(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓである潤滑油基油と、
モリブデンジチオカーバメートと、
モリブデンジチオホスフェートと、
炭素数２０〜３０のアルキル基を有するサリチル酸金属塩である金属サリシレート系清浄剤と、
を含有し、
前記モリブデンジチオカーバメート及び前記モリブデンジチオホスフェートの含有量の合計に対する前記モリブデンジチオカーバメートの含有量の比率が、モリブデン元素換算で、６０％以上９５％以下である、エンジン油組成物。
【請求項２】
０．１質量％以上２．０質量％以下のホウ素含有量を有するホウ素化無灰分散剤を更に含有する、請求項１に記載のエンジン油組成物。
【請求項３】
前記モリブデンジチオカーバメートの含有量が、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、３００質量ｐｐｍ以上１５００質量ｐｐｍ以下であり、
前記モリブデンジチオホスフェートの含有量が、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、１０質量ｐｐｍ以上５００質量ｐｐｍ以下であり、
エンジン油組成物が含有するモリブデン元素量が、エンジン油組成物全量を基準として、全モリブデン元素換算で、０．０５質量％以上０．２質量％以下である、請求項１又は２に記載のエンジン油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はエンジン油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関や変速機、その他機械装置には、その作用を円滑にするために潤滑油が用いられる。特に内燃機関用潤滑油（エンジン油）は内燃機関の高性能化、高出力化、運転条件の苛酷化などに伴い、高度な性能が要求される。したがって、従来のエンジン油にはこうした要求性能を満たすため、摩耗防止剤、金属系清浄剤、無灰分散剤、酸化防止剤などの種々の添加剤が配合されている（例えば、下記特許文献１〜３を参照。）。また近時、潤滑油に求められる省燃費性能は益々高くなっており、高粘度指数基油の適用や各種摩擦調整剤の適用などが検討されている（例えば、下記特許文献４を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２７９２８７号公報
【特許文献２】特開２００２−１２９１８２号公報
【特許文献３】特開平０８−３０２３７８号公報
【特許文献４】特開平０６−３０６３８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般的な省燃費化の手法として、潤滑油の動粘度の低減及び粘度指数の向上（低粘度基油と粘度指数向上剤の組合せによるマルチグレード化）が知られている。もうひとつの手段は油膜の形成がごくわずかしかなく、固体間接触が発生しているような潤滑条件下、すなわち混合潤滑条件下での摩擦を低減する方法である。この潤滑条件はエンジンではバルブを駆動する動弁系や低速時のピストンの上死点や下死点で発生する。この摩擦低減する方法としては、固体間接触が発生する部分に、添加剤を吸着させることにより、固体間の接触を低減させる方法がとられる。この添加剤を一般に摩擦調整剤と呼んでいる。
【０００５】
この摩擦調整剤としては様々な化合物が使用されているが、基本的な構造としては同一化合物中に直鎖状のアルキル基と金属表面に吸着できる極性基を有するものである。この極性基としては様々なものがあり、カルボン酸、アミン、アミド、水酸基、リン酸、亜リン酸等が挙げられるが、これらが複数、同じ種類や異なる種類のものが同一分子に存在するものの多数あり、その構造はきわめて複雑である。また有効性が高いものとして、有機モリブデン化合物が知られている。
【０００６】
省燃費性をさらに向上させるために、摩擦調整剤の添加のほか、高性能基油配合や高性能粘度指数向上剤の添加が試みられ、その性能は向上してきている。しかしながら、更なる省燃費性能の向上が求められているのが現実である。
【０００７】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、混合潤滑条件下での摩擦を十分に低減することにより、さらに省燃費性に優れるエンジン油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明は、下記［１］〜［３］に示すエンジン油組成物を提供する。
［１］１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓである潤滑油基油と、モリブデンジチオカーバメートと、モリブデンジチオホスフェートと、炭素数２０〜３０のアルキル基を有するサリチル酸金属塩である金属サリシレート系清浄剤と、を含有し、前記モリブデンジチオカーバメート及び前記モリブデンジチオホスフェートの含有量の合計に対する前記モリブデンジチオカーバメートの含有量の比率が、モリブデン元素換算で、６０％以上９５％以下である、エンジン油組成物。
［２］０．１質量％以上２．０質量％以下のホウ素含有量を有するホウ素化無灰分散剤を更に含有する、請求項１に記載のエンジン油組成物。
［３］前記モリブデンジチオカーバメートの含有量が、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、３００質量ｐｐｍ以上１５００質量ｐｐｍ以下であり、前記モリブデンジチオホスフェートの含有量が、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、１０質量ｐｐｍ以上５００質量ｐｐｍ以下であり、エンジン油組成物が含有するモリブデン元素量が、エンジン油組成物全量を基準として、全モリブデン元素換算で、０．０５質量％以上０．２質量％以下である、請求項１又は２に記載のエンジン油組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、混合潤滑条件下での摩擦を十分に低減することができ、省燃費性に優れるエンジン油組成物を提供することが可能となる。
