(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外嵌用管部と内嵌用柱部とを両端部に振り分けて設けてあり、前記外嵌用管部の内周側には内向き周溝を形成してあると共に、前記内嵌用柱部の外周側には外向き周溝を形成してある柱状体と、
一対の柱状体を柱状体長手方向に互いに係合させて接続するために、一方の柱状体の前記外嵌用管部と他方の柱状体の前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着するキー部材とを備え、
前記キー部材は、柱状体周方向で複数個の分割キー部材で構成してあり、
前記外嵌用管部には、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記外向き周溝の溝長手方向における一部を外方に臨ませるための開口部を形成してあり、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた後、前記分割キー部材の夫々を、前記開口部を通して前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入することにより、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着して、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを柱状体長手方向に互いに係合可能に構成し、
前記複数個の分割キー部材どうしは、前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入可能に、連係機構を介して予め互いに連係させてある柱状体セットであって、
前記連係機構には、隣接する前記分割キー部材同士が前記開口部を通す姿勢で連係方向の周りに相対回転するのを阻止する回転止め部を設けてあり、
前記連係機構は、複数の隣接する前記分割キー部材を共に挿通する複数本の索条体からなり、
前記分割キー部材の連係方向と交差する方向に前記複数本の索条体を互いに離して前記回転止め部を構成してある柱状体セット。
【請求項２】
外嵌用管部と内嵌用柱部とを両端部に振り分けて設けてあり、前記外嵌用管部の内周側には内向き周溝を形成してあると共に、前記内嵌用柱部の外周側には外向き周溝を形成してある柱状体と、
一対の柱状体を柱状体長手方向に互いに係合させて接続するために、一方の柱状体の前記外嵌用管部と他方の柱状体の前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着するキー部材とを備え、
前記キー部材は、柱状体周方向で複数個の分割キー部材で構成してあり、
前記外嵌用管部には、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記外向き周溝の溝長手方向における一部を外方に臨ませるための開口部を形成してあり、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた後、前記分割キー部材の夫々を、前記開口部を通して前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入することにより、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着して、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを柱状体長手方向に互いに係合可能に構成し、
前記複数個の分割キー部材どうしは、前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入可能に、連係機構を介して予め互いに連係させてある柱状体セットであって、
前記連係機構には、隣接する前記分割キー部材同士が前記開口部を通す姿勢で連係方向の周りに相対回転するのを阻止する回転止め部を設けてあり、
前記連係機構は、複数の隣接する前記分割キー部材を、共に挿通する帯状体からなり、前記帯状体が挿通する挿通孔を、前記帯状体の断面と同様の長い断面形状で、前記分割キー部材夫々に形成して前記回転止め部を構成してある柱状体セット。
【請求項３】
前記内向き周溝又は前記外向き周溝に摺接する前記分割キー部材の周面に、低摩擦層を形成してある請求項１又は２に記載の柱状体セット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外嵌用管部と内嵌用柱部とを両端部に振り分けて設けてあり、前記外嵌用管部の内周側には内向き周溝を形成してあると共に、前記内嵌用柱部の外周側には外向き周溝を形成してある柱状体と、一対の柱状体を柱状体長手方向に互いに係合させて接続するために、一方の柱状体の前記外嵌用管部と他方の柱状体の前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着するキー部材とを備え、前記キー部材は、柱状体周方向で複数個の分割キー部材で構成してあり、前記外嵌用管部には、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記外向き周溝の溝長手方向における一部を外方に臨ませるための開口部を