(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体の流路を切り換える弁部材を内蔵した主弁部と、前記弁部材を電磁力の作用で切換操作する電磁操作部と、前記弁部材を手動で切換操作する手動操作部とを備えた電磁弁本体に、前記手動操作部に設けられた手動操作子の誤操作を防止するための安全装置を取り付けた電磁弁であって、
前記手動操作子は、前記電磁弁本体に横向きにスライド操作可能なるように配設されていて、非切換位置と切換位置とに移動可能であり、
前記安全装置は、前記電磁弁本体に固定されたベース部材と、該ベース部材に前記手動操作子がスライドする方向と直交する方向にスライド操作可能なるように保持されたスライド部材とを有し、該スライド部材はロック位置と非ロック位置とに移動可能であり、前記ロック位置において該スライド部材は、前記手動操作子に当接することにより該手動操作子を前記非切換位置にロックし、前記非ロック位置において該スライド部材は、前記手動操作子から離間することにより該手動操作子を前記切換位置に向けて移動可能にする、
ことを特徴とする安全装置を備えた手動操作子付き電磁弁。
【請求項２】
前記スライド部材は、前記手動操作子がスライドする方向と同じ方向に延びるスライド横枠と、該スライド横枠に直角に連なるスライド縦枠とを有し、前記スライド横枠にはロック面が形成され、前記スライド部材が前記ロック位置にあるとき該ロック面は前記手動操作子に当接し、前記スライド部材が前記非ロック位置にあるとき該ロック面は前記手動操作子から離間することを特徴とする請求項１に記載の電磁弁。
【請求項３】
前記スライド部材が前記非ロック位置にあり且つ前記手動操作子が前記切換位置にあるとき、該手動操作子の一部が前記スライド横枠の下に進入することにより前記スライド部材は前記ロック位置に向けて移動不能であり、前記手動操作子が前記非切換位置にあるとき、該手動操作子が前記スライド横枠の下から完全に退出することにより前記スライド部材は前記非ロック位置とロック位置との間を移動可能であることを特徴とする請求項２に記載の電磁弁。
【請求項４】
前記ベース部材は、前記スライド部材がスライド可能に嵌合する嵌合溝を有し、該嵌合溝は、前記スライド横枠が嵌合する横溝部と、前記スライド縦枠が嵌合する縦溝部とを有することを特徴とする請求項２又は３に記載の電磁弁。
【請求項５】
前記ベース部材における前記縦溝部の溝側壁と前記スライド部材におけるスライド縦枠の側面とに、位置決め孔と該位置決め孔に嵌合する位置決め突起とが形成され、前記スライド部材がロック位置から非ロック位置に移動したとき、前記位置決め突起が前記位置決め孔に係止することによって該スライド部材が前記非ロック位置に位置決めされることを特徴とする請求項４に記載の電磁弁。
【請求項６】
前記スライド部材とベース部材とに、前記スライド部材が前記ロック位置及び非ロック位置にあるとき弾力的に係合し合う弾性突起と係合部とが形成されていることを特徴とする請求項１から５の何れかに記載の電磁弁。
【請求項７】
前記弾性突起は、前記スライド部材のスライド縦枠に形成され、前記係合部は、前記ベース部材における前記嵌合溝の縦溝部の溝側壁に形成されていることを特徴とする請求項４又は５に従属する請求項６に記載の電磁弁。
【請求項８】
前記スライド部材及びベース部材の少なくとも一方に、該スライド部材が前記ロック位置又は非ロック位置の何れか一方の位置を占めているとき外部から目視可能な識別マークが設けられていることを特徴とする請求項１から７の何れかに記載の電磁弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁部材を手動で切換操作するための手動操作子と該手動操作子の誤操作を防止するための安全装置とを備えた電磁弁に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に電磁弁は、流体の流路を切り換える弁部材を電磁力の作用で切換操作するように構成されているが、停電時や緊急時あるいはメンテナンス時等に前記弁部材を手動で切換操作することができるように、手動操作機構を備えている。この手動操作機構には押し込み型やスライド型などがある。このうち押し込み型は、電磁弁の外面に配設した操作部材を押し込み操作することによって電磁弁の内部に設けられた切換軸を押し込み、それによって前記弁部材を切り換えるものである。これに対して前記スライド型は、特許文献１に開示されているように、電磁弁の外面に配設した操作部材を前記外面に沿って横向きにスライドさせることにより、該操作部材の下面に形成された傾斜面等で前記切換軸を押し込んで前記弁部材を切り換えるもので、押し込み型に比べて操作し易い利点を有する。
【０００３】
また、前記操作部材の誤操作を防止するため、通常、電磁弁には安全装置が取り付けられている。前記特許文献１には、前記スライド型の操作部材（操作片）の誤操作を防止するための安全装置が開示されている。この安全装置は、前記操作片を覆うカバーを備えていて、該カバーを電磁弁に支軸を中心に回動自在に連結したもので、該カバーで前記操作片を覆った場合には該操作片の移動操作を行うことができず、前記カバーを開放することによって前記操作片の移動操作を行うことができるようにしたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２２８５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、前記特許文献１に開示された安全装置は、前記カバーの一端を支軸で電磁弁に連結し、該支軸を中心に前記カバーを回動させることによって前記操作片を覆ったり外部に露出させたりするものであるため、前記カバーを回動操作するための広い操作スペースを必要とし、該カバーの回動操作も面倒である。しかも、前記カバーは、前記操作片が操作位置にあるとき、該操作片に当接して斜めに立ち上がった半開状態や半閉状態などの姿勢をとるため、角度によって前記操作片が見えたり見えなかったりし、該操作片の操作状態を確認しにくいという問題もあった。
