバイスが、ビーコンをフォーマットする。この例では、ブロック８１０でビーコンをフォーマットするデバイスは、アクセスポイント１２２（図１）でよい。ただし、図８に示される処理は、適切などのデバイスによっても実施することができる。
【００７９】
ブロック８１０でのビーコンのフォーマット化の一部として、アクセスポイント１２２は、デバイスがＯＦＤＭＡ可能であるかどうかを示す情報要素を生成することができる。このような能力を示すための、適切などの機構も用いられ得る。一例として、ビーコンとともに伝送される情報要素中のビットセットが、デバイスがＯＦＤＭＡ可能であることを意味するのに使われ得る。したがって、ブロック８１０でのビーコンのフォーマット化は、このようなビットセットをもつ情報要素をビーコンに含めることを必要とし得る。
【００８０】
使われる具体的なフォーマット化に関わらず、プロセスは、ブロック８１２に進み得る。ブロック８１２で、アクセスポイント１２２は、情報要素を含むビーコンを伝送することができる。ビーコンは、当該分野において公知である回路構成および技法を用いて伝送することができる。ただし、適切などの機構も、ブロック８１２での処理に用いることができる。
【００８１】
プロセス８００は、ブロック８２０に続き、ここで、伝送されたビーコンが、デバイスによって受信される。ビーコンは、セル１００内のどのデバイスによっても受信することができる。公知のハードウェアおよび技法を用いてビーコンが伝送される実施形態において、ビーコンは、やはり公知のハードウェアおよび技法を用いてブロック８２０で受信することができる。ただし、ブロック８１２での処理のように、ブロック８２０での処理は、適切などのやり方でも実施することができる。
【００８２】
受信されると、ビーコンは、分析されて副搬送波利用情報を抽出することができる。ブロック８２２での分析は、ビーコンからの、副搬送波使用に関する情報要素の抽出を含み得る。情報要素が副搬送波使用に関することを示すためのタグ、タイプコードまたは他の適切な識別子が、情報要素に組み込まれ得る。さらに、各情報要素は、どのデバイスが、情報要素中の使用情報を処理することを意図されるかを識別するためのアドレスまたは他のコードを含み得る。ビーコンが、アクセスポイントの能力についての情報を含む情報要素を搬送する、図８に示される例では、その情報要素は、セル１００内の全デバイスに対して向けることができる。したがって、情報要素中のアドレスまたは他のコードは、ビーコンが、ビーコンを受信する任意のデバイスに向けられたブロードキャストタイプメッセージであることを示し得る。対照的に、ブロック６１０（図６）またはブロック７１０（図７）に関連して述べたような、副搬送波割当てを求めるリクエストは、アクセスポイント１２２に対してのみ向けることができる。こうした情報要素中には、情報要素が、アクセスポイント１２２または副搬送波割当てを行う他の適切なデバイスによって処理されるべき情報を伝えることを示すアドレスまたは他の適切なコードが含まれ得る。
【００８３】
ビーコン内の情報の具体的なエンコードに関わらず、プロセスは、ビーコンが分析された後、判断ブロック８２４に続き得る。判断ブロック８２４で、プロセス８００は、ビーコンに入れて受信される情報が、アクセスポイント１２２がＯＦＤＭＡ可能であることを示すかどうかに依存して分岐し得る。アクセスポイント１２２がＯＦＤＭＡ可能な場合、プロセスは、サブプロセス８３０に進み得る。サブプロセス８３０で、副搬送波割当てが、アクセスポイント１２２によってデバイスに対して行われ得る。サブプロセス８３０は、デバイスが、セル１００内の他のデバイスに対して行われる副搬送波割当てに対して直交である副搬送波割当てをリクエストし、受信するプロセス６００（図６）または７００（図７）などのプロセスを必要とし得る。ただし、アクセスポイント１２２がＯＦＤＭＡ可能であるとデバイスが判定すると、適切などの通信プロセスも実施され得る。
【００８４】