形成してあり、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた後、前記分割キー部材の夫々を、前記開口部を通して前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入することにより、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着して、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを柱状体長手方向に互いに係合可能に構成し、前記複数個の分割キー部材どうしは、前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入可能に、連係機構を介して予め互いに連係させてある柱状体セットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の分割キー部材どうしを連係させる連係機構としては、例えば、一本のワイヤーを、複数の分割キー部材に挿通させるだけの構造であった（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−３５９３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した従来の連係機構では、外嵌用管部に形成した前記開口部を通して内向き周溝と外向き周溝との間に挿入する際に、ワイヤーが挿通した複数の分割キー部材が、ワイヤーの回りに夫々相対回転し、挿入姿勢が定まりにくく、開口部を通しにくいという問題があった。
【０００５】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、連係機構で連係した複数の分割キー部材を、安定した姿勢で開口部を通すことができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の特徴構成は、外嵌用管部と内嵌用柱部とを両端部に振り分けて設けてあり、前記外嵌用管部の内周側には内向き周溝を形成してあると共に、前記内嵌用柱部の外周側には外向き周溝を形成してある柱状体と、一対の柱状体を柱状体長手方向に互いに係合させて接続するために、一方の柱状体の前記外嵌用管部と他方の柱状体の前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着するキー部材とを備え、前記キー部材は、柱状体周方向で複数個の分割キー部材で構成してあり、前記外嵌用管部には、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記外向き周溝の溝長手方向における一部を外方に臨ませるための開口部を形成してあり、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた後、前記分割キー部材の夫々を、前記開口部を通して前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入することにより、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着して、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを柱状体長手方向に互いに係合可能に構成し、前記複数個の分割キー部材どうしは、前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入可能に、連係機構を介して予め互いに連係させてある柱状体セットであって、前記連係機構には、隣接する前記分割キー部材同士が前記開口部を通す姿勢で連係方向の周りに相対回転するのを阻止する回転止め部を設けてあり、前記連係機構は、複数の隣接する前記分割キー部材を共に挿通する複数本の索条体からなり、前記分割キー部材の連係方向と交差する方向に前記複数本の索条体を互いに離して前記回転止め部を構成してあるところにある。
【０００７】
本発明の第１の特徴構成によれば、回転止め部により隣接する分割キー部材同士は、連係方向の周りに相対回転するのが阻止されるために、開口部を通して夫々の分割キー部材を安定した姿勢で挿入することができる。
従って、柱状体同士の係合作業を効率よく行うことができるようになる。
【０００９】
更には、分割キー部材夫々に複数本の索状体を、分割キー部材の連係方向と交差する方向に互いに離して挿通させるだけの簡単な構造で、分割キー部材同士の相対回転が阻止され、安価にキー部材を製作できる。
【００１０】
