(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のコンピュータ装置と通信するように構成されるインタフェースと、
少なくとも部分的には前記第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するように構成されるプロセッサと、
基地局に前記最大データレートを示すデータを送信するように構成されるトランシーバとを備え、
前記電力制限は、当該ワイヤレス通信装置が第１のコンピュータ装置から使用できる総電力量を限度とする、
ワイアレス通信装置。
【請求項２】
前記プロセッサが前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項３】
前記プロセッサが前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項４】
前記最大データレートを特定することは前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することを含む請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項５】
前記最大データレートを特定することはメモリから前記最大データレートを得ることを含む請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項６】
前記トランシーバが前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信するようにさらに構成される請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項７】
前記トランシーバが前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信するようにおよび受信するようにさらに構成される請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項８】
前記プロセッサは第２の電力制限を得るようにさらに構成され、
前記トランシーバは、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信するように、
第２の最大データレートでデータを送信するようにおよび受信するように、
さらに構成され、前記第２の最大データレートが前記第２の電力制限に少なくとも部分的には基づく、
請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項９】
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない請求項１に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１０】
第１のコンピュータ装置と接続するための手段と、
少なくとも部分的には前記第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するための手段と、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信するための手段とを備え、
前記電力制限は、当該ワイヤレス通信装置が第１のコンピュータ装置から使用できる電力量を限度とする、
ワイアレス通信装置。
【請求項１１】
前記最大データレートを特定するための前記手段が前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１２】
前記最大データレートを特定するための前記手段が前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１３】
前記最大データレートを特定することが前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することを含む請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１４】
前記最大データレートを特定することがメモリから前記最大データレートを得ることを含む請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１５】
送信するための前記手段が前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信するようにさらに構成される請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１６】
送信するための前記手段が前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信するようにおよび受信するようにさらに構成される請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１７】
最大データレートを特定するための前記手段が第２の電力制限を得るようにさらに構成され、
データを送信するための前記手段が前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信するように、ならびに第２の最大データレートで送信するようにさらに構成されるワイアレス通信装置であって、
さらに前記基地局へ前記第２の電力制限を示すデータを送信するための手段を備え、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１８】
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない請求項１０に記載のワイアレス通信装置。
【請求項１９】
データを通信する方法であって、前記方法は、
少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定することと、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信することとを備え、
前記電力制限は、当該ワイヤレス通信装置が第１のコンピュータ装置から使用できる総電力量を限度とする、方法。
【請求項２０】
前記電力制限を前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２３】
メモリから前記最大データレートを得ることをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２４】
前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２５】
前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信することおよび受信することをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２６】
第２の電力制限を得ることと、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信することと、
第２の最大データレートでデータを送信することおよび受信することとをさらに備える方法であって、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく請求項１９に記載の方法。
【請求項２７】
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない請求項１９の方法。
【請求項２８】
少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定することをコンピュータにさせるためのコードと、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードとを備え、
前記電力制限は、当該ワイヤレス通信装置が第１のコンピュータ装置から使用できる総電力量を限度とする、非一時的な記憶媒体。
【請求項２９】
前記第１のコンピュータ装置に前記電力制限を問い合わせることをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３０】
前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３１】
前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３２】
メモリから前記最大データレートを得ることをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３３】
前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３４】
前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信することおよび受信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３５】
第２の電力制限を得ることをコンピュータにさせるためのコードと、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードと、