逆に、アクセスポイント１２２がＯＦＤＭＡ可能でないと判断ブロック８２４での処理が判定した場合、プロセス８００は、判断ブロック８２４からサブプロセス８４０に分岐し得る。サブプロセス８４０で、サブチャネルがデバイスに割り当てられ得る。サブチャネルを割り当てるための適切などの機構も用いることができ、サブプロセス８４０の一部として実施される具体的な処理は、アクセスポイント１２２およびアクセスポイント１２２とインターフェイスをとるデバイスの能力に依存し得る。たとえば、サブチャネル割当ては、デバイスによって発行される明示リクエストに基づき得る。あるいは、サブチャネル割当ては、アクセスポイント１２２によってサポートされるプロトコルの使用に固有でよい。したがって、サブプロセス８４０の結果、デバイスおよびアクセスポイント両方が、適切な任意のやり方でサブチャネルの所に現れ得る。
【００８５】
識別されたサブチャネルは、複数の副搬送波を含み得る。図示してある実施形態では、デバイスが電源を入れられているので、使用可能電力を制限している可能性がある。このようなシナリオでは、アクセスポイント１２２と通信する際にクライアントデバイスによって使われる電力量を削減することが望ましい場合がある。このような電力削減は、割り当てられたサブチャネル内の副搬送波すべて未満を含むサブセットを使ってアクセスポイント１２２と通信することによって達成することができる。ただし、クライアントデバイスは、他の理由により、割り当てられた副搬送波すべて未満を介した通信から恩恵を受ける場合がある。たとえば、クライアントデバイスは、比較的低遅延で、比較的少量のデータの伝送を要求するアプリケーションを実行することができる。このシナリオでは、またはクライアントデバイスとアクセスポイント１２２との間のリンク中の通信パラメーターが、より小さい数のサブチャネルを使って定められ得る他のシナリオでは、クライアントデバイスは、ブロック８４２での処理に基づいて、割り当てられたサブチャネル内の副搬送波サブセットを選択することができる。
【００８６】
一部の実施形態では、割り当てられた副搬送波サブセットのみを使う結果として、アクセスポイント１２２は、通信エラーが起こったかのように応答する。具体的には、アクセスポイント１２２内のエラー訂正および検出コンポーネントは、選択されていない副搬送波中にデータが見つからないと、この情報欠如が、通信エラーによって引き起こされたものと解釈し得る。有効な通信が、エラーがあるものとして分類されることを防止するために、処理ブロック８４４は、割り当てられたサブチャネル内のどの副搬送波が選択されていないかをアクセスポイント１２２に伝達すればよい。このような情報は、選択された副搬送波のリストを送ることによって伝達することができる。逆に、同じ情報が、「ブランク」副搬送波、すなわち、使われていない副搬送波のリストを送ることによって伝達され得る。ただし、選択された副搬送波についての情報は、適切などのやり方でも表すことができる。
【００８７】
ブランク副搬送波の情報は、どのように表されるかに関わらず、アクセスポイント１２２に伝送することができる。図８の例において、ブランク副搬送波についての情報は、あるタイプの副搬送波使用情報を表す。したがって、ブランク副搬送波についての情報は、制御メッセージに含まれる情報要素に入れて伝送することができる。この例では、ブロック８４４での処理の結果、アクセスポイント１２２を対象としたプローブメッセージに含まれる情報要素が生成される。ブロック８２０、８２２で受信され分析される情報要素とは対照的に、プローブメッセージ中の情報要素は、アドレスまたはメッセージが、具体的にはアクセスポイント１２２もしくはクライアントデバイスからの通信を受信するための他のデバイスを対象としていることを示す他の識別子を含み得る。
【００８８】
ブランク副搬送波についての情報がどのように表されるかに関わらず、その情報は、アクセスポイント１２２によって、ブロック８５０における処理の一部として受信することができる。この例では、ブロック８５０での処理は、アクセスポイント１２２がプローブメッセージを受信し、情報要素を抽出することを必要とする。情報要素を分析すると、アクセスポイント１２２は、情報要素を生成したクライアントデバイスの識別およびそのデバイスによってブランクにされるべき具体的な副搬送波を判定することができる。ブロック８５０で、アクセスポイント１２２は、その情報を、後で使うために格納することができ、併せてクライアントデバイスからの通信を処理する。
【００８９】