本発明の第２の特徴構成は、外嵌用管部と内嵌用柱部とを両端部に振り分けて設けてあり、前記外嵌用管部の内周側には内向き周溝を形成してあると共に、前記内嵌用柱部の外周側には外向き周溝を形成してある柱状体と、一対の柱状体を柱状体長手方向に互いに係合させて接続するために、一方の柱状体の前記外嵌用管部と他方の柱状体の前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着するキー部材とを備え、前記キー部材は、柱状体周方向で複数個の分割キー部材で構成してあり、前記外嵌用管部には、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた状態で、前記外向き周溝の溝長手方向における一部を外方に臨ませるための開口部を形成してあり、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを互いに嵌合させた後、前記分割キー部材の夫々を、前記開口部を通して前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入することにより、前記内向き周溝と前記外向き周溝とに亘って装着して、前記外嵌用管部と前記内嵌用柱部とを柱状体長手方向に互いに係合可能に構成し、前記複数個の分割キー部材どうしは、前記内向き周溝と前記外向き周溝との間に挿入可能に、連係機構を介して予め互いに連係させてある柱状体セットであって、前記連係機構には、隣接する前記分割キー部材同士が前記開口部を通す姿勢で連係方向の周りに相対回転するのを阻止する回転止め部を設けてあり、前記連係機構は、複数の隣接する前記分割キー部材を、共に挿通する帯状体からなり、前記帯状体が挿通する挿通孔を、前記帯状体の断面と同様の長い断面形状で、前記分割キー部材夫々に形成して前記回転止め部を構成してあるところにある。
【００１１】
本発明の第２の特徴構成によれば、回転止め部により隣接する分割キー部材同士は、連係方向の周りに相対回転するのが阻止されるために、開口部を通して夫々の分割キー部材を安定した姿勢で挿入することができる。
従って、柱状体同士の係合作業を効率よく行うことができるようになる。
更には、分割キー部材夫々に、帯状体が挿通する挿通孔を、前記帯状体の断面と同様の長い断面形状で、形成するだけで、製作を簡単にできる。
【００１４】
本発明の第３の特徴構成は、前記内向き周溝又は前記外向き周溝に摺接する前記分割キー部材の周面に、低摩擦層を形成してあるところにある。
【００１５】
本発明の第３の特徴構成によれば、分解キー部材夫々を開口部を通して挿入する際に、分割キー部材の周面に形成した低摩擦層により、スムーズに滑らせながら挿入でき、キー部材の装着作業を短時間で行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】柱状体同士の接続部の縦断斜視図で、（ａ）は接続前、（ｂ）は接続状態を示す。
【図２】柱状体同士の接続前の要部縦断面図である。
【図３】柱状体同士の接続時の要部縦断面図で、（ａ）はキー部材装着前、（ｂ）はキー部材装着時を示す。
【図４】キー部材の一部切欠き斜視図である。
【図５】キー部材の挿入手順を示す柱状体の横断面図で、（ａ）は挿入前、（ｂ）は挿入時、（ｃ）は挿入後を示す。
【図６】柱状体の要部横断面図である。
【図７】別実施形態のキー部材の一部縦断斜視図である。
【図８】別実施形態のキー部材の一部縦断斜視図である。
【図９】別実施形態のキー部材の一部縦断斜視図である。
【図１０】別実施形態のキー部材の一部縦断斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
〔第１実施形態〕
図１(ａ),(ｂ)は、本発明の柱状体の接続工法に使用する本発明による柱状体セットを示し、柱状体の一例としての外周面形状が円筒状の鋼管杭Ａと、一対の鋼管杭Ａを杭長手方向に互いに係合させて接続するために装着するキー部材１５とを備えている。
【００１８】
前記鋼管杭Ａ（Ａ１，Ａ２）は、鋼管１の両端部に筒型鋳鋼製の外嵌用管部２と内嵌用柱部３とを振り分けて同芯状に溶接してあり、内嵌用柱部３を上側に位置させて地中に埋設できるように構成してある。
【００１９】
前記内嵌用柱部３は、図１、図２に示すように、鋼管１の外径と略同じ外径の基部４に、その基部４よりも外径が小径の内嵌部５を延設してある略円筒状に形成してあり、基部４の内嵌部５側に臨む端面を、外嵌用管部２の先端部分を接当させる内嵌側接当面６に形成して、その内嵌側接当面６に内嵌側係合凹部７を環状に形成してあり、内嵌部５の外周側には、二条の外向き周溝８を円環状に形成してあり、内嵌部５の先端部分には内嵌側係合凸部９を環状に形成してある。
【００２０】
前記外嵌用管部２は、図１、図２に示すように、鋼管１の外径と略同じ外径の略円筒状に形成してあり、その内周側に内嵌部５を嵌合させる外嵌部１０を形成して、外向き周溝８と略同じ深さの二条の内向き周溝１１を形成し、内嵌側接当面６に接当させる先端部分に、内嵌側係合凹部７に係合する外嵌側係合凸部１２を環状に形成し、内嵌部５の先端部分を接当させる外嵌側接当面１３に、内嵌側係合凸部９を係合させる外嵌側係合凹部１４を形成してある。
【００２１】
前記内向き周溝１１は、内嵌部５を外嵌部１０に嵌合させた状態で、外向き周溝８に対向するように円環状に形成してあり、一対の鋼管杭Ａを接続するために、一方の鋼管杭Ａの外嵌用管部２と他方の鋼管杭Ａの内嵌用柱部３とを互いに嵌合させた状態で、内向き周溝１１と外向き周溝８とに亘ってキー部材１５を装着することにより、外嵌用管部２と内嵌用柱部３とを鋼管杭長手方向に互いに係合できるようにしてある。
【００２２】