【０００６】
本発明の目的は、スライド型の手動操作子を備えた電磁弁において、前記手動操作子の誤操作を防止するカバーを、広い操作スペースがなくても操作できるように設置すると同時に該カバーの操作性を高め、かつ該カバー及び前記手動操作子の操作状態の確認も行い易くすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため本発明によれば、流体の流路を切り換える弁部材を内蔵した主弁部と、前記弁部材を電磁力の作用で切換操作する電磁操作部と、前記弁部材を手動で切換操作する手動操作部とを備えた電磁弁本体に、前記手動操作部に設けられた手動操作子の誤操作を防止する安全装置を取り付けた電磁弁が提供される。
前記手動操作子は、前記電磁弁本体に横向きにスライド操作可能なるように配設されていて、非切換位置と切換位置とに移動可能であり、前記安全装置は、前記電磁弁本体に固定されたベース部材と、該ベース部材に前記手動操作子がスライドする方向と直交する方向にスライド操作可能なるように保持されたスライド部材とを有し、該スライド部材はロック位置と非ロック位置とに移動可能であり、前記ロック位置において該スライド部材は、前記手動操作子に当接することにより該手動操作子を前記非切換位置にロックし、前記非ロック位置において該スライド部材は、前記手動操作子から離間することにより該手動操作子を前記切換位置に向けて移動可能にする。
【０００８】
本発明において好ましくは、前記スライド部材が、前記手動操作子がスライドする方向と同じ方向に延びるスライド横枠と、該スライド横枠に直角に連なるスライド縦枠とを有していて、前記スライド横枠にロック面が形成され、前記スライド部材が前記ロック位置にあるとき該ロック面は前記手動操作子に当接し、前記スライド部材が前記非ロック位置にあるとき該ロック面は前記手動操作子から離間するようになっていることである。
【０００９】
この場合、前記スライド部材が前記非ロック位置にあり且つ前記手動操作子が前記切換位置にあるとき、該手動操作子の一部が前記スライド横枠の下に進入することにより前記スライド部材は前記ロック位置に向けて移動不能であり、前記手動操作子が前記非切換位置にあるとき、該手動操作子が前記スライド横枠の下から完全に退出することによって前記スライド部材は前記非ロック位置とロック位置との間を移動可能であるように構成されていることが望ましい。
【００１０】
本発明の好ましい構成態様によれば、前記ベース部材に、前記スライド部材がスライド可能に嵌合する嵌合溝が形成され、該嵌合溝は、前記スライド横枠が嵌合する横溝部と、前記スライド縦枠が嵌合する縦溝部とを有している。
この場合、前記ベース部材における前記縦溝部の溝側壁と前記スライド部材におけるスライド縦枠の側面とに、位置決め孔と該位置決め孔に嵌合する位置決め突起とが形成されていて、前記スライド部材がロック位置から非ロック位置に移動したとき、前記位置決め突起が前記位置決め孔に係止することによって該スライド部材が前記非ロック位置に位置決めされるようになっていることが好ましい。
【００１１】
また、本発明においては、前記スライド部材とベース部材とに、前記スライド部材が前記ロック位置及び非ロック位置にあるとき弾力的に係合し合う弾性突起と係合部とが形成されていることが好ましい。
この場合に前記弾性突起は、前記スライド部材のスライド縦枠に形成され、前記係合部は、前記ベース部材における前記嵌合溝の縦溝部の溝側壁に形成されていることが望ましい。
更に、前記スライド部材及びベース部材の少なくとも一方に、該スライド部材が前記ロック位置又は非ロック位置の何れか一方の位置を占めているとき外部から目視可能な識別マークを設けることもできる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、スライド部材をロック位置と非ロック位置とにスライドさせることにより、手動操作子を非切換位置にロックしたりロックを解除して切換位置に移動させることができるようにしたので、前記スライド部材を従来のように大きく回動させる必要がなく、従って該スライド部材を回動させるための広い操作スペースを必要とせず、その操作も回動操作に比べて簡単である。また、前記スライド部材は、手動操作子のスライド方向と直交する方向にスライドさせるものであるため、前記ロック位置と非ロック位置とにおいて電磁弁の外面に対する該スライド部材と前記手動操作子との高さ方向の位置関係が明確に異なり、該スライド部材の操作位置の判別を行い易いだけでなく、前記手動操作子の操作位置も確認し易い。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る電磁弁の側面図で、スライド部材がロック位置を占めて２つの手動操作子を非切換位置にロックしている状態を示すものである。
【図２】図１の電磁弁の平面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線での拡大断面図である。
【図４】図１の電磁弁を分解して電磁操作部側から見た斜視図である。
【図５】図４の電磁弁を主弁部側から見た斜視図である。
【図６】本発明に係る電磁弁の側面図で、スライド部材が非ロック位置を占めると共に１つの手動操作子が切換位置に移動した状態を示すものである。