第２の最大データレートでデータを送信することおよび受信することをコンピュータにさせるためのコードとをさらに備える記憶媒体であって、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく請求項２８に記載の記憶媒体。
【請求項３６】
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない請求項２８の記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【関連技術の参照】
【０００１】
本出願は、本明細書に全ての内容が参照により組み込まれる、２００９年８月３１日に出願された米国仮出願第６１／２３８，５７６号の利益を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本発明は一般的に通信システムに関する。具体的には通信システムでの無線および／もしくはデータレート選択に関する。
【関連背景技術】
【０００３】
ワイアレス通信システムは複数のユーザに様々な種類の通信（例えばボイス、データ、マルチメディアサービスなど）を提供するために広く展開されている。高いレートのおよびマルチメディアのデータサービスへの需要が急速に伸びているため、強化されたパフォーマンスを有する能率的および頑強な通信システムを実行するための挑戦が存在している。
【０００４】
ブロードバンドワイアレスモデムのような通信装置は、特にコンピュータ装置にワイアレス通信システムへのアクセスを提供するためにワイアレス通信システム内で使用されることができる。コンピュータ装置は制限された量の使用可能な電力を有し得る。通信装置はそのコンピュータ装置から得られる電力を使用することができる。通信装置によって使用される電力のより良い制御が望まれるだろう。
【発明の概要】
【０００５】
ひとつの実施例がワイアレス通信装置を備える。そのワイアレス通信装置は、少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するように構成されるプロセッサを備える。そのワイアレス通信装置はさらにその最大データレートを示すデータを第２のコンピュータ装置に送信するように構成されるトランシーバを備える。
【０００６】
別の実施例はワイアレス通信装置を備える。そのワイアレス通信装置は第１のコンピュータ装置と通信するための手段を備える。そのワイアレス通信装置はさらに、少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するための手段を備える。そのワイアレス通信装置はさらにその最大データレートを示すデータを第２のコンピュータ装置に送信するための手段を備える。
【０００７】
さらに別の実施例はデータを通信するための方法を備える。その方法は少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定することを備える。その方法はさらにその最大データレートを示すデータを第２のコンピュータ装置に送信することを備える。
【０００８】
さらなる実施例は、コンピュータ読み取り可能媒体を備えるコンピュータプログラム製品を備える。そのコンピュータ読み取り可能媒体はコンピュータに少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定させるためのコードを備える。そのコンピュータ読み取り可能媒体はさらにコンピュータにその最大データレートを示すデータを第２のコンピュータ装置に送信させるためのコードを備える。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】典型的な通信ネットワークを例示する図。
【図２】典型的なコンピュータ装置のブロック図。
【図３】典型的な通信装置のブロック図。
【図４】図２のコンピュータ装置、図３の通信装置、および典型的な基地局の間で交換される様々な典型的なメッセージを例示するメッセージフロー経路図。
【図５】第１の典型的なレート選択プロセスを例示するフローチャート。
【図６】第２の典型的なレート選択プロセスを例示するフローチャート。
【実施例の詳細な説明】
【００１０】
以下の詳細な説明は本発明のある特定の実施例を対象にする。しかしながら本発明は複数の異なる方法で具現化され得る。本明細書の態様が幅広い種類の形態で具現化され得ること、ならびに本明細書で開示されるいずれの特定の構造、機能、もしくはその両方も単なる典型であることは明らかであるべきである。本明細書の教示に基づいて、本明細書で開示される態様がいずれの他の態様から独立して実行され得ること、ならびにこれらの態様のふたつかそれ以上が様々な方法で組み合わされ得ることを当業者は理解すべきである。例えば、本明細書で明らかにされる任意の数の態様を使用して装置は実装され得る、あるいは方法は実行され得る。加えて、本明細書で明らかにされるひとつかそれ以上の態様の他の、あるいはそれに加えた他の構造、機能もしくは構造および機能を使用してそのような装置は実装され得る、あるいはそのような方法は実行され得る。いくつかの上記の概念の例として、いくつかの態様で移動装置およびディスプレイの間の接続はワイアレスプロトコルに基づくことができる。いくつかの態様で、装置間の通信チャネルは有線のデータ送信に基づくことができる。
【００１１】
以下の説明はいかなる当業者も本発明を作ることができる、および使用することができるように示されている。解説の目的のために以下の説明で詳細が明らかにされる。本発明がこれらの特定の詳細の使用なしで実行され得ることを当業者は認識するであろうことは理解されるべきである。他の例で、不必要な詳細で本発明の説明を不明瞭にしないために、よく知られた構造およびプロセスは詳細に説明されていない。従って本発明は示された実施例によって制限されるように意図されておらず、しかし本明細書で開示された本質および特徴に矛盾のない最大幅の範囲と一致されるべきである。「典型的」という言葉は本明細書では「見本、実例もしくは例示としての役目をする」を意味するように使用される。本明細書で「典型的」として説明されるいかなる実施例も他の実施例に対して好まれる、もしくは有利であると必ずしも解釈されるべきではない。「ネットワーク」および「システム」という用語はしばしば交換可能に使用される。
【００１２】
図１は典型的な通信ネットワーク１００を例示する図である。ワイアレス通信ネットワーク１００は複数のユーザ（例えば図２で示されるコンピュータ装置２００）間の通信をサポートするように構成され得る。コンピュータ装置２００は図３に示される通信装置３００と通信する。図２および３と関連して以下で論述されるようにコンピュータ装置２００はネットワーク１２０と通信し得る他の装置および基地局１１０と通信するために通信装置３００を使用することができる。基地局１１０はネットワーク１２０と通信し、ならびにネットワーク１２０と通信する他の装置からデータを受信する、および／もしくは他の装置にデータを送信することができる。
【００１３】
先に論述されたようにコンピュータ装置２００は、基地局１１０およびネットワーク１２０と通信するために通信装置３００を使用することができる。通信装置は通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンクを確立することができる。通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンクはデータレート（例えば時間内に受信され得る、および／もしくは送信され得るデータの最大の許容される量）を有することができる。例えば、通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンクは１メガビット毎秒（ｍｅｇａｂｉｔ  ｐｅｒ  ｓｅｃｏｎｄ）（ｍｂｐｓ）のデータレートを有することができる。これは一般的に、基地局１１０および通信装置３００が一秒の時間の間に最大で百万ビットのデータを互いに送信する、および／もしくは百万ビットのデータを互いから受信することができる。他の実施例で、通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンクは多様なデータレートを備えることができる。例えば通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンクのデータレートは１０ｍｂｐｓ，１５０ｍｂｐｓ，６．４ｍｂｐｓなどであり得る。
【００１４】
図２および３と関連して以下で論述されるように、通信装置３００は基地局１１０からデータを受信する、および／もしくは基地局１１０にデータを送信するためにコンピュータ装置２００からの電力を使用することができる。通信装置３００によって使用される電力の量はワイアレスリンクのデータレートによって決まり得る。概して、ワイアレスリンクのデータレートが高くなるにつれ、通信装置３００はコンピュータ装置２００からより多くの電力を使用するだろう。ひとつの実施例で、コンピュータ装置２００は通信装置３００が使用し得る電力の量を制限することができる。これは通信装置３００の動作に問題を引き起こし得る。例えば、通信装置３００は、基地局１１０に送信されるべきデータの量に基づいて、ワイアレスリンク用のより高いデータレートを得ようと試みることができる。もし通信装置３００に必要とされる電力がコンピュータ装置２００の電力制限（例えば、使用されることができる電力の量の限度）を超えると、通信装置３００は装置のリセット、途絶えたワイアレスリンクおよびデータエラーのようなエラーに直面し得る。通信装置３００はこの問題を軽減するためにコンピュータ装置２００の電力制限を得ることができる。通信装置３００が最大の許容される電力レートでデータを送信する、および／もしくは受信する時電力制限内で電力の量を使用するように、通信装置３００は最大の許容されるデータレートを得るために電力制限を使用することができる。
