(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面層の上に表面層とは異なる素材で独立した凸部が形成された感光体と該感光体に潤滑剤を供給する潤滑剤供給手段とを備えた画像形成装置であって、前記表面層の結着樹脂が熱可塑性樹脂であって、かつ該凸部の結着樹脂が硬化性樹脂を含み、前記感光体に形成された凸部の形状は、凸部の最長径が１０〜５００μｍで、凸部の高さが０．５〜５μｍであり、凸部の個数が前記感光体の表面層の単位表面積（ｍｍ２）当たり２〜５０００個であり、前記潤滑剤供給手段が塗布ブラシであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記潤滑剤が金属石鹸であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記潤滑剤供給手段が少なくとも１つのクリーニング要素の下流で潤滑剤を塗布することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像形成装置は中間転写体を有する画像形成装置であって、中間転写体にも潤滑剤供給手段があり、該潤滑剤の被覆率が下記の関係を満たすことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の画像形成装置。
中間転写体における潤滑剤の被覆率＜感光体における潤滑剤被覆率
【請求項５】
前記凸部に無機顔料を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記凸部に樹脂粒子を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記凸部に電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複写機やレーザープリンター及びファクシミリ等に用いられる画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、レーザープリンタ、デジタル複写機に搭載される電子写真感光体（以下、単に「感光体」或いは「像担持体」ともいう）として、支持体上に有機光導電性材料を含有した有機感光層を設けた感光体が一般的に使用されている。なかでも、電荷発生材料と電荷輸送材料を個別の層に含有させて積層した積層型有機感光体が主流になっている。これはコスト、生産性、材料設計の自由度等によるものである。
【０００３】
これらの電子写真感光体は、電子写真画像形成プロセスにおいて、機械的外力、電気的または化学的なハザードに曝されるため、種々の劣化を来たす。特に、最近ではカラー画像の出力が増加し、繰り返し長期にわたって使用する電子写真有機感光体には、従来以上にこれらの劣化に対する耐久性が要求されている。
【０００４】
機械的な耐久性については、主に色材と樹脂からなるトナーに添加剤として硬い無機微粒子を含有した現像剤を用いること、転写時に硬い繊維質或いは粘土質からなる添料を含有した紙に強く押付けられて擦られるため、或いはクリーニング時にクリーニングブレードに強く摺動されるため摩耗が進む。このため、有機感光体のバインダー樹脂には高い耐久性を有するポリカーボネート、ポリアリレート等が使用される。（特許文献１、２参照）。
【０００５】
従来、機械的耐久性の向上に対しては、感光体の表面に保護層を設けたものが種々提案されて来た。この保護層においても、硬い金属酸化物微粒子を分散した保護層、或いは、保護層自体を架橋硬化したものが検討されている（特許文献３参照）。又、感光体表面の潤滑性を良くして膜が削れることを防止する検討もなされその実用化も進んでいる（特許文献４、５参照）
【０００６】
これらはある程度の摩耗耐久性がある感光体が実現してはいるが、未だ満足がいくものではなく、長期の繰り返し画像形成において、感光体の表面に小さな傷、クラックが発生する場合があり、又、クリーニングのために硬いブレードの先端で感光体表面を摺動するため、ブレードが欠けて細かいトナーがすり抜ける場合もある。特に後者が発生した場合、画像に黒スジが入り、画像品質が一気に低下することになる。トナーのすり抜けによる画像劣化は、高耐久感光体の緊急な課題になっている。
【０００７】
