(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
【化１】
0005385125.tif 000042
［式中、
ｍは、０であり、そして直接結合を意図し、
ｎは、０または２であり、そしてｎが０の時には直接結合を意図し、
ｐは、１であり、
ｓは、０であり、そして直接結合を意図し、
ｔは、０であり、そして直接結合を意図し、
Ｒ1およびＲ2は、各々独立して、水素であり、
Ａは、
【化２】
0005385125.tif 000043
から選択される基であり、かつ
Ｒ4およびＲ5は、各々独立して、水素およびＣ1-6アルキルオキシから選択され、
Ｚは、
【化４】
0005385125.tif 000044
（ここで、Ｒ6またはＲ7は、各々独立して、水素である）
で表される］
で表される化合物、または当該化合物のＮ−オキサイド、付加塩もしくは立体化学異性体。
【請求項２】
ｎが２であるか、またはＡが（ａ−２１）、（ａ−３９）および（ａ−４０）から選択される基である請求項１記載の化合物。
【請求項３】
化合物番号１、化合物番号２、化合物番号３、化合物番号４、化合物番号５または化合物番号６
【表２】
0005385125.tif 000045
である請求項１または２記載の化合物。
【請求項４】
化合物番号２、化合物番号３または化合物番号５
【表１】
0005385125.tif 000046
である請求項１から３のいずれかに記載の化合物。
【請求項５】
薬剤として用いるための請求項１から４のいずれかに記載の化合物。
【請求項６】
製薬学的に許容される担体および請求項１から４のいずれかに記載の化合物を有効成分として治療的に有効な量で含有して成る製薬学的組成物。
【請求項７】
請求項６記載の製薬学的組成物を製造する方法であって、製薬学的に許容される担体と請求項１から４のいずれかに記載の化合物を密に混合する方法。
【請求項８】
ｐ５３−ＭＤＭ２の相互作用が媒介する障害を治療する薬剤を製造するための請求項１から４のいずれかに記載の化合物の使用。
【請求項９】
抗癌剤と請求項１から４のいずれかに記載の化合物の組み合わせ物。
【請求項１０】
請求項１記載の化合物を製造する方法であって、
ａ）式（ＩＩ）で表される中間体とＷが適切な脱離基である式（ＩＩＩ）で表される中間体を反応させるか、
【化５】
0005385125.tif 000047
ｂ）式（ＩＶ）で表される中間体に変換を水素化リチウムアルミニウムの存在下の適切な溶媒中で受けさせることでｐが１である式（Ｉ）で表される化合物を生じさせるか、
【化６】
0005385125.tif 000048
ｃ）式（ＶＩ）で表される適切なカルボキサルデヒドと式（Ｖ）で表される中間体を適切な反応体の存在下の適切な溶媒中で反応させる、
【化７】
0005385125.tif 000049
ことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用の阻害剤として働く化合物および前記化合物を含有させた組成物に関する。その上、本発明は、この開示する阻害剤を製造する方法、それらを含有して成る組成物およびそれらを例えば薬剤として用いる方法も提供する。
【背景技術】
【０００２】
ｐ５３は、細胞増殖と細胞増殖阻止／アポトーシスの間の均衡の調節で極めて重要な役割を果たす腫瘍抑制因子である蛋白質である。ｐ５３が通常の条件下で示す半減期は極めて短く、その結果として、細胞内のｐ５３濃度は低い。しかしながら、ｐ５３の濃度はそれが細胞のＤＮＡ損傷または細胞のストレス（例えば癌遺伝子の活性化、テロメアの脱落、低酸素）に反応すると増加する。そのようにｐ５３濃度が増加すると細胞を増殖阻止またはアポトーシスプロセスのいずれかに追いやるいろいろな遺伝子の転写の活性化がもたらされる。このように、ｐ５３の重要な機能は、損傷を受けた細胞の無秩序な増殖を防止することで器官が癌を発症しないようにそれを保護することにある。
【０００３】
ＭＤＭ２は、ｐ５３の機能を負に調節する鍵となる因子である。それはｐ５３のアミノ末端トランス活性化ドメインと結合して負に自己調節するループを形成し、このように、ＭＤＭ２は、ｐ５３が転写を活性化させる能力を阻害しかつｐ５３を標的にして蛋白質分解を起こさせる。そのような調節ループは正常な状態の時にｐ５３を低濃度に維持する責任を負っている。しかしながら、腫瘍が野生型ｐ５３を有する時にＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用に対して拮抗作用を及ぼすことによって活性ｐ５３の平衡状態濃度を増加させることができる。それは、そのような腫瘍細胞におけるｐ５３媒介アポトーシス促進および抗増殖効果の回復をもたらすことになるであろう。
【０００４】
ＭＤＭ２は細胞内癌原遺伝子である。様々な癌にＭＤＭ２が過剰発現することが観察される。ＭＤＭ２は遺伝子の増幅または転写もしくは翻訳の増加が原因でいろいろな腫瘍内に過剰発現する。ＭＤＭ２の増幅によって腫瘍形成が助長される機構は、少なくともある程度ではあるが、それがｐ５３と相互作用していることに関係している。ＭＤＭ２を過剰発現する細胞では、ｐ５３の濃度が上昇して細胞増殖阻止および／またはアポトーシスをもたらすことによるｐ５３の保護機能が遮断されることで、細胞はＤＮＡの損傷にも細胞のストレスにも反応することができない。このように、ＭＤＭ２を過剰発現する細胞は、ＤＮＡ損傷および／または細胞ストレス後に増殖を自由に継続しかつ腫瘍形成表現型を呈する。そのような状態の時にｐ５３とＭＤＭ２の相互作用を阻害するとｐ５３が放出され、それによって増殖阻止および／またはアポトーシスの正常なシグナルが機能するようになるであろう。
【０００５】
ＭＤＭ２はｐ５３の阻害に加えてまた別の機能も果たし得る。例えばＭＤＭ２はｐＲｂ調節転写因子Ｅ２Ｆ１／ＤＰ１と直接相互作用することが示された。そのような相互作用はｐ５３から独立したＭＤＭ２癌遺伝子活性化にとって重要であり得る。Ｅ２Ｆ１のドメインはｐ５３のＭＤＭ２結合ドメインと非常に類似していることが分かっている。ＭＤＭ２がｐ５３とＥ２Ｆ１の両方と相互作用する場所はＭＤＭ２上の同じ結合部位であることから、ＭＤＭ２／ｐ５３の拮抗薬は細胞内のｐ５３を活性化させるばかりでなくまたＥ２Ｆ１の活性（これは一般に腫瘍細胞内では脱制御される）も調節すると期待することができる。
【０００６】
また、現在用いられているＤＮＡ損傷剤（化学療法および放射線療法）が示す治療効果がＭＤＭ２によるｐ５３の負調節によって制限される可能性もある。このように、ＭＤＭ
２によるｐ５３のフィードバック阻害を妨害すると、機能的ｐ５３の濃度が増加することでアポトーシスをもたらす野生型ｐ５３の機能が回復しそして／またはｐ５３に関連した薬剤耐性が無効になることでそのような薬剤が示す治療効果が向上するであろう。生体内でＭＤＭ２阻害とＤＮＡ損傷治療を組み合わせると相乗的抗腫瘍効果がもたらされることが示された（非特許文献１）。
【０００７】
このように、ＭＤＭ２とｐ５３の相互作用を阻害することができれば、野生型ｐ５３を有する腫瘍に治療処置を施す方策が得られ、機能的ｐ５３が欠如した腫瘍細胞にさえ抗増殖効果が現れるようにすることが可能になり、かつ更に、腫瘍形成細胞が化学療法および放射線療法に対して示す感受性を高くすることも可能になる。
【０００８】
５−ＨＴ受容体拮抗薬としてとりわけ置換フェニルアミノカルボニルインドリル誘導体が特許文献１に記述されている。
【０００９】
血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦＲ）の阻害剤として血管新生性障害の治療で用いるに有用なアントラニル酸アミドが特許文献２に記述されている。
【００１０】
ヒト免疫不全ウイルスおよびネコ免疫不全ウイルスを治療する目的でケモカイン受容体ＣＸＣＲ４またはＣＣＲ５モジュレーターとして用いるに有用な三環式ｔ−アミン誘導体が特許文献３に開示されている。
【００１１】
Ｎ−（２−アリールエチル）ベンジルアミンが５−ＨＴ６受容体の拮抗薬として特許文献４に開示されている。
【００１２】
ピペラジン−４−フェニル誘導体がＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用の阻害剤として特許文献５に示されている。ｐ５３ファミリーの蛋白質が示す立体配座安定性を回復させる三環式化合物が特許文献６に示されている。
【００１３】
置換１，４−ベンゾジアゼピンおよびそれらをＭＤＭ２−ｐ５３相互作用阻害剤として用いることが特許文献７に記述されている。
【００１４】
ＭＤＭ２蛋白質とｐ５３様ペプチドの相互作用を阻害することで抗増殖活性を示すシス−２，４，５−トリフェニル−イミダゾロンが特許文献８に示されている。
【００１５】
ＭＤＭ２と結合することで癌の治療に使用可能なビスアリールスルホンアミド化合物が特許文献９に開示されている。
【００１６】
ＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用を阻害するに有効な効力のある低分子が継続して求められている。
【００１７】
本発明の化合物は構造、薬理学的活性および／または薬理学的効力の点で従来技術のそれらとは異なる。
【特許文献１】１９９９年５月１８日付けで公開されたＪＰ  １１１３０７５０
【特許文献２】２０００年５月１８日付けで公開されたＥＰ１１２９０７４
【特許文献３】２００２年３月２１日付けで公開されたＥＰ１３１７４４３
【特許文献４】２００２年１０月１０日付けで公開されたＥＰ１３７９２３９
【特許文献５】２０００年３月２３日付けで公開されたＷＯ００／１５３５７
【特許文献６】２０００年６月８日付けで公開されたＥＰ１１３７４１８
【特許文献７】２００３年５月２２日付けで公開されたＥＰ１４４３９３７
【特許文献８】２００３年６月２６日付けで公開されたＥＰ１４５８３８０
【特許文献９】２００４年１月１５日付けで公開されたＥＰ１５１９９３２
【非特許文献１】Ｖｏｕｓｄｅｎ  Ｋ．Ｈ．、Ｃｅｌｌ、１０３巻、６９１−６９４、２０００
【発明の開示】
【００１８】
発明の説明
本発明は、癌を治療する目的でＭＤＭ２とｐ５３の間の相互作用を阻害する化合物、組成物および方法を提供するものである。その上、本発明の化合物および組成物は化学療法および放射線療法の効果を向上させようとする時に用いるにも有用である。
【００１９】
本発明は、式（Ｉ）
【００２０】
【化１】
0005385125.tif 000002
【００２１】
［式中、
ｍは、０、１または２であり、そしてｍが０の時には直接結合を意図し、
ｎは、０、１、２、３または４であり、そしてｎが０の時には直接結合を意図し、
ｐは、０または１であり、そしてｐが０の時には直接結合を意図し、
ｓは、０または１であり、そしてｓが０の時には直接結合を意図し、
ｔは、０または１であり、そしてｔが０の時には直接結合を意図し、
Ｒ１およびＲ２は、各々独立して、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルオキシ、アリールＣ１−６アルキルオキシ、ヘテロアリールＣ１−６アルキルオキシ、フェニルチオ、ヒドロキシＣ１−６アルキルカルボニル；アミノ、アリールおよびヘテロアリールから選択される置換基で置換されているＣ１−６アルキル；またはアミノ、アリールおよびヘテロアリールから選択される置換基で置換されているＣ３−７シクロアルキルであり、
Ａは、
【００２２】
【化２】
0005385125.tif 000003
【００２３】
【化３】
0005385125.tif 000004
【００２４】
から選択される基であり、かつ
Ｒ４およびＲ５は、各々独立して、水素、ハロ、Ｃ１−６アルキル、ポリハロＣ１−６アルキル、シアノ、シアノＣ１−６アルキル、ヒドロキシＣ１−６アルキル、ヒドロキシ、アミノ、Ｃ１−６アルキルオキシ、Ｃ１−６アルキルカルボニル、メチルスルホニルアミノ、アリールまたはヘテロアリールから選択され、
Ｚは、
【００２５】
【化４】
0005385125.tif 000005
【００２６】
から選択される基であり、かつ
Ｒ６またはＲ７は、各々独立して、水素、ハロ、ヒドロキシ、アミノ、Ｃ１−６アルキル、ニトロ、ポリハロＣ１−６アルキル、シアノ、シアノＣ１−６アルキル、テトラゾロＣ１−６アルキル、アリール、ヘテロアリール、アリールＣ１−６アルキル、ヘテロアリールＣ１−６アルキル、アリール（ヒドロキシ）Ｃ１−６アルキル、ヘテロアリール（ヒドロキシ）Ｃ１−６アルキル、アリールカルボニル、ヘテロアリールカルボニル、Ｃ１−６アルキルカルボニル、アリールＣ１−６アルキルカルボニル、ヘテロアリールＣ１−６アルキルカルボニル、Ｃ１−６アルキルオキシ、Ｃ３−７シクロアルキルカルボニル、Ｃ３−７シクロアルキル（ヒドロキシ）Ｃ１−６アルキル、アリールＣ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキル、
Ｃ１−６アルキルカルボニルオキシＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルオキシカルボニルＣ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキル、ヒドロキシＣ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルオキシカルボニルＣ２−６アルケニル、Ｃ１−６アルキルオキシＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキルオキシカルボニル、Ｃ１−６アルキルカルボニルオキシ、アミノカルボニル、ヒドロキシＣ１−６アルキル、アミノＣ１−６アルキル、ヒドロキシカルボニル、ヒドロキシカルボニルＣ１−６アルキルおよび−（ＣＨ２）ｖ−（Ｃ（＝Ｏ）ｒ）−（ＣＨＲ１０）ｕ−ＮＲ８Ｒ９から選択され、かつ