【００１０】
本発明のエンジン油組成物は、二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等にも好適に使用でき、さらには、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の燃料を使用するこれらの各種エンジンに対しても好適に使用することができるだけでなく、船舶用、船外機用の各種エンジンに対しても有用である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１２】
本実施形態に係るエンジン油組成物は、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓである潤滑油基油と、（Ａ）モリブデンジチオカーバメート（以下、場合により「成分（Ａ）」ともいう）と、（Ｂ）モリブデンジチオホスフェート（以下、場合により「成分（Ａ）」ともいう）と、（Ｃ）金属サリシレート系清浄剤とを含有する。
【００１３】
本実施形態に係るエンジン油組成物においては、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓである潤滑油基油（以下、「本実施形態に係る潤滑油基油」という。）が用いられる。
【００１４】
本実施形態に係る潤滑油基油としては、例えば、原油を常圧蒸留及び／又は減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理のうちの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、あるいはノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油などのうち、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓのものが挙げられる。
【００１５】
本実施形態に係る潤滑油基油の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（７）を原料とし、この原料油及び／又はこの原料油から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
（１）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（２）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（３）基油（１）〜（２）から選ばれる１種又は２種以上の混合油及び／又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる２種以上の混合油
（５）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸残渣油の脱れき油（ＤＡＯ）
（６）基油（５）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（７）基油（１）〜（６）から選ばれる２種以上の混合油。
【００１６】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸又はアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００１７】
更に、本実施形態に係る潤滑油基油としては、上記基油（１）〜（７）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分について所定の処理を行うことにより得られる下記基油（８）が特に好ましい。
（８）上記基油（１）〜（７）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、又は当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油。
【００１８】
また、上記（８）の潤滑油基油を得るに際して、好都合なステップで、必要に応じて溶剤精製処理及び／又は水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。
【００１９】
本実施形態に係る潤滑油基油の粘度指数は、１２０以上であることが好ましい。より好ましくは１２５〜１６０である。粘度指数が前記下限値未満であると、粘度−温度特性及び熱・酸化安定性、揮発防止性が悪化するだけでなく、摩擦係数が上昇する傾向にあり、また、摩耗防止性が低下する傾向にある。また、粘度指数が前記上限値を超えると、低温粘度特性が低下する傾向にある。
【００２０】
なお、本発明でいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００２１】
本実施形態に係る潤滑油基油として、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓである合成系基油を用いても良い。合成系基油としては、ポリα−オレフィン又はその水素化物、イソブテンオリゴマー又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられ、中でも、ポリα−オレフィンが好ましい。ポリα−オレフィンとしては、典型的には、炭素数２〜３２、好ましくは６〜１６のα−オレフィンのオリゴマー又はコオリゴマー（１−オクテンオリゴマー、デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンコオリゴマー等）及びそれらの水素化物が挙げられる。
【００２２】