感光体表面の摩耗の最大原因はクリーニングブレードであるが、トナーの転写性を上げることができれば残留トナーが減り、クリーニングブレードに与える圧力を低減でき、ブレードの欠けを抑制できるので好都合である。特許文献６においては、感光体表面にプリズム型、波型、円錐型、角錐型、或いは井戸型などからなる特定形状の凹凸部を、タッチロール或いはスタンパにて形成し、トナーの離型性を上げる検討がなされている。また、電荷輸送層の全層に珪素、弗素を含むフィラー粒子を含有させて、トナーの高い転写率と感光体にかかるストレスを低減させたとの記載がある。しかし、この検討にある凹凸部形状を有する感光体は、繰り返して画像形成する場合、感光体表面の摩擦抵抗が大きくなると、却ってクリーニングブレード先端のエッジが欠けることがあった。その為トナーのすり抜けがあった。
【０００８】
最近、特許文献７において、微細な凹凸部形状を感光体の表面に転写する感光体の製造方法が提案された。電荷輸輸送層のガラス転移点温度とモールドの温度と支持体の温度を特定の関係に維持してモールド加工することで、再現性のある凹形状を表面層に形成している。また、特許文献８において、感光体の表面層にレーザー光を照射し、表面層に複数の凹部を形成することで、感光体の表面を粗面化する方法が記載されている。これらを検討した結果、保護層に抵抗調整材を含有しても良いとあるが、レーザー光による残渣が穴に残り、容易に排出されず、画像形成の邪魔になり好ましくない。
【０００９】
特許文献９において、感光体表面に特定の凹形状部を複数形成して、クリーニング性向上を図る検討がなされているこの凹形状の開孔部が特定の長軸径と短軸径及び深さを有しており、且つこの凹形状部が特定の面密度で表面層に存在することを特徴とすることで、クリーニングブレード等画像形成プロセスにおいて働く外力がもとで成長する表面の傷を防止している。しかし、凹部に現像剤の添加剤が詰まり画像形成を繰り返すと小さい黒点が現れる場合が見受けられることもあった。従来のレーザー或いはモールドによる感光体表面の凹部の形成は、表面層に微細な孔を高密度に空けることに違いはなく、表面層自体を機械的に脆くするものである。
【００１０】
特許文献１０において、感光体表面に、連続して形成された複数の凹部と凸部とを有する、微細な凹凸形状を形成し、その凹部の深さと凸部の高さ、凸部の最長軸の長さと最短軸の長さのバラつきを規定している。しかし、これは電気的メモリーによる放電を低減する目的であって、本発明とは目的を異にする。また、凹凸形状の規定において、具体的な大きさの提示に欠け、実際使用上不足を生じる。本発明の課題や目的の場合、解決手段にならないことが分かった。
このように、従来の技術では、クリーニングブレードのメクレやビビリの防止とトナーすり抜けやフィルミングの抑制を両立することは難しかった。
【００１１】
また近年、カラー画像の出力の増加に伴い、より高い画像品質が従来以上に求められる様になってきた。カラー用トナーとしては従来の粉砕トナーから重合トナーに技術が移行して、高画質を目的にトナーの球形化が進んでいる。また、トナー粒径については従来の粒子形よりも細かい６μｍ以下の領域のトナーが使用され、将来は更に小粒径化の方向に技術が進むことは明らかである。そのような潮流のなかで、高画質化、高信頼化の観点から、特に画像形成一回毎に感光体上に残る残留トナーのクリーニング性能が従来以上に厳しく求められる様になっており、クリーニング性能を飛躍的に向上させた感光体、および画像形成装置が求められている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、クリーニング性に飛躍的に優れた電子写真感光体を使用する画像形成装置を提供すること、さらにはその画像形成装置の信頼性を飛躍的に向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、感光体に潤滑剤が塗布されている構成の中で、昨今主流となりつつある重合トナー、球形トナー、小粒径トナーのクリーニング性を鋭意検討したところ、感光体表面に設けられた凸形状によって、潤滑剤塗布ブラシが直前の感光体凸部接触により、振動しながら潤滑剤を削り、感光体上に潤滑剤を塗布するために、潤滑剤の均一塗布と微量潤滑剤での高効率塗布が達成できること、その結果、ブレードめくれ、ビビリなどのクリーニングの副作用はもとより、潤滑剤過剰塗布によるトナーすり抜けやそのことに起因する不具合（帯電器汚染など）を防止できること、滑剤が均一に塗布された構成となるため、帯電疲労や摺擦疲労による非凸部の摩耗が抑制でき、非凸部の摩耗による画像上の地肌汚れを解決できること、以上の作用により長期に渡り高画質が保てる良好な画像形成装置が得られることを見出し本発明に到達した。