【００１５】
図２は典型的なコンピュータ装置２００のブロック図である。図２の説明の中で、図２および３の要素に対して参照がなされ得る。コンピュータ装置２００はコンピュータ、ラップトップ、スマートフォン、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、およびコンピュータ機能（例えば、命令を実行する）を実行するように構成された任意の装置の少なくともひとつを備えることができる。コンピュータ装置２００は通信ネットワークと通信するために図３で示される典型的な通信装置３００を使用することができる。コンピュータ装置２００は図３で示される通信装置３００と通信するおよび／もしくは通信装置３００に接続するためにインタフェースモジュール２２０を使用することができる。インタフェースモジュール２２０も他の種類の装置（例えばマウス、キーボード、フラッシュ記憶ドライブのような周辺装置）と通信する、および／もしくは接続することができる。インタフェースモジュール２２０は電源２１６に接続され得る。電源２１６はインタフェースモジュール２２０に電力（例えば電流、および／もしくは電圧）を提供するために使用されることができる。インタフェースモジュール２２０は、図３で示される通信装置３００に電源２１６から受信される電力を提供することができる。インタフェースモジュール２２０は記憶モジュール２０８に接続され得る。インタフェースモジュール２２０はデータを読み込み、書き込み、および／もしくはデータにアクセスするために記憶モジュール２０８を使用することができる。インタフェース２２０は処理モジュール２０４にも接続される。処理モジュール２０４は記憶モジュール２０８、入力／出力モジュール２１２、および電源２１６にも接続され得る。処理モジュール２０４は、インタフェースモジュール２２０から受信されるデータであるデータを処理し、コンピュータで計算し、および算定することができる。処理モジュールはインタフェースモジュール２２０および入力／出力モジュール２１２から受信される命令を実行することもできる。処理モジュール２０４はデータを読み込み、書き込み、および／もしくはデータにアクセスするために記憶モジュール２０８を使用することもできる。処理モジュール２０４は電源２１６から受信される電力を使用することもできる。
【００１６】
インタフェースモジュール２２０は、物理的に通信装置３００を受け入れるように構成されるポート、物理的に通信装置３００に接続するように構成されるコネクタ、および物理的に通信装置３００を受け入れるように構成されるジャックの少なくともひとつを備えることができる。インタフェースモジュール２２０は通信装置３００のような装置と接続する、および／もしくはそのような装置と通信するために任意の種類のインタフェース標準を使用することができる。例えばインタフェースモジュール２２０はＵＳＢ１．０インタフェース、ＵＳＢ１．１インタフェース、ＵＳＢ２．０インタフェース、ＵＳＢ３．０インタフェース、ＩＥＥＥ１３９４（ファイアワイア（ＦｉｒｅＷＩｒｅ））インタフェース、およびパーソナルコンピュータメモリカードインターナショナルアソシエーション（ＰＣＭＣＩＡ）インタフェースの少なくともひとつを備えることができる。インタフェースモジュール２２０はソフトウェア命令、ハードウェア（例えば回路）、および／もしくはソフトウェア命令とハードウェアの組み合わせを備えることもできる。前述の説明および特定の典型的な実施例はＵＳＢインタフェースを参照することができるけれども、いずれのインタフェース標準もコンピュータ装置２００および通信装置３００によって使用され得る。
【００１７】
処理モジュール２０４はＡＲＭ、Ｐｅｎｔｉｕｍ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＩ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ III（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＶ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ（登録商標） Ｐｒｏ、８０５１、ＭＩＰＳ（登録商標）、Ｐｏｗｅｒ ＰＣ（登録商標）、ＡＬＰＨＡ（登録商標）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）のような汎用シングルもしくはマルチチップマイクロプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ、マイクロコントローラ、もしくはプログラマブルゲートアレイのような任意の特定用途マイクロプロセッサ、および命令を実行するように構成される回路の任意のタイムの少なくともひとつを備えることができる。
【００１８】
記憶モジュール２０８は、ＥＥＰＲＯＭ（電子的消去可能プログラム可能読み出し専用メモリ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）)、ＥＰＲＯＭ（電子的プログラム可能読み出し専用メモリ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＲＯＭ（読み出し専用メモリ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、他の発揮性記憶装置もしくは非発揮性記憶装置、磁気ディスク（例えば、フロッピー（登録商標）ディスク）、ハードドライブ、光学ディスク（例えば、ＣＤ−ＲＯＭもしくはＤＶＤ−ＲＯＭ）、メモリカード、フラッシュメモリ、磁気テープ、ジップ（Ｚｉｐ）ドライブ、およびデータを記憶するおよび／もしくは修正するように構成される他の種類の回路のような回路の種類を備えることができる。記憶モジュール２０８は異なるレベルが異なる容量およびアクセス速度を有するマルチレベルの階層キャッシュを含む処理モジュールキャッシュを備えることもできる。
【００１９】
入力／出力モジュール２１２はキーボード、マウス、タッチパッド、タッチスクリーン、レバー、ノブ、ダイアル、スライダ、もしくは入力を提供するいくつかの他の手段を備えることができる。入力／出力モジュール２１２はＬＣＤモニタ、ＣＲＴモニタ、プラズマモニタ、タッチスクリーンもしくはメディアを表示するためのいくつかの他の手段を備えることもできる。
【００２０】
電源２１６は、電源２１６に接続された装置、モジュール、およびコンポーネントに電圧ソースから受信された電流および／もしくは電圧を提供するように構成される、ならびに電圧ソースに接続されたソフトウェアの、および／もしくはハードウェアのコンポーネント、あるいは電圧ソースを備えることができる。電源２１６はコンピュータ電源、無停電電源（ＵＰＳ）、および電力アダプタを備えることができる。
【００２１】
別々に説明されているけれども、コンピュータ装置に関して説明される機能ブロックは別々の構造的要素である必要はないことは理解されるべきである。例えば、処理モジュール２０４および記憶モジュール２０８はシングルチップの中に具現化され得る。処理モジュール２０４は加えて、もしくは代わりとして、レジスタのようなメモリを含むことができる。同様に、ひとつかそれ以上の機能ブロック、もしくは様々なブロックの機能性の部分がシングルチップで具現化され得る。あるいは、特定のブロックの機能性はふたつかそれ以上のチップ上で実行され得る。ひとつの実施例で、処理モジュール２０４、記憶モジュール２０８、入力／出力モジュール２１２、電源２１６、およびインタフェースモジュール２２０は全て互いに接続され得る（例えば、それぞれのコンポーネントは全ての他のコンポーネントにも接続される）。別の実施例で、それぞれの上記で参照されたコンポーネントは様々な別々の組み合わせで互いに接続され得る。
【００２２】
処理モジュール２０４およびインタフェースモジュール２２０のようなコンピュータ装置２００に関して説明される、ひとつかそれ以上の機能ブロックおよび／もしくは機能ブロックのひとつかそれ以上の組み合わせは、汎用プロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）もしくは他のプログラム可能論理装置、ディスクリートゲートあるいはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェアコンポーネント、もしくは本明細書で説明される機能を実行するために設計されたそれらの任意の適当な組み合わせとして具現化され得る。コンピュータ装置２００に関して本明細書で説明される、ひとつかそれ以上の機能ブロック、および／もしくは機能ブロックのひとつかそれ以上の組み合わせは、例えばＤＳＰとマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰ通信と関連するひとつかそれ以上のマイクロプロセッサ、もしくは任意の他のそのような構成のコンピュータ装置の組み合わせとして実装されることもできる。