本実施形態に係るエンジン油組成物においては、上記本実施形態に係る潤滑油基油を単独で用いてもよく、また、本実施形態に係る潤滑油基油を他の基油の１種又は２種以上と併用してもよい。なお、本実施形態に係る潤滑油基油と他の基油とを併用する場合、それらの混合基油中に占める本実施形態に係る潤滑油基油の割合は、３０質量％以上であることが好ましく、５０質量％以上であることがより好ましく、７０質量％以上であることが更に好ましい。
【００２３】
本実施形態に係る潤滑油基油と併用される他の基油としては、特に制限されないが、鉱油系基油としては、例えば１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓを超え２００ｍｍ２／ｓ以下の、溶剤精製鉱油、水素化分解鉱油、水素化精製鉱油、溶剤脱ろう基油などが挙げられる。
【００２４】
また、本実施形態に係る潤滑油基油と併用される他の合成系基油としては、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓの範囲外である、前記した合成系基油が挙げられる。
【００２５】
本実施形態で用いる成分（Ａ）（モリブデンジチオカーバメート、ＭｏＤＴＣ）及び成分（Ｂ）（モリブデンジチオホスフェート、ＭｏＤＴＰ）は有機モリブデン化合物のひとつである。
【００２６】
成分（Ａ）モリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には例えば、次の一般式（１）で表される化合物を用いることができる。
【化１】
0005504137.tif 000002
【００２７】
上記（１）式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数２〜２４、好ましくは炭素数４〜１３のアルキル基又は炭素数６〜２４、好ましくは炭素数８〜１５のアリール基（アルキルアリール基を含む）等の炭化水素基を示す。また、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。なお、ここでいうアルキル基には１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基が含まれ、これらは直鎖状でも分枝状でもよい。
【００２８】
アルキル基の好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。
【００２９】
より好ましいモリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオカーバメートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【００３０】
成分（Ａ）の含有量は、摩擦低減効果の観点から、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素量換算で、好ましくは１００ｐｐｍ以上、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以上、さらに好ましくは４００質量ｐｐｍ以上である。また、成分（Ａ）の含有量は、潤滑油基油への溶解性、貯蔵安定性および酸化安定性の観点から、好ましくは１５００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１２００質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下である。なお、成分（Ａ）の含有量が上記上限値を超えると、特に、潤滑油基油としてポリα−オレフィン又はその水素化物を用いる場合に、十分な溶解性が得られず、長期貯蔵に際し沈殿する恐れがある。
【００３１】
成分（Ｂ）であるモリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には例えば、次の一般式（２）で表される化合物を用いることができる。
【化２】
0005504137.tif 000003
【００３２】
上記（２）式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数２〜３０、好ましくは炭素数５〜１８、より好ましくは炭素数５〜１２のアルキル基又は炭素数６〜１８のアリール基（アルキルアリール基を含む）等の炭化水素基を示す。また、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。なお、ここでいうアルキル基には１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基が含まれ、これらは直鎖状でも分枝状でもよい。
【００３３】
アルキル基として好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる全ての置換異性体が含まれる。
【００３４】
より好ましいモリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオホスフェートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【００３５】
成分（Ｂ）の含有量は、摩擦低減効果の観点から、エンジン油組成物全量を基準として、モリブデン元素量換算で、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは３０質量ｐｐｍ以上、さらに好ましくは５０ｐｐｍ以上、特に好ましくは１００ｐｐｍ以上である。また、成分（Ｂ）の含有量は、潤滑油基油への溶解性、貯蔵安定性および酸化安定性の観点から、好ましくは１５００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは２００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１５０質量ｐｐｍ以下である。なお、成分（Ａ）の含有量が上記上限値を超えると、特に、潤滑油基油としてポリα−オレフィン又はその水素化物を用いる場合に、十分な溶解性が得られず、長期貯蔵に際し沈殿する恐れがある。