ｖは、０、１、２、３、４、５または６であり、そしてｖが０の時には直接結合を意図し、
ｒは、０または１であり、そしてｒが０の時には直接結合を意図し、
ｕは、０、１、２、３、４、５または６であり、そしてｕが０の時には直接結合を意図し、
Ｒ１０は、水素またはＣ１−６アルキルであり、
Ｒ８およびＲ９は、各々独立して、水素、Ｃ１−１２アルキル、Ｃ１−６アルキルカルボニル、Ｃ１−６アルキルスルホニル、アリールＣ１−６アルキルカルボニル、Ｃ３−７シクロアルキル、Ｃ３−７シクロアルキルカルボニル、−（ＣＨ２）ｋ−ＮＲ１１Ｒ１２；ヒドロキシ、ヒドロキシカルボニル、シアノ、Ｃ１−６アルキルオキシカルボニル、Ｃ１−６アルキルオキシ、アリールまたはヘテロアリールから選択される置換基で置換されているＣ１−１２アルキル；またはヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシ、アリール、アミノ、アリールＣ１−６アルキル、ヘテロアリールまたはヘテロアリールＣ１−６アルキルから選択される置換基で置換されているＣ３−７シクロアルキルから選択されるか、或は場合により、Ｒ８とＲ９がこれらが結合している窒素と一緒になって、モルホリニル、ピペリジニル、ピロリジニル、ピペラジニル；またはＣ１−６アルキル、アリールＣ１−６アルキル、アリールＣ１−６アルキルオキシカルボニル、ヘテロアリールＣ１−６アルキル、Ｃ３−７シクロアルキルおよびＣ３−７シクロアルキルＣ１−６アルキルから選択される置換基で置換されているピペラジニルを形成していてもよく、かつ
ｋは、０、１、２、３、４、５または６であり、そしてｋが０の時には直接結合を意図し、
Ｒ１１およびＲ１２は、各々独立して、水素、Ｃ１−６アルキル、アリールＣ１−６アルキルオキシカルボニル、Ｃ３−７シクロアルキル；ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシ、アリールおよびヘテロアリールから選択される置換基で置換されているＣ１−１２アルキル；およびヒドロキシ、Ｃ１−６アルキルオキシ、アリール、アリールＣ１−６アルキル、ヘテロアリールおよびヘテロアリールＣ１−６アルキルから選択される置換基で置換されているＣ３−７シクロアルキルから選択されるか、或は
場合により、Ｒ１１とＲ１２がこれらが結合している窒素と一緒になって、モルホリニル、ピペラジニル；またはＣ１−６アルキルオキシカルボニルで置換されているピペラジニルを形成していてもよく、
アリールは、各々が場合によりハロ、ヒドロキシ、ヒドロキシＣ１−６アルキル、Ｃ１−６アルキル、アミノ、ポリハロＣ１−６アルキルおよびＣ１−６アルキルオキシから各々独立して選択される１、２または３個の置換基で置換されていてもよいフェニルもしくはナフタレニルであり、かつ各フェニルもしくはナフタレニルは場合によりメチレンジオキシおよびエチレンジオキシから選択される二価基で置換されていてもよく、
ヘテロアリールは、ピリジニル、インドリル、キノリニル、イミダゾリル、フラニル、チエニル、オキサジアゾリル、テトラゾリル、ベンゾフラニルまたはテトラヒドロフラニルであり、
各ピリジニル、インドリル、キノリニル、イミダゾリル、フラニル、チエニル、オキサジアゾリル、テトラゾリル、ベンゾフラニルまたはテトラヒドロフラニルは場合によりハロ、ヒドロキシ、Ｃ１−６アルキル、アミノ、ポリハロＣ１−６アルキル、アリール、アリールＣ１−６アルキルまたはＣ１−６アルキルオキシから各々独立して選択される１、２または３個の置換基で置換されていてもよく、かつ各ピリジニル、インドリル、キノリニ
ル、イミダゾリル、フラニル、チエニル、ベンゾフラニルまたはテトラヒドロフラニルは場合によりメチレンジオキシまたはエチレンジオキシから選択される二価基で置換されていてもよい］
で表される化合物、これらのＮ−オキサイド形態物、付加塩または立体化学異性体形態物に関する。
【００２７】
前記式（Ｉ）で表される化合物はまた互変異性形態でも存在し得る。そのような形態を前記式に明確には示さなかったが、それらも本発明の範囲内に包含させることを意図する。
【００２８】
この上に示した定義および本明細書の以下で用いるいろいろな用語を本明細書の以下に説明する。そのような用語を時にはそのまままたは複合語として用いる。
【００２９】
この上に示した定義および本明細書の以下で用いる如きハロはフルオロ、クロロ、ブロモおよびヨードの総称であり、Ｃ１−６アルキルは、炭素原子数が１から６の直鎖および分枝鎖飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、１−メチルエチル、２−メチルプロピル、２−メチル−ブチル、２−メチルペンチルなどを定義するものであり、ヒドロキシＣ１−６アルキルは、炭素原子数が１から６の直鎖および分枝鎖飽和炭化水素基にヒドロキシ置換基が存在することを定義するものであり、トリハロメチルは同一もしくは異なるハロ置換基を３個含有するメチル、例えばトリフルオロメチルなどを定義するものであり、Ｃ３−７シクロアルキルには、炭素数が３から１０の環式炭化水素基、例えばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロペンテニル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル、シクロヘプチルなどが含まれる。
【００３０】
用語「付加塩」は、前記式（Ｉ）で表される化合物が有機もしくは無機塩基、例えばアミン、アルカリ金属塩基およびアルカリ土類金属塩基または第四級アンモニウム塩基などとか或は有機もしくは無機酸、例えば鉱酸、スルホン酸、カルボン酸または燐含有酸などと一緒に形成し得る塩を包含する。
【００３１】
用語「付加塩」は、更に、前記式（Ｉ）で表される化合物が形成し得る製薬学的に許容される塩、金属錯体および溶媒和物およびこれらの塩も包含する。
【００３２】
用語「製薬学的に許容される塩」は製薬学的に許容される酸もしくは塩基付加塩を意味する。本明細書の上に記述した如き製薬学的に許容される酸もしくは塩基付加塩は、これに前記式（Ｉ）で表される化合物が形成し得る治療的に活性のある無毒の酸付加塩形態物および無毒の塩基付加塩形態物を包含させることを意味する。前記塩基形態物を適切な酸で処理することで、塩基特性を有する前記式（Ｉ）で表される化合物を製薬学的に許容される酸付加塩に変化させることができる。適切な酸には、例えば無機酸、例えばハロゲン化水素酸、例えば塩酸または臭化水素酸など、硫酸、硝酸、燐酸など、または有機酸、例えば酢酸、プロピオン酸、ヒドロキシ酢酸、乳酸、ピルビン酸、しゅう酸、マロン酸、こはく酸（即ちブタン二酸）、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、シクラミン酸、サリチル酸、ｐ−アミノサリチル酸、パモ酸などが含まれる。
【００３３】
前記酸形態物を適切な有機もしくは無機塩基で処理することで、酸性特性を有する前記式（Ｉ）で表される化合物を製薬学的に許容される塩基付加塩に変化させることができる。適切な塩基塩形態物には、例えばアンモニウム塩、アルカリおよびアルカリ土類金属塩、例えばリチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウムの塩など、有機塩基との塩、例えばベンザチン、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミン、ヒドラバミンなどの塩、およびアミノ酸、例えばアルギニン、リシンなどとの塩が含まれる。
【００３４】
用語「酸もしくは塩基付加塩」は、また、前記式（Ｉ）で表される化合物が形成し得る水化物および溶媒付加形態物も包含する。そのような形態物の例は、例えば水化物、アルコラートなどである。
【００３５】
用語「金属錯体」は、式（Ｉ）で表される化合物と１種以上の有機もしくは無機金属の塩１種または２種以上の間に生じる錯体を意味する。前記有機もしくは無機塩の例には、周期律システムの第二主族の金属、例えばマグネシウムまたはカルシウムなどの塩、第三もしくは第四主族の金属、例えばアルミニウム、錫、鉛などばかりでなく周期律システムの第一から第八遷移族、例えばクロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛などのハロゲン化物、硝酸塩、硫酸塩、燐酸塩、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、トリクロロ酢酸塩、プロピオン酸塩、酒石酸塩、スルホン酸塩、例えばメチルスルホン酸塩、４−メチルフェニルスルホン酸塩など、サリチル酸塩、安息香酸塩などが含まれる。
【００３６】
本明細書の上で用いた如き用語「式（Ｉ）で表される化合物の立体化学異性体形態物」は、式（Ｉ）で表される化合物が持ち得る同じ配列の結合で結合している同じ原子で構成されているが交換不能な異なる三次元構造を有する可能なあらゆる化合物を定義するものである。特に明記しない限り、化合物の化学的表示は、前記化合物が持ち得る可能なあらゆる立体化学異性体形態物の混合物を包含する。前記混合物は前記化合物の基本的分子構造を有するジアステレオマーおよび／または鏡像異性体の全部を含有している可能性がある。高純度の形態または互いの混合物の両方の前記式（Ｉ）で表される化合物の立体化学異性体形態物の全部を本発明の範囲内に包含させることを意図する。特に興味の持たれる化合物は、立体化学的に高純度の式（Ｉ）で表される化合物である。
【００３７】
本明細書に記述する如き化合物および中間体の高純度の立体異性体形態物は、前記化合物または中間体が有する基本的分子構造と同じ構造を有する他の鏡像異性体形態物もジアステレオマー形態物も実質的に含有しない異性体であると定義する。特に、用語「立体異性体的に高純度」は、立体異性体過剰度が少なくとも８０％（即ち一方の異性体が最低で９０％でもう一方の可能な異性体が最高で１０％）から立体異性体過剰度が１００％（即ち一方の異性体が１００％でもう一方の可能な異性体が０）である化合物もしくは中間体、より特別には立体異性体過剰度が９０％から１００％、更により特別には立体異性体過剰度が９４％から１００％、最も特別には立体異性体過剰度が９７％から１００％の化合物もしくは中間体に関する。用語「鏡像異性体的に高純度」および「ジアステレオマー的に高純度」も同様な様式で理解されるべきであるが、それらの場合にはそれぞれ当該混合物の鏡像異性体過剰度およびジアステレオマー過剰度に関する。
【００３８】
前記式（Ｉ）で表される化合物の互変異性体形態物は、これに例えばエノール基がケト基に変化している式（Ｉ）で表される化合物を包含させることを意味する（ケト−エノール互変異性）。
【００３９】
前記式（Ｉ）で表される化合物のＮ−オキサイド形態物は、これに１または数個の窒素原子が酸化されていわゆるＮ−オキサイドになっている式（Ｉ）で表される化合物、特にピペリジン、ピペラジンまたはピリダジニルの窒素の中の１個以上がＮ−酸化されているＮ−オキサイドを包含させることを意味する。
【００４０】
前記式（Ｉ）で表される化合物から相当するＮ−オキサイド形態物への変換は、当技術分野で公知の手順に従い、三価の窒素をＮ−オキサイド形態に変化させることで実施可能である。前記Ｎ−オキサイド化反応は、一般に、式（Ｉ）で表される出発材料を適切な有機もしくは無機過酸化物と反応させることで実施可能である。適切な無機過酸化物には、例えば過酸化水素、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属の過酸化物、例えば過酸化ナ
トリウム、過酸化カリウムなどが含まれ、適切な有機過酸化物には、ペルオキシ酸、例えば過安息香酸またはハロ置換過安息香酸、例えば３−クロロ過安息香酸など、ペルオキソアルカン酸、例えばペルオキソ酢酸など、アルキルヒドロパーオキサイド、例えばｔ−ブチルヒドロパーオキサイドなどが含まれ得る。適切な溶媒は、例えば水、低級アルコール、例えばエタノールなど、炭化水素、例えばトルエンなど、ケトン、例えば２−ブタノンなど、ハロゲン置換炭化水素、例えばジクロロメタンなど、そしてそのような溶媒の混合物である。
【００４１】
また、本発明に本発明の化合物に存在する原子の同位元素のいずれも包含させることも意図する。例えば、水素の同位元素には三重水素および重水素が含まれ、そして炭素の同位元素にはＣ−１３およびＣ−１４が含まれる。
【００４２】
用語「式（Ｉ）で表される化合物」を本明細書の以下で用いる時にはいつでも、これにまたＮ−オキサイド形態物、製薬学的に許容される酸もしくは塩基付加塩およびあらゆる立体異性体形態物も包含させることを意味する。
【００４３】
興味の持たれる化合物の１番目の群を下記の制限の中の１つ以上が当てはまる式（Ｉ）で表される化合物で構成させる：
ａ）ｍが０であるか、
ｂ）ｎが０または２であるか、
ｃ）ｐが１であるか、
ｄ）ｓが０であるか、
ｅ）ｔが０であるか、
ｆ）Ｒ１およびＲ２が各々独立して水素であるか、
ｇ）Ａが（ａ−１５）、（ａ−２１）、（ａ−３０）、（ａ−３９）または（ａ−４０）から選択される基であるか、
ｈ）Ｒ４およびＲ５が各々独立して水素またはＣ１−６アルキルオキシから選択されるか、
ｉ）Ｚが基（ｂ−２）であるか、或は
ｊ）Ｒ６およびＲ７が各々独立して水素から選択される。
【００４４】
興味の持たれる化合物の２番目の群を下記の制限の中の１つ以上が当てはまる式（Ｉ）で表される化合物および上述した群の化合物で構成させる：
ａ）ｍが０であるか、
ｂ）ｎが２であるか、
ｃ）ｐが１であるか、
ｄ）ｓが０であるか、
ｅ）ｔが０であるか、
ｆ）Ｒ１およびＲ２が各々独立して水素であるか、
ｇ）Ａが（ａ−２１）、（ａ−３９）または（ａ−４０）から選択される基であるか、
ｈ）Ｒ４およびＲ５が各々独立して水素またはＣ１−６アルキルオキシから選択されるか、