プロセスは次いで、ブロック８６０に進み、ここで、クライアントデバイスは、選択された副搬送波を使って伝送を行う。図８の例において、クライアントデバイスはＯＦＤＭＡ可能である。したがって、クライアントデバイスは、選択された副搬送波を介して伝送することが可能な従来のハードウェアおよび他のコンポーネントを含み得る。
【００９０】
ブロック８６０でメッセージがどのように伝送されるかに関わらず、ブロック８７０で、アクセスポイント１２２は、メッセージを受信することができる。ブロック８７０での処理は、ハードウェアおよび他の従来のコンポーネントの使用を必要とし得る。ただし、アクセスポイント１２２はＯＦＤＭＡ可能ではないので、アクセスポイント１２２は、サブプロセス８４０の一部として、割り当てられた副搬送波をすべてデコードしてよい。クライアントデバイスが、割り当てられた副搬送波を全部は伝送しなかったことにより、アクセスポイント１２２においてさらに処理が実施され得る。ブロック８７２で、アクセスポイント１２２は、選択されていない副搬送波をブランクにすることができる。このようにして、割り当てられた副搬送波中の情報のデコードに続いて起こるエラー訂正および／またはエラー検出処理は、誤ってエラーを信号通知することにはならない。というのは、ブランクにされたサブチャネル内で情報が検出されていないからである。
【００９１】
選択副搬送波の受信およびブランク化は、適切などのやり方でも実施することができる。図９は、ブランク化を実施することができるアクセスポイント１２２の例示的な実装形態を示す。
【００９２】
図９は、アクセスポイント１２２のいくつかの部分を示し、アクセスポイント１２２は、この例では、ブランク副搬送波を用いて通信するクライアントデバイスとの併用に適合された非ＯＦＤＭＡ可能デバイスである。図９は、無線通信用に構成されたコンピューティングデバイスの一部分を形成し得るハードウェアおよびソフトウェアコンポーネントを示す。この例では、図９は、ハードウェアコンポーネント９１０およびソフトウェアコンポーネント９５０を示す。ハードウェアコンポーネントは、ネットワークインターフェイスカード（ＮＩＣ）の一部分でよい。ソフトウェアコンポーネントは、ＮＩＣ用のドライバーの一部分を形成することもでき、無線通信用に構成されたコンピューティングデバイスのオペレーティングシステム内の通信スタックの一部分を形成することもできる。ただし、ソフトウェアコンポーネント９５０によって実施されるものとして示される機能の一部または全部は、代替的に、または追加で、デジタル信号プロセッサー、プログラム可能ゲートアレイまたは特定用途向け集積回路などのハードウェア要素内で実施することもできる。このようなコンポーネントは、ＮＩＣ上にも、他の適切などの場所にも配置され得る。
【００９３】
この例では、図９に示されるコンポーネントは、ＯＦＤＭＡ可能であるように構築されていない無線アクセスポイントのコンポーネントを表す。ただし、デバイスは、それに割り当てられた副搬送波サブセットをブランクにするクライアントデバイスと通信できるように修正されている。
【００９４】
この例では、ハードウェアコンポーネント９１０は、ネットワークインターフェイスカードへの組込みのために、当該分野において公知である従来のハードウェアコンポーネントでよい。図に示すように、受信部９１４は、アクセスポイントと通信中のクライアントデバイスに割り当てられたサブチャネルに少なくとも対応する周波数範囲内の無線信号を検出する。このような高周波信号は、アンテナ９１２を通して受信され、受信部９１４に結合され得る。
【００９５】
受信部９１４の出力は、アナログデジタルコンバーター９１６に結合される。１つまたは複数の中間処理段階が、受信部９１４とアンテナ９１２との間に、ならびに受信部９１４とアナログ／デジタルコンバーター９１６との間に結合され得る。このような処理段階は、当該分野において公知である処理段階でよい。ただし、適切などの処理も、ハードウェア要素９１０内で実施することができる。
【００９６】
アナログ／デジタルコンバーター９１６への入力として印加される信号に対して実施される処理に関わらず、アナログ／デジタルコンバーター９１６は、検出された信号を、デジタル値ストリームに翻訳する。図９の例において、デジタル値ストリームは、さらに処理するためにソフトウェアコンポーネント９５０に渡される。
【００９７】
