(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、１回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、前記ふろ加熱実績記憶手段の記憶内容と前記大負荷判定手段の判定内容とに応じて前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたことを特徴とするヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項２】
前記沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、前記基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第１規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、前記第１規定温度より高い所定の第２規定温度を前記沸き上げ目標温度とするようにした請求項１記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項３】
外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記第１規定温度および第２規定温度を外気温度に応じて決定するようにしたことを特徴とする請求項２記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項４】
湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、１回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、給湯負荷に応じて基礎沸き上げ目標温度を決定すると共に、前記ふろ加熱実績記憶手段が記憶している前記ふろ加熱動作の運転実績に応じた第１の所定温度を前記基礎沸き上げ目標温度に加算し、前記大負荷判定手段が前記大負荷であると判定していると、さらに第２の所定温度を加算して前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたことを特徴とするヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項５】
外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記外気温検出手段で検出された外気温度から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにしたことを特徴とする請求項２〜４のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項６】
１日における給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記給湯熱量積算手段で検出された給湯熱量から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにしたことを特徴とする請求項２〜４のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項７】
前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転が行われると運転実績ありとして記憶するようにしたことを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項８】
前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出されたふろ加熱能力が第１の所定能力以下となった場合に運転実績ありとして記憶するようにしたことを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項９】
前記ふろ加熱実績記憶手段は、１日の前記ふろ加熱動作に要した熱量または時間の少なくともいずれか一方を積算記憶し、前記沸き上げ温度決定手段は、前記ふろ加熱実績記憶手段で積算記憶された熱量または時間に応じた第１の所定温度を前記沸き上げ目標温度に加算するようにしたことを特徴とする請求項４〜６のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１０】
前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度が所定戻り温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１１】
前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度の差が所定温度差以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１２】
前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度と前記浴槽内の湯量とから算出した熱量が所定熱量以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１３】
前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段と、前記ふろ循環回路を介して前記ふろ熱交換器から前記浴槽へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサと、を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作開始後の前記ふろ往き温度センサで検出するふろ往き温度が所定往き温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１４】
前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上となると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１５】
前記大負荷判定手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出したふろ加熱能力が第２の所定能力以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１６】
前記貯湯タンク内の貯湯温度を検出する貯湯温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記第２の所定能力を貯湯温度が高い程高く、低い程低い値とするようにしたことを特徴とする請求項１５記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１７】
前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転実績があったことを第１の所定期間記憶し続け、前記大負荷判定手段は、前記大負荷であったことを前記第１の所定期間よりも短い第２の所定期間記憶し続けるようにしたことを特徴とする請求項１〜８、１０〜１６のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１８】
前記第１の所定温度および第２の所定温度を外気温度に応じて変更するようにしたことを特徴とする請求項４〜１７のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項１９】
前記第１の所定温度および第２の所定温度は、外気温度が低い程大きい値となるようにしたことを特徴とする請求項１８記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項２０】
前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンク内の上部に配置されていることを特徴とする請求項１〜１９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【請求項２１】
前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンクから外部に取り出した湯水を循環させて浴槽水を加熱するものであることを特徴とする請求項１〜１９のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒートポンプ式加熱手段で貯湯タンク内の湯水を加熱し、貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱可能としたヒートポンプ式風呂給湯装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、この種のヒートポンプ式風呂給湯装置においては、湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水をふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作を実行させる制御手段とを備え、ふろ加熱動作に要した熱量と、給湯に要した熱量を計測し、総消費熱量から沸き上げ目標温度を決定するものがあった（特許文献１）。