ｉ）Ｚが基（ｂ−２）であるか、或は
ｊ）Ｒ６およびＲ７が各々独立して水素から選択される。
【００４５】
好適な化合物の群をｍが０であるか、ｎが０または２であるか、ｐが１であるか、ｓが０であるか、ｔが０であるか、Ｒ１およびＲ２が各々独立して水素であるか、Ａが（ａ−１５）、（ａ−２１）、（ａ−３０）、（ａ−３９）または（ａ−４０）から選択される基であるか、Ｒ４およびＲ５が各々独立して水素またはＣ１−６アルキルオキシから選択されるか、Ｚが基（ｂ−２）であるか、或はＲ６およびＲ７が各々独立して水素から選択
される式（Ｉ）で表される化合物またはこれらのサブグループのいずれかで構成させる。
【００４６】
より好適な化合物の群をｍが０であるか、ｎが２であるか、ｐが１であるか、ｓが０であるか、ｔが０であるか、Ｒ１およびＲ２が各々独立して水素であるか、Ａが（ａ−２１）、（ａ−３９）または（ａ−４０）から選択される基であるか、Ｒ４およびＲ５が各々独立して水素またはＣ１−６アルキルオキシから選択されるか、Ｚが基（ｂ−２）であるか、或はＲ６およびＲ７が各々独立して水素から選択される式（Ｉ）で表される化合物またはこれらのサブグループのいずれかで構成させる。
【００４７】
最も好適な化合物は化合物番号２、化合物番号３または化合物番号５である。
【００４８】
【表１】
0005385125.tif 000006
【００４９】
前記式（Ｉ）で表される化合物、これらの製薬学的に許容される塩およびＮ−オキサイドおよび立体化学異性体形態物の調製は通常様式で実施可能である。出発材料および中間体の数種は公知化合物であり、商業的に入手可能であるか或は当技術分野で一般に公知の如き通常の反応手順に従って調製可能である。
【００５０】
そのようないろいろな調製方法を本明細書の以下により詳細に記述する。式（Ｉ）で表される最終的化合物を得る他の方法を本実施例に記述する。
【００５１】
前記式（Ｉ）で表される化合物の調製は、式（ＩＩ）で表される中間体とＷが適切な脱離基、例えばハロ、例えばフルオロ、クロロ、ブロモまたはヨードなどまたはスルホニルオキシ基、例えばメチルスルホニルオキシ、４−メチルフェニルスルホニルオキシなどである式（ＩＩＩ）で表される中間体を反応させることで実施可能である。この反応は反応に不活性な溶媒、例えばアルコール、例えばメタノール、エタノール、２−メトキシ−エタノール、プロパノール、ブタノールなど、エーテル、例えば４，４−ジオキサン、１，１’−オキシビスプロパンなど、ケトン、例えば４−メチル−２−ペンタノンなど、またはＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ニトロベンゼン、アセトニトリル、酢酸など中で実施可能である。適切な塩基、例えばアルカリもしくはアルカリ土類金属の炭酸塩または水素炭酸塩、例えばトリエチルアミンまたは炭酸ナトリウムなどの添加を利用することで反応過程中に遊離して来る酸を取り上げることができる。適切なヨウ化金属、例えばヨウ化ナトリウムもしくはカリウムなどを少量添加することで反応を促進させることができる。撹拌を行うと反応速度が速くなり得る。この反応は便利に室温から反応混合物の還流温度の範囲の温度で実施可能であり、必要ならば、この反応を加圧下で実施してもよい。
【００５２】
【化５】
0005385125.tif 000007
【００５３】
ｐが１である式（Ｉ）で表される化合物［本明細書で式（Ｉ−ａ）で表される化合物と呼ぶ］の調製は、式（ＩＶ）で表される中間体に水素化リチウムアルミニウムを用いた変換を適切な溶媒、例えばテトラヒドロフランなど中で受けさせることで実施可能である。
【００５４】
【化６】
0005385125.tif 000008
【００５５】
式（Ｉ−ａ）で表される化合物の調製をまた式（ＶＩ）で表される適切なカルボキサルデヒドと式（Ｖ）で表される中間体を適切な反応体、例えばホウ水素化ナトリウム、例えばテトラヒドロホウ酸ナトリウムなどまたは重合体に担持されているシアノトリヒドロボレートなどの存在下の適切な溶媒、例えばアルコール、例えばメタノールなど中で反応させることで実施することも可能である。
【００５６】
【化７】
0005385125.tif 000009
【００５７】
ｔが１である式（Ｉ）で表される化合物［本明細書で式（Ｉ−ｂ）で表される化合物と呼ぶ］の調製も同じ様式で式（ＩＩ）で表される中間体と式（ＶＩＩ）で表される適切なカルボキサルデヒドを反応させることで実施可能である。
【００５８】
【化８】
0005385125.tif 000010
【００５９】
ｓが１である式（Ｉ）で表される化合物［本明細書で式（Ｉ−ｃ）で表される化合物と呼ぶ］の調製は、式（ＶＩＩＩ）で表される中間体と水素化リチウムアルミニウムを適切な溶媒、例えばテトラヒドロフランなど中で反応させることで実施可能である。
【００６０】
【化９】
0005385125.tif 000011
【００６１】
また、当技術分野で公知の反応または官能基変換を用いて前記式（Ｉ）で表される化合物またはこれらの中間体を互いに変化させることも可能である。そのような変換の多くを本明細書の上に既に記述した。他の例は下記である：カルボン酸エステルから相当するカルボン酸またはアルコールを生じさせる加水分解、アミドから相当するカルボン酸またはアミンを生じさせる加水分解、ニトリルから相当するアミドを生じさせる加水分解、イミダゾールまたはフェニルが有するアミノ基を当技術分野で公知のジアゾ化反応で水素に置き換えた後にジアゾ基を水素に置き換えることができる例、アルコールをエステルおよびエーテルに変化させることができる例、第一級アミンを第二級もしくは第三級アミンに変化させることができる例、二重結合に水添を受けさせて相当する単結合を生じさせることができる例、一酸化炭素挿入を適切なパラジウム触媒の存在下で起こさせることでフェニル基が有するヨード基をエステル基に変化させることができる例。
【００６２】
ｍが０でありそしてｓが０である式（ＩＩ）で表される中間体［本明細書で式（ＩＩ−ａ）で表される中間体と呼ぶ］の調製は、式（ＩＸ）で表される中間体を用いて出発してニトロからアミンを生じさせる還元反応を金属触媒、例えばラネーニッケルなどおよび適切な還元剤、例えば水素などの存在下の適切な溶媒、例えばメタノールまたはエタノールなど中で起こさせることで実施可能である。
【００６３】
【化１０】
0005385125.tif 000012
【００６４】
ｓが０である式（Ｘ）で表される中間体の調製は、式（ＸＩ）で表される中間体と式（ＸＩＩ）で表される中間体を適切な反応体、例えばＮ’−（エチルカルボニミドイル）−Ｎ，Ｎ−ジメチル−１，３−プロパンジアミンの一塩酸塩（ＥＤＣ）および１−ヒドロキシ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール（ＨＯＢＴ）などの存在下で反応させることで実施可能である。この反応は塩基、例えばトリエチルアミンなどの存在下の適切な溶媒、例えばジクロロメタンとテトラヒドロフランの混合物など中で実施可能である。
【００６５】
【化１１】
0005385125.tif 000013
【００６６】
前記式（ＶＩ）で表される中間体の調製は、式（ＸＩＩＩ）で表される中間体と水素化リチウムアルミニウムを適切な溶媒、例えばテトラヒドロフランなど中で反応させることで実施可能である。
【００６７】
【化１２】
0005385125.tif 000014
【００６８】
前記式（ＶＩＩＩ）で表される中間体の調製は、式（ＸＩＶ）で表される中間体と式（ＸＶ）で表される中間体をヨウ化２−クロロ−１−メチルピリジニウムおよびトリエチルアミンの存在下の適切な溶媒、例えばアセトニトリルなど中で反応させることで実施可能である。
【００６９】
【化１３】
0005385125.tif 000015
【００７０】
ｐが１である式（ＩＸ）で表される中間体［本明細書で式（ＩＸ−ａ）で表される中間体と呼ぶ］の調製は、式（ＸＶＩ）で表される中間体とＱが適切な脱離基、例えばハロ、例えばフルオロ、クロロ、ブロモまたはヨードなどまたはＣ１−６アルキルオキシ、例えばメチルオキシなどである式（ＸＶＩＩ）で表される中間体をジイソプロピルエーテルア
ミン中で反応させることで実施可能である。
【００７１】
【化１４】
0005385125.tif 000016
【００７２】
前記式（ＸＩＶ）で表される中間体の調製は、式（ＸＶＩＩＩ）で表される中間体に変換を水酸化ナトリウムおよび水の存在下の適切な溶媒、例えばエタノールなど中で受けさせることで実施可能である。
【００７３】
【化１５】
0005385125.tif 000017
【００７４】
ｍが０である式（ＸＶＩＩＩ）で表される中間体［本明細書で式（ＸＶＩＩＩ−ａ）で表される中間体と呼ぶ］の調製は、式（ＸＶＩ）で表される中間体とＱが上で定義した通りである式（ＸＩＸ）で表される中間体を適切な溶媒、例えばジイソプロピルエチルアミンなど中で反応させることで実施可能である。
【００７５】
【化１６】
0005385125.tif 000018
【００７６】
ｍ、ｎおよびｓが０である式（ｖ）で表される中間体［本明細書で式（Ｖ−ａ）で表される中間体と呼ぶ］の調製は、式（ＸＸ）で表される中間体に塩酸塩溶液を用いた変換を受けさせることで実施可能である。
【００７７】
【化１７】
0005385125.tif 000019
【００７８】
前記式（ＸＸ）で表される中間体の調製は、式（ＸＸＩ）で表される中間体とＷが適切な脱離基、例えばハロなどである式（ＩＩＩ）で表される中間体を反応させることで実施可能である。この反応は反応に不活性な溶媒、例えば酢酸など中で実施可能である。
【００７９】
【化１８】
0005385125.tif 000020
【００８０】
前記式（Ｉ）で表される化合物および中間体の数種は、これらの構造の中に立体中心を少なくとも１個持つ可能性がある。そのような立体中心はＲまたはＳ配置で存在し得る。
【００８１】
本発明の式（Ｉ）で表される化合物の中の数種および中間体の中の数種は不斉炭素原子を含有する可能性がある。当技術分野で公知の手順を用いることで前記化合物および前記中間体の高純度の立体化学的異性体形態物を得ることができる。例えば、物理的方法、例えば選択的結晶化またはクロマトグラフィー技術、例えば向流分配、液クロなどの方法を用いてジアステレオ異性体の分離を行うことができる。最初にラセミ混合物に適切な分割剤、例えばキラリティーを持つ酸などによる変換を受けさせてジアステレオマー塩もしくは化合物の混合物を生じさせた後、前記ジアステレオマー塩もしくは化合物の混合物に物理的分離、例えば選択的結晶化、超臨界液クロマトグラフィーまたはクロマトグラフィー技術、例えば液クロなどの方法を用いた物理的分離を受けさせそして最後に前記分離したジアステレオマー塩もしくは化合物を相当する鏡像異性体に変化させることで前記ラセミ混合物から鏡像異性体を得ることができる。また、高純度の立体化学的異性体形態の適切な中間体および出発材料を用いることでも高純度の立体化学的異性体形態物を得ることができるが、但し介在する反応が立体特異的に起こることを条件とする。
【００８２】
前記式（Ｉ）で表される化合物、これらの製薬学的に許容される酸付加塩および立体異性体形態物はｐ５３とＭＤＭ２の間の相互作用を阻害する点で価値有る薬理学的特性を有する。
【００８３】
本明細書では、ｍｄｍ２遺伝子の発現の結果として得られる蛋白質を意味する目的で用
語「ＭＤＭ２」を用いる。この用語の意味の範囲内で、ＭＤＭ２は、ｍｄｍ２がコードする蛋白質、それらの変異体、代替スライス蛋白質および燐酸化蛋白質の全部を包含する。加うるに、本明細書で用いる如き用語「ＭＤＭ２」には、ＭＤＭ２類似物、例えばＭＤＭＸ（またＭＤＭ４としても知られる）および他の動物のＭＤＭ２相同体および類似物、例えばヒト相同ＨＤＭ２またはヒト類似ＨＤＭＸなども含まれる。
【００８４】
本明細書では、１種以上の分子、ペプチド、蛋白質、酵素または受容体の直接または間接的結合を防止するか或は低下させるか或は１種以上の分子、ペプチド、蛋白質、酵素または受容体の正常な活性を防止するか或は低下させることを意味させる目的で用語「相互作用を阻害」または「相互作用の阻害」を用いる。
【００８５】
本明細書では、Ｃ．１に記述する測定法でｐ５３の発現を増加させる薬剤を記述する目的で用語「ｐ５３とＭＤＭ２の相互作用の阻害剤」または「ｐ５３−ＭＤＭ２阻害剤」を用いる。そのような増加を、これらに限定するものでないが、下記の作用機構の中の１種以上によって起こさせることができる：
−  ｐ５３とＭＤＭ２の間の相互作用の阻害、
−  ＭＤＭ２またはｐ５３蛋白質のいずれかとの直接的結合、
−  上流もしくは下流の標的、例えばキナーゼまたはユビキチン化またはＳＵＭＯ修飾に関与する酵素の活性に相互作用を及ぼす、
−  ＭＤＭ２およびｐ５３を異なる細胞内コンパートメントの中に封じ込めるか或は輸送する、
−  ＭＤＭ２と結合する蛋白質、例えば（これらに限定するものでないが）ｐ７３、Ｅ２Ｆ−１、Ｒｂ、ｐ２１ｗａｆ１またはｃｉｐ１のモジュレーション、
−  ＭＤＭ２の発現および／またはＭＤＭ２の活性を下方調節または妨害、例えば（これらに限定するものでないが）、それの細胞内位置、翻訳後修飾、核外輸送またはユビキチンリガーゼ活性に影響を及ぼす、
−  ｐ５３蛋白質を直接または間接的に安定化、例えばそれを機能的構造形態に保持するか或は誤った折り畳みを防止することなどで安定化、
−  ｐ５３の発現またはｐ５３ファミリー員、例えばｐ６３およびｐ７３などの発現の増加、
−  ｐ５３の活性の向上、例えば（これらに限定するものでないが）、それの転写活性などの向上、そして／または
−  ｐ５３シグナル伝達経路の遺伝子および蛋白質、例えば（これらに限定するものでないが）ｐ２１ｗａｆ１、ｃｉｐ１、ＭＩＣ−１（ＧＤＦ−１５）、ＰＩＧ−３およびＡＴＦ−３などの発現の増加。