【図７】図６の電磁弁の平面図である。
【図８】図６の電磁弁を電磁操作部側から見た斜視図である。
【図９】図６の電磁弁を主弁部側から見た斜視図である。
【図１０】図７のＸ−Ｘ線での拡大断面図である。
【図１１】図１のＸＩ−ＸＩ線での拡大断面図である。
【図１２】図６のＸＩＩ−ＸＩＩ線での拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図は本発明に係る安全装置を備えた手動操作子付き電磁弁の一実施形態を示すものである。この電磁弁は、図１、図４及び図５から分かるように、電磁弁本体１０に手動操作子３１Ａ，３１Ｂの誤操作を防止するための安全装置５０を取り付けたものである。
前記電磁弁本体１０は、エアなどの主流体が流れる流路を切り換えるための弁部材１６が内蔵されている主弁部１１と、前記弁部材１６を電磁力の作用で切換操作する電磁操作部１２と、前記弁部材１６を手動で切換操作する手動操作部１３とを有し、該手動操作部１３に前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂが設けられている。前記主弁部１１と手動操作部１３と電磁操作部１２とは、前記弁部材１６の中心軸線Ｌ方向に一列に連設されている。
【００１５】
前記電磁弁本体１０の主弁部１１は、四角いブロック形をした主弁部ハウジング１８を有し、該主弁部ハウジング１８の内部の弁孔１９内に、スプール式の前記弁部材１６が中心軸線Ｌ方向に摺動自在に内蔵されると共に、該弁部材１６の両端に該弁部材１６と一体又は別体のパイロットピストン２０ａ，２０ｂが配設され、更に、該パイロットピストン２０ａ，２０ｂにパイロット流体圧を作用させるための圧力作用室２１ａ，２１ｂが設けられ、前記パイロットピストン２０ａ，２０ｂの動作で前記弁部材１６を図１の左右方向に移動させることにより、前記主弁部ハウジング１８に形成された複数のポートＰ、Ａ、Ｂ、ＥＡ、ＥＢを結ぶ流路が切り換えられるものである。しかし、このような主弁部１１の構造は周知のものであり、本発明の要旨とも直接関係がないため、その構造についてのこれ以上の詳細な説明は省略する。
【００１６】
前記電磁操作部１２は、電磁操作式の２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂを有し、該パイロット弁２５ａ，２５ｂを交互にオン・オフさせることによって前記ポートＰからのパイロット流体を前記圧力作用室２１ａ，２１ｂに交互に給排し、前記パイロットピストン２０ａ，２０ｂを交互に動作させて前記弁部材１６を切り換えるものである。
例えば、上側の第１のパイロット弁２５ａをオンにして下側の第２のパイロット弁２５ｂをオフにすると、前記弁部材１６の左側の第１の圧力作用室２１ａにパイロット流体が供給されて右側の第２の圧力作用室２１ｂは外部に開放されるため、第１のパイロットピストン２０ａにより前記弁部材１６が図１の右方向に駆動される。
それとは逆に、上側の第１のパイロット弁２５ａをオフにして下側の第２のパイロット弁２５ｂをオンにすると、前記弁部材１６の右側の第２の圧力作用室２１ｂにパイロット流体が供給されて左側の第１の圧力作用室２１ａは外部に開放されるため、第２のパイロットピストン２０ｂにより前記弁部材１６が左方向に駆動されて図１の切換状態になる。
【００１７】
前記２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂは、互いに同一構成を有するもので、３ポート電磁弁として構成され、電磁部ハウジング２６に取り付けられている。
【００１８】
前記電磁部ハウジング２６は、縦に細長く延びる四角柱のような形をしていて、その縦方向長さは前記主弁部ハウジング１８の縦方向長さより長い。該電磁部ハウジング２６の上端は前記主弁部ハウジング１８の上端とほぼ同じ位置に揃えられているが、下端は前記主弁部ハウジング１８の下端よりも下方に延出している。
【００１９】
また、前記電磁部ハウジング２６は、前記主弁部１１側を向く内側端面２６ａと、その反対側を向く外側端面２６ｂとを有し、該外側端面２６ｂに前記２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂが、長さ方向の一端同士を互いに付き合わせた状態で上下一列に並べて取り付けられている。前記内側端面２６ａの中間位置には台部２６ｃが前記主弁部１１に向けて横向きに形成され、該台部２６ｃの上に前記手動操作部１３の手動部ハウジング３０が取り付けられ、該手動部ハウジング３０に前記主弁部ハウジング１８が接続されている。
【００２０】
前記電磁部ハウジング２６の横幅（厚さ）は、前記手動部ハウジング３０及び主弁部ハウジング１８の横幅とほぼ同程度であるが、前記パイロット弁２５ａ，２５ｂの横幅は該電磁部ハウジング２６の横幅より若干小さい。
【００２１】
前記手動操作部１３は、図１−図５から分かるように、２つの前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂと、各手動操作子３１Ａ，３１Ｂに対応する２つの切換軸３２とを有し、該切換軸３２の上端は前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂの下面に当接している。そして、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂで対応する切換軸３２を押し込み操作することにより、パイロット流体の流路の連通状態を切り換えて前記圧力作用室２１ａ，２１ｂにパイロット流体を直接供給し、それによって前記弁部材１６を右方向又は左方向に切り換えるものである。