【０００３】
また、ふろ加熱動作に掛かった時間を積算し、積算時間が所定時間を超えたら、沸き上げ目標温度を高くするようにしたものもあった（特許文献２）。
【０００４】
また、ふろ熱交換器の浴槽水出入口の温度差からふろ加熱能力を求め、このふろ加熱能力が必要能力に達していない場合に、沸き上げ目標温度を高くするようにしたものがあった（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−２２６０１０号公報
【特許文献２】特開２００９−２８１６５８号公報
【特許文献３】特開２００７−１２７３５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、この特許文献１や特許文献２のものでは、ふろの自動保温動作による１℃程度の昇温を１０回実行した場合と、冷めた浴槽水を沸かし直す１０℃程度の昇温を１回実行したものではほぼ同じ積算熱量またはほぼ同じ積算時間となり、この積算熱量または積算時間に応じて沸き上げ目標温度を高めに設定すると、ふろの自動保温動作による１℃程度の昇温しかせず、冷めた浴槽水を沸かし直すことをしない省エネ意識の高いユーザーにおいては、湯余りが生じ、逆に積算熱量または積算時間に応じた沸き上げ目標温度を低めに設定すると、冷めた浴槽水の沸かし直しによる５〜１０℃程度の昇温を頻繁に使用するユーザーにおいては、ふろ加熱動作に掛かる時間が長くなり、使用感の悪化を招くものであった。
【０００７】
また、特許文献３のものでは、一定のふろ加熱能力を保つように沸き上げ目標温度を決定するため、この一定のふろ加熱能力を高めに設定すると、ふろの自動保温動作による１℃程度の昇温しかせず、冷めた浴槽水を沸かし直すことをしない省エネ意識の高いユーザーにおいては、湯余りが生じ、逆に一定のふろ加熱能力を低めに設定すると、冷めた浴槽水の沸かし直しによる５〜１０℃程度の昇温を頻繁に使用するユーザーにおいては、ふろ加熱動作に掛かる時間が長くなり、使用感の悪化を招くものであった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は上記課題を解決するため、請求項１では、湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、１回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、前記ふろ加熱実績記憶手段の記憶内容と前記大負荷判定手段の判定内容とに応じて前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたものとした。
【０００９】
また、請求項２では、前記請求項１のものにおいて、前記沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、前記基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第１規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、前記第１規定温度より高い所定の第２規定温度を前記沸き上げ目標温度とするようにした。
【００１０】
また、請求項３では、前記請求項２のものにおいて、外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記第１規定温度および第２規定温度を外気温度に応じて決定するようにした。
【００１１】
また、請求項４では、湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、１回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、給湯負荷に応じて基礎沸き上げ目標温度を決定すると共に、前記ふろ加熱実績記憶手段が記憶している前記ふろ加熱動作の運転実績に応じた第１の所定温度を前記基礎沸き上げ目標温度に加算し、前記大負荷判定手段が前記大負荷であると判定していると、さらに第２の所定温度を加算して前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたものとした。
【００１２】
また、請求項５では、前記請求項２〜４のいずれかのものにおいて、外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記外気温検出手段で検出された外気温度から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにした。
【００１３】
また、請求項６では、前記請求項２〜４のいずれかのものにおいて、１日における給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記給湯熱量積算手段で検出された給湯熱量から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにした。
【００１４】
また、請求項７では、前記請求項１〜６のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転が行われると運転実績ありとして記憶するようにした。
【００１５】
また、請求項８では、前記請求項１〜６のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出されたふろ加熱能力が第１の所定能力以下となった場合に運転実績ありとして記憶するようにした。
【００１６】
また、請求項９では、前記請求項４〜６のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、１日の前記ふろ加熱動作に要した熱量または時間の少なくともいずれか一方を積算記憶し、前記沸き上げ温度決定手段は、前記ふろ加熱実績記憶手段で積算記憶された熱量または時間に応じた第１の所定温度を前記沸き上げ目標温度に加算するようにした。
【００１７】
また、請求項１０では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度が所定戻り温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００１８】
また、請求項１１では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度の差が所定温度差以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００１９】
また、請求項１２では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度と前記浴槽内の湯量とから算出した熱量が所定熱量以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００２０】
また、請求項１３では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段と、前記ふろ循環回路を介して前記ふろ熱交換器から前記浴槽へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサと、を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作開始後の前記ふろ往き温度センサで検出するふろ往き温度が所定往き温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００２１】
また、請求項１４では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上となると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００２２】
また、請求項１５では、前記請求項１〜９のいずれかのものにおいて、前記大負荷判定手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出したふろ加熱能力が第２の所定能力以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。
【００２３】
また、請求項１６では、前記請求項１５のものにおいて、前記貯湯タンク内の貯湯温度を検出する貯湯温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記第２の所定能力を貯湯温度が高い程高く、低い程低い値とするようにした。
【００２４】