【００８６】
従って、本発明は前記式（Ｉ）で表される化合物を薬剤として用いることを開示する。
【００８７】
その上、本発明は、また、ｐ５３−ＭＤＭ２の相互作用が媒介する障害を治療する薬剤を製造する目的で前記式（Ｉ）で表される化合物を用いることにも関する。
【００８８】
本明細書で用いる如き用語「治療する」または「治療」は、動物、特にヒトにおける病気および／または疾患の治療のいずれも包含し、それには下記が含まれる：（ｉ）病気および／または疾患にかかり易いがまだそれにかかっていると診断されてはいない被験体がそのような病気および／または疾患にかからないように予防すること、（ｉｉ）病気および／または疾患を抑制、即ちそれの発症を阻止すること、（ｉｉｉ）病気および／または疾患を軽減、即ち病気および／または疾患を退化させること。
【００８９】
用語「ｐ５３−ＭＤＭ２相互作用が媒介する障害」は、ＭＤＭ２蛋白質とｐ５３またはアポトーシスを誘発するか或は細胞死を誘発するか或は細胞周期を調節する他の細胞内蛋
白質の間の相互作用の阻害を結果としてもたらすか或はそのような阻害の結果としてもたらされる望ましくないか或は有害な状態のいずれかを意味する。
【００９０】
本発明は、また、ｐ５３−ＭＤＭ２相互作用が媒介する障害を治療する方法も提供し、これは、そのような治療を必要としている被験体、例えば哺乳動物（より特別にはヒト）に本発明の化合物を有効量で投与することによる方法である。
【００９１】
本発明の化合物は、腫瘍細胞に抗増殖効果をもたらす能力を有し、そのような細胞に機能的ｐ５３が欠如している場合でさえ抗増殖効果をもたらす能力を有する。より詳細には、本発明の化合物は、野生型ｐ５３を有する腫瘍および／またはＭＤＭ２を過剰発現する腫瘍に抗増殖効果をもたらす能力を有する。
【００９２】
このように、本発明は、また、腫瘍の増殖を抑制する方法も提供し、この方法は、そのような処置を必要としている被験体、例えば哺乳動物（より特別にはヒト）に本発明の化合物を有効量で投与することによる方法である。
【００９３】
抑制可能な腫瘍の例は、これらに限定するものでないが、肺癌（例えば腺癌、かつ非小細胞肺癌を包含）、膵癌（例えば膵臓癌、例えば外分泌膵癌など）、結腸癌（例えば結腸直腸癌、例えば結腸腺癌および結腸腺腫）、食道癌、口腔偏平癌、舌癌、胃癌、鼻咽腔癌、造血性リンパ系の腫瘍（例えば急性リンパ性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫）、非ホジキンリンパ腫、ホジキン病、骨髄性白血病［例えば急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）］、濾胞性甲状腺癌、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、間葉に由来する腫瘍（例えば線維肉腫および横紋筋肉腫）、黒色腫、奇形癌、神経芽細胞腫、脳腫瘍、神経膠腫、皮膚の良性腫瘍（例えば角化棘細胞腫）、乳癌（例えば進行性乳癌）、腎臓癌、卵巣癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、膀胱癌、前立腺癌（進行性疾患を包含）、精巣癌、骨肉腫、頭部および首部の癌および表皮癌である。
【００９４】
本発明の化合物はまた炎症性疾患の治療および予防にも使用可能である。
【００９５】
このように、本発明は、また、炎症性疾患を治療および予防する方法も提供し、この方法は、そのような処置を必要としている被験体、例えば哺乳動物（より特別にはヒト）に本発明の化合物を有効量で投与することによる方法である。
【００９６】
本発明の化合物はまた自己免疫病および疾患の治療にも使用可能である。用語「自己免疫病」は、動物の免疫系が自己抗原に対して不利な反応を起こす病気のいずれも意味する。用語「自己抗原」は、動物の体内に通常存在する抗原のいずれかを意味する。代表的な自己免疫病気には、これらに限定するものでないが、橋本甲状腺炎、グレーブス病、多発性硬化症、悪性貧血、アジソン病、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥまたは狼瘡）、皮膚筋炎、クローン病、ヴェーゲナー肉芽腫症、抗糸球体基底膜疾患、抗リン脂質症候群、２５疱疹状皮膚炎、アレルギー性脳脊髄炎、糸球体腎炎、膜性糸球体腎炎、グッドパスチャー症候群、Ｌａｍｂｅｒｔ−Ｅａｔｏｎ筋無力症候群、重症筋無力症、水疱性類天疱瘡、多腺性内分泌障害、ライター病およびスティフマン症候群が含まれる。
【００９７】
このように、本発明は、また、自己免疫病および疾患の治療および立体配座的に不安定であるか或は誤って折り畳まれた蛋白質に関連した病気の治療方法も提供し、この方法は、そのような治療を必要としている被験体、例えば哺乳動物（より特別にはヒト）に本発明の化合物を有効量で投与することによる方法である。
【００９８】
本発明の化合物はまた立体配座的に不安定であるか或は誤って折り畳まれた蛋白質に関
連した病気の治療で用いるにも有用であり得る。立体配座的に不安定であるか或は誤って折り畳まれた蛋白質に関連した病気の例には、これらに限定するものでないが、嚢胞性線維症（ＣＦＴＲ）、マルファン症候群（フィブリリン）、筋萎縮性側索硬化症（スーパーオキシドジスムターゼ）、壊血病（コラーゲン）、メープルシロップ尿症（アルファ−ケト酸デヒドロゲナーゼ複合体）、骨形成不全症（１型プロコラーゲンプロ−アルファ）、クロイツフェルト・ヤコブ病（プリオン）、アルツハイマー病（ベータ−アミロイド）、家族性アミロイドーシス（リゾチーム）、白内障（クリスタリン）、家族性高コレステロール血症（ＬＤＬ受容体）、αＩ−抗トリプシン欠乏症、テイ・サックス病（ベータ−ヘキソサミニダーゼ）、網膜色素変性症（ロドプシン）および妖精症（インスリン受容体）が含まれる。
【００９９】
このように、本発明は、また、立体配座的に不安定であるか或は誤って折り畳まれた蛋白質に関連した病気を治療する方法も提供し、この方法は、そのような治療を必要としている被験体、例えば哺乳動物（より特別にはヒト）に本発明の化合物を有効量で投与することによる方法である。
【０１００】
本主題化合物は有用な薬理学的特性を有することを鑑み、それらを投与の目的でいろいろな製薬学的形態物に調製することができる。
【０１０１】
本発明の製薬学的組成物を調製する時、有効量の個々の化合物を塩基もしくは酸付加塩形態で有効成分として製薬学的に許容される担体との密な混合物として一緒にするが、前記担体が取り得る形態は投与に望まれる製剤の形態に応じて幅広く多様であり得る。本製薬学的組成物を好適には経口、直腸、経皮投与または非経口注入に適した単位投薬形態物にするのが望ましい。例えば、本組成物を経口投薬形態物として調製する時、通常の製薬学的媒体のいずれも使用可能であり、例えば液状の経口用製剤、例えば懸濁液、シロップ、エリキシルおよび溶液などの場合には水、グリコール、油、アルコールなど、または粉末、ピル、カプセルおよび錠剤の場合には固体状担体、例えば澱粉、糖、カオリン、滑剤、結合剤、崩壊剤などを用いてもよい。
【０１０２】
投与が容易なことから錠剤およびカプセルが最も有利な経口投薬単位形態物に相当し、この場合には明らかに固体状の製薬学的担体を用いる。非経口用組成物の場合の担体は少なくとも大部分が一般に無菌水を含んで成るが、他の材料、例えば溶解性を補助する材料などを含有させることも可能である。例えば、注射可能溶液を調製することも可能であり、その場合の担体は食塩水溶液、グルコース溶液、または食塩水とグルコース溶液の混合物を含んで成る。また、注射可能懸濁液を調製することも可能であり、この場合には適切な液状担体、懸濁剤などを用いてもよい。経皮投与に適した組成物の場合、その担体に場合により浸透向上剤および／または適切な湿潤剤を含めてもよく、それらを場合によりいずれかの性質を有する適切な添加剤と低い比率で組み合わせてもよく、そのような添加剤は、皮膚に対して有害な影響を大きな度合ではもたらさない添加剤である。前記添加剤は皮膚への投与を助長しそして／または所望組成物の調製に役立ち得る。そのような組成物はいろいろな様式で投与可能であり、例えば経皮パッチ、スポットオン（ｓｐｏｔ−ｏｎ）、軟膏などとして投与可能である。上述した製薬学的組成物を投薬単位形態物として調製するのが特に有利である、と言うのは、その方が投与が容易でありかつ投薬が均一であるからである。本明細書および本明細書の請求項で用いる如き「投薬単位形態物」は、各単位が必要な製薬学的担体と一緒に所望の治療効果をもたらすように計算して前以て決めておいた量の有効成分を含有する単位投薬物として用いるに適した物理的に個々別々の単位を指す。そのような投薬単位形態物の例は錠剤（切り目が入っている錠剤または被覆されている錠剤を包含）、カプセル、ピル、粉末、パケット、ウエハース、注射可能溶液もしくは懸濁液、茶サジ一杯、テーブルスプーン一杯など、そしてそれらを複数に分けたものである。
【０１０３】
上述した製薬学的組成物を投薬単位形態物として調製するのが特に有利である、と言うのは、その方が投与が容易でありかつ投薬が均一であるからである。本明細書および本明細書の請求項で用いる如き「投薬単位形態物」は、各単位が必要な製薬学的担体と一緒に所望の治療効果をもたらすように計算して前以て決めておいた量の有効成分を含有する単位投薬物として用いるに適した物理的に個々別々の単位を指す。そのような投薬単位形態物の例は錠剤（切り目が入っている錠剤または被覆されている錠剤を包含）、カプセル、ピル、粉末、パケット、ウエハース、注射可能溶液もしくは懸濁液、茶サジ一杯、テーブルスプーン一杯など、そしてそれらを複数に分けたものである。
【０１０４】
本発明の化合物を投与する量は、ＭＤＭ２とｐ５３またはアポトーシスを誘発するか或は細胞死を誘発するか或は細胞周期を調節する他の細胞内蛋白質の間の相互作用を阻害するに充分な量である。
【０１０５】
ＭＤＭ２が有する腫瘍形成能力はそれがｐ５３を抑制する能力ばかりでなくまたそれが他の腫瘍抑制蛋白質、例えば網膜芽細胞腫蛋白質ｐＲｂおよび密に関連したＥ２Ｆ１転写因子などを調節する能力によって決まる。
【０１０６】
このように、本発明の化合物を投与する量はＭＤＭ２とＥ２Ｆ転写因子の間の相互作用をモジュレートするに充分な量である。
【０１０７】
当分野の技術者は、本明細書の以下に示す試験結果から有効量を容易に決定することができるであろう。治療的に有効な量は一般に体重１ｋｇ当たり０．００５ｍｇから１００ｍｇ、特に体重１ｋｇ当たり０．００５ｍｇから１０ｍｇであろうと考えている。その必要な量を当日全体に渡って適切な間隔で１回、２回、３回、４回またはそれ以上のサブドースとして投与するのが妥当であろう。前記サブドースを単位投薬形態物、例えば有効成分を単位投薬形態物１個当たり０．５から５００ｍｇ、特に１０ｍｇから５００ｍｇ含有する単位投薬形態物として調製してもよい。
【０１０８】
本発明の別の面として、ｐ５３−ＭＤＭ２阻害剤を別の抗癌剤と組み合わせることも考えられ、特に薬剤、より具体的には癌または関連疾患を治療する時の薬剤として用いる目的で組み合わせることも考えられる。
【０１０９】
前記疾患を治療する時、本発明の化合物を有利に他の１種以上の薬剤、より詳細には他の抗癌剤と組み合わせて用いてもよい。抗癌剤の例には、これらに限定するものでないが、下記が含まれる：
−  白金配位化合物、例えばシスプラチン、カルボプラチンまたはオキサリプラチン（ｏｘａｌｙｐｌａｔｉｎ）；
−  タキサン化合物、例えばパクリタキセルまたはドセタキセル；
−  トポイソメラーゼＩ阻害剤、例えばカンプトテシン化合物、例えばイリノテカンまたはトポテカン；
−  トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、例えば抗腫瘍性エピポドフィロトキシン（ｅｐｉｐｏｄｏｐｈｙｌｌｏｔｏｘｉｎｓ）またはポドフィロトキシン誘導体、例えばエトポシドまたはテニポシド；
−  抗腫瘍性ビンカアルカロイド、例えばビンブラスチン、ビンクリスチンまたはビノレルビン；
−  抗腫瘍性ヌクレオシド誘導体、例えば５−フルオロウラシル、ロイコボリン、ゲムシタビン（ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ）またはカペシタビン；
−  アルキル化剤、例えばナイトロジェンマスタードまたはニトソロ尿素、例えばシクロホスファミド、クロラムブシル、カルマスチン、チオテパ、メファラン（ｍｅｐｈａｌａ
ｎ）またはロムスチン；
−  抗腫瘍性アントラサイクリン誘導体、例えばダウノルビシン、ドキソルビシン、ドキシル（ｄｏｘｉｌ）、イダルビシンまたはミトキサントロン；
−  ＩＧＦ−１受容体を標的にする分子、例えばピクロポドフィリン（ｐｉｃｒｏｐｏｄｏｐｈｉｌｉｎ）；
−  テトラカルシン（ｔｅｔｒａｃａｒｃｉｎ）誘導体、例えばテトロカルシン（ｔｅｔｒｏｃａｒｃｉｎ）Ａ；
−  グルココルチコイデン（ｇｌｕｃｏｃｏｒｔｉｃｏｉｄｅｎ）、例えばプレドニゾン；
−  抗体、例えばトラスツズマブ（ｔｒａｓｔｕｚｕｍａｂ）（ＨＥＲ２抗体）、リツキシマブ（ＣＤ２０抗体）、ゲムツザマブ（ｇｅｍｔｕｚａｍａｂ）、セチュキマブ、ペルツズマブ（ｐｅｒｔｕｚｕｍａｂ）またはベバシズマブ（ｂｅｖａｃｉｚｕｍａｂ）；
−  エストロゲン受容体拮抗薬または選択的エストロゲン受容体モジュレーター、例えばタモキシフェン、フルベストラント（ｆｕｌｖｅｓｔｒａｎｔ）、トレミフェン、ドロロキシフェン（ｄｒｏｌｏｘｉｆｅｎｅ）、ファスロデックス（ｆａｓｌｏｄｅｘ）またはラロキシフェン；
−  アロマターゼ阻害剤、例えばエキセメスタン、アナストロゾール、レトラゾール（ｌｅｔｒａｚｏｌｅ）およびボロゾール（ｖｏｒｏｚｏｌｅ）；
−  分化誘導薬、例えばレチノイド、ビタミンＤまたはレチノイン酸およびレチノイン酸代謝遮断薬（ＲＡＭＢＡ）、例えばアキュテイン；