【００２３】
図３は典型的な通信装置３００のブロック図である。図３の説明の中で、図１および２の要素に対して参照がなされ得る。通信装置３００は、ワイアレスモデム、ネットワークインタフェースカード、無線カード、モバイルブロードバンドカード、ＵＳＢモデム、ワイアレスデータカード、ＰＣＭＣＩＡカード、および通信ネットワークと通信するように構成される任意の装置の少なくともひとつを備えることができる。通信装置３００は、通信ネットワークと通信するために図２で示されるコンピュータ装置２００によって使用され得る。通信装置３００は、通信ネットワークと通信するために図２で示されるコンピュータ装置２００によって使用され得る。通信装置３００は図２で示されるコンピュータ装置２００と通信する、および／もしくは接続するためにインタフェースモジュール３２０を使用することができる。例えば、インタフェースモジュール３２０はＵＳＢインタフェースを備えることができ、ならびにコンピュータ装置２００（例えば、ラップトップコンピュータ）に通信装置３００（例えば、ＵＳＢモデム）を接続するために使用され得る。
【００２４】
インタフェースモジュール３２０は電力モジュール３０４に接続され得る。電力モジュール３０４は通信装置３００に電力（例えば、電流および／もしくは電圧）を提供するために使用されることができる。電力モジュール３０４は電力ソースに接続するためにインタフェースモジュール２１０を使用することができる。例えば、通信装置３００のインタフェースモジュール３２０はコンピュータ装置２００のインタフェースモジュール２２０に接続され得る。コンピュータ装置２００のインタフェースモジュール２２０は図２において示されるようにコンピュータ装置２００の電源２１６に接続され得る。電力モジュール３０４は、コンピュータ装置２００のインタフェースモジュール２２０および通信装置のインタフェースモジュール３２０を通じて、コンピュータ装置２００の電源電源２１６から電力を受信することができる。電力モジュール３０４はまた記憶モジュール３０８に接続され得る。電力モジュール３０４はデータを読み込み、書き込み、および／もしくはデータにアクセスするために記憶モジュール３０８を使用することができる。
【００２５】
インタフェースモジュール３２０は記憶モジュール３０８に接続され得る。インタフェースモジュール３２０は、データを読み込み、書き込み、および／もしくはデータにアクセスするために記憶モジュール３０８を使用することができる。インタフェース３２０は送信／受信モジュール３１２に接続され得る。送信／受信モジュール３１２はコンピュータ装置２００に通信ネットワークから受信されるデータを提供するためにインタフェースモジュール３２０を使用することができる。送信／受信モジュール３１２は、通信ネットワークに送信するために、インタフェースモジュール３２０を通じてコンピュータ装置２００からデータを受信することもできる。送信／受信モジュール３１２は通信ネットワークと通信するために使用され得る。送信／受信モジュール３１２は、通信ネットワークとの通信を実行するために電力、電圧、および／もしくは電流を提供するための電力モジュール３０４を使用するように接続され得る。
【００２６】
インタフェースモジュール３２０は物理的にコンピュータ装置２００からの接続を受け入れるように構成されるポート、物理的にコンピュータ装置２００に接続するように構成されるコネクタ、物理的にコンピュータ装置２００に接続するように構成されるジャックの少なくともひとつを備えることができる。インタフェースモジュール３２０は、コンピュータ装置２００のような装置に接続する、および／もしくはそのような装置とデータを通信するために任意の種類のインタフェース標準を使用することができる。例えば、インタフェース３２０はＵＳＢ１．０インタフェース、ＵＳＢ１．１インタフェース、ＵＳＢ２．０インタフェース、ＵＳＢ３．０インタフェース、ＩＥＥＥ１３９４（ファイアワイア（ＦｉｒｅＷｉｒｅ））インタフェース、およびパーソナルコンピュータメモリカードインターナショナルアソシエーション（ＰＣＭＣＩＡ）インタフェースの少なくともひとつを備えることができる。インタフェースモジュール３２０はソフトウェア命令、ハードウェア（例えば、回路）、および／もしくはソフトウェア命令とハードウェア両方の組み合わせを備えることもできる。
【００２７】
処理モジュール３０４はＡＲＭ、Ｐｅｎｔｉｕｍ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＩ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＩＩ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ ＩＶ（登録商標）、Ｐｅｎｔｉｕｍ（登録商標） Ｐｒｏ、８０５１、ＭＩＰＳ（登録商標）、Ｐｏｗｅｒ ＰＣ（登録商標）、ＡＬＰＨＡ（登録商標）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）のような汎用シングルもしくはマルチチップマイクロプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ、マイクロコントローラ、もしくはプログラマブルゲートアレイのような任意の特定用途マイクロプロセッサ、および命令を実行するように構成される任意の種類の回路の少なくともひとつを備えることができる。
【００２８】
記憶モジュール３０８は、ＥＥＰＲＯＭ（電子的消去可能プログラム可能読み出し専用メモリ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）)、ＥＰＲＯＭ（電子的プログラム可能読み出し専用メモリ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＲＯＭ（読み出し専用メモリ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ））、ＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、他の発揮性記憶装置もしくは非発揮性記憶装置、磁気ディスク（例えば、フロッピーディスク）、ハードドライブ、光学ディスク（例えば、ＣＤ−ＲＯＭもしくはＤＶＤ−ＲＯＭ）、メモリカード、フラッシュメモリ、磁気テープ、ジップ（Ｚｉｐ）ドライブ、およびデータを記憶するおよび／もしくは修正するように構成される他の種類の回路のような回路の種類を備えることができる。記憶モジュール５１０は異なるレベルが異なる容量およびアクセス速度を有するマルチレベルの階層キャッシュを含む処理モジュールキャッシュを備えることもできる。
【００２９】
別々に説明されているけれども、コンピュータ装置に関して説明される機能ブロックは別々の構造的要素である必要はないことは理解されるべきである。例えば、電力モジュール３０４および記憶モジュール３０８はシングルチップの中で具現化され得る。電力モジュール３０４は加えて、もしくは代わりとして、レジスタのようなメモリを含むことができる。同様に、ひとつかそれ以上の機能ブロック、もしくは様々なブロックの機能性の部分がシングルチップで具現化され得る。あるいは、特定のブロックの機能性はふたつかそれ以上のチップ上で実行され得る。
【００３０】
電力モジュール３０４およびインタフェースモジュール３２０のような通信装置３００に関して説明される、ひとつかそれ以上の機能ブロックおよび／もしくは機能ブロックのひとつかそれ以上の組み合わせは、汎用プロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）もしくは他のプログラム可能論理装置、ディスクリートゲートあるいはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェアコンポーネント、もしくは本明細書で説明される機能を実行するために設計されたそれらの任意の適当な組み合わせとして具現化され得る。通信装置３００に関して説明される、ひとつかそれ以上の機能ブロック、および／もしくは機能ブロックのひとつかそれ以上の組み合わせは、例えばＤＳＰとマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰ通信と関連するひとつかそれ以上のマイクロプロセッサ、もしくは任意の他のそのような構成のコンピュータ装置の組み合わせとして実装されることもできる。
【００３１】