また、請求項１７では、前記請求項１〜８、または１０〜１６のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転実績があったことを第１の所定期間記憶し続け、前記大負荷判定手段は、前記大負荷であったことを前記第１の所定期間よりも短い第２の所定期間記憶し続けるようにした。
【００２５】
また、請求項１８では、前記請求項４〜１７のいずれかのもににおいて、前記第１の所定温度および第２の所定温度を外気温度に応じて変更するようにした。
【００２６】
また、請求項１９では、前記請求項１８のものにおいて、前記第１の所定温度および第２の所定温度は、外気温度が低い程大きい値となるようにした。
【００２７】
また、請求項２０では、前記請求項１〜１９のいずれかのものにおいて、前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンク内の上部に配置されているものとした。
【００２８】
また、請求項２１では、前記請求項１〜１９のいずれかのものにおいて、前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンクから外部に取り出した湯水を循環させて浴槽水を加熱するものとした。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンクに沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンクに沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【００３０】
また、保温運転等を含むふろ加熱動作の運転実績がある場合には、運転頻度が低くとも第１の所定期間は沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた温度より高くしてふろ加熱動作を実行可能とし、沸き上げ目標温度をさらに高くする期間を第１の所定期間より短い第２の所定期間とすることで、大負荷のふろ加熱動作の運転頻度が低い場合に無駄に湯余りが生じ続けることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の実施形態のヒートポンプ式風呂給湯装置の概略構成図
【図２】第１の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【図３】本発明の実施形態の沸き上げ動作を説明するフローチャート
【図４】第２の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【図５】本発明の別の実施形態のヒートポンプ式風呂給湯装置の概略構成図
【図６】第３の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【図７】第４の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【図８】本発明の別の実施形態の沸き上げ動作を説明するフローチャート
【図９】他の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【図１０】他の実施形態のふろ加熱動作を説明するフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００３２】
次に、本発明の第１の実施形態のヒートポンプ式風呂給湯装置を図面に基づいて説明する。
１は湯水を貯湯する貯湯タンク、２は貯湯タンク１に給水する給水管、３は給水管２に設けられ給水圧を減圧する減圧弁、４は貯湯タンク１上部から出湯する出湯管、５は出湯管４に設けられ過圧を逃がす過圧逃がし弁、６は減圧弁３の下流側の給水管２から分岐した給水バイパス管、７は出湯管４からの湯水と給水バイパス管６からの水とを混合する給湯混合弁、８は給湯混合弁７からの湯水を給湯する給湯管、９は給湯管８に設けられた給湯温度センサ、１０は給湯管８を流れる流量を検出する給湯流量センサ、１１は給水温度を検出する給水温度センサ、１２は給湯栓である。
【００３３】
１３は浴槽、１４は貯湯タンク１内の上部に設けたふろ熱交換器、１５は浴槽１３とふろ熱交換器１４とを浴槽水が循環可能に接続しているふろ循環回路、１６はふろ循環回路１５途中に設けられたふろ循環ポンプ、１７は浴槽１３からふろ熱交換器１４へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサ、１８はふろ熱交換器１４から浴槽１３へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサ、１９は浴槽１３内の水位を圧力により検出する水位センサ、２０は給湯管８から分岐されてふろ循環回路１５へ接続された湯張り管、２１は湯張り管２０の開閉を行う湯張り電磁弁である。
【００３４】
２２は貯湯タンク１の側面上下に複数設けられ各部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサであり、貯湯タンク１上部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ２２ａ、ふろ熱交換器１４付近の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ２２ｂ、ふろ熱交換器１４下部の貯湯温度を検出する２２ｃ、貯湯タンク１中間部の貯湯温度を検出する２２ｄ、貯湯タンク１下部の貯湯温度を検出する２２ｅから構成されている。
【００３５】
２３は冷媒を圧縮する圧縮機、２４は冷媒と湯水を熱交換する給湯熱交換器、２５は冷媒を減圧膨張する膨張弁、２６は低温冷媒を蒸発させる蒸発器としての空気熱交換器、２７は空気熱交換器２６に外気を送風する送風ファンであり、これら圧縮機２３、給湯熱交換器２４、減圧手段２５、空気熱交換器２６を冷媒配管２８で環状に接続し、貯湯タンク１内の湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段２９を構成している。
【００３６】
３０は貯湯タンク１の下部と給湯熱交換器２４の入口とを接続し、給湯熱交換器２４の出口と貯湯タンク１の上部とを接続する加熱循環回路、３１は給湯熱交換器２４入口側の加熱循環回路３０に設けられ貯湯タンク１下部から取り出した湯水を給湯熱交換器２４を介して貯湯タンク１上部に循環させる加熱循環ポンプ、３２は給湯熱交換器２４に流入する湯水の温度を検出する入水温度センサ、３３は給湯熱交換器２４から流出する湯水の温度を検出する沸き上げ温度センサである。４９は外気温度を検出する外気温検出手段である。
【００３７】
３４は給湯温度や各種必要な設定を行うためのリモートコントローラで、給湯設定温度や風呂設定温度を表示する表示部３５と、給湯設定温度およびふろ設定温度を設定する温度設定スイッチ３６と、浴槽１３への所定湯量の湯張りに続いて所定の保温時間だけ保温運転を行わせるフロスイッチ３７と、浴槽水を加熱する追焚き動作を行わせる追焚きスイッチ３８とを備えている。
【００３８】
３９はこのヒートポンプ式風呂給湯装置の作動を制御する制御手段で、予め作動を制御するためのプログラムが記憶されていると共に、演算、比較、記憶機能、カウント機能を有し、給湯温度センサ９、給湯流量センサ１０、給水温度センサ１１、ふろ戻り温度センサ１７、ふろ往き温度センサ１８、水位センサ１９、貯湯温度センサ２２ａ〜ｅ、入水温度センサ３２、沸き上げ温度センサ３３、外気温検出手段４９にて検出される値が入力され、給湯混合弁７、ふろ循環ポンプ１６、湯張り電磁弁２１、圧縮機２３、膨張弁２５、送風ファン２７、加熱循環ポンプ３１の駆動を制御し、沸き上げ動作、給湯動作やふろ加熱動作等を制御するもので、リモートコントローラ３４と通信可能に接続されているものである。
【００３９】
この制御手段３９には、浴槽水をふろ熱交換器１４に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段４０と、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段４１と、ヒートポンプ式加熱手段２９で沸き上げて貯湯タンク１に貯湯する湯の目標温度である沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段４２とが設けられている。
【００４０】
また、制御手段３９には、１日の間に貯湯タンク１から給湯された給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段４３と、ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯タンク１内の貯湯熱量が所定熱量以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段４４とが設けられている。ここでは、給湯熱量積算手段４３は、給湯流量センサ１０からの流量と給水温度センサ１１で検出する給水温度と給湯設定温度とから給湯動作毎の給湯熱量を算出、積算して記憶し、貯湯熱量判定手段４４は、貯湯タンク１の中間部付近かつふろ熱交換器１３下部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ２２ｃが所定温度（ここでは７０℃）以上を検出しているか否かでふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あるかどうかを判定している。