本発明は、下記（１）〜（１１）によって解決される。
【００１４】
・  表面層の上に表面層とは異なる素材で独立した凸部が形成された感光体と該感光体に潤滑剤を供給する潤滑剤供給手段とを備えた画像形成装置であって、前記表面層の結着樹脂が熱可塑性樹脂であって、かつ該凸部の結着樹脂が硬化性樹脂を含み、前記感光体に形成された凸部の形状は、凸部の最長径が１０〜５００μｍで、凸部の高さが０．５〜５μｍであり、凸部の個数が前記感光体の表面層の単位表面積（ｍｍ２）当たり２〜５０００個であり、前記潤滑剤供給手段が塗布ブラシであることを特徴とする画像形成装置。
（２）前記潤滑剤が金属石鹸であることを特徴とする（１）に記載の画像形成装置。
（３）前記潤滑剤供給手段が少なくとも１つのクリーニング要素の下流で潤滑剤を塗布することを特徴とする（１）又は（２）に記載の画像形成装置。
（４）前記画像形成装置は中間転写体を有する画像形成装置であって、中間転写体にも潤滑剤供給手段があり、該潤滑剤の被覆率が下記の関係を満たすことを特徴とする（１）〜（３）のいずれかに記載の画像形成装置。
中間転写体における潤滑剤の被覆率＜感光体における潤滑剤被覆率
（５）前記凸部に無機顔料を含むことを特徴とする（１）〜（４）のいずれかに記載の画像形成装置。
（６）前記凸部に樹脂粒子を含むことを特徴とする（１）〜（４）のいずれかに記載の画像形成装置。
（７）前記凸部に電荷輸送物質を含有することを特徴とする（１）〜（６）のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、感光体表面に設けられた凸部により、ブレードめくれ、ビビリなどのクリーニング初期の副作用はもとより解決でき、昨今主流となりつつある重合トナー、球形トナー、小粒径トナーのクリーニング性、転写性に優れた画像形成装置が得られ、該感光体に潤滑剤が塗布されている構成なので、帯電疲労や摺擦疲労による非凸部の摩耗が抑制でき、非凸部の摩耗による画像上の地肌汚れを解決でき、長期に渡り高画質が保てる良好な画像形成装置が得られる。
また、潤滑剤塗布ブラシが直前の感光体凸部接触による振動によって、振動しながら潤滑剤を削り、感光体に潤滑剤を塗布するため、潤滑剤の均一塗布と微量潤滑剤での高効率塗布が達成できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明における感光体表面の凸部の形状の一例を示す図である。
【図２−１】感光体表面の凸部の径及び高さを算出する方法を説明する図である。
【図２−２】感光体表面の凸部の径及び高さを算出する方法を説明する図である。
【図３】スプレー塗工装置の概要を示す図である。
【図４】感光体表面に凸部を形成するために用いるコンティニュアス型インクジェット装置の概略を示す図である。
【図５】感光体表面に凸部を形成するために用いるサーマル方式のインクジェット装置を示す図である。
【図６】感光体表面に凸部を形成するために用いるピエゾ方式のインクジェット装置を示す図である。
【図７】潤滑剤塗布装置の一例を示す図である。
【図８】感光体の層構成の一例を模式的に示す断面図である。
【図９】感光体の層構成の他の例を模式的に示す断面図である。
【図１０】画像形成装置を説明するための概略図である。
【図１１】タンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
［凸部の構成］
本発明に係る感光体の表面は、多数の凸部と該各凸部を取り囲む凹部を有する構成を備えている。
感光体表面の凸部の形状は、公知のレーザー顕微鏡、光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いて測定できる。例えば、レーザー顕微鏡としてキーエンス社製の超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５５０、菱化システム社製の表面形状測定システムＳｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機、オリンパス社製の走査型共焦点レーザー顕微鏡ＯＬＳ３０００、レーザーテック社製の3CCDリアルカラーコンフォーカル顕微鏡OPTELICS H1200等が利用できる。光学顕微鏡としては、キーエンス社製デジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００、オムロン社製３ＤデジタルマイクロスコープＶＣ−７７００が利用できる。電子顕微鏡としては、キーエンス社製の３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−９８００などが利用できる。これらの顕微鏡を用いて凸部の形状、裾部の状態、配置、高さ或いは頂上部を観測し計測することが出来る。