図２および３で示されるモジュールはソフトウェアモジュール、ソフトウェアコンポーネント、およびソフトウェアアプリケーションを備えることができる。当業者によって理解されることになるように、それぞれのモジュールは様々なサブルーチン、プロシージャ、定義ステートメントおよびマクロを備えることができる。それぞれのモジュールは別々にコンパイルされ、ならびにシングル実行可能プログラムにリンクされることが通常である。従って、それぞれのモジュールの以下に続く説明は特定の実施例の機能性を説明するために便宜上使用される。従って、それぞれのモジュールによって行われるプロセスは任意で他のモジュールのひとつに再分配され、シングルモジュールで連結され、もしくは例えば共有可能な動的リンクライブラリで利用可能にされ得る。モジュールは、例えばＣ、Ｃ＋＋、ＢＡＳＩＣ、Ｖｉｓｕａｌ、Ｂａｓｉｃ、Ｐａｓｃａｌ、Ａｄａ、Ｊａｖａ（登録商標）、ＨＴＭＬ、ＸＭＬ、もしくはＦＯＲＴＲＡＮのような任意のプログラム言語で書かれることができ、ならびにＷｉｎｄｏｗｓ（登録商標）、Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ（登録商標）、ＵＮＩＸ（登録商標）、Ｌｉｎｕｘ（登録商標）、ＶｘＷｏｒｋｓ、もしくは他のオペレーティングシステムの変形ようなオペレーティングシステム上で実行されることができる。Ｃ、Ｃ＋＋、ＢＡＳＩＣ、Ｖｉｓｕａｌ、Ｂａｓｉｃ、Ｐａｓｃａｌ、Ａｄａ、Ｊａｖａ、ＨＴＭＬ、ＸＭＬ、およびＦＯＲＴＲＡＮは業界標準プログラム言語であり、この業界標準プログラム用に実行可能コードを作り出すために多くの商用コンパイラが使用され得る。
【００３２】
図４は、図２のコンピュータ装置２００、図３の通信装置３００、および基地局１１０の間で交換される様々な典型的なメッセージおよび／もしくは通信を例示するメッセージフロー経路図４００である。図４の説明の中で、図１、２、および３の要素に対して参照がなされ得る。図２のコンピュータ装置２００、図３の通信装置３００、および図１の基地局１１０である３つのエンティティは図４の一番上に示されている。メッセージフロー経路４０４のような様々なメッセージフロー経路（例えば、ひとつのエンティティから別のエンティティに送られるメッセージ）はエンティティ間のラインとして示される。図４の垂直のディメンション（ｄｉｍｅｎｔｉｏｎ）は、図４の一番上（時間的に先の点）から図４の一番下（時間的に後の点）に進む時間の推移を示している。様々なメッセージフロー経路が図４の一番上から図４の一番下へ進む。図４の説明の中で、図１、２、および３の要素に対して参照がなされ得る。
【００３３】
図２および３と関連して上記で論議されているように、コンピュータ装置２００は通信ネットワーク１２０と通信するために通信装置３００を使用することができる。コンピュータ装置２００および通信装置３００は通信ネットワークの基地局１１０と通信することができる。コンピュータ装置２００はメッセージフロー経路４０４によって示されるように通信装置３００との接続を確立する。ひとつの実施例で、通信装置３００がコンピュータ装置２００に接続される、および／もしくは差し込まれる時にこれは起こり得る。例えば、通信装置３００（例えば、ＵＳＢモデム）はＵＳＢポートを通じてコンピュータ装置２００（例えば、ラップトップコンピュータ）に接続され得る。別の実施例で、通信装置３００が起動された時にこれは起こり得る。例えば、通信装置３００（例えば、ＵＳＢモデム）はすでに物理的にコンピュータ装置２００（例えば、ラップトップコンピュータ）に接続されていることができるが、停止させられていることもあり得る。通信装置３００は、それが起動された後にコンピュータ装置２００との接続を確立することができる。
【００３４】
通信装置３００がコンピュータ装置２００に接続された後、通信装置３００はメッセージフロー経路４０８によって示されるように電力制限を得ることができる。図２および３に関連して上記で論議されているように、コンピュータ装置２００のインタフェースモジュール２２０および通信装置のインタフェースモジュール３２０を通じて通信装置３００に電力を提供するためにコンピュータ装置２２０の電源２１６は使用され得る。ひとつの実施例で、コンピュータ装置２００は通信装置３００が使い得る電力の量を制限することができる。例えば、ＵＳＢモデム（例えば、通信装置３００）はＵＳＢインタフェース（例えば、インタフェース１２０および２２０）を通じてラップトップコンピュータ（コンピュータ装置２００）に接続され得る。ＵＳＢインタフェースはラップトップコンピュータからＵＳＢモデムへの電力を提供するように使用され得る。ひとつの実施例で、ラップトップコンピュータは、ＵＳＢモデムが使用することができる電力の量を５００ミリアンペア（ｍＡ）に制限し得る。他の実施例で、ラップトップはＵＳＢモデムが使用できる電力の量を様々な別々の電力制限（例えば、１００ｍＡ、２００ｍＡ、９００ｍＡなど）に制限し得る。
【００３５】
ひとつの実施例で、通信装置３００はコンピュータ装置に問い合わせることによって電力制限を得ることができる。例えば、通信装置３００は、電力制限に関する情報を要求するＡＴコマンドをコンピュータ装置２００へ送信し得る。別の例で、通信装置３００は電力制限に関する情報を要求するＵＳＢメッセージをコンピュータ装置２００へ送信し得る。別の実施例で、コンピュータ装置２００は通信装置３００に電力制限を知らせ得る。例えば、コンピュータ装置２００は電力制限に関する情報と共に通信装置３００にＡＴコマンドを送信し得る。別の例で、通信装置３００は電力制限に関する情報と共にコンピュータ装置２００にＵＳＢメッセージを送信し得る。別の実施例で、通信装置３００は記憶モジュール３０８に様々なコンピュータ装置用の電力制限情報を記憶することができる。例えば、通信装置３００は、通信装置３００が以前に接続したことのある特定のコンピュータ装置用の電力制限を記憶することができる。別の実施例で、通信装置３００は特定の種類のコンピュータ装置用の電力制限を記憶することができる。例えば、通信装置３００はラップトップ、タブレットＰＣ、およびデスクトップコンピュータシステム用の電力制限情報を記憶することができる。
【００３６】
通信装置３００は、電力制限を得た後、メッセージフロー経路４１２において少なくとも部分的には受信された電力制限に基づいて、基地局１１０との通信用に許容される最大データレートを得ることができる。通信装置３００は、許容される最大データレートを得るために電力モジュール３０４を使用することができる。通信装置３００は許容される最大データレートを得るために記憶モジュール３０８を使用することもできる。ひとつの実施例で、電力モジュール３０４は許容される最大データレートを算定するために電力制限を使用し得る。例えば、電力モジュール３０４は、最大データレートを決定するためにメッセージフロー経路４０８で得られる電力制限を使用する公式（例えば、電力制限を取って２で割る）を使用し得る。別の実施例で、電力モジュール３０４は許容される最大データレートを得るために、メッセージフロー経路４０８で得られる電力制限および記憶モジュール３０８を使用し得る。例えば、記憶モジュール３０８は電力制限のリストおよびそのリスト内のそれぞれの電力制限に関連した最大のデータレートを記憶することができる。電力モジュール３０４はメッセージフロー経路４０８で得られる電力制限を使用し得、ならびに記憶モジュールに記憶された電力制限のリスト内の電力制限とそれを一致させ得る。電力モジュール３０４はその後、一致する電力制限と関連する最大データレートを得ることができる。少なくとも部分的にはコンピュータ装置２００の電力制限に基づいて許容される最大データレートは、通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンク用の最大の可能なデータレートより低い場合がある。例えば、通信装置３００と基地局１１０の間のワイアレスリンク用の最大の可能なデータレートは１０ｍｂｐｓであり得るが、少なくとも部分的にはコンピュータ装置２００の電力制限に基づいて許容される最大データレートはほんの２ｍｂｐｓであり得る。
【００３７】
ワイアレス通信装置３００は、少なくとも部分的にコンピュータ装置２００の電力制限に基づいて許容される最大データレートを得た後、最大データレートを示すデータを基地局１１０に送信し得る。別の実施例で、ワイアレス通信装置３００は、メッセージフロー経路４１６によって示されるように、メッセージフロー経路４０８で得られた電力制限を示すデータを基地局１１０に送信することもできる。最大データレートおよび／もしくは電力制限を示すデータを基地局１１０に送信した後、ワイアレス通信装置および／もしくはコンピュータ装置２００は、メッセージフロー経路４２０によって示されるように、基地局１１０にデータを送信し得る、および基地局１１０からデータを受信し得る。ひとつの実施例で基地局１１０は、それが通信装置３００に送信するデータのデータレートをメッセージフロー経路４１２で得られる最大データレートに制限し得る。別の実施例で通信装置３００は、それが基地局１１０に送信するデータのデータレートをメッセージフロー経路４１２で得られる最大データレートに制限し得る。また別の実施例で、通信装置３００はメッセージフロー経路４１２で得られる最大データレートよりも低いデータレートで基地局１１０にデータを送信し得る。さらなる実施例では基地局１１０は、メッセージフロー経路４１２で得られる最大データレートよりも低いデータレートで通信装置３００にデータを送信し得る。
【００３８】
図５は第１の典型的なレート選択プロセス５００を例示するフローチャートである。図５の説明の中で、図１、２および３の要素に対して参照がなされ得る。プロセス５００は、基地局１１０とデータを通信する時コンピュータ装置２００および通信装置３００によって使用され得る。プロセス５００は開始ブロック５０４で始まり、終了ブロック５３２で終わる。ひとつの実施例で、プロセス５００の一部もしくは全ては通信装置３００の要素を使用して実行され得る。例えば、プロセス５００の全ての一部は通信装置３００の電力モジュール３０４および通信装置３００の記憶モジュール３０８を使用して実行され得る。ひとつの実施例で、プロセス５００の一部もしくは全てはコンピュータ装置の要素を使用して実行され得る。例えば、プロセス５００の全ての一部はコンピュータ装置２００の処理モジュール２０４および／もしくはコンピュータ装置２００の記憶モジュール２０８を使用して実行され得る。