【００４１】
ここで、給湯熱量算出手段４３は、貯湯温度センサ２２の検出値に基づく深夜時間帯の終了時刻における沸き上げ動作の完了後の貯湯熱量と、深夜時間帯開始後の沸き上げ動作開始前の貯湯熱量の差から算出するようにしてもよく、また、貯湯熱量判定手段４４は、貯湯温度センサ２２ａ〜ｃが検出する各貯湯温度と、各貯湯温度センサ２２ａ〜ｃに予め割り当てられている貯湯容量と、ふろ設定温度より高い予め定められた温度とからふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量を算出するようにしてもよいものである。
【００４２】
そして、ふろ加熱実績記憶手段４０は、ふろ加熱動作が行われた場合、ふろ加熱動作の実績がある旨を第１の所定期間（ここでは７日間）にわたり記憶し、第１の所定期間（７日間）連続でふろ加熱動作が行われなかった場合に、ふろ加熱動作の実績の記憶をクリアするようにしている。
【００４３】
また、大負荷判定手段４１は、ふろ加熱動作開始時にふろ戻り温度センサ１７で検出するふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差（ここでは５℃）以上あると、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定し、その旨を第２の所定期間（ここでは３日間）にわたり記憶し、第２の所定期間（３日間）連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。
【００４４】
そして、沸き上げ温度決定手段４２は、給湯負荷に応じて、ここでは給湯熱量積算手段４３で積算された１日の給湯熱量に応じて基礎沸き上げ目標温度Ｔｓを決定すると共に、ふろ加熱実績記憶手段４０が記憶しているふろ加熱動作の運転実績に応じ、実績ありの場合に第１の所定温度α（ここでは５℃）を基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに加算し、大負荷判定手段４１が前記大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Ｔｓにさらに第２の所定温度β（ここでは３℃）を加算するようにしている。
【００４５】
次に、給湯栓１２が開かれ、給湯流量センサ１０が給湯開始と見なせる量以上の流量を検出すると、制御手段３９は給湯温度センサ９で検出する給湯温度がリモートコントローラ３４で設定した給湯設定温度となるように給湯混合弁９の開度を調節し、出湯管４からの湯と給水バイパス管６からの水とを混合して給湯設定温度の湯を給湯する。
【００４６】
また、リモートコントローラ３４のフロスイッチ３７がオンされた場合について説明すると、制御手段３９は湯張り電磁弁２１を開き、給湯温度センサ９で検出する給湯温度がリモートコントローラ３４で設定したふろ設定温度となるように給湯混合弁７の開度を調節してふろ設定温度の湯を湯張りし、給湯流量センサ１０が検出する湯張り電磁弁２１を開いてからの流量積算値が予めリモートコントローラ３４等で設定した湯張り湯量に達すると湯張り電磁弁２１を閉じる。
【００４７】
そして、湯張り運転を完了すると制御手段３９は所定の保温時間（例えば２時間）の保温運転を行う。この保温運転では、定期的にふろ循環ポンプ１６を駆動して浴槽水温度をチェックし、ふろ設定温度未満であればふろ加熱要求ありとしてふろ設定温度まで加熱するようにしている。なお、湯張り運転の完了から所定の保温時間が経過すると、浴槽水の保温運転を行わないようにしている。
【００４８】
また、リモートコントローラ３４の追焚きスイッチ３８がオンされると、ふろ加熱要求ありとしてふろ設定温度まで加熱する追焚き運転を行うようにしている。
【００４９】
次に、ふろ加熱動作について、図２のフローチャートに基づいて説明する。
保温運転あるいは追焚き運転によってふろ加熱要求が発生すると（ステップＳ１）、ふろ循環ポンプ１６を駆動開始し（ステップＳ２）、ふろ加熱実績記憶手段４０がふろ加熱実績がある旨を記憶する（ステップＳ３）。
【００５０】
続くステップＳ４では、大負荷判定手段４１がふろ戻り温度センサ１７で検出するふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差（ここでは５℃）以上あるかどうかを判定し、所定温度差以上であると、大負荷であると判定し（ステップＳ５）、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αと第２の所定値βを加算した値とする（ステップＳ６）。
【００５１】
一方、ふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差（ここでは５℃）以下であると（ステップＳ４でＮｏ）、大負荷判定手段４１は、大負荷でないと判定し（ステップＳ７）、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αを加算した値とする（ステップＳ８）。
【００５２】
なお、前記ステップＳ４で、ふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差（ここでは５℃）以下であっても、大負荷判定手段４１が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップＳ５へ進むようにしている。
【００５３】
そして、ふろ戻り温度センサ１７がふろ設定温度以上を検出すると（ステップＳ９でＹｅｓ）、ふろ循環ポンプ１６を駆動停止してふろ加熱動作を終了する（ステップＳ１０）。
【００５４】
ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ２２で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ２２ｃが担保温度（ここでは５０℃）未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なして（ステップＳ１１でＹｅｓ）、ステップＳ６またはステップＳ８にて沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行う（ステップＳ１２）。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。
【００５５】
このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をＴｓ＋α＋βまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はＴｓ＋αに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段２９の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。
【００５６】
次に、電力料金単価の安価な深夜の沸き上げ動作について、図３のフローチャートに基づいて説明する。ここでは、２３時から翌朝７時までの深夜時間帯がそれ以外の昼間時間帯よりも電力料金単価が安価な料金制度に基づいて説明するが、これに限られず、例えば２２時から翌朝８時までを安価な深夜時間帯とする料金制度でもよいものである。
【００５７】
現在時刻が２３時になると（ステップＳ１３でＹｅｓ）、沸き上げ温度決定手段４２は給湯熱量積算手段４３で記憶している当日の給湯熱量から基礎沸き上げ目標温度Ｔｓを算出する（ステップＳ１４）。ここでは、給湯熱量に余裕分を加算した値を貯湯タンク１の容量で除した値に給水温度を加算して基礎沸き上げ目標温度Ｔｓを算出している。
【００５８】
次に、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績記憶手段４０が実績ありを記憶しているか否かを判別し、実績ありを記憶していれば（ステップＳ１５でＹｅｓ）、大負荷判定手段４１が大負荷であったことを記憶しているか否かを判別し、大負荷であった旨を記憶していれば（ステップＳ１６でＹｅｓ）、ステップＳ１３で算出した基礎沸き上げ目標温度Ｔｓの値に第１の所定温度αと第２の所定温度βを加算した値を沸き上げ目標温度として決定する（ステップＳ１７）。
【００５９】
一方、ステップＳ１５で、ふろ加熱実績記憶手段４０が実績ありを記憶していなければ、ステップＳ１４で算出した基礎沸き上げ目標温度Ｔｓの値を沸き上げ目標温度として決定する（ステップＳ１８）。また、ステップＳ１６で、大負荷であった旨が記憶されていない場合は、ステップＳ１４で算出した基礎沸き上げ目標温度Ｔｓの値に第１の所定温度αのみを加算した値を沸き上げ目標温度として決定する（ステップＳ１９）。