【００１８】
（基本構成）
本発明における感光体表面の凹凸形状の一例を図１に示す。図１の黒色部分が凸部を、白色の部分が凸部を取り囲む凹部であり、凸部が整列していると凹部は網目状になる。
本発明の感光体は、感光体表面に凸部を高さ・個数を制御して設けることにより、感光体のトナークリーニング性が向上し、感光体表面へのワックスなどの異物蓄積が発生することがなく、優れたトナークリーニング性と画像安定性を有する。この理由は、感光体表面の多数の凸部により、平滑な感光体表面に比べて、ブレードの押圧力、回転方向への引き込み力が均一に分散されることによって、トナークリーニング性および信頼性が向上するためである考えられる。更に、凸部を取り囲む網目状の凹部が連結しているため、異物が排出される経路を有し、異物の蓄積を防ぐため、優れた画像安定性を有する。
【００１９】
（凸部の径及び高さ）
凸部の径及び高さは次のようにして求める。
感光体上の任意の１０箇所の１ｍｍ２エリアを決め、次にそれぞれのエリア内の任意の２個（２個しか無い場合はその２個）の凸部の径と高さを求め、１０エリアで合計２０個の凸径と高さのＤａｔａを得、それぞれ平均して、凸部の径と高さとする。
凸部の径及び高さは、凸部が形成された表面のプロファイルから算出する。その算出方法を図２−１に示す。
まず凸部の直径は、任意の凸部の頂点を通るプロファイル上で、凸部両端の最下点であるｘ１とｘ２の表面の横方向の距離│ｘ１−ｘ２│とする。一つの凸部に対して任意の方向５点で測定し、その中で最大の値を凸部の直径とした。
次に、凸部の高さは、前記任意の凸部の頂点を通るプロファイル上においてその両端の裾の最下点を結ぶ線を基準線とし、凸部の頂点から感光体表面に垂直線を引いて、この垂直線と基準線との交点と凸部の頂点との距離を凸部の高さとした。
図２−２は好ましい凸部の形成状態の例を示す図である。
【００２０】
本発明の電子写真感光体に適した凸部径は、１０μｍ以上５００μｍ以下が望ましい。凸部径が５００μｍより大きいと、クリーニングブレード押圧力の分散が不十分（不均一）となり、本願が狙う球形トナー、小粒径トナーのクリーニング性、信頼性確保が難しくなる。また、転写押圧力の分散についても同様で、転写圧力が分散されるポイントが少なくなると、虫食いなどの異常画像が発生しやすくなる。凸部の径が１０μｍ以下では、クリーニングブレード押圧力の集中が大きくなり、ブレード寿命の観点から好ましくない。
【００２１】
本発明の電子写真感光体に適した凸部の高さは、０．５μｍ以上５．０μｍ以下が望ましい。０．５μｍ以下であると、凹へのブレードが十分に追従し、押圧力の分散が得られず、本発明の狙いである高クリーニング機能は得られない。５μｍを超えると、ブレード、転写体へのダメージが強く信頼性を損なうことになる。
【００２２】
（凸部の個数）
凸部の個数の測定には、レーザー顕微鏡を用いた。測定は、先ずドラムサンプルをワーク置き台に設置し、チルト調整して水平をあわせ、電子写真感光体の表面の３次元形状データを取り込んだ。その際、対物レンズは１０倍の倍率を用い、面積１０００μｍ四方当たりにおいて、解析画面の視野中で見える凸部の数をカウントして凸部の個数とした。
本発明の電子写真感光体の適した凸部の個数は、単位表面積（ｍｍ２）当たり２個〜５０００個が好ましい。
１個以下の場合、クリーニングブレードと感光体の接触面積増加によるクリーニングブレード引込みが大きくなるため、トナークリーニング性が悪くなる。
【００２３】
また、本発明においては放電生成物など、画像形成の支障となる物質は効率よく感光体上から排除、清掃される必要があるので、表面層上に形成された凸部はそれぞれが独立して形成され、凸部以外の部分は表面層部分であり、表面層部分は連続して繋がっており、放電生成物なのがたまりにくくなっている。