ソフトウェアコンポーネント９５０内では、デジタル値ストリームの周波数領域表現が計算され得る。この例では、周波数領域表現は、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）と呼ばれることがある数学的演算により計算される。このような演算の出力は、時間窓中の受信信号を表す入力デジタル値ストリームの場合、その時間窓中の離散周波数範囲内の受信信号中の周波数成分の規模を表す係数である。ＦＦＴコンポーネント９５２のパラメーターを適切に構成することによって、出力値によって表される周波数成分は、通信チャネル内の副搬送波に対応し得る。したがって、ＦＦＴコンポーネント９５２の各出力は、副搬送波中の信号レベルを表し得る。
【００９８】
ＦＦＴコンポーネント９５２の出力は、エラー訂正コンポーネント９５４に結合され得る。エラー訂正コンポーネント９５４は、無線通信におけるエラーを検出し訂正する、当該分野において公知であるコンポーネントでよい。エラー訂正コンポーネント９５４は、許容通信状態に対応しない受信信号を示す値を検出するのに使用されているサブチャネルに対応する副搬送波中で受信される値を分析することができる。当該分野において公知であるように、伝送信号に対してエラー訂正符号化が使われる場合、エラー訂正コンポーネント９５４は、不適切な状態を検出すると、検出された不適切な動作状態を生じさせるように伝送された、最も許容される可能性が高い信号状態を判定することができる。このようにして、エラー訂正コンポーネント９５４は、受信信号中のエラーを検出し、訂正することができる。
【００９９】
ただし、１つまたは複数の副搬送波が伝送デバイスによってブランクにされているシナリオでは、エラー訂正コンポーネント９５４は、ブランクにされた副搬送波中に情報のない受信信号を、不適切な状態に対応するものとして解釈し、そうした信号を適切な信号状態に合致させようと試み、または訂正不可能として拒絶する場合がある。ブランクにされた副搬送波を有する適切な信号が拒絶されるのを防止するために、エラー訂正コンポーネントは、従来のエラー訂正コンポーネントから修正してよい。この例では、エラー訂正コンポーネント９５４は、ブランクにされた副搬送波のリスト９６０を入力として受信する。エラー訂正コンポーネント９５４は、このブランクにされた副搬送波リスト９６０を使って、不適切な動作状態が起こっているかどうか判定する際、ブランクにされた副搬送波を無視することができる。このようにして、デバイスは、ＯＦＤＭＡ可能でなくても、ＯＦＤＭＡ能力を用いて割り当てられた副搬送波サブセットを介して伝送するデバイスと通信することができる。
【０１００】
図９の例において、ブランクにされた副搬送波のリスト９６０は、制御通信において受信される情報要素から導出される。このような制御通信は、ネットワーク通信のレベル２処理の一部として検出することができる。図９の例において、レベル２処理は、レベル２処理コンポーネント９５６内で実施される。レベル２処理は、当該分野において公知である機能なので、レベル２処理コンポーネント９５６は、公知のソフトウェアおよび／または他のコンポーネントを使って実装することができる。上述した情報要素を受諾するレベル２プロトコルも公知である。したがって、レベル２処理コンポーネント９５６は、副搬送波使用情報に対していかなる明示処理も実施する必要はない。そうではなく、従来から公知であるように、レベル２処理コンポーネント９５６は、レベル２制御メッセージに入れて受信される情報要素を、出力として他のコンポーネントに単に与えればよい。
【０１０１】
アクセスポイント１２２内の適切などのコンポーネントも、このような情報要素を受信し、情報要素を、ブランクにされた副搬送波のリストとして識別し、エラー訂正コンポーネント９５４に与えることができる。図示される実施形態では、副搬送波の選択によって修正されていないベースレートを使って制御通信が伝送されるので、エラー訂正コンポーネント９５４は、ブランクにされた副搬送波のリストを有する情報要素を伝える制御メッセージを適切に処理することができる。したがって、エラー訂正コンポーネント９５４は当初、副搬送波がブランクにされている通信を渡すように構成されていないが、レベル２処理コンポーネント９５６は、エラー訂正コンポーネント９５４を構成するのに使われる情報要素を含むレベル２通信を受信することができる。