【００６０】
そして、制御手段３９は、給湯熱量に余裕分を加算した値をヒートポンプ式加熱手段２９の定格加熱能力で除して、翌日に必要な貯湯熱量を沸き上げるのに必要な時間を算出し、この時間を深夜時間帯の終了時刻である７時から逆算して沸き上げ開始する時刻（ピークシフト時刻）を算出する（ステップＳ２０）。
【００６１】
次に、現在時刻がピークシフト時刻となると（ステップＳ２１でＹｅｓ）、前記ステップＳ１７、ステップＳ１８またはステップＳ１９のいずれかのステップで決定した沸き上げ目標温度での沸き上げ動作を開始すべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始する（ステップＳ２２）。
【００６２】
そして、貯湯温度センサ２２ｅまたは入水温度センサ３２がそれぞれ規定の温度以上を検出して貯湯タンク１が満タンになるか（ステップＳ２３でＹｅｓ）、現在時刻が深夜時間帯の終了時刻である７時に到達すると（ステップＳ２４でＹｅｓ）、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動停止して沸き上げ動作を終了する（ステップＳ２５）。
【００６３】
このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク１内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【００６４】
次に、本発明の第２の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、第１の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。
【００６５】
この第２の実施形態では、ふろ加熱実績記憶手段４０は、１日のふろ加熱動作に要した時間を積算記憶するようにしたもので、ふろ加熱動作が開始されると、その継続時間を計測し、複数回ふろ加熱動作が行われると、その継続時間を積算して記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、記憶していた積算時間をクリアするようにしている。
【００６６】
大負荷判定手段４１は、ふろ熱交換器１３下部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ２２ｃが所定温度（ここでは７２℃）以上を検出して、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あると判定している状態において、１回のふろ加熱動作の継続時間を計測し、この継続時間が所定時間以上となると、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第２の所定期間（ここでは３日間）にわたり記憶し、第２の所定期間（３日間）連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。
【００６７】
なお、大負荷判定手段４１は、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であると判定していることを前提に、１回のふろ加熱動作の継続時間を計測しているため、ふろ加熱動作の必要熱量が大きい大負荷であることによって時間が掛かっていることを明確に判別できるようにしている。
【００６８】
沸き上げ温度決定手段４２は、積算時間と第１の所定温度αの値の関係を式またはマトリクスにて予め記憶しており、ふろ加熱実績記憶手段４０で積算記憶された時間に応じた第１の所定温度αを基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに加算するようにしている。ここで、積算時間と第１の所定温度αの関係は、積算時間が長いほど第１の所定温度αの値が大きくなるように設定され、ふろ加熱動作で消費した熱量に応じた温度を給湯熱量に応じた沸き上げ目標温度Ｔｓに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定するようにしている。
【００６９】
さらに沸き上げ温度決定手段４２は、大負荷判定手段４１が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定温度αを加えてさらに第２の所定温度β（ここでは３℃）を加算するようにしている。
【００７０】
次に、この第２の実施形態のふろ加熱動作について図４のフローチャートに基づいて説明する。
保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生すると（ステップＳ２６）、ふろ循環ポンプ１６を駆動開始し（ステップＳ２７）、そして、ふろ加熱動作の継続時間のカウントを開始する（ステップＳ２８）。
【００７１】
そして、ふろ戻り温度センサ１７がふろ設定温度以上を検出すると（ステップＳ２９でＹｅｓ）、ふろ循環ポンプ１６を駆動停止してふろ加熱動作を終了し（ステップＳ３０）、ふろ加熱動作の継続時間のカウントを終了し（ステップＳ３１）、ふろ加熱実績記憶手段４０はふろ加熱動作の継続時間を積算記憶する。
【００７２】
ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ２２で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ２２ｃが担保温度（ここでは５０℃）未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なして（ステップＳ３２でＹｅｓ）、沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行う（ステップＳ３３）。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。
【００７３】
前記ステップＳ３１に続いて、貯湯温度センサ２２ｃが７０℃以上を検出しているか否かによって、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であるかどうかを判定し、７０℃以上を検出している場合は（ステップＳ３４でＹｅｓ）、大負荷判定手段４１が今回のふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上であったかどうかを判定し（ステップＳ３５）、所定時間以上であると、大負荷であると判定し（ステップＳ３６）、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αと第２の所定値βを加算した値とする（ステップＳ３７）。
【００７４】
一方、ふろ加熱動作の継続時間が所定時間未満であると（ステップＳ３５でＮｏ）、大負荷判定手段４１は、大負荷でないと判定し（ステップＳ３８）、沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αを加算した値とする（ステップＳ３９）。
【００７５】
なお、前記ステップＳ３５で、ふろ加熱動作の継続時間が所定時間未満であっても、大負荷判定手段４１が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップＳ３６へ進むようにしている。
【００７６】
このステップＳ３７またはステップＳ３９で沸き上げ目標温度が決定された後は、前記ステップＳ３３の沸き増し運転を行う際の沸き上げ目標温度をステップＳ３７またはステップＳ３９で決定された沸き上げ目標温度とし、既に沸き増し運転が開始されている場合においても、即座に沸き上げ目標温度をステップＳ３７またはステップＳ３９で決定された沸き上げ目標温度に変更するようにしている。
【００７７】
このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をＴｓ＋α＋βまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はＴｓ＋αに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段２９の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。
【００７８】
そして、深夜の沸き上げ動作については、図３のフローチャートに基づき第１の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。
この第２の実施形態のステップＳ１５においては、ふろ加熱実績記憶手段４０がふろ加熱動作の継続時間があることを記憶していれば、ふろ加熱実績ありと判別してステップＳ１６へ進み、ふろ加熱動作の継続時間が０時間（または０時間と見なすようにしてもよい短時間）である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップＳ１８へ進む。