【００３６】
また、成分（Ａ）及び成分（Ｂ）の含有量の合計に対する成分（Ａ）の含有量の比率）は、Ｍｏ元素量換算で、好ましくは５０％以上９５％以下、より好ましくは６０％以上９５％以下、更に好ましくは７０％以上９５％以下、また更に好ましくは７０％以上９０％以下、特に好ましくは８０％以上９０％以下である。なお、成分（Ａ）及び成分（Ｂ）の含有量の合計が同じ場合、成分（Ａ）の比率が高い方がより高い摩擦低減効果を示す傾向にあるが、当該比率が９５％を超えると成分（Ａ）と成分（Ｂ）との併用による相乗効果がなくなるおそれがある。
【００３７】
また、本実施形態に係るエンジン油組成物が含有するＭｏ元素量は、エンジン油組成物全量を基準として、全モリブデン元素換算で、好ましくは０．００１質量％以上、より好ましくは０．００５質量％以上、更に好ましくは０．０１質量％以上、特に好ましくは０．０３質量％以上、最も好ましくは０．０５質量％以上であり、また、好ましくは０．２質量％以下、より好ましくは０．１５質量％以下、さらに好ましくは０．１２質量％以下、特に好ましくは０．１０質量％以下である。その含有量が０．００１質量％未満の場合、エンジン油組成物の熱・酸化安定性が不十分となり、特に、長期間に渡って優れた清浄性を維持させることができなくなる傾向にある。一方、含有量が０．２質量％を超える場合、含有量に見合う効果が得られず、また、エンジン油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。
【００３８】
成分（Ｃ）である金属サリシレート系清浄剤は、サリチル酸に等モルの炭化水素基（例えば炭素数８〜３０のオレフィン）を付加させたサリチル酸、又は、フェノールに等モル炭化水素基（例えば炭素数８〜３０のオレフィン）を付加させ、次いで炭酸ガス等によりカルボキシル化させた、炭素数８〜３０の炭化水素基を１つ有するサリチル酸に、当量の金属塩や金属塩基等を作用させて得られる中性サリチル酸金属塩、さらには当該中性サリチル酸金属塩に過剰の金属塩又は金属塩基（金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩、前記中性のサリチル酸金属塩の存在下において炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩と金属の水酸化物等の塩基とを反応させることにより得られる過塩基性塩（超塩基性塩）などが挙げられる。なお、これらの（過）塩基化の反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われる。
【００３９】
前記サリシレートの金属塩又は金属塩基における金属（すなわち金属サリシレート系清浄剤に含まれる金属）としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属等が挙げられ、アルカリ土類金属であることが好ましく、特にカルシウムであることが望ましい。
【００４０】
先にサリシレートを合成する際、反応させる炭素数８〜３０のオレフィンは、通常、炭素数８〜１９のオレフィンのグループと炭素数２０〜３０のオレフィンのグループとに大別され、それぞれの炭化水素基が付加したサリチル酸が合成される。
【００４１】
炭化水素基は、エチレン、プロピレン、ブチレン等の重合体又は共重合体等から誘導されるアルキル基、特にエチレン重合体等の直鎖α−オレフィンから誘導されるアルキル基であることが好ましい。
【００４２】
本実施形態では、金属サリシレート系清浄剤として、炭素数８〜１９の炭化水素基（例えば炭素数８〜１９のアルキル基）を有するサリチル酸金属塩（以下、場合により「サリチル酸金属塩Ｃ−ａ」ともいう）又は炭素数２０〜３０の炭化水素基（例えば炭素数２０〜３０のアルキル基）を有するサリチル酸金属塩（以下、場合により「サリチル酸金属塩Ｃ−ｂ」ともいう）の一方を単独で、又は双方を組み合わせて使用することができる。省燃費の観点からはサリチル酸金属塩Ｃ−ｂが好ましい。一方、貯蔵安定性、低温流動性を相乗的に改善できる観点から、サリチル酸金属塩Ｃ−ａとサリチル酸金属塩Ｃ−ｂとを併用することももちろん可能である。
【００４３】
金属サリシレート系清浄剤は、通常、溶剤や潤滑油基油等の希釈剤中で反応させて得られるが、そのようにして得られた金属サリシレート系清浄剤の金属含有量は、金属サリシレート系清浄剤全量を基準として、通常１．０〜２０質量％のものが使用されるが、下限値は、好ましくは１．０％、より好ましくは２．０％、さらに好ましくは５．０％、特に好ましくは７．０％である。また、上限値は、好ましくは２０％、より好ましくは１５％、さらに好ましくは１２％、特に好ましくは１０％である。
【００４４】
金属サリシレート系清浄剤の塩基価は、下限値として、好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ、さらに好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇに調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることが望ましい。また、上限値は、好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、さらに好ましくは２５０ｍｇＫＯＨ／ｇに調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることがより好ましい。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳＫ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００４５】