前記キー部材１５は、図４に示すように、杭周方向で予め互いに連係機構Ｂで連係した複数個の略直方体形状の分割キー部材で構成してあり、外嵌用管部２と内嵌用柱部３とを互いに嵌合させた状態で、これらの分割キー部材１５を内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入するために、図１，図５に示すように、各外向き周溝８の溝長手方向における一部を外向き周溝９の全幅に亘って外方に臨ませるための開口部１６を、各内向き周溝１１の形成箇所に沿って、内向き周溝１１の全幅に亘って切り取った形状で、外嵌用管部２の周方向で複数箇所（本実施形態では４箇所）に予め形成してある。
【００２３】
そして、図３（ａ）、図５（ａ）に示すように、一方の鋼管杭Ａ１の外嵌用管部２に他方の鋼管杭Ａ２の内嵌用柱部３を内嵌して互いに嵌合させた後、図３（ｂ）、図５（ｂ）、（ｃ）に示すように、隣り合う開口部１６間における内向き周溝１１と外向き周溝８との間毎に、複数個の分割キー部材１５の夫々を、開口部１６を通して外方に臨ませた外向き周溝部分８ａに装着して、その外向き周溝部分８ａに沿って内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入することにより、内向き周溝１１と外向き周溝８とに亘って跨るように装着して、外嵌用管部２と内嵌用柱部３とを杭長手方向に互いに係合させる接続工法で、一対の鋼管杭Ａ（Ａ１，Ａ２）どうしを接続できるように構成してある。
【００２４】
尚、図１（ｂ）中の符号１７は、互いに接続した鋼管杭Ａ（Ａ１，Ａ２）どうしの相対回転を抑止するために、外嵌用管部２と内嵌用柱部３とに亘って係合するようにビス止めしてある回転抑止キーである。
【００２５】
前記杭周方向で隣り合う開口部１６の間毎に装着する複数個の分割キー部材１５は、図４に示すように、各分割キー部材１５に２本のワイヤー挿通用貫通孔３２を、分割キー部材１５の連係方向と交差する方向、即ち、上下方向に離して形成して、それらの分割キー部材１５に亘って、一連の索条体としての２本のワイヤー１８を、予めワイヤー挿通用貫通孔３２に各別に挿通して、複数の分割キー部材１５同士の連係機構Ｂを構成すると共に、複数の隣接する分割キー部材１５同士がそれらの連係方向の周りに相対回転するのを阻止する回転止め部に形成してある。つまり、２本のワイヤの内の一方のワイヤー１８を回転軸心としてその軸心周りに分割キー部材１５が回転しようとしても、他方のワイヤー１８が一方のワイヤー１８から径方向に離れた位置でその回転を阻止し、また、他方のワイヤー１８を回転軸心として分割キー部材１５が回転しようとしても、その径方向に離れた位置で、同様に一方のワイヤー１８が分割キー部材１５の回転を阻止し、結局、２本のワイヤー１８により連係機構Ｂと回転止め部が同時に構成される。
【００２６】
前記ワイヤー１８には、そのワイヤー１８を挿通してある分割キー部材１５のうちの、挿入方向前端側の分割キー部材１５ａとの接当でその分割キー部材１５ａとの相対移動を規制する規制部１９としての第１規制部材１９ａと、挿入方向後端側の分割キー部材１５ｂとの接当でその分割キー部材１５ｂとの相対移動を規制する規制部１９としての第２規制部材１９ｂとを設けてあり、第１規制部材１９ａと第２規制部材１９ｂとの間隔を、各分割キー部材１５の合計長さ以上の長さ、例えば二倍以上の長さに設定して、各分割キー部材１５が内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入可能な姿勢に姿勢変更自在に挿通してある。
【００２７】
従って、複数の分割キー部材１５どうしは、連係機構Ｂとしての２本のワイヤー１８と規制部１９とを介して、内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入可能、かつ、内向き周溝１１と外向き周溝８との間から引き戻し可能に予め互いに連係させてあり、また、内向き周溝１１と外向き周溝８との間における、挿入方向への相対移動と、引き戻し方向への相対移動とを規制可能に予め互いに連係させてある。
【００２８】
前記分割キー部材１５の夫々を内向き周溝１１と外向き周溝８とに亘って装着する方法を説明する。
図５（ａ）に示すように、隣り合う開口部１６の間毎に、ワイヤー１８の端部を、一方の開口部１６から内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿通して他方の開口部１６から引き出した後、図５（ｂ）に示すように、そのワイヤー１８を挿通してある各分割キー部材１５を、内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入して、内向き周溝１１と外向き周溝８とに亘って順に装着し、その後、図５（ｃ）に示すように、ワイヤー１８を切断して各分割キー部材１５から抜き取る。
尚、内向き周溝１１と外向き周溝８との間に各分割キー部材１５を挿入後、再び、内向き周溝１１と外向き周溝８との間から各分割キー部材１５を抜き取って、複数の柱状体を分離する作業がある場合には、ワイヤー１８は、各分割キー部材５に挿通したままにしておけば良い。
【００２９】
次に、図６に示すように、各分割キー部材１５の周溝内での移動を阻止するためのＬ字状のスライドキー部材２０を開口部１６から内向き周溝１１と外向き周溝８との間に装着するとともに、隣り合うスライドキー部材２０の間に押えキー部材２１を装着して、スライドキー部材２０どうしを連結固定する連結板２２を各スライドキー部材２０にビス止めする。
【００３０】