【０１０２】
エラー訂正コンポーネント９５４が構成されると、ブランクにされた副搬送波を用いて送られる他の通信は、レベル２プロセスコンポーネント９５６に適切に受信し、渡すことができる。データ通信および他のより高レベルのメッセージが次いで、レベル２処理コンポーネント９５６を通して、より高レベルの処理コンポーネント（図示せず）に渡され得る。このようなより高レベルの処理コンポーネントは、公知の無線ネットワークデバイスにあるようなコンポーネントまたは他の適切な任意のコンポーネントでよい。
【０１０３】
以上、本発明の少なくとも一実施形態のいくつかの態様を記載したが、様々な改変、修正、および改良が当業者には容易に思い当たるであろうことを理解されたい。
【０１０４】
このような改変、修正、および改良は、本開示内容の一部であることを意図しており、本発明の精神および範囲内であることを意図している。したがって、上記説明および図面は、例示目的に過ぎない。
【０１０５】
上述の本発明の実施形態は、多数のやり方のいずれでも実装することができる。たとえば、実施形態は、ハードウェア、ソフトウェアまたはその組合せを使って実装することができる。ソフトウェアで実装される場合、ソフトウェアコードは、単一のコンピューターで提供されるか、または複数のコンピューターに分散されるかに関わらず、適切などのプロセッサーまたはプロセッサーの集合体上でも実行することができる。
【０１０６】
さらに、コンピューターは、ラック搭載コンピューター、デスクトップコンピューター、ラップトップコンピューター、またはタブレットコンピューターなど、いくつかの形のどれでも実施され得ることを理解されたい。さらに、コンピューターは、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォンまたは他の適切などの可搬型または固定電子デバイスも含む、概してコンピューターとは見なされないが適切な処理能力をもつデバイスに組み込むことができる。
【０１０７】
また、コンピューターは、１つまたは複数の入力および出力デバイスを有し得る。こうしたデバイスは、特に、ユーザーインターフェイスを提示するのに使うことができる。ユーザーインターフェイスを提供するのに使うことができる出力デバイスの例は、出力の視覚提示用のプリンターまたは表示画面および出力の聴覚提示用のスピーカーまたは他の音生成デバイスを含む。ユーザーインターフェイス用に使うことができる入力デバイスの例は、キーボード、ならびにマウス、タッチパッド、およびデジタル化タブレットなどのポインティングデバイスを含む。別の例として、コンピューターは、音声認識により、または他の可聴形式で入力情報を受信することができる。
【０１０８】
このようなコンピューターは、企業ネットワークまたはインターネットなど、ローカルエリアネットワークまたはワイドエリアネットワークを含む、適切な任意の形の１つまたは複数のネットワークによって相互接続することができる。このようなネットワークは、適切などの技術にも基づいてよく、適切などのプロトコルによっても動作することができ、無線ネットワーク、有線ネットワークまたは光ファイバーネットワークを含み得る。
【０１０９】
また、本明細書において概説した様々な方法またはプロセスは、様々なオペレーティングシステムまたはプラットフォームのうち任意のものを利用する１つまたは複数のプロセッサー上で実行可能なソフトウェアとしてコーディングすることができる。さらに、このようなソフトウェアは、適切ないくつかのプログラミング言語および／またはプログラミングもしくはスクリプト化ツールのどれを使っても書くことができ、フレームワークまたは仮想マシン上で実行される実行可能機械語コードまたは中間コードとしてコンパイルすることもできる。
【０１１０】