また、金属サリシレート系清浄剤の金属比は特に制限されず、通常２０以下のものを１種又は２種以上混合して使用できる。当該金属比は、好ましくは金属比が４．５未満、より好ましくは３以下である。なお、ここでいう金属比とは、（サリシレート系清浄剤における金属元素の価数）×（金属元素含有量（モル％））／（せっけん基含有量（モル％））で表され、金属元素とは、カルシウム、マグネシウム等、せっけん基とはサリチル酸基を意味する。
【００４６】
本実施形態に係るエンジン油組成物におけるサリシレート系清浄剤（Ｃ）の含有量は、エンジン油組成物全量基準で、通常潤滑油基油等の希釈剤を含む形で、下限値として好ましくは、０．１質量％であり、より好ましくは０．５質量％、さらに好ましくは１質量％である。また、上限値として好ましくは１５質量％であり、より好ましくは１０質量％、さらに好ましくは５質量％、特に好ましくは３質量％である。含有量が０．１質量％に満たない場合には、省燃費効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また１５質量％を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。また、金属量の下限値として好ましくは、０．０１質量％であり、より好ましくは０．０５質量％、さらに好ましくは０．１質量％、特に好ましくは０．１５質量％である。また、上限値として好ましくは１．５質量％であり、より好ましくは１.０質量％、さらに好ましくは０．５質量％、特に好ましくは０．３質量％である。金属量が０．０１質量％に満たない場合には、省燃費効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また１．５質量％を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。
【００４７】
本実施形態に係るエンジン油組成物は、上記の潤滑油基油及び成分（Ａ）〜（Ｃ）のみからなるものであってもよいが、必要に応じて以下の成分を更に含有することができる。
【００４８】
本実施形態に係るエンジン油組成物は、ホウ素化無灰分散剤（以下、場合により「成分（Ｄ）」ともいう）を更に含有することができる。
【００４９】
ホウ素化無灰分散剤とは、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤をホウ素化したものである。例えば、無灰分散剤としては、炭素数４０〜４００の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
【００５０】
無灰分散剤が有するアルキル基又はアルケニル基の炭素数は、好ましくは４０〜４００、より好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下する傾向にあり、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を超える場合は、エンジン油組成物の低温流動性が悪化する傾向にある。このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
【００５１】
なお、コハク酸イミドには、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した一般式（３）で表される、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した一般式（４）で表される、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが含まれる。
【化３】
0005504137.tif 000004
【００５２】
一般式（３）において、Ｒ９は炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｐは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
一般式（４）において、Ｒ１０及びＲ１１は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ポリブテニル基であることが好ましい。ｑは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。
【００５３】
本実施形態に係るエンジン油組成物は、モノタイプ又はビスタイプのコハク酸イミドのいずれか一方を含有してもよく、あるいは双方を含有してもよい。
【００５４】
コハク酸イミドの製法は特に制限されないが、例えば炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物を無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得たアルキルコハク酸又はアルケニルコハク酸をポリアミンと反応させることにより得ることができる。ポリアミンとしては、具体的には、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン等が例示できる。
【００５５】
また、無灰分散剤として、ベンジルアミンを用いることもできる。好ましいベンジルアミンとしては、具体的には、下記の一般式（５）で表される化合物等が例示できる。
【化４】
0005504137.tif 000005
【００５６】
一般式（５）において、Ｒ１２は、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｒは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００５７】
ベンジルアミンの製造方法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、及びエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンをフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンをマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００５８】