【００２２】
前記手動操作部１３の構成及び作用は、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂがスライド式であること以外は公知の電磁弁に用いられているものと実質的に同じであるので、以下の説明では主として前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂと切換軸３２とに関連する構成及び作用について詳述し、それ以外の構成及び作用の説明は省略することとする。
【００２３】
前記２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂは、前記中心軸線Ｌ方向に細長い平面視長方形状の部材であって、互いに同一構成を有し、前記手動部ハウジング３０の外面即ち上面の幅方向の一側と他側とに互いに平行に配設され、該上面に沿って横向き（中心軸線Ｌに平行な方向）にスライド操作可能となっている。このため、図９及び図１０からも明らかなように、前記手動部ハウジング３０の上面には２つの操作溝３３が平行に形成されていて、この操作溝３３内に前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂが摺動自在に収容され、該操作溝３３の溝壁上端に内向きに形成されたガイドレール３４が、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂの側面のガイド溝３５に嵌合している。これによって前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂは、前記操作溝３３から上方に外れることなくスライド操作される。
【００２４】
前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂは、主弁部１１側の第１端３１ａと電磁操作部１２側の第２端３１ｂとを有し、上面の前記第１端３１ａ寄りの位置に、スライド操作のための指掛部３６が上方に向けて突設されている。
また、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂの下面には、図３及び図１０から分かるように、溝状の凹部３７が前記第２端３１ｂ側から第１端３１ａ側に向けて途中まで形成され、該凹部３７の天井壁に、前記切換軸３２を上下動させるための第１操作面３８と第２操作面３９と傾斜面４０とが形成されている。
前記第１操作面３８は、前記第２操作面３９より第２端３１ｂ寄りの位置に形成され、該第１操作面３８から手動部ハウジング３０の上面までの距離は、前記第２操作面３９から手動部ハウジング３０の上面までの距離より大きく、また、前記傾斜面４０は、前記第１操作面３８と第２操作面３９との間に、前記第１操作面３８側から第２操作面３９側に向けて次第に前記手動部ハウジング３０の上面に近づく方向に傾斜する状態に形成されている。
【００２５】
前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂは、スライド操作により、前記主弁部１１側に移動した非切換位置Ｘ（図３）と、電磁操作部１２側に移動した切換位置Ｙ（図１０）とを占めることができる。前記非切換位置Ｘは、図３に示すように、前記第１操作面３８が切換軸３２の上端に対向するが、該切換軸３２を押し下げない位置である。そして、この非切換位置Ｘから手動操作子３１Ａ，３１Ｂを前記切換位置Ｙに向けてスライドさせると、前記傾斜面４０により切換軸３２が次第に押し下げられて行き、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂが前記切換位置Ｙに達すると、図１０に示すように、前記切換軸３２の上端が前記第２操作面３９に当接して該切換軸３２は完全に押し下げられ、パイロット流路が切り換えられて前記弁部材１６が切り換えられる。
前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂを前記切換位置Ｙから非切換位置Ｘに復帰させると、前記切換軸３２も上昇して図３の位置に復帰する。
【００２６】
前記切換軸３２は、前記手動部ハウジング３０の内部を前記中心軸線Ｌと直交する方向に延びる軸孔４１の中に上下方向に摺動自在に収容され、上端が前記手動部ハウジング３０の上面に突出し、復帰ばね４２で常時上向きに付勢されている。
【００２７】
前記２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂのうち第１の手動操作子３１Ａと、該第１の手動操作子３１Ａで操作される切換軸（不図示）とは、前記第１のパイロット弁２５ａに対応し、第２の手動操作子３１Ｂと該第２の手動操作子３１Ｂで操作される切換軸３２とは、前記第２のパイロット弁２５ｂに対応している。従って、前記第１の手動操作子３１Ａを切換位置Ｙに移動させると、ポートＰからのパイロット流体が前記第１の圧力作用室２１ａ内に供給されて前記弁部材１６が図１の右方向に移動し、前記第２の手動操作子３１Ｂを図１０のように切換位置Ｙに移動させると、前記パイロット流体が前記第２の圧力作用室２１ｂ内に供給されて前記弁部材１６が図１の左方向に移動する。
【００２８】
図１中の符号４３は、前記手動部ハウジング３０の下面から下向きに突出する中空の受電用コネクタで、該受電用コネクタ４３の内部に前記パイロット弁２５ａ，２５ｂに導通するピン状の端子が内蔵されている。この受電用コネクタ４３に制御装置からの給電用コネクタを接続することにより、前記パイロット弁２５ａ，２５ｂに給電される。