このように、凸部はそれぞれ一つ一つが独立して存在する必要があるため、凸部の最長径によって許容できる個数が存在する。
凸部最長径が１０μｍの時は５０００個／ｍｍ２、
凸部最長径が１００μｍの時は５０個／ｍｍ２、
凸部最長径が５００μｍの時は２個／ｍｍ２、が上限の個数となる。
【００２４】
（凸部の形成方法）
本発明に係わる凸部を形成する方法は、表面層までが形成された感光体の上にメッシュを配置し、感光体とメッシュがつれ回りするようにして、このメッシュを通して感光体に凸形成材料をスプレー塗布して、感光体上に凸を形成する方法がある、この場合メッシュの目開き、メッシュと感光体との距離や、凸形成液の組成などで、径、高さなどの凸部形状を調整することが出来る。
また、他の方法では、スクリーン印刷法を利用し、回転した感光体上に凸形成物質を印刷し、感光体表面に凸形状を形成する方法がある。この場合、スクリーンの目開きと凸形成液固形分で凸部の形状を決定できる。
【００２５】
また、更に別の方法ではインクジェット方式を利用した凸形成方法がある。インクジェットのプリントヘッドには形成液滴下用の複数のノズルを組み込み、感光体幅と一致させたラインヘッド方式でも、感光体を回転させながらヘッドが移動するシリアルヘッド方式でもかまわない。吐出方法にも制限は無く、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でもよく、サーマル、ピエゾ何れの素子も利用可能である。インクジェット方式では１０μｍ前後の凸を形成する為のピコリットル単位液滴を滴下することが可能であり、高速滴下、オンデマンド滴下が可能であるため、生産性、感光体一周塗布後に終了点（液滴滴下点）が重ならないように出来ることなどの特徴がある。
本発明に係わる凸部の形成方法としてはインクジェット方式が最も適している。
以下、凸部の形成方法について、スプレー塗布方式、インクジェット方式を更に詳しく説明する。
【００２６】
本発明の凸部を形成する方法の具体例の一つとして、電子写真感光体の表面に吹き付けて凸部を形成するスプレー塗工法を説明する。
以下、スプレー方法について述べる。
【００２７】
本発明の凸部を得るため、ドラム側に所望のパターンに対応したマスクを設置する。使われるマスクとしては、公知の金属メッシュや樹脂のメッシュなどが挙げられる。
スプレー塗工法としては公知の方法が利用できる。図３にスプレー塗工装置の概要を示す。
図示しない回転駆動装置によって、マスクを巻きつけた感光体ドラムを所定の速度で回転させておく。次いでスプレーガンを有する移動塗布体に塗工液と気体を所定の圧力で供給しつつ、感光体ドラムの軸方向にオシレート（移動）させ、霧状にした塗工液を感光体ドラムに吹き付けて塗布膜を形成できるようにしたものである。
【００２８】
塗工条件としては以下の条件で形成することが出来る。感光体最表層と異なる成分からなる塗工液を用いて、塗工液の粘度０．５〜１０ｍＰａ・ｓｅｃ、溶媒比を高沸点溶媒／低沸点溶媒＝１／３〜３／１、濃度０．５〜１０ｗｔ％、感光体の回転数６０〜１０００ｒ．ｐ．ｍ、オシレート速度２〜１００ｍｍ／ｓｅｃ、エアー圧力０．０５〜５ＭＰａ、エアー流量１〜１００Ｌ／ｍｉｎとして形成できる。
以上のようにして、感光体表面をメッシュで覆い、メッシュ上からスプレー塗布することで感光体最表層と異なる凸部を感光体上に形成することが出来る。
凸部の最長径は１０〜５００μｍの範囲が好適であるので、使用できるメッシュとしては３０メッシュ〜６３５メッシュを利用することが出来る。
【００２９】
次にインクジェットにより感光体表面の凸状形状を形成する方法について述べる。
インクジェット方式は凸部形成液を微滴化し、感光体表面層に直接吹き付けて凸部を形成する方法である。
図４はコンティニュアス型インクジェット装置の概略図である。
ポンプによってノズルから連続的機に押し出されたインク（塗工液）は超音波発振器によって微細な液滴になる。この液滴は電極によって電荷を与えられ、必要に応じて偏向電極によって起動を曲げられて、印刷面（感光体表面）に到達する。偏向電極で曲げられなかった塗工液はガターと呼ばれる回収口に吸い込まれ再びインクタンクに戻る。
凸部形成においては、塗工液固形分、ポンプ流量、液滴間隔、ノズル径、ヘッド送り速度などによって感光体状の凸部の径、高さ、面積あたりの個数を調節することが出来る。
【００３０】
図５、６は必要なときに必要な量の液滴を吐出するオンデマンド型のインクジェット装置である。