上記ポリアミンとしては、より具体的には、下記の一般式（６）で表される化合物等が例示できる。
Ｒ１３‐ＮＨ−（ＣＨ2ＣＨ2ＮＨ）ｓ−Ｈ    （６）
一般式（６）において、Ｒ１３は、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｋは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００５９】
ポリアミンの製造法は何ら限定されるものではないが、例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、及びエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させることにより得ることができる。
【００６０】
また、その他の誘導体としては、具体的には、前述の含窒素化合物に炭素数１〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸、ヒドロキシ（ポリ）アルキレンカーボネート等の含酸素化合物を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した有機酸等による変性化合物、前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた、硫黄変性化合物等が挙げられる。
【００６１】
ホウ素化は、一般に、前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和することのより行われる。
【００６２】
例えば、ホウ酸変性コハク酸イミドの製造方法としては、特公昭４２-８０１３号公報及び同４２-８０１４号公報、特開昭５１-５２３８１号公報、及び特開昭５１-１３０４０８号公報等に開示されている方法等が挙げられる。具体的には例えば、アルコール類やヘキサン、キシレン等の有機溶媒、軽質潤滑油基油等にポリアミンとポリアルケニルコハク酸（無水物）にホウ酸、ホウ酸エステル、又はホウ酸塩等のホウ素化合物を混合し、適当な条件で加熱処理することにより得ることができる。なお、この様にして得られるホウ酸性コハク酸イミドのホウ酸含有量は通常０．１〜４．０質量％とすることができる。
【００６３】
これらの誘導体の中でもアルケニルコハク酸イミドのホウ酸変性化合物（ホウ素含有コハク酸イミド）は耐熱性、酸化防止性及び摩耗防止性に優れる。また、本実施形態に係るエンジン油組成物がアルケニルコハク酸イミドのホウ酸変性化合物（ホウ素含有コハク酸イミド）を含有すると、成分（Ａ）と成分（Ｂ）と成分（Ｃ）との相乗作用によって奏される省燃費効果を一層高めることができる。
【００６４】
本実施形態に係るエンジン油組成物が成分（Ｄ）を含有する場合、成分（Ｄ）の含有量は、エンジン油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜２０質量％であり、より好ましくは０．１〜１０質量％である。成分（Ｄ）の含有量が０．０１質量％未満の場合は、省燃費性向上効果が不十分となるおそれがあり、一方、２０質量％を超える場合は、エンジン油組成物の低温流動性が大幅に悪化するおそれがある。
【００６５】
また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素含有量は特に制限はなく、通常０．１〜３質量％であるが、本発明の１つの態様としては、好ましくは０．２質量％以上、より好ましくは０．４質量％以上、また、好ましくは２質量％以下、より好ましくは１．５質量％以下、さらに好ましくは１．０質量％以下、特に好ましくは０．６質量％以下のホウ素含有量のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、好ましくは０．０２質量％以上、より好ましくは０．０２５質量％以上であり、また、０．１５質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
【００６６】
また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素／窒素質量比（Ｂ／Ｎ比）は特に制限はなく、通常０．０５〜５であるが、本発明の１つの態様としては、Ｂ／Ｎ比が０．１以上、好ましくは０．２以上、好ましくは１以下、より好ましくは０．７以下、さらに好ましくは０．５以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、好ましくは０．０２質量％以上、より好ましくは０．０２５質量％以上であり、また、０．１５質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
【００６７】
また、ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤のホウ素／窒素質量比（Ｂ／Ｎ比）に関し、もう１つの態様としては、Ｂ／Ｎ比が０．１以上、好ましくは０．２以上、好ましくは０．５未満、より好ましくは０．４以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。
【００６８】
なお、Ｂ／Ｎ比が１を超える場合、安定性に懸念があるだけでなく、組成物中のホウ素量が多くなりすぎ、硫酸灰分の増加とともに、排ガス後処理装置への影響が懸念されるため、好ましくない。また、Ｂ／Ｎ比が０．１未満の場合、省燃費性能向上効果が小さく、別のホウ素化合物を併用することが望ましい。
【００６９】