【００２９】
前記安全装置５０は、図４及び図５とその他の図とから明らかなように、ベース部材５１とスライド部材５２とを有している。前記ベース部材５１は、前記電磁弁本体１０に固定され、前記スライド部材５２は、該ベース部材５１に、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂがスライドする方向と直交する方向（図の上下方向）にスライド操作可能なるように保持されている。
【００３０】
前記ベース部材５１は、合成樹脂やアルミニウム合金などの剛性を有する非磁性材により側面視でコ字形に形成されたもので、縦向きに延びて２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂの端面全体を覆う細板状のベース縦枠５１ａと、該ベース縦枠５１ａの上端から横向きに延びて上方のパイロット弁２５ａの上側面を覆う細板状のベース上横枠５１ｂと、前記ベース縦枠５１ａの下端から横向きに延びて下方のパイロット弁２５ｂの下側面を覆う細板状のベース下横枠５１ｃとを有している。該ベース部材５１は、前記ベース縦枠５１ａとベース上横枠５１ｂとの位置で、固定ねじ５３により前記パイロット弁２５ａの端面と前記電磁部ハウジング２６の上面とに固定されている。
図中５４ａは、ベース縦枠５１ａの背面に設けられた位置決めピンで、前記ベース部材５１を前記電磁弁本体１０に固定するとき位置決め孔５４ｂに嵌入し、該ベース部材５１の位置決めを行うものである。
【００３１】
前記ベース部材５１の上半部外面には、前記スライド部材５２が上下方向に移動可能なるように嵌合するＬ字形の嵌合溝５５が、ベース縦枠５１ａの上半部からベース上横枠５１ｂに跨って延在するように形成されている。該嵌合溝５５は、前記ベース縦枠５１ａ及びベース上横枠５１ｂの幅方向両側端部に外向きに突設された左右の溝側壁５６の間に形成されたもので、前記ベース縦枠５１ａに沿って延びる縦溝部５５ａと、前記ベース上横枠５１ｂに沿って延びる横溝部５５ｂとからなっている。
前記縦溝部５５ａにおける左右の溝側壁５６の内側面には、前記スライド部材５２の側面の突条５８が摺動自在に嵌合するガイド溝５６ａが上下方向に細長く形成され、前記横溝部５５ｂの先端には、前記ベース上横枠５１ｂから上向きに立ち上がった四角い係合突起５７が形成され、この係合突起５７の内部は中空状に肉抜きされている。
【００３２】
なお、前記ベース部材５１は、図５に鎖線で示すように、上下２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂの左右の側面全体を覆う左右のベース側面枠５１ｄを有していても良く、このベース側面枠５１ｄを有するベース部材の形は、本を挿入して保護するスリップケースの形に似ている。
【００３３】
前記スライド部材５２は、合成樹脂やアルミニウム合金のような剛性を有する非磁性材によりＬ字形に形成されたもので、上下方向に延びるスライド縦枠５２ａと、該スライド縦枠５２ａの上端部に直角に連なったスライド横枠５２ｂとを有し、該スライド横枠５２ｂは、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂがスライドする方向と同じ方向に延びている。
前記スライド縦枠５２ａの左右両側面には、前記ベース部材５１のガイド溝５６ａに嵌合する前記突条５８が上下方向に形成され、これらのガイド溝５６ａと突条５８とによって前記スライド部材５２の上下動がガイドされるようになっている。
【００３４】
前記スライド横枠５２ｂの先端のロック面５２ｃは、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂの第１端３１ａ側を向いており、該スライド横枠５２ｂにおける前記ロック面５２ｃ寄りの位置には、前記ベース部材５１の係合突起５７が嵌合する四角い係合孔５９が形成されている。そして、図３に示すように、前記スライド部材５２が下降した位置（ロック位置Ｍ）にあるとき、前記係合孔５９の内部に前記係合突起５７が嵌合、係止することにより、前記スライド部材５２の横方向（中心軸線Ｌに沿う方向）への移動が規制される。
【００３５】
前記スライド部材５２の外面には、前記スライド横枠５２ｂの位置と前記スライド縦枠５２ａの位置とに、該スライド部材５２をスライド操作する際に指が滑らないようにするための滑り止め６０が形成されている。この滑り止め６０は、平行に形成された複数の突条で形成されている。
【００３６】
前記スライド横枠５２ｂの下面の前記ロック面５２ｃから少し後退した位置には、該スライド横枠５２ｂの幅方向に延びるストッパ６１が形成され、図１０に示すように前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂを切換位置Ｙに移動させたとき、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂの第２端３１ｂが該ストッパ６１に当接することにより、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂが前記切換位置Ｙに停止するようになっている。しかし、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂは、前記切換軸３２に当接することで前記切換位置Ｙに停止するようになっていても良い。
【００３７】
前記スライド部材５２は、ロック位置Ｍと非ロック位置Ｎとの２つの位置に移動可能である。