−  ＤＮＡメチルトランスフェラーゼ阻害剤、例えばアザシチジンまたはデシタビン（ｄｅｃｉｔａｂｉｎｅ）；
−  抗葉酸剤、例えばプレメトレキセドジナトリウム（ｐｒｅｍｅｔｒｅｘｅｄ  ｄｉｓｏｄｉｕｍ）；
−  抗生物質、例えばアンチノマイシン（ａｎｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）Ｄ、ブレオマイシン、マイトマイシンＣ、ダクチノマイシン、カルミノマイシン（ｃａｒｍｉｎｏｍｙｃｉｎ）またはダウノマイシン；
−  代謝拮抗剤、例えばクロファラビン（ｃｈｌｏｆａｒａｂｉｎｅ）、アミノプテリン、シトシンアラビノシドまたはメトトレキサート；
−  アポトーシス誘発剤および抗血管新生薬、例えばＢｃ１−２阻害剤、例えばＹＣ  １３７、ＢＨ  ３１２、ＡＢＴ  ７３７、ゴシポール、ＨＡ  １４−１、ＴＷ  ３７またはデカン酸；
−  チュブリン結合剤（ｔｕｂｕｌｉｎｅ−ｂｉｎｄｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ）、例えばコンブレスタチン（ｃｏｍｂｒｅｓｔａｔｉｎ）、コルヒチンまたはノコダゾール（ｎｏｃｏｄａｚｏｌｅ）；
−  キナーゼ阻害剤、例えばフラボペリドール（ｆｌａｖｏｐｅｒｉｄｏｌ）、メシル酸イマチニブ、エルロチニブ（ｅｒｌｏｔｉｎｉｂ）またはゲフィチニブ；
−  ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、例えばチピファルニブ（ｔｉｐｉｆａｒｎｉｂ）；
−  ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）阻害剤、例えば酪酸ナトリウム、スベロイルアニリドヒドロキサミド（ｓｕｂｅｒｏｙｌａｎｉｌｉｄｅ  ｈｙｄｒｏｘａｍｉｄｅ）酸（ＳＡＨＡ）、デプシペプチド（ＦＲ  ９０１２２８）、ＮＶＰ−ＬＡＱ８２４、Ｒ３０６４６５、ＪＮＪ−２６４８１５８５またはトリコスタチン（ｔｒｉｃｈｏｓｔａｔｉｎ）Ａ；
−  ユビキチン−プロテアソーム経路の阻害剤、例えばＰＳ−３４１、ＭＬＮ．４１またはボルテゾミブ；
−  ヨンデリス（Ｙｏｎｄｅｌｉｓ）；
−  テロメラーゼ阻害剤、例えばテロメスタチン（ｔｅｌｏｍｅｓｔａｔｉｎ）；
−  マトリクスメタロプロテイナーゼ阻害剤、例えばバチマスタット（ｂａｔｉｍａｓｔａ）、マリマスタット（ｍａｒｉｍａｓｔａｔ）、プリノスタット（ｐｒｉｎｏｓｔａｔ
）またはメタスタット（ｍｅｔａｓｔａ）。
【０１１０】
上述したように、本発明の化合物は、また、腫瘍細胞が化学療法および放射線療法に対して示す感受性を高くする治療的用途も有する。
【０１１１】
従って、本発明の化合物を「放射線増感剤」および／または「化学増感剤」として使用することも可能であるか或は別の「放射線増感剤」および／または「化学増感剤」と組み合わせて投与することも可能である。
【０１１２】
本明細書で用いる如き用語「放射線増感剤」は、細胞が電離放射線に対して示す感受性を高くしそして／または電離放射線を用いて治療可能な疾患の治療を助長するに治療的に有効な量で動物に投与される分子、好適には低分子量の分子であると定義する。
【０１１３】
本明細書で用いる如き用語「化学増感剤」は、細胞が化学療法に対して示す感受性を高くしそして／または化学療法薬を用いて治療可能な疾患の治療を助長するに治療的に有効な量で動物に投与される分子、好適には低分子量の分子であると定義する。
【０１１４】
放射線増感剤が示す作用様式に関していくつかの機構が文献の中に示唆されており、それには下記が含まれる：酸素を模擬するか或は別法として低酸素下で生体内還元剤のように挙動する低酸素細胞放射線増感剤（例えば２−ニトロイミダゾール化合物およびベンゾトリアジンジオキサイド化合物）；ＤＮＡ塩基の類似物でありかつ優先的に癌細胞のＤＮＡの中に入り込むことでＤＮＡ分子の放射線誘発破壊を助長しそして／または通常のＤＮＡ修復機構を防止し得る非低酸素細胞放射線増感剤（例えばハロゲン置換ピリミジン）；および疾患の治療で放射線増感剤として働くと仮定されている他のいろいろな潜在的作用機構。
【０１１５】
現在のいろいろな癌治療プロトコルではｘ線放射線と一緒に放射線増感剤が用いられている。ｘ線で活性化する放射線増感剤の例には、これらに限定するものでないが、下記が含まれる：メトロニダゾール、ミソニダゾール（ｍｉｓｏｎｉｄａｚｏｌｅ）、デスメチルミソニダゾール（ｄｅｓｍｅｔｈｙｌｍｉｓｏｎｉｄａｚｏｌｅ）、ピモニダゾール（ｐｉｍｏｎｉｄａｚｏｌｅ）、エタニダゾール（ｅｔｈａｎｉｄａｚｏｌｅ）、ニモラゾール（ｎｉｍｏｒａｚｏｌｅ）、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ  １０６９、ＳＲ  ４２３３、ＥＯ９、ＲＢ  ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦｕｄＲ）、ヒドロキシ尿素、シスプラチンおよびそれらの治療的に有効な類似物および誘導体。
【０１１６】
癌の光線力学療法（ＰＤＴ）では可視光が増感剤の放射線活性化剤として用いられる。光線力学放射線増感剤の例には、これらに限定するものでないが、下記が含まれる：ヘマトポルフィリン誘導体、フォトフリン（Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ）、ベンゾポルフィリン（ｂｅｎｚｏｐｏｒｐｈｙｒｉｎ）誘導体、錫エチオポルフィリン、フェオボルビド−ａ、バクテリオクロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、亜鉛フタロシアニンおよびそれらの治療的に有効な類似物および誘導体。
【０１１７】
放射線増感剤は治療的に有効な量の他の１種以上の化合物と一緒に投与されることも有り得、そのような化合物には、これらに限定するものでないが、下記が含まれる：放射線増感剤が標的細胞に取り込まれるのを助長する化合物；治療薬、栄養素および／または酸素が標的細胞に向かう流量を調節する化合物；追加的放射線の有り無しで腫瘍に作用する化学療法薬；または癌または他の疾患を治療するに治療的に有効な他の化合物。
【０１１８】
化学増感剤は治療的に有効な量の他の１種以上の化合物と一緒に投与されることもあり得、そのような化合物には、これらに限定するものでないが、下記が含まれる：化学増感剤が標的細胞に取り込まれるのを助長する化合物；治療薬、栄養素および／または酸素が標的細胞に向かう流量を調節する化合物；腫瘍に作用する化学療法薬；または癌または他の疾患を治療するに治療的に有効な他の化合物。許容される化学療法薬に対して耐性を示す腫瘍細胞が化学感受性を示すようにしそしてそのような化合物が薬剤感受性悪性腫瘍で示す効力を高めようとする時にカルシウム拮抗薬、例えばベラパミルなどが抗腫瘍薬と組み合わせて用いるに有用であることが確認されている。
【０１１９】
本発明に従う組み合わせの成分、即ち他の薬剤およびｐ５３−ＭＤＭ阻害剤が有用な薬理学的特性を有することを鑑み、それらを投与の目的でいろいろな製薬学的形態物に調製することができる。そのような成分を個別に個々の製薬学的組成物または両方の成分を含有する単一の製薬学的組成物として調製してもよい。
【０１２０】
従って、本発明は、また、他の薬剤および本ｐ５３−ＭＤＭ阻害剤を１種以上の製薬学的担体と一緒に含有して成る製薬学的組成物にも関する。
【０１２１】
本発明は、更に、本発明に従う組み合わせを腫瘍細胞の増殖を阻害する製薬学的組成物を製造する時に用いることにも関する。
【０１２２】
本発明は、更に、癌に苦しんでいる患者を治療する時に同時、個別または逐次的に用いる組み合わせ製剤として本発明に従うｐ５３−ＭＤＭ２阻害剤を１番目の有効成分として含有しかつ抗癌剤を２番目の有効成分として含有する製品にも関する。
【０１２３】
そのような他の薬剤および本ｐ５３−ＭＤＭ２阻害剤は同時（例えば個別または単一の組成物として）またはいずれかの順で逐次的に投与可能である。後者の場合には、その２種類の化合物を有利または相乗的な効果の達成を確保するに充分な量および様式である期間内に投与する。この組み合わせの各成分を投与する好適な方法および順および個々の投薬量および療法は投与すべき個々の他の薬剤および本ｐ５３−ＭＤＭ２阻害剤、それらの投与経路、治療すべき個々の腫瘍および治療すべき個々の宿主に依存することは理解されるであろう。当分野の技術者は、本明細書に詳述した情報を考慮して通常の方法を用いることで最適な投与方法および順および投薬量および療法を容易に決定することができるであろう。
【０１２４】
前記白金配位化合物を有利には体表面積１平方メートル当たり１から５００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば５０から４００ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にシスプラチンの場合には１治療過程当たり約７５ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてカルボプラチンの場合には約３００ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１２５】
前記タキサン化合物を有利には体表面積１平方メートル当たり５０から４００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば７５から２５０ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にパクリタキセルの場合には１治療過程当たり約１７５から２５０ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてドセタキセルの場合には約７５から１５０ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１２６】
前記カンプトテシン化合物を有利には体表面積１平方メートル当たり０．１から４００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば１から３００ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にイリノテカンの場合には１治療過程当たり約１００から３５０ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてトポテカンの場合には約１から２ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１２７】
前記抗腫瘍性ポドフィロトキシン誘導体を有利には体表面積１平方メートル当たり３０
から３００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば５０から２５０ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にエトポシドの場合には１治療過程当たり約３５から１００ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてテニポシドの場合には約５０から２５０ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１２８】
前記抗腫瘍性ビンカアルカロイドを有利には体表面積１平方メートル当たり２から３０ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）の投薬量、特にビンブラスチンの場合には１治療過程当たり約３から１２ｍｇ／ｍ２の投薬量、ビンクリスチンの場合には約１から２ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてビノレルビンの場合には約１０から３０ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１２９】
前記抗腫瘍性ヌクレオシド誘導体を有利には体表面積１平方メートル当たり２００から２５００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば７００から１５００ｍｇ／ｍ２の投薬量、特に５−ＦＵの場合には１治療過程当たり２００から５００ｍｇ／ｍ２の投薬量、ゲムシタビンの場合には約８００から１２００ｍｇ／ｍ２そしてカペシタビンの場合には約１０００から２５００ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１３０】
前記アルキル化剤、例えばナイトロジェンマスタードまたはニトロソ尿素などを有利には体表面積１平方メートル当たり１００から５００ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば１２０から２００ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にシクロホスファミドの場合には１治療過程当たり約１００から５００ｍｇ／ｍ２の投薬量、クロラムブシルの場合には約０．１から０．２ｍｇ／ｋｇの投薬量、カルマスチンの場合には約１５０から２００ｍｇ／ｍ２そしてロムスチンの場合には約１００から１５０ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１３１】
前記抗腫瘍性アントラサイクリン誘導体を有利には体表面積１平方メートル当たり１０から７５ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）、例えば１５から６０ｍｇ／ｍ２の投薬量、特にドキソルビシンの場合には１治療過程当たり約４０から７５ｍｇ／ｍ２の投薬量、ダウノルビシンの場合には約２５から４５ｍｇ／ｍ２の投薬量そしてイダルビシンの場合には約１０から１５ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１３２】