本実施形態に係るエンジン油組成物には、さらにその性能を向上させるために、その目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を含有させることができる。このような添加剤としては、例えば、粘度指数向上剤や成分（Ｃ）以外の金属系清浄剤、成分（Ｄ）以外の無灰分散剤、摩耗防止剤（又は極圧剤）、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等の添加剤等を挙げることができる。
【００７０】
粘度指数向上剤は、具体的には非分散型又は分散型エステル基含有粘度指数向上剤であり、例として非分散型又は分散型ポリ（メタ）アクリレート系粘度指数向上剤、非分散型又は分散型オレフィン−（メタ）アクリレート共重合体系粘度指数向上剤、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体系粘度指数向上剤及びこれらの混合物等が挙げられ、これらの中でも非分散型又は分散型ポリ（メタ）アクリレート系粘度指数向上剤であることが好ましい。特に非分散型又は分散型ポリメタクリレート系粘度指数向上剤であることが好ましい。
【００７１】
粘度指数向上剤としては、その他に、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体及びポリアルキルスチレン等を挙げることができる。
【００７２】
成分（Ｃ）以外の金属系清浄剤としては、アルカリ金属／アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属／アルカリ土類金属フェネート、及びアルカリ金属／アルカリ土類金属サリシレート等の正塩又は塩基性塩を挙げることができる。アルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられるが、マグネシウム又はカルシウムが好ましく、特にカルシウムがより好ましい。
【００７３】
摩耗防止剤（又は極圧剤）としては、潤滑油に用いられる任意の摩耗防止剤・極圧剤が使用できる。例えば、硫黄系、リン系、硫黄−リン系の極圧剤等が使用でき、具体的には、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）、亜リン酸エステル類、チオ亜リン酸エステル類、ジチオ亜リン酸エステル類、トリチオ亜リン酸エステル類、リン酸エステル類、チオリン酸エステル類、ジチオリン酸エステル類、トリチオリン酸エステル類、これらのアミン塩、これらの金属塩、これらの誘導体、ジチオカーバメート、亜鉛ジチオカーバメート、ＭｏＤＴＣ、ジサルファイド類、ポリサルファイド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等が挙げられる。これらの中では硫黄系極圧剤の添加が好ましく、特に硫化油脂が好ましい。
【００７４】
酸化防止剤としては、フェノール系、アミン系等の無灰酸化防止剤、銅系、モリブデン系等の金属系酸化防止剤が挙げられる。具体的には、例えば、フェノール系無灰酸化防止剤としては、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等が、アミン系無灰酸化防止剤としては、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン等が挙げられる。
【００７５】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、又はイミダゾール系化合物等が挙げられる。
【００７６】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、又は多価アルコールエステル等が挙げられる。
【００７７】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、又はポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【００７８】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、又はβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
【００７９】
消泡剤としては、例えば、２５℃における動粘度が１０００〜１０万ｍｍ２／ｓのシリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸のエステル、メチルサリチレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコール等が挙げられる。
【００８０】
これらの添加剤を本実施形態に係るエンジン油組成物に含有させる場合には、それぞれの含有量はエンジン油組成物全量基準で、０．０１〜１０質量％であることが好ましい。
【００８１】
本実施形態に係るエンジン油組成物の１００℃における動粘度は、１〜２０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは８ｍｍ２／ｓ以下である。また、本実施形態に係るエンジン油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは６ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは６．５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは７ｍｍ２／ｓ以上である。本発明でいう１００℃における動粘度とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を示す。１００℃における動粘度が４ｍｍ２／ｓ未満の場合には、潤滑性不足を来たすおそれがあり、１２ｍｍ２／ｓを超える場合には必要な低温粘度及び十分な省燃費性能が得られないおそれがある。
【００８２】