前記ロック位置Ｍは、図１−図３に示すように、該スライド部材５２を下降させて前記スライド横枠５２ｂを電磁弁本体１０の上面に近づけた場合の動作位置である。このロック位置Ｍにおいては、前記スライド横枠５２ｂの下面に形成されたリブ状のストッパ６１の下面が前記ベース部材５１のベース上横枠５１ｂの上面に当接し、それによって前記スライド部材５２が該ロック位置Ｍに停止して位置決めされる。そして、このロック位置Ｍにおいて、前記スライド横枠５２ｂの前記ロック面５２ｃは、電磁弁本体１０の上面に対して前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂと同じ高さを占め、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂの第２端３１ｂに当接することによって該手動操作子３１Ａ，３１Ｂを前記非切換位置Ｘにロックする。このため、２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂは何れも切換位置Ｙに向けて移動操作することができない。
【００３８】
また、前記非ロック位置Ｎは、図６−図１０に示すように、前記スライド部材５２を上昇させて前記スライド横枠５２ｂを電磁弁本体１０の上面から遠ざけた場合の動作位置である。この非ロック位置Ｎでは、前記スライド横枠５２ｂのロック面５２ｃからストッパ６１までの間の先端部分５２ｄが、前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂより上方の位置を占めることによって該手動操作子３１Ａ，３１Ｂと非接触の状態になるため、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂのロックは解除され、２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂは切換位置Ｙに向けて移動可能な状態になる。図６−図１０には、第２の手動操作子３１Ｂをスライド操作して前記切換位置Ｙに移動させ、第１の手動操作子３１Ａはスライド操作することなく前記非切換位置Ｘに保持させた状態が示されている。
【００３９】
前記手動操作子３１Ｂを前記切換位置Ｙに移動させると、図１０に示すように、該手動操作子３１Ｂは、第２端３１ｂ側が前記スライド横枠５２ｂの前記先端部分５２ｄの下に進入して前記ストッパ６１に当接した位置で停止し、該スライド横枠５２ｂと部分的に重なり合った状態になる。このとき、該手動操作子３１Ｂの指掛部３６がある第１端３１ａ側は前記スライド横枠５２ｂの外側に露出したままであり、露出した該第１端３１ａ側の部分はどの角度からでも視認することができるため、該手動操作子３１Ｂが切換位置Ｙにあることを確実に判別することができる。
【００４０】
前記手動操作子３１Ｂが切換位置Ｙで前記スライド横枠５２ｂの下に進入する長さは、全長の４０−５０％程度であることが好ましいが、外部から視認できる長さであればそれ以外の長さであっても構わない。
【００４１】
このように前記２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂのうち少なくとも一方が前記切換位置Ｙにあるとき、非ロック位置Ｎにある前記スライド部材５２は、スライド横枠５２ｂの先端部分５２ｄが前記切換位置Ｙにある手動操作子３１Ａ，３１Ｂの上方に位置しているため、それを押し下げようとしても該手動操作子３１Ａ，３１Ｂの上面に当接し、ロック位置Ｍに向けて押し下げることができない。このため、該スライド部材５２の誤操作を確実に防止することができる。
【００４２】
前記ベース部材５１及びスライド部材５２には、前記スライド部材５２を前記非ロック位置Ｎに停止させて位置決めするための位置決め機構と、該スライド部材５２を前記ロック位置Ｍと非ロック位置Ｎとにそれぞれ係止させるための弾性係止機構とが設けられている。
【００４３】
前記位置決め機構は、前記ベース部材５１に設けられた位置決め孔６２と、前記スライド部材５２に設けられた位置決め突起６３とで形成されている。即ち、図４、図５、図１１、図１２から明らかなように、前記ベース部材５１における縦溝部５５ａの左右何れか一方の溝側壁５６に、上下に細長い前記位置決め孔６２が形成され、前記スライド部材５２のスライド縦枠５２ａの一方の側面に、前記位置決め孔６２に嵌合する前記位置決め突起６３が形成されている。
【００４４】
前記位置決め突起６３を形成するため、前記スライド縦枠５２ａの背面に形成された枠状部５２ｅの側面の一部には、上端が該枠状部５２ｅに連なって側面と下端とが該枠状部５２ｅから分離された上下に細長いアーム６４が形成され、弾性を有する該アーム６４の下端に前記位置決め突起６３が該スライド縦枠５２ａの側方に向けて突出する姿勢で形成されている。該位置決め突起６３の上端面は横に平らな平面であり、該位置決め突起６３の下端面は、該位置決め突起６３の突出端側に行くに従って次第に前記上端面に近づく方向に傾斜する傾斜面である。
【００４５】
そして、前記スライド部材５２が前記ロック位置Ｍにあるとき、前記位置決め突起６３は、図１、図１１に示すように前記位置決め孔６２の中間の位置を占め、前記スライド部材５２が前記ロック位置Ｍから非ロック位置Ｎに向けて上方に移動すると、図６、図１２に示すように、前記位置決め突起６３の上端面が前記位置決め孔６２の上方の孔端に当接して係止することにより、該スライド部材５２が前記非ロック位置Ｎに停止してその位置に位置決めされる。
【００４６】
また、前記弾性係止機構は、図４、図５、図１１、図１２から明らかなように、前記ベース部材５１の縦溝部５５ａの溝側壁５６に形成された係合部７０と、前記スライド部材５２のスライド縦枠５２ａの側面に形成された弾性突起７１とによって構成されている。