【００３９】
プロセスは開始ブロック５０４で始まり、通信装置３００がコンピュータ装置２００との通信を確立するブロック５０８に移動する。図４と関連して上記で論議されているように、通信装置３００は、通信装置３００がコンピュータ装置２００に接続される時コンピュータ装置２００との通信を確立し得る。あるいは通信装置３００はすでにコンピュータ装置２００に接続され、通信装置３００が起動された時コンピュータ装置２００との通信を確立し得る。通信装置３００がコンピュータ装置２００との通信を確立した後プロセス５００は、通信装置３００がコンピュータ装置２００用の電力制限があるかどうかを決定するブロック５１２に移動する。コンピュータ装置２００用の電力制限があるかどうかを通信装置３００が決定する方法の更なる情報については図４に関して記載された説明を参照されたい。
【００４０】
もし電力制限がなければ、プロセス５００はプロセス５００が終わる終了ブロック５３２に移動する。もし電力制限があれば、プロセス５００は通信装置３００が電力制限情報を得るブロック５１６に移動する。通信装置３００が電力制限情報を得る方法に関する更なる情報については図４に関して記載された説明を参照されたい。電力制限情報を得た後プロセス５００は、通信装置５００が少なくとも部分的にブロック５１６で得られる電力制限に基づいて最大データレートを得るブロック５２０に移動する。通信装置３００が最大データレートを得る方法に関する更なる情報については図４に関して記載された説明を参照されたい。最大データレートを得た後プロセス５００は、通信装置３００が最大データレートを示すデータを基地局１１０に送信するブロック５２４に移動する。最大データレートを示すデータを基地局に送信した後、プロセス５００は、通信装置３００がブロック５２０で得られた最大の許容されるデータレートよりも少ない、もしくはそれと同等のデータレートで基地局に送信する、および／もしくは基地局からデータを受信するブロック５２８に移動する。プロセス５００はその後、プロセス５００が終わるブロック５３２に移動する。
【００４１】
最大の許容されるデータレートよりも少ない、もしくはそれと同等のデータレートでデータを送信する、および／もしくはデータを受信することによって、通信装置３００によって使用される電力は電力制限内に留まる。例えば、コンピュータ装置２００用の電力制限は５００ｍＡの電力であることができる。コンピュータ装置は５００ｍＡの電力制限に基づいて２ｍｂｐｓの最大の許容されるデータレートを得ることができる。もし通信装置３００が２ｍｂｐｓ以下でデータを送信する／受信する場合、通信装置３００は５００ｍＡ以下の電力を使用することになる。通信装置３００がコンピュータ装置３００の電力制限内で電力を消費する時、装置のリセット、途絶えたワイアレスリンクおよびデータエラーのようなエラーは避けられ得る。
【００４２】
ひとつの実施例で、プロセス５００は複数回、繰り返され得る。例えば、コンピュータ装置２００は第２の電力制限を得ることができる。第２の電力制限は最大データレートを決定するために以前に使用された電力制限とは異なり得る。プロセス５００は、第２の電力制限に基づく第２の最大データレートを基地局１１０に送信するために通信装置３００および／もしくはコンピュータ装置２００によって再び実行され得る。その後、基地局１１０および通信装置３００は第２の最大データレートよりも少ない、もしくはそれと同等のデータレートで、相互間でデータを送信し得る、および／もしくは受信し得る。例えば、コンピュータ装置２００はバッテリー電力の低いラップトップであり得る。コンピュータ装置２００はバッテリー電力を節約するために第２の電力制限を得ることができる。コンピュータ装置２００は通信装置３００と電力制限を通信することができ、通信装置３００は電力制限に基づく第２の最大データレートを得ることができる。通信装置３００は、電力を節約するために元の最大データレートよりも低い場合がある第２の最大データレートでデータを送信し得る、および／もしくは受信し得る。
【００４３】
図６は第２の典型的なレート選択プロセス６００を例示するフローチャートである。図６の説明の中で、図１、２および３の要素に対して参照がなされ得る。プロセス６００は、コンピュータ装置２００および／もしくは通信装置３００とデータを通信する時基地局１１０によって使用され得る。プロセス６００は開始ブロック６０４で始まり、終了ブロック６２４で終わる。基地局１１０は図２のコンピュータ装置２００と同類のコンピュータ装置を備えることができる。例えば、基地局１１０は、処理モジュール、記憶モジュールおよび入力／出力モジュールの少なくともひとつを備えることができる。別の例で、基地局１１０は、コンピュータ装置２００および／もしくは通信装置３００と通信するために使用され得る送信／受信モジュールを備えることができる。ひとつの実施例で、プロセス６００の一部、もしくは全ては基地局１１０の送信／受信モジュール、入力／出力モジュール、記憶モジュール、および／もしくは処理モジュールによって実行され得る。
【００４４】
プロセス６００は開始ブロック６０４で始まり、基地局１１０がワイアレス通信装置３００との通信を確立するブロック６０８に移動する。ひとつの実施例で、通信装置３００が基地局１１０とのワイアレス通信リンクを形成する時これは起こり得る。別の実施例で、基地局１１０が通信装置３００とのワイアレス通信リンクを形成する時これは起こり得る。通信装置３００との通信を確立した後プロセス６００は、基地局１１０がコンピュータ装置２００用の電力制限があるかどうかを決定するブロック６１２に移動する。ひとつの実施例で、電力制限を示すデータおよび／もしくは最大データレートを示すデータは通信装置３００を通じてコンピュータ装置２００によって基地局１１０に送信され得る。もし基地局１１０が電力制限を示すデータおよび／もしくは最大データレートを示すデータを通信装置３００から受信しない場合、あるいはコンピュータ装置２００用の電力制限がないと決定する場合、プロセス６００は、プロセス６００が終わる終了ブロック６２４に移動する。もし基地局１１０が電力制限を示すデータおよび／もしくは最大データレートを示すデータを受信する場合、あるいはコンピュータ装置２００用の電力制限があると決定する場合、プロセス６００は、通信装置３００が使用し得る最大電力、例えば電力制限を基地局１１０が得るブロック６１６に移動する。実施例で、基地局１１０は電力制限を得ることができ、ならびに少なくとも部分的には通信装置３００から受信された電力制限を示すデータに基づく最大データレートを得ることができる。別の実施例で、基地局１１０は通信装置３００から受信された最大データレートを示すデータおよび／もしくは電力制限を示すデータからデータレートを得ることができる。最大データレートを得た後プロセス６００は、基地局１１０が最大の許容されるデータレートよりも少ない、もしくはそれと同等のデータレートで通信装置３００に送信する、および／もしくは通信装置３００からデータを受信するブロック６２０に移動する。その後プロセス６００は、プロセス６００が終わる終了ブロック６２４に移動する。
【００４５】
実施例で、プロセス６００は複数回、繰り返され得る。例えば、コンピュータ装置２００は第２の電力制限を得ることができる。第２の電力制限は最大データレートを決定するために以前に使用された電力制限と異なり得る。プロセス６００は、通信装置３００から第２の最大データレートを得るために基地局によって再び実行され得る。基地局１１０および通信装置３００はその後、第２の最大データレートよりも少ない、もしくはそれと同等のデータレートで、相互間で、データを送信し得る、および／もしくは受信し得る。例えば、コンピュータ装置２００はバッテリー電力の低いラップトップであり得る。コンピュータ装置２００はバッテリー電力を節約するために第２の電力制限を得ることができる。コンピュータ装置２００は通信装置３００と電力制限を通信することができ、通信装置３００は電力制限に基づく第２の最大データレートを得ることができる。通信装置３００は電力を節約するために元の最大データレートよりも低い場合がある第２の最大データレートで、データを送信し得る、および／もしくは受信し得る。
【００４６】