抗エストロゲン薬を個々の薬剤および治療すべき疾患に応じて有利には１日当たり約１から１００ｍｇの投薬量で投与する。タモキシフェンを有利には５から５０ｍｇ、好適には１０から２０ｍｇの投薬量で日に２回経口投与し、その治療を治療効果を達成しかつ維持するに充分な時間継続する。トレミフェンを有利には約６０ｍｇの投与量で日に１回経口投与し、その治療を治療効果を達成しかつ維持するに充分な時間継続する。アナストロゾールを有利には約１ｍｇの投与量で日に１回経口投与する。ドロロキシフェンを有利には約２０−１００ｍｇの投与量で日に１回経口投与する。ラロキシフェンを有利には約６０ｍｇの投与量で日に１回経口投与する。エキセメスタンを有利には約２５ｍｇの投与量で日に１回経口投与する。
【０１３３】
抗体を有利には体表面積１平方メートル当たり約１から５ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）の投薬量でか或は異なる場合には当技術分野で公知の如き投薬量で投与する。トラスツズマブを有利には体表面積１平方メートル当たり１から５ｍｇ（ｍｇ／ｍ２）の投薬量、特に１治療過程当たり２から４ｍｇ／ｍ２の投薬量で投与する。
【０１３４】
そのような投薬を１治療過程当たり例えば１回、２回またはそれ以上の回数施し、それを例えば７、１４、２１または２８日毎に繰り返してもよい。
【０１３５】
前記式（Ｉ）で表される化合物、これらの製薬学的に許容される酸付加塩および立体異性体形態物は、生物学的サンプルの中のｐ５３−ＭＤＭ２相互作用を検出または識別する目的で使用することができる点で価値有る診断特性を持ち得るが、このような診断は、標識付き化合物および／またはｐ５３および／またはＭＤＭ２およびまたは他の分子、ペプ
チド、蛋白質、酵素または受容体の間の複合体形成を検出または測定することを含んで成る。
【０１３６】
そのような検出または識別方法では、標識化剤、例えば放射性同位元素、酵素、蛍光物質、発光物質などを用いて標識を付けておいた化合物を用いることができる。放射性同位元素の例には１２５Ｉ、１３１Ｉ、３Ｈおよび１４Ｃが含まれる。酵素の場合には、通常、それを検出可能な反応に触媒作用を及ぼす適切な基質と接合させておくことで検出可能にする。それの例には、例えばベータ−ガラクトシダーゼ、ベータ−グルコシダーゼ、アルカリ性ホスファターゼ、ペルオキシダーゼおよびリンゴ酸脱水素酵素、好適には西洋ワサビペルオキシダーゼが含まれる。発光物質には、例えばルミノール、ルミノール誘導体、ルシフェリン、エクオリンおよびルシフェラーゼが含まれる。
【０１３７】
生物学的サンプルは体組織または体液であると定義することができる。体液の例は脳脊髄液、血液、血漿、血清、尿、痰、唾液などである。
【０１３８】
以下の実施例で本発明を例示する。
【０１３９】
実験部分
本明細書では以降、「ＤＣＭ」はジクロロメタンであると定義し、「ＤＩＰＥ」はジイソプロピルエーテルであると定義し、「ＥｔＯＡｃ」は酢酸エチルであると定義し、「ＥｔＯＨ」はエタノールであると定義し、「ＭｅＯＨ」はメタノールであると定義しそして「ＴＨＦ」はテトラヒドロフランであると定義する。
【０１４０】
融点
線形温度勾配の加熱プレート、スライディングポインター（ｓｌｉｄｉｎｇ  ｐｏｉｎｔｅｒ）および温度スケール（摂氏度）で構成されているＫｏｆｌｅｒホットベンチ（ｈｏｔ  ｂｅｎｃｈ）を用いていろいろな化合物が示す融点を得て、それらを（Ｋｏｆｌｅｒ）で示す。
【０１４１】
ＬＣＭＳ
一般的手順
脱気装置付き４元ポンプ、オートサンプラーおよびダイオードアレイ検出器（ＤＡＤ）が備わっているＡｌｌｉａｎｃｅ  ＨＴ  ２７９５（Ｗａｔｅｒｓ）装置を用いてＨＰＬＣ勾配をかけた。カラムから出る流れを分割してＭＳ検出器に送った。そのＭＳ検出器にはエレクトロスプレーイオン化源が備わっていた。毛細管針電圧を３ｋＶにしそしてＬＣＴ（ＷａｔｅｒｓのＴｉｍｅ  ｏｆ  Ｆｌｉｇｈｔ−Ｚ−スプレー質量分析計）の源の温度を１００℃に維持した。窒素をネブライザーガスとして用いた。データの取得をＷａｔｅｒｓ−Ｍｉｃｒｏｍａｓｓ  ＭａｓｓＬｙｎｘ−Ｏｐｅｎｌｙｎｘデータシステムを用いて実施した。
【０１４２】
方法Ａ
前記一般的手順に加えて、Ｘｔｅｒｒａ−ＲＰ  Ｃ１８カラム（５μｍ、３．９ｘ１５０ｍｍ）を用いた逆相ＨＰＬＣを１．０ｍｌ／分の流量で温度を３０℃にして実施した。２種類の可動相（可動相Ａ：７ｍＭの酢酸アンモニウムが１００％、可動相Ｂ：アセトニトリルが１００％）を用いてＡが８５％でＢが１５％（３分間保持）から５分かけてＡが２０％でＢが８０％にしてＡが２０％でＢが８０％の状態を６分間保持しそして再び初期条件の平衡状態に３分間置くことによる勾配条件で流した。２０μｌの注入体積を用いた。正および負イオン化モードの場合のコーン電圧を２０Ｖにした。走査間の遅延を０．０８秒にして０．８秒間に１００から９００まで走査することで質量スペクトルを取得した。
【０１４３】
方法Ｂ
前記一般的手順に加えて、Ｘｔｅｒｒａ−ＲＰ  Ｃ１８カラム（５μｍ、３．９ｘ１５０ｍｍ）を用いた逆相ＨＰＬＣを１．０ｍｌ／分の流量で温度を３０℃にして実施した。２種類の可動相（可動相Ａ：７ｍＭの酢酸アンモニウムが１００％、可動相Ｂ：アセトニトリルが１００％）を用いてＡが１００％（１分間保持）から４分かけてＡが５０％でＢが５０％にしてＡが５０％でＢが５０％の状態を９分間保持しそして再び初期条件の平衡状態に３分間置くことによる勾配条件で流した。２０μｌの注入体積を用いた。コーン電圧を正イオン化モードの場合には２０Ｖにしそして負イオン化モードの場合にも２０Ｖにした。走査間の遅延を０．０８秒にして０．８秒間に１００から９００まで走査することで質量スペクトルを取得した。
【０１４４】
Ａ．中間体化合物の製造
実施例Ａ１
中間体１の製造
【０１４５】
【化１９】
0005385125.tif 000021
【０１４６】
ベンゾ［ｂ］フラン−３−オン（４００ｍｇ、０．００２９モル）とＮ−メトキシ−Ｎ−メチル（トリフェニルホスホラニリデン）アセトアミド（１．１９ｇ、０．００３２モル）をキシレン（１０ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物を１３５℃で３５時間撹拌した。水で反応を消滅させた後、飽和炭酸水素ナトリウム溶液で塩基性にした。その混合物にＥｔＯＡｃを用いた抽出を受けさせ、その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲル（４０−６３μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンを５０／５０）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで中間体１を褐色の油として２１０ｍｇ（３２％）得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．６３（ｍ，２Ｈ），７．４６（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．１），７．２５（ｍ，２Ｈ），３．８４（ｓ，２Ｈ），３．７０（ｓ，３Ｈ），３．２２（ｓ，３Ｈ）。
ＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ２２０（Ｍ＋１）。
実施例Ａ２
ａ）中間体２の製造
【０１４７】
【化２０】
0005385125.tif 000022
【０１４８】
１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−３−エタンアミン（０．０１４モル）と１−フルオロ−４−ニトロベンゼン（０．０１５モル）とＤＩＰＥ（０．０４８モル）の混合物を２１０℃で３０分間撹拌した。ＤＩＰＥを蒸発させた。沈澱物をＤＣＭ／ＭｅＯＨに入れて溶解させた。その有機層を１０％の炭酸カリウムで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物（２ｇ）をシリカゲル（１５−４０μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨを９７／３／０．３）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで融点（Ｋｏｆｌｅｒ
）が２０１℃の中間体２を０．１５２ｇ（２８％）得た。
ｂ）中間体３の製造
【０１４９】
【化２１】
0005385125.tif 000023
【０１５０】
中間体２（０．００４モル）とラネーニッケル（１ｇ）をＭｅＯＨ（２０ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物に水添を３バールの圧力下室温で２時間受けさせた後、セライトを用いた濾過を実施した。セライトをＭｅＯＨで洗浄した。その濾液に蒸発を受けさせることで中間体３を０．９２ｇ（１００％）得た。
実施例Ａ３
ａ）中間体４の製造
【０１５１】
【化２２】
0005385125.tif 000024
【０１５２】
イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン−３−アセトニトリル（０．０２８モル）と５％Ｒｈ／Ａｌ２Ｏ３（４．５ｇ）をＥｔＯＨ（４５ｍｌ）とＭｅＯＨ／ＮＨ３（１２．５ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物に水添を３バールの圧力下室温で７２時間受けさせた後、セライトを用いた濾過を実施した。セライトをＤＣＭ／ＥｔＯＨで洗浄した。その濾液に蒸発を受けさせた。その残留物をＤＣＭに溶解させた。その有機層を１０％の炭酸カリウムで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させることで中間体４を３．４ｇ（７３％）得た。
ｂ）中間体５の製造
【０１５３】
【化２３】
0005385125.tif 000025
【０１５４】
中間体４（０．００６モル）と１−フルオロ−４−ニトロ−ベンゼン（０．００７モル）とＤＩＰＥ（０．０２１モル）の混合物を２１０℃に３０分間加熱した。ＤＩＰＥを蒸発させた。その粗油をＤＣＭとＥｔＯＨ（９０／１０）に入れて希釈した。その有機層を１０％の炭酸カリウムで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物（１．３ｇ）をシリカゲル（２０−４５μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨを９８／２）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させた。その残留物（０．３６ｇ）をアセトニトリルから結晶化させた。沈澱物を濾過で取り出した後、乾燥させることで融点（Ｋｏｆｌｅｒ）が１７１℃の中間体５を０．１９９ｇ得た。
ｃ）中間体６の製造
【０１５５】
【化２４】
0005385125.tif 000026
【０１５６】
中間体５（０．００３モル）とラネーニッケル（１ｇ）をＭｅＯＨ（２０ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物に水添を３バールの圧力下室温で３時間受けさせた後、セライトを用いた濾過を実施した。セライトをＭｅＯＨで洗浄した。その濾液に蒸発を受けさせることで中間体６を１ｇ（＞１００％）得た。
実施例Ａ４
ａ）中間体７の製造
【０１５７】
【化２５】
0005385125.tif 000027
【０１５８】
１−フルオロ−４−ニトロ−ベンゼン（０．００８３モル）と１Ｈ−インドール−５−アミン（０．００７６モル）とＤＩＰＥ（０．０１６６モル）の混合物を２１０℃で１８時間撹拌した後、ＤＣＭで取り上げた。その有機層を３Ｎの塩酸に続いてＮａＨＣＯ３で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をＥｔＯＨで取り上げた。沈澱物を濾過で取り出し、ジエチルエーテルで洗浄した後、乾燥させることで融点が１８０℃の中間体７を１．０８ｇ（６５％）得た。
ｂ）中間体８の製造
【０１５９】
【化２６】
0005385125.tif 000028
【０１６０】
中間体７（０．００３９モル）とラネーニッケル（１ｇ）をＭｅＯＨ（２０ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物に水添を３バールの圧力下室温で２時間受けさせた後、セライトを用いた濾過を実施した。セライトをＤＣＭ／ＭｅＯＨで洗浄した。その濾液に蒸発を受けさせることで中間体８を１ｇ（＞１００％）得た。
実施例Ａ５
ａ）中間体９の製造
【０１６１】
【化２７】
0005385125.tif 000029
【０１６２】
（６−メトキシ−ベンゾフラン−３−イル）−酢酸（４００ｍｇ、０．００１９モル）をＤＣＭ（１０ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液に１，１’−カルボキシルジイミダゾール（３１５ｍｇ、０．００１９モル）を滴下した。その混合物を室温で３時間撹拌した。塩酸Ｏ，Ｎ−ジメチル−ヒドロキシルアミン（１９０ｍｇ、０．００１９モル）を加えた後の混合物を室温で４時間撹拌した。氷で反応を消滅させた後、４Ｎの水酸化ナトリウム溶液で塩基性にした。その混合物にＤＣＭを用いた抽出を受けさせ、その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲ
ル（４０−６３μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンを５０／５０）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで中間体９を無色の油として４１０ｍｇ（８５％）得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．５４（ｍ，２Ｈ），６．９９（ｓ，１Ｈ），６．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝６．４），３．８３（ｓ，３Ｈ），３．７９（ｓ，２Ｈ），３．６９（ｓ，３Ｈ），３．２１（ｓ，３Ｈ）。
実施例Ａ６
ａ）中間体１０の製造
【０１６３】
【化２８】
0005385125.tif 000030
【０１６４】
（３−ヨード−２−チエニル）−カルバミン酸の１，１−ジメチルエチルエステル（０．０１０５モル）と４−ブロモ−２−ブテン酸のエチルエステル（０．０１５８モル）と炭酸カリウム（０．０２１モル）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１００ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物を室温で１６時間撹拌した。トリフェニル−ホスフィン（０．００１モル）および酢酸パラジウム（０．０００５モル）を加えた。その混合物を７０℃で８時間撹拌した後、水で洗浄した。ＥｔＯＡｃを用いて有機層を分離させ、乾燥（ＭｇＳＯ４）させた後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンを１０／９０）で精製することで中間体１０を２．３ｇ（７０％）得た。
ｂ）中間体１１の製造
【０１６５】
【化２９】
0005385125.tif 000031
【０１６６】
中間体１０（０．００１６モル）をＴＨＦ（１０ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液をアルゴン下−７８℃で撹拌した。Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミンＨＣｌ（０．０００４モル）をＴＨＦ（４０ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液をアルゴン下−７８℃で撹拌した。Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミンＨＣｌ（０．０００４モル）に−７８℃でブチルリチウム（ヘキサン中１．６Ｍ）（０．０１６モル）を滴下した。その混合物を室温で２０分撹拌した後、再び−７８℃に冷却した。中間体１０を滴下した。その混合物を−７８℃で２時間撹拌し、−７８℃で飽和ＮＨ４Ｃｌの中に注ぎ出した後、ＥｔＯＡｃを用いた抽出を実施した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンを１０／９０から３０／７０）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで中間体１１を０．４ｇ（７７％）得た。
ｃ）中間体１２の製造
【０１６７】
【化３０】
0005385125.tif 000032
【０１６８】
中間体１１（０．００１２モル）をＤＣＭに溶解させた後、シリカゲルに吸収させた。その混合物を真空下６０℃で２４時間撹拌した。その残留物をシリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンを８０／２０）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで中間体１２を得た（６２％）。
ｄ）中間体１３の製造
【０１６９】
【化３１】
0005385125.tif 000033
【０１７０】
中間体１２（０．０００８モル）をＴＨＦ（４ｍｌ、無水）に入れることで生じさせた０℃の溶液に水素化アルミニウムリチウム（０．０００８モル）をゆっくり加えた。その混合物を０℃で１時間撹拌し、氷の上に注ぎ出し、５％のＫＨＳＯ４で洗浄した後、ＥｔＯＡｃを用いた抽出を実施した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させることで中間体１３を得た。この生成物を次の反応段階で直接用いた。
【０１７１】
Ｂ．最終的化合物の製造
実施例Ｂ１
化合物１の製造
【０１７２】
【化３２】
0005385125.tif 000034
【０１７３】
中間体１（１６２ｍｇ、０．０００６５モル）をＴＨＦ（４ｍｌ）に入れることで生じさせた０℃の懸濁液にＴＨＦ中１Ｎの水素化リチウムアルミニウム溶液（０．６５ｍｌ）を滴下した。その混合物を０℃で１時間撹拌した。水中５％の重硫酸カリウム溶液を０℃でゆっくり添加することで反応を消滅させた後、ＥｔＯＡｃを用いた抽出を２回実施した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させることでベンゾフラン−３−イル−アセトアルデヒドを得た。
【０１７４】
Ｎ−４−ピリジニル−１，４−ベンゼンジアミンをＭｅＯＨ（３ｍｌ）と酢酸（４滴）に入れることで生じさせた溶液にシアノホウ水素化ナトリウム（５７ｍｇ、０．０００９１モル）とこの上に示したアルデヒドをＭｅＯＨ（１ｍｌ）に溶解させて加えた。その混合物を室温で１８時間撹拌した。溶媒を蒸発させ、残存する油をＥｔＯＡｃで取り上げた後、飽和炭酸水素ナトリウム溶液で洗浄した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲル（４０−６３μｍ）使用
カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨを９５／５）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで融点が１５２℃−１５４℃の化合物１を４１ｍｇ（２０％）得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＨ−ｄ４）δ７．９８（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝６．６），７．５９（ｍ，２Ｈ），７，４３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．４），７．２４（ｍ，２Ｈ），７．００（ｄｄ，２Ｈ，Ｊ＝８．７，Ｊ＝３．３），６．６８（ｍ，４Ｈ），３．４５（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．２），２．９８（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．２）。
ＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ３３０（Ｍ＋１）。
実施例Ｂ２
化合物２の製造
【０１７５】
【化３３】
0005385125.tif 000035
【０１７６】
中間体３（０．００４モル）と塩酸４−ブロモ−ピリジン（０．００４モル）を酢酸（５ｍｌ）に入れることで生じさせた混合物を１４０℃で１５分間撹拌した後、蒸発させた。その残留物をＤＣＭ／ＭｅＯＨに入れて溶解させた。その有機層を１０％の炭酸カリウムで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物（１ｇ）をシリカゲル（１５−４０μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨを９０／１０／１）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させた。その残留物（０．７４ｇ、６３％）をアセトニトリルから結晶化させた。沈澱物を濾過で取り出した後、乾燥させることで融点が１８２℃の化合物２を０．５４１ｇ得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ２．９６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），３．３０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），５．６（１Ｈ，ｂｒ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），６．５８（４Ｈ，ｍ），６．９５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．０３（１Ｈ，ｍ），７．３３（１Ｈ，ｍ），７．９６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），８．０３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），８．１７−８．２１（１Ｈ，ｍ），８．２２（１Ｈ，ｂｒ，ｓ），１１．３８（１Ｈ，ｂｒ，ｓ）
ＬＣＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ３３０（Ｍ＋１），Ｒｔ＝７．１０，方法Ａ。
実施例Ｂ３
化合物３の製造
【０１７７】
【化３４】
0005385125.tif 000036
【０１７８】
中間体６（０．００４モル）を酢酸（１０ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液に塩酸４−ブロモ−ピリジン（０．００４モル）を加えた。その混合物をマイクロ波オーブンに入れて１４０℃に１５分間加熱した。酢酸を蒸発させた。その粗油をＤＣＭ／ＥｔＯＨ（９０／１０）に入れて溶解させた。その有機層を炭酸カリウムで洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物（１ｇ）をシリカゲル（１５−４０μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨを９０
／１０／０．５から９０／１０／１）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで化合物３を０．６３ｇ（４８％）得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１．７５−１．９３（４Ｈ，ｍ），２．６５−２．７８（４Ｈ，ｍ），３．３２（２Ｈ，ｓ），３．７０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），５．６２（１Ｈ，ｂｒ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），６．５８−６．５３（５Ｈ，ｍ），６．９５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），８．０５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），８．２４（１Ｈ，ｓ）
ＬＣＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ３３４（Ｍ＋１），Ｒｔ５．１８，方法Ｂ。
融点２５６℃（Ｋｏｆｌｅｒ）。
実施例Ｂ４
化合物４の製造
【０１７９】
【化３５】
0005385125.tif 000037
【０１８０】
中間体８（０．００２２モル）を酢酸（２．８ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液に塩酸４−ブロモ−ピリジン（０．００２モル）を加えた。その混合物を１１０℃に３０分間加熱し、氷水の中に注ぎ出した後、１０％の炭酸カリウムで塩基性にした。沈澱物を濾過で取り出した後、乾燥させた。その残留物（０．７３９ｇ）をクロマシル（５μｍ）使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ４ＯＨを９６／４／０．４から８８／１２／１．２）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで化合物４を０．０１８ｇ得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ６．３２（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），６．６８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．６Ｈｚ），６．９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ，Ｊ＝２．５Ｈｚ），６．５５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ），７．０（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ），７．２７（１Ｈ，ｍ），７．３２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ），７．７（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），８．１７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ，Ｊ＝２．５Ｈｚ），８．３７（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），１０．９（１Ｈ，ｂｒ  ｓ）。
ＬＣＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ３０１（Ｍ＋１），Ｒｔ７．７３，方法Ａ。