【００４７】
前記係合部７０は、２つの係合孔７２と２つの係合凹部７３とを有し、該２つの係合孔７２と２つの係合凹部７３は、前記位置決め孔６２が形成された溝側壁５６の該位置決め孔６２より下方の位置に、上下に交互に配置されている。前記係合孔７２は、前記溝側壁５６を貫通するように形成され、前記係合凹部７３は、上方の係合孔７２と位置決め孔６２とを仕切る壁部分の内面と、上下の係合孔７２，７２の間を仕切る壁部分の内面とに、前記溝側壁５６を非貫通の状態にそれぞれ形成されている。
【００４８】
前記弾性突起７１は、前記スライド部材５２におけるスライド縦枠５２ａの背面の前記枠状部５２ｅの一部に２つ形成されている。即ち、前記枠状部５２ｅの前記位置決め突起６３が形成されている位置より下方の位置には、該枠状部５２ｅの一部を薄く形成すると共に、上下両端を除いた側面部分を該枠状部５２ｅから分離させることにより、上下に細長い２つの弾性片７４が形成され、各弾性片７４の中央部に、側方に向けて突出した形に湾曲する前記弾性突起７１が形成されている。該２つの弾性突起７１の中心間距離は、前記２つの係合孔７２の中心間距離及び前記２つの係合凹部７３の中心間距離に等しい。
【００４９】
この構成により、前記スライド部材５２が前記ロック位置Ｍにあるとき、図１１に示すように、前記２つの弾性突起７１は２つの係合孔７２にそれぞれ係合し、それによって前記スライド部材５２を前記ロック位置Ｍに保持する。
【００５０】
そして、前記スライド部材５２を、前記ロック位置Ｍから前記非ロック位置Ｎに向けて図１１の上方に移動させるとき、前記２つの弾性突起７１は、弾性片７４の弾性変形により前記係合孔７２から弾力的に離脱し、係合凹部７３の縁を乗り越えて該係合凹部７３側に移動し、前記スライド部材５２が前記非ロック位置Ｎに完全に移動し終わると、図１２に示すように、前記係合凹部７３内に嵌合してスライド部材５２を前記非ロック位置Ｎに保持する。
【００５１】
また、前記スライド部材５２を、図１２の前記非ロック位置Ｎから図１１の前記ロック位置Ｍに向けて下方に移動させるとき、前記２つの弾性突起７１は、弾性片７４の弾性変形により前記縁を乗り越えて前記係合凹部７３から弾力的に離脱し、前記スライド部材５２が前記ロック位置Ｍに完全に移動し終わると、図１１に示すように、前記係合孔７２に嵌合してスライド部材５２を前記ロック位置Ｍに保持する。
【００５２】
かくして前記スライド部材５２は、前記弾性係止機構によって前記ロック位置Ｍ及び非ロック位置Ｎに確実に保持されることになる。また、前記スライド部材５２を前記ロック位置Ｍ及び非ロック位置Ｎの間でスライド操作するとき、前記弾性突起７１が前記係合孔７２及び係合凹部７３に弾力的に嵌合したり離脱したりすることによってその感触が手に伝わるため、前記スライド部材５２が前記ロック位置Ｍ及び非ロック位置Ｎに移動したことを確実に感知することができる。
【００５３】
さらに、前記スライド部材５２は、前記ロック位置Ｍと非ロック位置Ｎとにスライドさせるだけで前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂをロックしたりロックの解除を行ったりすることができるため、簡単な操作によって手動操作子３１Ａ，３１Ｂの誤動作を確実に防止することができる。しかも、従来の安全装置のカバーのように回動させる必要がないため、該スライド部材５２を回動操作するための広い操作スペースを必要としない。
【００５４】
また、前記スライド部材５２がロック位置Ｍにあるときには、スライド横枠５２ｂの上面が前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂの上面と実質的に同じ高さにあって該手動操作子３１Ａ，３１Ｂとの間に段差が形成されず、前記スライド部材５２を非ロック位置Ｎに移動させると、前記スライド横枠５２ｂが前記手動操作子３１Ａ，３１Ｂより上方の位置を占めて該手動操作子３１Ａ，３１Ｂとの間に段差が形成されるといったように、前記ロック位置Ｍと非ロック位置Ｎとにおいて該スライド部材５２と手動操作子３１Ａ，３１Ｂとの電磁弁の外面に対する位置関係が明確に異なるため、該スライド部材５２の操作位置を外部から簡単且つ確実に確認することができる。また、前記スライド部材５２及び手動操作子３１Ａ，３１Ｂがどのような位置にあっても、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂがスライド部材５２で完全に覆われることがないため、該手動操作子３１Ａ，３１Ｂの位置も判別し易い。
【００５５】
前記スライド部材５２がロック位置Ｍにあるか又は非ロック位置Ｎにあるかということを一層簡単かつ明確に識別できるようにするため、該スライド部材５２及びベース部材５１の何れか一方に、該スライド部材５２が前記ロック位置Ｍ又は非ロック位置Ｎの何れか一方の位置に移動したときにだけ外部から目視可能な識別マーク６５を設けることができる。図示した実施形態においては、図４及び図５に示すように、前記スライド横枠５２ｂの左右両側面と、該スライド横枠５２ｂの先端の前記ロック面５２ｃとに、オレンジ色や赤色のような、該スライド部材５２と異なる色でしかも目立ちやすい色に着色した線状の目印を付すことにより、前記識別マーク６５が形成されている。そして、前記スライド部材５２が下降して前記ロック位置Ｍを占めているときには、図１のように、前記識別マーク６５はベース部材５１で完全に覆い隠されて外部から目視することができないが、前記スライド部材５２が上昇して前記非ロック位置Ｎに移動すると、図６に示すように、前記識別マーク６５はベース部材５１から露出して外部から目視することができ、それによって該スライド部材５２が非ロック位置Ｎにあることを識別することができるようになっている。