本実施形態に係るエンジン油組成物の４０℃における動粘度は、４〜５０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３５ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは３２ｍｍ２／ｓ以下、最も好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以下である。また、本実施形態に係るエンジン油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは２５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは２７ｍｍ２／ｓ以上である。本発明でいう４０℃における動粘度とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される４０℃での動粘度を示す。４０℃における動粘度が４ｍｍ２／ｓ未満の場合には、潤滑性不足を来たすおそれがあり、５０ｍｍ２／ｓを超える場合には必要な低温粘度及び十分な省燃費性能が得られないおそれがある。
【００８３】
本実施形態に係るエンジン油組成物の粘度指数は、１４０〜４００の範囲であることが好ましく、好ましくは１９０以上、より好ましくは２００以上、さらに好ましくは２１０以上、特に好ましくは２２０以上である。本実施形態に係るエンジン油組成物の粘度指数が１４０未満の場合には、１５０℃のＨＴＨＳ粘度を維持しながら、省燃費性を向上させることが困難となるおそれがあり、さらに−３５℃における低温粘度を低減させることが困難となるおそれがある。また、本実施形態に係るエンジン油組成物の粘度指数が４００以上の場合には、蒸発性が悪化するおそれがあり、更に添加剤の溶解性やシール材料との適合性が不足することによる不具合が発生するおそれがある。
【実施例】
【００８４】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００８５】
［実施例１〜２、比較例１〜５］
実施例１〜２及び比較例１〜５においては、それぞれ以下に示す潤滑油基油及び添加剤を用いて表１〜２に示す組成を有するエンジン油組成物を調製した。
＜潤滑油基油＞
Ｏ−１：基油１（パラフィン系鉱油、１００℃における動粘度：４．１ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３２、硫黄分：１質量ｐｐｍ以下、％Ｃｐ：８７．３）
＜添加剤＞
Ａ−１：モリブデンジチオカーバメート（ＭｏＤＴＣ、一般式（１）で表され、Ｒ１〜Ｒ４が炭素数８のアルキル基であり、Ｘ１がＯ、Ｘ２がＳ、Ｘ３がＯ、Ｘ４がＳである化合物、Ｍｏ含有量：１０質量％）
Ｂ−１：モリブデンジチオホスフェート（ＭｏＤＴＰ、一般式（２）で表され、Ｒ５〜Ｒ８が炭素数８のアルキル基であり、Ｙ１がＯ、Ｙ２がＳ、Ｙ3がＯ、Ｙ４がＳである化合物、Ｍｏ含有量：８．５質量％，Ｓ含有量：１３．０質量％，Ｐ含有量：５．５質量％）
Ｃ−１：金属サリシレート系清浄剤１（炭素数２０〜３０のアルキル基を有するサリチル酸のＣａ塩、Ｃａ含有量：８質量％、塩基価：２３０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
Ｃ−２：金属サリシレート系清浄剤２（炭素数１４〜１８のアルキル基を有するサリチル酸のＣａ塩、Ｃａ含有量：６．３質量％，塩基価：１７０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
Ｄ−１：無灰分散剤１（ホウ素化コハク酸イミド、Ｎ含有量：１．３質量％、Ｂ含有量：０．５質量％、Ｂ／Ｎ比：０．３８、重量平均分子量：５０００）
Ｄ−２：無灰分散剤２（非ホウ素化コハク酸イミド、Ｎ含有量：０．４質量％、重量平均分子量：１５０００）
Ｅ−１：その他の添加剤（粘度指数向上剤、流動点降下剤、摩耗防止剤（ジアルキルジチオリン酸亜鉛）、消泡剤からなる）
【００８６】
実施例１〜２及び比較例１〜５の各エンジン油組成物について、油中Ｍｏ量、４０℃又は１００℃における動粘度、粘度指数並びに１００℃又は１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度を表１〜２に示す。なお、ここでいう１００℃又は１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度とは、１００℃又は１５０℃、１×１０６ｓ−１の剪断条件下における高温高剪断粘度（単位：ｍＰａ・ｓ）を意味し、Ｔａｎｎａｓ社製高温高せん断粘度計ＴＢＳ２１００Ｅ−Ｆを用いて測定した結果を記載した。
【００８７】
［摩擦特性評価試験］
実施例１〜２及び比較例１〜５の各エンジン油組成物について、Ｆａｌｅｘ  Ｎｏ．６摩擦試験機を用い、荷重６００Ｎ、油温１００℃、周速０．２５ｍ／ｓの条件における、１ｍｉｎ後の摩擦係数を算出し、比較例１の摩擦係数を基準としたときの改善率（＝実施例１〜２又は比較例２〜５の摩擦係数／比較例１の摩擦係数）を算出した。結果を表１〜２に示す。
試験に用いたＦａｌｅｘ  Ｎｏ．６摩擦試験機の詳細は以下の通りである。
直径５０ｍｍの金属ディスク上に、直径６ｍｍ×幅７ｍｍの円筒３個を１２０度おきに直径方向と平行に、ディスクの中心より１４ｍｍの位置に配置し、荷重、油温、周速を設定し摩擦係数を測定する。摩擦係数が低い油ほど、省燃費性に優れたエンジン油と判断される。
【００８８】
【表１】
0005504137.tif 000006
【００８９】
【表２】
0005504137.tif 000007
【００９０】
表１、表２に示す結果から明らかなように、実施例１〜２のエンジン油組成物は、基準油対比の摩擦係数改善率に優れ、（Ｂ）成分を含有していない比較例１や比較例２、比較例４、比較例５の組成物に対し、省燃費性に大幅に優れることがわかる。また、（Ｃ）成分を含有していない比較例３に対しても、十分に摩擦係数が低く、省燃費性に大幅に優れることがわかる。