実施例Ｂ５
化合物５の製造
【０１８１】
【化３６】
0005385125.tif 000038
【０１８２】
中間体９（２４９ｍｇ、０．００１０モル）の０℃の懸濁液にＴＨＦ中１Ｎの水素化リチウムアルミニウム溶液（１．０ｍｌ）を滴下した。その混合物を０℃で１時間撹拌した。水中５％の重硫酸カリウム溶液を０℃でゆっくり添加することで反応を消滅させた後、ＥｔＯＡｃを用いた抽出を２回実施した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させることで（６−メトキシ−ベンゾフラン−３−イル）−アセトアルデヒドを得た。
【０１８３】
Ｎ−４−ピリジニル−１，４−ベンゼンジアミンをＭｅＯＨ（５ｍｌ）と酢酸（５滴）に入れることで生じさせた溶液にシアノホウ水素化ナトリウム（９０ｍｇ、０．００１４モル）とこの上に示したアルデヒドをＭｅＯＨ（１ｍｌ）に溶解させて加えた。その混合物を室温で１８時間撹拌した。溶媒を蒸発させ、残存する油をＥｔＯＡｃで取り上げた後、飽和炭酸水素ナトリウム溶液で洗浄した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をＭｅＯＨで洗浄した後、乾燥させることで融点が１８４℃−１８６℃の化合物５を１２５ｍｇ（３４％）得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ８．２３（ｓ，１Ｈ），８．０１（ｄｄ，２Ｈ，Ｊ＝６．３，Ｊ＝１．５），７，７１（ｓ，１Ｈ），７．５１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．５），７．１４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．１），６．９２（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８．６），６．８５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．５，Ｊ＝２．２），６．５８（ｍ，４Ｈ），５．６４（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５．６），３．７７（ｓ，３Ｈ），３．３０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．０），２．４８（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．０）。
ＭＳ（ＥＳ＋）ｍ／ｚ３６０（Ｍ＋１）。
実施例Ｂ６
化合物６の製造
【０１８４】
【化３７】
0005385125.tif 000039
【０１８５】
Ｎ−４−ピリジニル−１，４−ベンゼンジアミン（０．０００８モル）とシアノホウ水素化ナトリウム（０．００１モル）をＭｅＯＨ（４ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液に酢酸（数滴）に続いて中間体１３（０．０００４モル）を滴下した。中間体１３（０．０００４モル）をＭｅＯＨ（４ｍｌ）に溶解させた。その混合物を室温で２０時間撹拌し、水の中に注ぎだし、飽和ＮａＨＣＯ３で洗浄した後、ＥｔＯＡｃを用いた抽出を実施した。その有機層を分離し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、濾過した後、溶媒を蒸発させた。その残留物をシリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（溶離剤：ＤＣＭ／ＭｅＯＨを８５／１５）で精製した。高純度画分を集めた後、溶媒を蒸発させることで化合物６を０．０８６ｇ（３４％）得た。
【０１８６】
表Ｆ−１に、この上に示した実施例の中の１つで調製した化合物を挙げる。
【０１８７】
【表２】
0005385125.tif 000040
【０１８８】
Ｃ．薬理学的実施例：
本化合物がＡ２７８０細胞内のｐ５３を保存する能力の測定をｐ５３酵素免疫測定法を用いて実施した。このｐ５３測定法は２種類のポリクローナル抗体を用いた「サンドイッチ」酵素免疫測定法である。ｐ５３蛋白質に特異的なポリクローナル抗体をプラスチックの穴の表面に固定した。測定すべきサンプルにいくらか存在するｐ５３はその捕捉用抗体と結合するであろう。また、ビオチニル化検出体であるポリクローナル抗体もｐ５３を認識しそして前記捕捉用抗体がいくらか保持しているｐ５３と結合するであろう。次に、その検出体である抗体を西洋ワサビペルオキシダーゼ接合ストレプトアビジンと結合させる。その西洋ワサビペルオキシダーゼは発色基質であるｏ−フェニレンジアミンの変換に触媒作用を及ぼすが、それの強度は前記プレートと結合したｐ５３蛋白質の量と比例する。その着色した反応生成物を分光光度計で量化する。精製しておいた組換え型ＨＩＳ標識付きｐ５３蛋白質を既知濃度で用いて標準曲線を作成することで量化を達成する（実施例Ｃ．１を参照）。
【０１８９】
前記式（Ｉ）で表される化合物が細胞内で示す活性の測定を、Ｕ８７ＭＧ腫瘍細胞を用い、細胞毒性または生存度を比色分析で測定することで実施した（実施例Ｃ．２を参照）。
【０１９０】
Ｕ８７ＭＧ細胞は野生型ｐ５３を有するヒト膠芽細胞腫細胞である。この細胞株ではＭＤＭ２がｐ５３の発現を厳重に制御している。
【０１９１】
Ｃ．１．ｐ５３ＥＬＩＳＡ
Ａ２７８０細胞（ＡＴＣＣ）をウシ胎仔血清（ＦＣＳ）を１０％とゲンタマイシンとＬ−グルタミンを２ｍＭ補充しておいたＲＰＭＩ１６４０に入れてＣＯ２が５％の湿気のある３７℃のインキュベーター内で培養した。
【０１９２】
Ａ２７８０を９６穴プレート内の穴に穴１個当たり２０，０００個の細胞になるように接種し、２４時間培養した後、化合物を用いた処置を湿気のある３７℃のインキュベーター内で１６時間実施した。インキュベーション後の細胞を燐酸塩緩衝食塩水で１回洗浄した後、低塩ＲＩＰＡ緩衝液［２０ｍＭのトリス（ｐＨ７．０）、０．５ｍＭのＥＤＴＡ，１％のＮｏｎｉｄｅｔ  Ｐ４０、０．５％のＤＯＣ、０．０５％のＳＤＳ、１ｍＭのＰＭＳＦ、１μｇ／ｍｌのアプロチニンおよび０．５μ／ｍｌのロイペプチン（ｌｅｕｐｅｐｔｉｎ）］を穴１個当たり３０μｌ加えた。プレートを氷上に３０分間置くことで溶菌を完了させた。その溶解物中のｐ５３蛋白質を以下に記述するサンドイッチＥＬＩＳＡで検出した。
【０１９３】
濃度が被覆用緩衝液（０．１ＭのＮａＨＣＯ３、ｐＨ８．２）中１μｇ／ｍｌの捕捉用抗体ｐＡｂ１８０１（Ａｂｃａｍ  ａｂ２８−１００）を穴１個当たり５０μｌ用いて高結合（ｈｉｇｈ  ｂｉｎｄｉｎｇ）ポリスチレンＥＩＡ／ＲＩＡ９６穴プレート（Ｃｏｓｔａｒ  ９０１８）を被覆した。前記抗体を４℃で一晩接着させた。被覆されたプレートを燐酸塩緩衝食塩水（ＰＢＳ）／０．０５％のＴｗｅｅｎ  ２０で１回洗浄した後、ブロッキング用緩衝液［ＰＢＳ、１％のウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）］を３００μｌ加えて、インキュベーションを室温で２時間実施した。ブロッキング用緩衝液を用いて精製組換え型ＨＩＳ標識付きｐ５３蛋白質の希釈液を３−２００ｎｇ／ｍｌの範囲になるように作成した後、標準として用いた。
【０１９４】
プレートをＰＢＳ／０．０５％のＴｗｅｅｎ  ２０で２回洗浄した後、ブロッキング用緩衝液または標準を穴１個当たり８０μｌの量で加えた。その標準に溶菌用緩衝液を２０μｌを加えた。そのサンプルを他の穴に溶解物が穴１個当たり２０μｌになるように加えた。インキュベーションを４℃で一晩実施した後のプレートをＰＢＳ／０．０５％のＴｗｅｅｎ  ２０で２回洗浄した。各穴に濃度がブロッキング用緩衝液中１μｇ／ｍｌのポリクローナル二次抗体ｐ５３（ＦＬ−３９３）（Ｔｅｂｕｂｉｏ、ｓｃ−６２４３）を１００μｌの一定分量で加えた後、室温で２時間接着させた。プレートをＰＢＳ／０．０５％のＴｗｅｅｎ  ２０で３回洗浄した。ＰＢＳ／１％ＢＳＡ中０．０４μｇ／ｍｌの量の検定用抗体である抗−ウサギＨＲＰ（ｓｃ−２００４、Ｔｅｂｕｂｉｏ）を加えた後、室温で１時間インキュベートした。プレートをＰＢＳ／０．０５％のＴｗｅｅｎ  ２０で３回洗浄した後、基質用緩衝液を１００μｌ加えた［基質用緩衝液の調製を使用直前に２５ｍｌのＯＰＤ緩衝液：３５ｍＭのクエン酸、６６ｍＭのＮａ２ＨＰＯ４（ｐＨ５．６）にＳｉｇｍａから入手した１０ｍｇのｏ−フェニレンジアミン（ＯＰＤ）錠剤を１粒および３％のＨ２Ｏ２を１２５μｌ加えることで実施した］。５から１０分後に停止用緩衝液（１ＭのＨ２ＳＯ４）を穴１個当たり５０μｌ加えることで着色反応を停止させた。４９０／６５５ｎｍの２波長の所の吸光度をＢｉｏｒａｄミクロプレートリーダーで測定した後、その結果を分析した。
【０１９５】
各実験毎に対照（薬剤を含有しない）およびブランク（細胞も薬剤も含有しない）のインキュベーションを並行して実施した。あらゆる対照値およびサンプル値からブランク値を差し引いた。各サンプル毎にｐ５３の値（吸光度単位で表す）を対照中に存在するｐ５３の値に対するパーセントとして表した。保存パーセントが１４０％以上ならば有意であると定義した。本明細書では、試験化合物が示す効果を対照中に存在するｐ５３の値に対して少なくとも１４０％の値をもたらす最も低い用量（ＬＡＤ）として表す（表Ｆ−２を参照）。
【０１９６】
Ｃ．２．増殖測定法
試験を受けさせるあらゆる化合物をＤＭＳＯに溶解させた後、培養培地を用いてさらなる希釈液を作成した。細胞増殖測定時の最終的なＤＭＳＯ濃度が０．１％（体積／体積）を超えないようにした。対照には化合物を入れないでＵ８７ＭＧ細胞とＤＭＳＯを入れ、そしてブランクには細胞を入れないでＤＭＳＯを入れた。
【０１９７】
Ｕ８７ＭＧ細胞を９６穴細胞培養プレートに３０００個の細胞／穴／１００μｌになるように接種した。２４時間後に培地を交換し、そして化合物および／または溶媒を２００μｌの最終的体積になるように加えた。インキュベーションを４日間実施した後、培地を２００μｌの新鮮な培地に替えた後、ＭＴＴが基になった測定法を用いて細胞増殖を測定した。従って、各穴にＭＴＴ溶液（Ｓｅｒｖａから入手したＭＴＴ研究グレードを燐酸塩緩衝食塩水に０．５％入れた）を２５μｌ加えた後、細胞を３７℃で更に２時間インキュベートした。次に、その培地を注意深く吸引で除去した後、各穴に０．１Ｍのグリシンを２５μｌおよびＤＭＳＯを１００μｌ加えることで青色のＭＴＴ−ホルマザン生成物を溶解させた。そのプレートをミクロプレート振とう機の上に置いて更に１０分間振とうした後、Ｂｉｏｒａｄミクロプレートリーダーを用いて５４０ｎｍの所の吸光度を読み取った。
【０１９８】
実験の範囲内で各実験条件毎の結果は３個の同型穴の平均である。最初の選別を行う目的で化合物に試験を１０−５Ｍの単一固定濃度で受けさせた。活性のある化合物の場合には、完全な濃度−反応曲線を作成する目的で実験を繰り返した。各実験毎に対照（薬剤を含有しない）およびブランク（細胞も薬剤も含有しない）のインキュベーションを並行して実施した。あらゆる対照およびサンプル値からブランク値を差し引いた。各サンプル毎に細胞増殖の平均値（吸光度単位で表す）を対照が示した細胞増殖平均値に対するパーセントとして表した。適宜、段階的データのプロビット解析（Ｆｉｎｎｅｙ，Ｄ．Ｊ．、Ｐｒｏｂｉｔ  Ａｎａｌｙｓｅｓ、第２版、１０章、Ｇｒａｄｅｄ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ、Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ、Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  １９６２）を用いてＩＣ５０値（細胞の増殖を対照の５０％にまで低下させるに必要な薬剤の濃度）を計算した。本明細書では、試験化合物が示した効果をｐＩＣ５０（ＩＣ５０値の負ｌｏｇ値）として表す（表Ｆ−２を参照）。
【０１９９】
これらの実験の中のいくつかでは増殖測定法を３８４穴培養プレートに適合させて用いた（表Ｆ−２を参照）。
【０２００】
【表３】
0005385125.tif 000041
【０２０１】
Ｄ．組成物実施例：膜被覆錠剤
錠剤中心部の調製
式（Ｉ）で表される化合物（１００ｇ）とラクトース（５７０ｇ）と澱粉（２００ｇ）の混合物を充分に混合した後、ドデシル硫酸ナトリウム（５ｇ）とポリビニルピロリドン（１０ｇ）を水（約２００ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液で湿らせる。この湿らせた粉末混合物をふるいにかけ、乾燥させた後、再びふるいにかける。次に、微結晶性セルロース（１００ｇ）および水添植物油（１５ｇ）を加える。その全体を充分に混合した後、圧縮して錠剤にすることで、各々が式（Ｉ）で表される化合物を１０ｍｇ含有する錠剤を１０，０００個得る。
【０２０２】
被覆
メチルセルロース（１０ｇ）を変性エタノール（７５ｍｌ）に入れることで生じさせた
溶液に、エチルセルロース（５ｇ）をジクロロメタン（１５０ｍｌ）に入れることで生じさせた溶液を加える。次に、ジクロロメタン（７５ｍｌ）および１，２，３−プロパントリオール（２．５ｍｌ）を加える。ポリエチレングリコール（１０ｇ）を溶融させてジクロロメタン（７５ｍｌ）に溶解させる。後者の溶液を前者に加えた後、オクタデカン酸マグネシウム（２．５ｇ）、ポリビニルピロリドン（５ｇ）および濃カラー懸濁液（ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｄ  ｃｏｌｏｕｒ  ｓｕｓｐｅｎｓｉｏｎ）（３０ｍｌ）を加えて、その全体を均一にする。被覆装置を用いて、そのようにして得た混合物で前記錠剤中心部を被覆する。