本明細書で説明されるシステムおよび技術は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）ネットワーク、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）ネットワーク、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）ネットワーク、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）ネットワーク、シングルキャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）ネットワークなどのような様々なワイアレス通信ネットワーク用に使用されることができる。ＣＤＭＡネットワークはユニバーサル地上無線アクセス（ＵＴＲＡ）、ｃｄｍａ２０００などのような無線技術を実装することができる。ＵＴＲＡは広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ）および低チップレート（ＬＣＲ）を含む。ｃｄｍａ２０００はＩＳ−２０００、ＩＳ−９５およびＩＳ―８５６標準を包含する。ＴＤＭＡネットワークは移動体通信のためのグローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））のような無線技術を実装し得る。ＯＦＤＭＡネットワークは進化型ＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、ＩＥＥＥ８０２．１１、ＩＥＥＥ８０２．１６、ＩＥＥＥ８０２．２０、Ｆｌａｓｈ−ＯＦＤＭＡなどのような無線技術を実装し得る。ＵＴＲＡ，Ｅ−ＵＴＲＡおよびＧＳＭはユニバーサル移動通信システム（ＵＭＴＳ）の一部である。ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）はＥ−ＵＴＲＡを使用するＵＭＴＳの次期リリースである。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＧＳＭ、ＵＭＴＳおよびＬＴＥは「第３世代パートナーシッププロジェクト」（３ＧＰＰ）と名づけられた組織からのドキュメントの中で説明される。ｃｄｍａ２０００は「第３世代パートナーシッププロジェクト２」と名づけられた組織からのドキュメントの中で説明される。これらの様々な無線技術および標準は当分野内で知られている。
【００４７】
異なる技術に関連する専門用語は様々であり得る。例えば、検討される技術次第で、ＷＣＤＭＡ標準で使用されるユーザ装備（ＵＥ）は時にはアクセス端末（ＡＴ）、ユーザ端末、移動局（ＭＳ）、加入者ユニット、ユーザ装備（ＵＥ）などと呼ばれる。同様に、ＷＣＤＭＡ標準で使用されるアクセスネットワーク（ＡＮ）はアクセスポイント、アクセスノード（ＡＮ）、ノードＢ、基地局（ＢＳ）、セルタワーなどと呼ばれる。使用できる場合、異なる専門用語が異なる技術に当てはまることをここで注目すべきである。
【００４８】
実施例次第で、本明細書で説明されるいずれの方法の特定の動作、もしくはイベントも異なるシークエンスで実行されることができ、全て一緒に省かれ、併合され、もしくは追加され得ることは認識されるべきである（例えば、説明される動作、もしくはイベントの全てが方法の実行に必要であるわけではない）。さらには特定の実施例で、例えばマルチスレッド処理、割込み処理、もしくは複数プロセッサを通じて動作もしくはイベントは、連続的というよりも同時に実行され得る。
【００４９】
本明細書で開示される実施例と関係付けて説明される様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、もしくはその両方の組み合わせとして実装され得ることを当業者は認識するであろう。ハードウェアおよびソフトウェアのこの交換可能性を明確に例示するために様々な例示的なコンポーネント、ブロック、モジュール、回路、およびステップがそれらの機能性の点から上記で一般的に説明されてきた。そのような機能性が実行されるのがハードウェアとしてかソフトウェアとしてかは全体のシステムに課せられた設計制限および特定のアプリケーション次第である。当業者はそれぞれの特定のアプリケーション用の様々な方法で、説明される機能性を実行し得るが、そのような実行決定は本発明の範囲からの離反を引き起こすと解釈されるべきではない。
【００５０】
本明細書で開示される実施例と関係付けて説明される様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、もしくは他のプログラム可能論理装置、ディスクリートゲートあるいはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェアコンポーネント、もしくは本明細書で説明される機能を実行するために設計されるそれらの任意の組み合わせを用いて実装され得る、もしくは実行され得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであり得るが、代わりとして、プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、もしくはステートマシンであり得る。プロセッサは、例えばＤＳＰとマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰ通信と関連するひとつかそれ以上のマイクロプロセッサ、もしくは任意の他のそのような構成のコンピュータ装置の組み合わせとして実装されることもできる。
【００５１】
本明細書で開示される実施例と関係付けて説明されるアルゴリズムおよび方法のステップは、ハードウェア内で、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュール内で、もしくはその両方の組み合わせの内で直接具現化され得る。ソフトウェアモジュールはＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、および当分野内で知られる非一時的な記憶媒体の任意の他の形態に備わることができる。典型的な記憶媒体はプロセッサに連結され、そのようなプロセッサは記憶媒体から情報を読み込むことができる、および記憶媒体に情報を書き込むことができる。その代わり、記憶媒体はプロセッサと一体であり得る。プロセッサおよび記憶装置はＡＳＩＣに備わり得る。ＡＳＩＣはユーザ端末内に備わり得る。その代わり、プロセッサおよび記憶媒体はディスクリートコンポーネントとしてユーザ端末内に備わり得る。
【００５２】
さらにひとつかそれ以上の典型的な実施例として、説明される機能は、コンピュータ読み取り可能媒体に関するひとつかそれ以上の命令もしくはコードとしてネットワーク上で送信される、もしくは記憶されることができる。コンピュータ読み取り可能媒体は、ひとつの場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を利用する任意の媒体も含む通信媒体およびコンピュータ記憶媒体の両方を含む。記憶媒体はコンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体でもあり得る。制限としてではなく例として、そのようなコンピュータ読み取り可能媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、もしくは他の光学ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置、あるいは他の磁気記憶装置、もしくは命令あるいはデータ構造の形態で望まれるプログラムコードを運ぶもしくは記憶するために使用され得るおよびコンピュータによってアクセスされ得る他の任意の媒体を備えることができる。本明細書で使用されるようにディスク（Ｄｉｓｋ）およびディスク（Ｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ｃｏｍｐａｃｔ  ｄｉｓｃ）（ＣＤ）、レーザディスク（ｌａｓｅｒ  ｄｉｓｃ）、光学ディスク、デジタルバーサタイルディスク（ｄｉｇｉｔａｌ  ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  ｄｉｓｃ）（ＤＶＤ），フロッピーディスク（ｆｌｏｐｐｙ（登録商標）  ｄｉｓｋ）およびブルーレイディスク（ｂｌｕｅ−ｒａｙ  ｄｉｓｃ）を含み、ディスク（ｄｉｓｃ）がレーザを用いて光学的にデータを再現するのに対し、ディスク（ｄｉｓｋ）は大抵磁気的にデータを再現する。上記の組み合わせもコンピュータ読み取り媒体の範囲内に含まれるべきである。ひとつの実施例で、ソフトウェアの命令は、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペアケーブル、デジタル加入者線（ＤＳＬ）もしくは赤外線、無線、および赤外線、無線およびマイクロ波のようなワイアレス技術のようなワイアレス技術を使用してウェブサイト、サーバ、もしくは他の遠隔ソースから送信され得る。
【００５３】
様々な実施例に適用されるように上記の詳細な説明は本発明の新たな特徴を示し、説明し、指摘してきたが、例示された装置もしくはプロセスの詳細および形態において様々な省略、代用、および変化が当業者によって本発明から離反することなくなされ得ることは理解されるところになるだろう。加えて、上記で参照された図の中で説明されたステップは異なる順序で実行され得、同時に実行され得、および特定のステップは省略され得る。認識されることになるように本発明は、いくつかの特徴は他から分かれて使用され得る、もしくは実行され得るので本明細書で記述される利益および特徴を全て提供するわけではない形態の中で具現化され得る。本発明の範囲は前述の説明によってというよりも添付された請求項によって示される。請求項の均等物の範囲および意味の中で生じる全ての変化は請求項の範囲内に包含されるべきである。
以下に本件出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［１］
少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するように構成されるプロセッサと、