【００５６】
前記識別マーク６５は、直線、曲線、点、記号、模様などで形成することができ、あるいは、前記スライド横枠５２ｂの左右両側面の全部又は一部、及び／又は、前記ロック面５２ｃの全部又は一部を、前述したような目立ち易い色に着色することにより形成することもできる。
なお、前記識別マーク６５は、前記スライド部材５２に設ける代わりに、あるいは該スライド部材５２に設けると同時に、前記ベース部材５１に設けることもできる。該ベース部材５１に識別マークを設ける場合は、例えば、該ベース部材５１におけるベース縦枠５１ａの、前記スライド部材５２をロック位置Ｍと非ロック位置Ｎとに上下動させたとき該スライド部材５２で覆い隠されたり外部に露出したりする部分に、該識別マーク６５を設けることができる。
【００５７】
前記実施形態では、前記位置決め機構のアーム６４及び位置決め突起６３がスライド部材５２のスライド縦枠５２ａに形成され、位置決め孔６２がベース部材５１における縦溝部５５ａの溝側壁５６に形成されているが、それとは逆に、前記アーム６４及び位置決め突起６３を前記ベース部材５１における縦溝部５５ａの溝側壁５６に形成し、前記位置決め孔６２を前記スライド部材５２のスライド縦枠５２ａに形成することも可能である。
【００５８】
また、前記弾性係止機構における弾性突起７１と係合部７０の配置を前記実施形態の場合と逆にし、前記弾性突起７１をベース部材５１の縦溝部５５ａの溝側壁５６に形成し、前記係合部７０をスライド部材５２のスライド縦枠５２ａ側に形成しても良い。
【００５９】
更に、前記弾性係止機構を１つの弾性突起７１と２つの係合孔７２又は２つの係合凹部７３とによって形成し、前記スライド部材５２がロック位置Ｍにあるときは、前記弾性突起７１が一方の係合孔７２又は係合凹部７３に係合し、前記スライド部材５２が非ロック位置Ｎにあるときは、前記弾性突起７１が他方の係合孔７２又は係合凹部７３に係合するように構成することもできる。
【００６０】
あるいはその逆に、前記弾性係止機構を２つの弾性突起７１と１つの係合孔７２又は１つの係合凹部７３とによって形成し、前記スライド部材５２がロック位置Ｍにあるときには、一方の弾性突起７１が前記係合孔７２又は係合凹部７３に係合し、前記スライド部材５２が非ロック位置Ｎにあるときには、他方の弾性突起７１が前記係合孔７２又は係合凹部７３に係合するように構成することも可能である。
【００６１】
更にまた、前記弾性係止機構は、前記ベース部材５１及びスライド部材５２の左右何れか一側だけでなく、左右両側に形成することもできる。
【００６２】
なお、図示した実施形態は、２つのパイロット弁２５ａ，２５ｂと２つの手動操作子３１Ａ，３１Ｂとを備えたダブルパイロット式の電磁弁であるが、本発明は、１つのパイロット弁と１つの手動操作子とを備えたシングルパイロット式の電磁弁にも適用することができる。
【００６３】
前記シングルパイロット式の電磁弁においては、電磁弁本体１０の電磁部ハウジング２６の縦方向長さ、及び安全装置５０のベース部材５１の縦方向長さが、１つのパイロット弁の寸法に合った長さに形成されるのが通常であるが、図示したダブルパイロット式の電磁弁本体１０の電磁部ハウジング２６及びベース部材５１をそのまま利用し、何れか一方のパイロット弁２５ａと一方の手動操作子３１Ａとを残して他方のパイロット弁２５ｂと他方の手動操作子３１Ｂとを省略することにより、シングルパイロット式の電磁弁を形成することも可能である。この場合、省略したパイロット弁２５ｂの代わりに、該パイロット弁２５ｂと同じような形状及び大きさを有するダミー部材を取り付けたり、省略した手動操作子３１Ｂの代わりに、手動部ハウジング３０の上面の操作溝３３を塞ぐ蓋部材を設置したりすることもできる。
【符号の説明】
【００６４】
１０      電磁弁本体
１１      主弁部
１２      電磁操作部
１３      手動操作部
１６      弁部材
３１Ａ，３１Ｂ      手動操作子
５０      安全装置
５１      ベース部材
５２      スライド部材
５２ａ      スライド縦枠
５２ｂ      スライド横枠
５２ｃ      ロック面
５５      嵌合溝
５５ａ      縦溝部
５５ｂ      横溝部
５６      溝側壁
６２      位置決め孔
６３      位置決め突起
６５      識別マーク
７０      係合部
７１      弾性突起
Ｘ      非切換位置
Ｙ      切換位置
Ｍ      ロック位置
Ｎ      非ロック位置
【図１】
0005533902.tif 000002
【図２】
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【図３】
0005533902.tif 000004
【図４】
0005533902.tif 000005
【図５】
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【図６】
0005533902.tif 000007
【図７】
0005533902.tif 000008
【図８】
0005533902.tif 000009
【図９】
0005533902.tif 000010
【図１０】
0005533902.tif 000011
【図１１】
0005533902.tif 000012
【図１２】
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