本実施形態の柱状体セットによれば、索条体としてのワイヤー１８を、開口部１６から内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿通しても、そのワイヤー１８が分割キー部材１５の装着の邪魔にならないように、分割キー部材１５の複数個に亘って、それらの分割キー部材１５が内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入可能な姿勢に姿勢変更自在に、ワイヤー１８を挿通しておき、ワイヤー１８の端部を、開口部１６から内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿通して開口部１６から引き出した後、そのワイヤー１８を挿通してある分割キー部材１５の複数個を、外方に臨ませた外向き周溝部分８ａに装着して、その外向き周溝部分８ａに沿って内向き周溝１１と外向き周溝８との間に挿入することにより、内向き周溝１１と外向き周溝８とに亘って順に装着できる。
【００３１】
従って、分割キー部材１５の一つずつを、外方に臨んでいる外向き周溝部分８ａに装着してから先行分割キー部材にボルト連結するような、従来行っていた煩雑な作業を要することなく、つまり、分割キー部材１５の装着作業を煩雑化することなく、分割キー部材１５のいずれかが内向き周溝１１と外向き周溝８との間で引っ掛かって挿入できなくなったときは、その引っ掛かりを解消するべく、開口部１６から引き出してあるワイヤー１８を上下左右に動かすことで、分割キー部材１５と内向き周溝１１又は外向き周溝８との間のあそび（隙間）部分での分割キー部材１５の引っ掛かりを解消し易い。
【００３２】
また、ワイヤー１８として、そのワイヤー１８を挿通してある分割キー部材１５との接当で、その分割キー部材１５との相対移動を規制する規制部１９を設けてあるワイヤー１８を使用するので、ワイヤー１８を少なくとも前後方向のいずれか一方に動かすことで、そのワイヤー１８を挿通してある分割キー部材１５の全部又は一部を積極的に動かすことができ、分割キー部材１５の引っ掛かりを一層解消し易い。
【００３３】
〔別実施形態〕
以下に他の実施の形態を説明する。
【００３４】
〈１〉  前記ワイヤー挿通用貫通孔３２を、上下方向に離して形成した例を示したが、横方向や斜め方向に離して形成してあっても良い。
〈２〉  前記ワイヤー挿通用貫通孔３２は、２本以外に３本以上の複数本設けてあっても良い。
〈３〉  前記連係機構Ｂとして、ワイヤー１８に代えて、他の索状体で２３あっても良く。また、ワイヤー１８に代えて、図７に示すように、帯状体２３で形成し、その帯状体２３が挿通する挿通孔２４を、帯状体２３の断面と同様の長い断面形状に形成してあれば良い。
〈４〉  分割キー部材１５を、図８に示すように、隣接するもの同士が互いに接触してもキー部材全体として左右に屈曲変形し易いように、隣接する分割キー部材１５に対する摺接面を、一方側を凸曲面２５に他方側を凹曲面２６に形成してあれば、開口部１６から挿入する分割キー部材１５同士の間隔が小さくて済み、互いに連結する鋼管杭Ａ同士を引き離そうとする力に対する抵抗力が向上する。つまり、より連結力が向上する。
〈５〉  分割キー部材１５同士は、図９に示すように、連係機構Ｂとして１本以上のワイヤー１８又は帯状体２３を使用し、隣接する分割キー部材１５の隣接面部の一方に上下方向に沿った係合凸部２７を設け、他方に上下方向に沿った係合凹部２８を設けて、それら係合凸部２７と係合凹部２８とが互いに係合して前記回転止め部に形成してあるものでもよい。この場合、左右にキー部材全体が屈曲自在になるように、平面視で各４隅部を面取り部２９にしてあるのが良い。
〈６〉  前記連係機構Ｂは、図１０に示すように、内向き周溝と外向き周溝との間に挿入出切るように、分割キー部材１５同士をゴム等の弾性体３０を介して接着して、その弾性体接着部で回転止め部を形成してあっても良い。
〈７〉  前記内向き周溝１１又は外向き周溝８に摺接する分割キー部材１５の周面に、フッ素コーティング等の低摩擦層を形成してあれば、開口部１６を通して複数の分割キー部材１５を挿入する時に、滑らせながらスムーズに行なえる。
〈８〉  挿入方向に複数並んだ分割キー部材の両サイドを、テープ状の弾性体で挟んで接着して、回り止め部を形成してもよい。
【００３５】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００３６】
２      外嵌用管部
３      内嵌用柱部
８      外向き周溝
１１    内向き周溝
１５    キー部材
１６    開口部
Ｂ      連係機構
２３    帯状体
３０    弾性体
【図１】
0005492018.tif 000002
【図２】
0005492018.tif 000003
【図３】
0005492018.tif 000004
【図４】
0005492018.tif 000005
【図５】
0005492018.tif 000006
【図６】
0005492018.tif 000007
【図７】
0005492018.tif 000008
【図８】
0005492018.tif 000009
【図９】
0005492018.tif 000010
【図１０】
0005492018.tif 000011