基地局に前記最大データレートを示すデータを送信するように構成されるトランシーバとを備えるワイアレス通信装置。
［２］
前記プロセッサが前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される［１］に記載のワイアレス通信装置。
［３］
前記プロセッサが前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される［１］に記載のワイアレス通信装置。
［４］
前記最大データレートを特定することは前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することを含む［１］に記載のワイアレス通信装置。
［５］
前記最大データレートを特定することはメモリから前記最大データレートを得ることを含む［１］に記載のワイアレス通信装置。
［６］
前記トランシーバが前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信するようにさらに構成される［１］に記載のワイアレス通信装置。
［７］
前記トランシーバが前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信するようにおよび受信するようにさらに構成される［１］に記載のワイアレス通信装置。
［８］
前記プロセッサは第２の電力制限を得るようにさらに構成され、
前記トランシーバは、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信するように、
第２の最大データレートでデータを送信するようにおよび受信するように、
さらに構成され、前記第２の最大データレートが前記第２の電力制限に少なくとも部分的には基づく、
［１］に記載のワイアレス通信装置。
［９］
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない［１］に記載のワイアレス通信装置。
［１０］
前記第１のコンピュータ装置と通信するように構成されるインタフェースをさらに備える［１］に記載のワイアレス通信装置。
［１１］
第１のコンピュータ装置と通信するための手段と、
少なくとも部分的には前記第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定するための手段と、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信するための手段とを備えるワイアレス通信装置。
［１２］
前記最大データレートを特定するための前記手段が前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１３］
前記最大データレートを特定するための前記手段が前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することによって前記電力制限を特定するようにさらに構成される［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１４］
前記最大データレートを特定することが前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することを含む［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１５］
前記最大データレートを特定することがメモリから前記最大データレートを得ることを含む［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１６］
送信するための前記手段が前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信するようにさらに構成される［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１７］
送信するための前記手段が前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信するようにおよび受信するようにさらに構成される［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１８］
最大データレートを特定するための前記手段が第２の電力制限を得るようにさらに構成され、
データを送信するための前記手段が前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信するように、ならびに第２の最大データレートで送信するようにさらに構成されるワイアレス通信装置であって、
さらに前記基地局への前記第２の電力制限を示すデータを受信するための手段を備え、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［１９］
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない［１１］に記載のワイアレス通信装置。
［２０］
データを通信する方法であって、前記方法は、
少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定することと、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信することとを備える方法。
［２１］
前記電力制限を前記第１のコンピュータ装置に問い合わせることをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２２］
前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２３］
前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２４］
メモリから前記最大データレートを得ることをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２５］
前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２６］
前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信することおよび受信することをさらに備える［２０］に記載の方法。
［２７］
第２の電力制限を得ることと、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信することと、
第２の最大データレートでデータを送信することおよび受信することとをさらに備える方法であって、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく［２０］に記載の方法。
［２８］
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない［２０］の方法。
［２９］
少なくとも部分的には第１のコンピュータ装置の電力制限に基づいて最大データレートを特定することをコンピュータにさせるためのコードと、
前記最大データレートを示すデータを基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードとを備える非一時的な記憶媒体。
［３０］
前記第１のコンピュータ装置に前記電力制限を問い合わせることをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３１］
前記第１のコンピュータ装置から前記電力制限を受信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３２］
前記電力制限を使用して前記最大データレートを算定することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３３］
メモリから前記最大データレートを得ることをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３４］
前記電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３５］
前記最大データレートよりも少ないもしくは同等のレートでデータを送信することおよび受信することをコンピュータにさせるためのコードをさらに備える［２９］に記載の記憶媒体。
［３６］
第２の電力制限を得ることをコンピュータにさせるためのコードと、
前記第２の電力制限を示すデータを前記基地局に送信することをコンピュータにさせるためのコードと、
第２の最大データレートでデータを送信することおよび受信することをコンピュータにさせるためのコードとをさらに備える記憶媒体であって、
前記第２の最大データレートが少なくとも部分的には前記第２の電力制限に基づく［２９］に記載の記憶媒体。
［３７］
前記最大データレートが前記基地局および前記装置の少なくともひとつのサポートされたデータレートよりも少ない［２９］の記憶媒体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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