この点において、本発明は、１つまたは複数のコンピューターまたは他のプロセッサー上で実行されると、上で論じた本発明の様々な実施形態を実装する方法を実施する１つまたは複数のプログラムでエンコードされた１つのコンピューター可読媒体（または複数のコンピューター可読媒体）（たとえば、コンピューターメモリー、１つもしくは複数のフロッピー(登録商標)ディスク、コンパクトディスク、光ディスク、磁気テープ、フラッシュメモリー、フィールドプログラム可能ゲートアレイもしくは他の半導体デバイス内の回路構成、または他の有形コンピューター記憶媒体）として実施することができる。コンピューター可読媒体（１つまたは複数）は、その媒体上に格納されたプログラム（１つまたは複数）が、１つまたは複数の異なるコンピューターまたは他のプロセッサーにロードされて、上述した本発明の様々な態様を実装し得るように、移植可能でよい。
【０１１１】
「プログラム」または「ソフトウェア」という用語は、本明細書において、上述した本発明の様々な態様を実装するようにコンピューターまたは他のプロセッサーをプログラムするのに利用することができるどのタイプのコンピューターコードまたはコンピューター実行可能命令セットも指す一般的意味で使われる。さらに、本実施形態の一態様によると、実行されると、本発明の方法を実施する１つまたは複数のコンピュータープログラムは、単一のコンピューターまたはプロセッサー上に存在する必要はなく、異なるいくつかのコンピューターまたはプロセッサーにモジュール方式で分散されて、本発明の様々な態様を実装し得ることを理解されたい。
【０１１２】
コンピューター実行可能命令は、１つまたは複数のコンピューターまたは他のデバイスによって実行されるプログラムモジュールなど、多くの形をとり得る。概して、プログラムモジュールは、特定のタスクを実施し、または特定の抽象データタイプを実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データ構造などを含む。一般に、プログラムモジュールの機能性は、様々な実施形態において所望通りに組み合わせることも分散することもできる。
【０１１３】
また、データ構造は、適切などの形でも、コンピューター可読媒体に格納することができる。分かりやすく説明するために、データ構造は、データ構造中の場所により関係づけられるフィールドを有するように示され得る。このような関係づけは、フィールドの間の関係づけを伝えるコンピューター可読媒体内の場所をフィールド用ストレージに割り当てることによって、同様に達成することができる。ただし、ポインター、タグまたはデータ要素の間の関係づけを確立する他の機構の使用を含む、データ構造のフィールド内の情報の間の関係づけを確立するための適切などの機構も用いられ得る。
【０１１４】
本発明の様々な態様は、単独で、組み合わせて、または上に記載した実施形態において具体的には論じていない様々な編成で用いることができ、したがって、その適用範囲において、上記説明において説明し、または図面に示したコンポーネントの詳細および編成には限定されない。たとえば、一実施形態において記載した態様は、他の実施形態において記載した態様と、どのように組み合わせてもよい。
【０１１５】
また、本発明は、方法として実施することができ、その例については記載済みである。方法の一部として実施される行為は、どのように適切に順序づけてもよい。したがって、例示したのとは異なる順序で行為が実施される実施形態が構築されてよく、こうした実施形態は、一部の行為を、例示的な実施形態では一連の行為として示されていたとしても、同時に実施することを含み得る。
【０１１６】
請求項における、請求項要素を形容するための、たとえば「第１」、「第２」、「第３」など、順序を示す用語の使用は、それだけでは、ある請求項要素の、別の要素に対するどの優先度、上位性、または順序も、方法の行為が実施される時間順も含意しているわけではなく、単に、請求項要素を区別するために、ある特定の名称を有するある請求項要素を、同じ名称を有する別の要素と区別するためのラベルとして使われる（順序を示す用語使用に過ぎない）。
【０１１７】
また、本明細書において使われる言葉使いおよび用語は、説明目的であって、限定と見なされるべきではない。本明細書における「含む」、「備える」、または「有する」、「含有する」、「伴う」、およびその変化形の使用は、その後に列挙する項目およびその等価物ならびに追加項目を包含することを意味している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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