【００７９】
また、ステップＳ１７およびステップＳ１９では、沸き上げ温度決定手段４２は第１の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段４０が記憶している積算時間に応じた温度とし、これを加算するようにしているものである。
【００８０】
このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク１内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【００８１】
次に、本発明の第３の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、第１、第２の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。
【００８２】
この第３の実施形態では、図５に示すように、ふろ熱交換器４５を貯湯タンク１の外部に設けたもので、貯湯タンク１上部と下部を接続する一次循環回路４６途中にふろ熱交換器４５と一次循環ポンプ４７を配置し、貯湯タンク１上部から取り出した湯をふろ熱交換器４５の一次側を流通させ、貯湯タンク１下部へ戻すようにしている。ここで、４８はふろ熱交換器４５から流出した一次側の温水温度を検出する一次側戻り温度センサで、制御手段３９は、ふろ加熱動作時に、一次側戻り温度センサ４８で検出する温度が所定の戻り目標温度以下になるように一次側循環ポンプ４７の回転数を制御している。
【００８３】
ふろ加熱実績記憶手段４０は、１日のふろ加熱動作に消費した熱量を積算記憶するようにしたもので、ふろ加熱動作が開始されると、貯湯温度センサ２２ｂで検出するふろ熱交換器４５に供給される湯水の温度と、一次側戻り温度センサ４８で検出する放熱後の湯水の温度と、一次側循環ポンプ４７の回転数から、ふろ加熱動作に消費した熱量を一定周期で算出、積算して１回のふろ加熱動作に消費した熱量を算出し、複数回ふろ加熱動作が行われると、その算出熱量を積算して記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、記憶していた積算熱量をクリアするようにしている。
【００８４】
大負荷判定手段４１は、貯湯タンク１中間部付近の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ２２ｃが所定温度（ここでは７０℃）以上を検出して、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あると判定している状態において、ふろ往き温度センサ１８が検出するふろ往き温度が所定往き温度未満であると、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第２の所定期間（ここでは３日間）にわたり記憶し、第２の所定期間（３日間）連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。
【００８５】
なお、大負荷判定手段４１は、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であると判定していることを前提に、ふろ往き温度が所定往き温度未満かどうかを判定しているため、ふろ加熱動作の必要熱量が大きい大負荷であることによってふろ往き温度が低いことを明確に判別できるようにしている。
【００８６】
沸き上げ温度決定手段４２は、積算熱量と第１の所定温度αの値の関係を式またはマトリクスにて予め記憶しており、ふろ加熱実績記憶手段４０で積算記憶された熱量に応じた第１の所定温度αを基礎沸き上げ目標温度に加算するようにしている。ここで、積算熱量と第１の所定温度αの関係は、積算熱量が大きいほど第１の所定温度αの値が大きくなるように設定され、ふろ加熱動作で消費した熱量に応じた温度を給湯熱量に応じた沸き上げ目標温度Ｔｓに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定するようにしている。
【００８７】
さらに沸き上げ温度決定手段４２は、大負荷判定手段４１が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定温度αを加えてさらに第２の所定温度β（ここでは３℃）を加算するようにしている。
【００８８】
次に、この第３の実施形態のふろ加熱動作について図６のフローチャートに基づいて説明する。
保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生すると（ステップＳ４０）、ふろ循環ポンプ１６を駆動開始し（ステップＳ４１）、そして、一定周期毎にふろ加熱動作によって消費される熱量を算出、積算する（ステップＳ４２）。
【００８９】
そして、ふろ戻り温度センサ１７がふろ設定温度以上を検出すると（ステップＳ４３でＹｅｓ）、ふろ循環ポンプ１６を駆動停止してふろ加熱動作を終了する（ステップＳ４４）。
【００９０】
ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ２２で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ２２ｃが担保温度（ここでは５０℃）未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なして（ステップＳ４５でＹｅｓ）、沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行う（ステップＳ４６）。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。
【００９１】
前記ステップＳ４４に続いて、貯湯温度センサ２２ｃが７０℃以上を検出しているか否かによって、貯湯熱量判定手段４４がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であるかどうかを判定し、７０℃以上を検出している場合は（ステップＳ４７でＹｅｓ）、大負荷判定手段４１が今回のふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量以上であったかどうかを判定し（ステップＳ４８）、所定熱量以上であると、大負荷であると判定し（ステップＳ４９）、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αと第２の所定値βを加算した値とする（ステップＳ５０）。
【００９２】
一方、ふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量未満であると（ステップＳ４８でＮｏ）、大負荷判定手段４１は、大負荷でないと判定し（ステップＳ５１）、沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに第１の所定値αを加算した値とする（ステップＳ５２）。
【００９３】
なお、前記ステップＳ４８で、ふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量未満であっても、大負荷判定手段４１が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップＳ４９へ進むようにしている。
【００９４】
このステップＳ５０またはステップＳ５２で沸き上げ目標温度が決定された後は、前記ステップＳ４６の沸き増し運転を行う際の沸き上げ目標温度をステップＳ５０またはステップＳ５２で決定された沸き上げ目標温度とし、既に沸き増し運転が開始されている場合においても、即座に沸き上げ目標温度をステップＳ５０またはステップＳ５２で決定された沸き上げ目標温度に変更するようにしている。
【００９５】
このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をＴｓ＋α＋βまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はＴｓ＋αに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段２９の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。
【００９６】
そして、深夜の沸き上げ動作については、図３のフローチャートに基づき第１の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。
この第３の実施形態のステップＳ１５においては、ふろ加熱実績記憶手段４０がふろ加熱動作で消費した熱量の積算値が０（または０と見なすようにしてもよい小熱量）以上あることを記憶していれば、ふろ加熱実績ありと判別してステップＳ１６へ進み、ふろ加熱動作で消費した熱量の積算が０（または０と見なすようにしてもよい小熱量）である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップＳ１８へ進む。
【００９７】
また、ステップＳ１７およびステップＳ１９では、沸き上げ温度決定手段４２は第１の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段４０が記憶している積算熱量に応じた温度とし、これを加算するようにしているものである。
【００９８】
このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク１内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【００９９】
なお、この第３の実施形態においては、ふろ熱交換器４５の一次側の温度を用いてふろ加熱動作に消費した熱量を算出しているが、これに限らず、ふろ熱交換器４５の二次側の温度を用いてふろ加熱動作に消費した熱量を算出してもよいものである。
【０１００】
次に、本発明の第４の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、この第４の実施形態は図５に示すふろ熱交換器４５を貯湯タンク１の外部に設けた構成とし、第１〜第３の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。
【０１０１】
ふろ加熱実績記憶手段４０は、ふろ加熱動作時のふろ加熱能力をふろ熱交換器４５の二次側の温度差（ふろ往き温度−ふろ戻り温度）とふろ循環ポンプ１６の回転数（ここでは一定回転数のため定数で代用している）から算出し、算出されたふろ加熱能力が予め定められた第１の所定能力以下となったことを記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、ふろ加熱能力が第１の所定能力以下になった旨の記憶をクリアするようにしている。ここで、第１の所定能力は、１〜２℃程度の昇温を行う保温運転を、短時間過ぎくなく、かつ長時間過ぎくもない適度な時間で行えるような値に設定されている。
【０１０２】
大負荷判定手段４１は、ふろ加熱能力をふろ熱交換器４５の二次側の温度差（ふろ往き温度−ふろ戻り温度）とふろ循環ポンプ１６の回転数（ここでは一定回転数）から算出されるふろ加熱能力が予め定められた第２の所定能力以上であると、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第２の所定期間（ここでは３日間）にわたり記憶し、第２の所定期間（３日間）連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。
【０１０３】
ここで、大負荷判定手段４１は、第２の所定能力を第１の所定能力より高く、かつ、貯湯温度センサ２２で検出する貯湯温度が高い程第２の所定能力の高い値とし、低い程第２の所定能力を低い値とするようにし、貯湯温度が異なっても１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であるか否かを確実に判定するようにしている。
【０１０４】
沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績記憶手段４０でふろ加熱能力が第１の所定能力以下となると、１日につき１回に限り、前日までの第１の所定温度αの値（初期値は０）を所定値（ここでは２℃）引き上げて記憶し、この第１の所定温度αを給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定し、さらに大負荷判定手段４１が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Ｔｓ＋αにさらに第２の所定温度β（ここでは３℃）を加算するようにしている。
【０１０５】
なお、第１の所定温度αは、初期値を０とし、ふろ加熱能力が第１の所定能力以下になった日ごとに所定値（２℃）を加算し、大負荷でないと判定されているにも関わらず、ふろ加熱能力が第１の所定能力以上かつ第２の所定能力未満の第３の所定能力以上になっていることが複数日連続すると、第１の所定値αから所定値（２℃）を減算するようにしているものである。
【０１０６】
次に、この第４の実施形態のふろ加熱動作について図７のフローチャートに基づいて説明する。
保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生すると（ステップＳ５３）、ふろ循環ポンプ１６を駆動開始し（ステップＳ５４）、浴槽水の加熱が安定するまでの一定の時間待機後に、ふろ加熱実績記憶手段４０はふろ往き温度とふろ戻り温度とからふろ加熱能力を算出して第１の加熱能力と比較する（ステップＳ５５）。
【０１０７】
算出したふろ加熱能力が第１の加熱能力以上であると（ステップＳ５５でＹｅｓ）、大負荷判定手段４１は算出したふろ加熱能力と第１の加熱能力より大きい第２の加熱能力とを比較し、第２の加熱能力以上であると（ステップＳ５６でＹｅｓ）、１回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定し（ステップＳ５７）、沸き上げ温度決定手段４２は、前夜に沸き上げた際の沸き上げ目標温度（Ｔｓ＋α）に第２の所定温度βを加算して沸き上げ目標温度を決定する（ステップＳ５８）。
【０１０８】
一方、算出したふろ加熱能力が第１の加熱能力より大きく、第２の加熱能力より小さい場合は（ステップＳ５６でＮｏ）、大負荷判定手段４１は大負荷でないと判定し（ステップＳ５９）、沸き上げ温度決定手段４２は、前夜に沸き上げた際の沸き上げ目標温度（Ｔｓ＋α）を維持決定する（ステップＳ６０）。
【０１０９】
なお、前記ステップＳ５６で、算出したふろ加熱能力が第１の加熱能力より大きく、第２の加熱能力より小さくても、大負荷判定手段４１が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップＳ５７へ進むようにしている。
【０１１０】
また、前記ステップＳ５５で、ふろ加熱実績記憶手段は、算出したふろ加熱能力が第１の加熱能力より小さい場合、前夜までの第１の所定温度αに所定値（２℃）を加算して新たな第１の所定温度αとして記憶するようにし（ステップＳ６１）、沸き上げ温度決定手段４２は、翌日の深夜沸き上げにおいて給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Ｔｓにふろ加熱実績記憶手段４０で記憶されている第１の所定温度αを加算して最小限のふろ加熱能力を担保するようにしている。
【０１１１】
そして、ふろ戻り温度センサ１７がふろ設定温度以上を検出すると（ステップＳ６２でＹｅｓ）、ふろ循環ポンプ１６を駆動停止してふろ加熱動作を終了する（ステップＳ６３）。
【０１１２】
ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ２２で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ２２ｃが担保温度（ここでは５０℃）未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なして（ステップＳ６４でＹｅｓ）、ステップＳ５８またはステップＳ６０にて沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行う（ステップＳ６５）。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段４２が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。
【０１１３】
そして、深夜の沸き上げ動作については、図３のフローチャートに基づき第１の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。
この第４の実施形態のステップＳ１５においては、ふろ加熱実績記憶手段４０がふろ加熱能力が第１の所定能力以下となったことの記憶に基づく第１の所定温度αが０である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップＳ１８へ進み、第１の所定温度αが０超である場合は、ふろ加熱実績ありと判別してステップＳ１６へ進み、ステップＳ１７およびステップＳ１９では、沸き上げ温度決定手段４２は第１の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段４０が記憶している第１の所定温度αの値とし、これを加算するようにしているものである。
【０１１４】
このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク１内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【０１１５】
なお、この第４の実施形態においては、ふろ熱交換器４５の二次側の温度を用いてふろ加熱動作の加熱能力を算出しているが、これに限らず、ふろ熱交換器４５の一次側の温度を用いてふろ加熱動作の加熱能力を算出してもよいものである。
【０１１６】
なお、ここまで説明した第１〜４の実施形態においては、外気温検出手段４９が検出する外気温度の平均値に応じ、外気温度が高い場合は第１の所定温度αおよび第２の所定温度βいずれか一方または両方を少し小さい値とし、外気温度が低い場合は第１の所定温度αおよび第２の所定温度βのいずれか一方または両方を少し大きい値として増減するようにしてもよい。
【０１１７】
このようにして、外気温度が高い場合は、沸き上げ目標温度を低めに決定し、外気温度が低い場合は沸き上げ目標温度を高めに決定するため、放熱ロスを低減すると共に、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができ、さらには使用感を損なうことなく湯余りや湯切れの発生を防止することができる。
【０１１８】
また、沸き上げ温度決定手段４２は、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を決定するにあたり、外気温度と基礎沸き上げ目標温度との関係をテーブルデータなどで予め記憶しておき、外気温検出手段４９にて検出した前日の外気温度の平均値や、最低気温などから基礎沸き上げ目標温度を決定する構成としてもよい。また、外気温度に類するものとして、最低給水温度や器具内の温度を用いて給湯負荷を推測する構成としてもよい。
【０１１９】
次に、本発明の別の実施形態について説明する。なお、これまで説明した実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。
【０１２０】
この実施形態では、沸き上げ温度決定手段４２は、外気温検出手段４９にて検出した前日の外気温度の平均値と、ふろ加熱実績記憶手段４０が記憶しているふろ加熱動作実績の有無と、大負荷判定手段４１の大負荷判定の有無とから沸き上げ目標温度を決定するもので、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた、ここでは外気温度に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第１規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、第１規定温度より高い所定の第２規定温度を沸き上げ目標温度とするようにしている。
【０１２１】
沸き上げ温度決定手段４２は、外気温度とふろ加熱実績の有無と大負荷判定の有無とに応じた沸き上げ目標温度の関係をテーブルデータとして予め記憶しており、ここでは、外気温度が低い程、第１規定温度および第２規定温度が高くなるようなテーブルデータを記憶している。
【０１２２】
次に、この実施形態の電力料金単価の安価な深夜の沸き上げ動作について、図８のフローチャートに基づいて説明する。現在時刻が２３時になると（ステップＳ６６でＹｅｓ）、ステップＳ６７へ進み、沸き上げ温度決定手段４２は沸き上げ目標温度Ｔｓを決定する。
【０１２３】
ステップＳ６７では、沸き上げ温度決定手段４２は、外気温検出手段４９で検出した外気温度の平均値と、ふろ加熱実績記憶手段４０の記憶内容と、大負荷判定手段４１の記憶内容とからテーブルデータに基づき沸き上げ目標温度を決定する。
【０１２４】
ここでは、沸き上げ温度決定手段４２は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、外気温度が１５℃未満であると基礎沸き上げ目標温度の７０℃を沸き上げ目標温度とし、外気温度が１５℃以上であると基礎沸き上げ目標温度の６５℃を沸き上げ目標温度とする。
【０１２５】
また、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、沸き上げ温度決定手段４２は、外気温度が１５℃未満であると基礎沸き上げ目標温度（７０℃）より高い第１規定温度の７５℃を沸き上げ目標温度とし、外気温度が１５℃以上であると基礎沸き上げ目標温度（６５℃）より高い第１規定温度の７０℃を沸き上げ目標温度として決定する。
【０１２６】
また、大負荷であった場合には、沸き上げ温度決定手段４２は、外気温度が１５℃未満であると第１規定温度（７５℃）より高い第２規定温度の８０℃を沸き上げ目標温度とし、外気温度が１５℃以上であると第１規定温度（７０℃）より高い第２規定温度（７５℃）を沸き上げ目標温度として決定する。
【０１２７】
そして、制御手段３９は、給湯熱量に余裕分を加算した値をヒートポンプ式加熱手段２９の定格加熱能力で除して、翌日に必要な貯湯熱量を沸き上げるのに必要な時間を算出し、この時間を深夜時間帯の終了時刻である７時から逆算して沸き上げ開始する時刻（ピークシフト時刻）を算出する（ステップＳ６８）。
【０１２８】
次に、現在時刻がピークシフト時刻となると（ステップＳ６９でＹｅｓ）、前記ステップＳ６７で決定した沸き上げ目標温度での沸き上げ動作を開始すべく、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動開始する（ステップＳ７０）。
【０１２９】
そして、貯湯温度センサ２２ｅまたは入水温度センサ３２がそれぞれ規定の温度以上を検出して貯湯タンク１が満タンになるか（ステップＳ７１でＹｅｓ）、現在時刻が深夜時間帯の終了時刻である７時に到達すると（ステップＳ７２でＹｅｓ）、ヒートポンプ式加熱手段２９を駆動停止して沸き上げ動作を終了する（ステップＳ７３）。
【０１３０】
このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク１内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク１に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、外気温度によって推測される給湯負荷に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。
【０１３１】
また、外気温度が高い場合は、沸き上げ目標温度を低めに決定し、外気温度が低い場合は沸き上げ目標温度を高めに決定するため、放熱ロスを低減すると共に、ヒートポンプ式加熱手段２９での加熱効率を向上させることができ、さらには使用感を損なうことなく湯余りや湯切れの発生を防止することができる。
【０１３２】
ここまで、多数の実施形態をそれぞれ説明してきたが、本発明はそれぞれの実施形態のみに限定されるものではなく、課題を解決するための手段の欄に記載された組合せのように各実施形態の構成を入れ替えてもよいものであり、また、大負荷判定手段４１は上記の実施形態でのもののみに限られず、例えば、図９に示すように、ふろ加熱動作開始時にふろ戻り温度センサ１７で検出するふろ戻り温度が所定戻り温度（例えば３５℃）以下であった場合に、大負荷であると判定するようにしたり、また、図１０に示すように、ふろ加熱動作開始時のふろ戻り温度と、ふろ設定温度と、リモートコントローラ３４で設定された湯張り湯量または水位センサ１９で検出される水位から推測される湯量とからふろ加熱必要熱量を算出し、このふろ加熱必要熱量が予め定められた一定熱量を超過している場合に、大負荷であると判定するようにしてもよい。
【０１３３】
なお、これらの実施形態では、大負荷判定手段４１は大負荷であった旨を第２の所定期間（３日間）記憶するようにしているが、これに限らず、例えば深夜時間帯の開始時刻である２３時までの期間や、２３時までの間で沸き増し動作の１回に限るようにしてもよく、このような短期間にすることで、大負荷のふろ加熱動作があったその日だけ沸き上げ目標温度を高くして大きな加熱能力でふろ加熱動作を行うことができ、通常の沸き上げ運転では沸き上げ目標温度を低めに抑制できるため、ヒートポンプ式加熱手段２９の加熱効率が低下することを抑制すると共に、湯余りの発生を抑制することができる。
【０１３４】
また、沸き上げ温度決定手段は公知の別の方法によって基礎沸き上げ目標温度を決定してもよいもので、例えば、前日の昼間の沸き増し回数や、沸き増し時間、沸き増し熱量等によって基礎沸き上げ目標温度を増減するようにしたものでもよい。
【符号の説明】
【０１３５】
１  貯湯タンク
１３  浴槽
１４  ふろ熱交換器
１５  ふろ循環回路
１７  ふろ戻り温度センサ
１８  ふろ往き温度センサ
２２  貯湯温度センサ
２２ｃ  貯湯温度センサ
２９  ヒートポンプ式加熱手段
３０  加熱循環回路
４０  ふろ加熱実績記憶手段
４１  大負荷判定手段
４２  沸き上げ温度決定手段
４３  給湯熱量積算手段
４４  貯湯熱量判定手段
４５  ふろ熱交換器
４９  外気温検出手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0005571609.tif 000009
【図９】
0005571609.tif 000010
【図１０】
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