図５はサーマル方式、図６はピエゾ方式である。
サーマル方式はインクの詰まった微細管の一部にヒーターを取り付け、このヒーターを瞬時に加熱することにより、インク内に気泡を発生させて、インクを噴射する原理である。
ピエゾ方式はインクの詰まった微細管の一部にピエゾ素子を取り付けて、このピエゾ素子に電圧を加えることで素子を変形させて液滴を噴出させる方式である。
【００３１】
凸部形成においては塗工液固形分、変形量、微細管径、信号間隔、ヘッド送り間隔などで、感光体上の凸部の径、高さ、面積あたりの個数を調節することが出来る。
凸部の材料構成を感光体最表層の材料構成と異なる様にするためには、溶剤以外の有効成分を最表層と凸部とで少なくとも１種異なる様に凸部形成液を準備する必要がある。
特に凸部の材料として、最表層には含まれない硬化性樹脂、または無機顔料を用いた場合には耐摩耗性に優れ、本発明の効果の持続性が高くなる。
【００３２】
凸部の材料として最表層とは異なる電荷輸送材料を用いた場合、最表層の電荷輸送剤が放電ガスによる耐性が低い場合にはガス耐性の強い電荷輸送剤を使用できる。
凸部の材料として、最表層には含まれない樹脂粒子を用いた場合には凸部の潤滑性、離型性を確保することが出来、クリーニング性、転写性が更に良好になる。
【００３３】
以下、凸部を構成する材料構成について更に詳しく説明する。
［架橋樹脂］
表面凸部を構成する材料として、架橋樹脂を用いてもよい。塗料がコーティングされた後、重合反応或いは重縮合反応によって架橋構造の樹脂が形成される。樹脂膜が架橋構造をもつため耐摩耗性が強靱である。また、架橋性の電荷輸送材料が配合された場合には電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。
表面凸部に含有させる電荷輸送材料としては、公知の電荷輸送性化合物を用いることができる。重合あるいは架橋性のモノマーやオリゴマーとしては、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物が挙げられる。得られる電子写真特性、汎用性や材料設計、製造安定性の点から正孔輸送性化合物と連鎖重合系材料の組み合わせが好ましく、さらには正孔輸送性基およびアクリロイルオキシ基の両者を分子内に有する化合物を架橋させる系が特に好ましい。熱、光、放射線を用いて架橋硬化できる。架橋性樹脂は３次元に架橋されていることが好ましい。
【００３４】
「架橋樹脂のバインダー材料構成］
３官能以上のバインダー成分はカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートないしジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有させるとよい。これにより架橋膜自体の耐摩耗性が向上したり、強靱性が増大したりすることが多い。
【００３５】
電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーはトリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。
これらは東京化成社等の試薬メーカー、日本化薬社ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡシリーズ、同ＤＰＨＡシリーズ等を入手することができる。
また、硬化を促進させたり、安定化させたりするためにチバ・スペシャリティ・ケミカルズ社イルガキュア１８４等の開始剤を全固形分に対して５〜１０ｗｔ％程度加えてもよい。
【００３６】
架橋性の電荷輸送材料としては、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物が挙げられ、電荷輸送構造を含み（メタ）アクリロイルオキシ基を一つ以上有する化合物が利用できる。また、電荷輸送構造を含まない（メタ）アクリロイルオキシ基を１つ以上有するモノマーやオリゴマーと併用した組成の構成にしても良い。少なくとも塗工液中にこのような化合物を含有させて、熱、光、或いは電子線、γ線等の放射線によるエネルギーを与えて架橋し硬化させてできる。
【００３７】
架橋樹脂塗料を調製する際に使用する分散溶媒はモノマーを十分に溶解するものが好ましく、上述のエーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、１−メトキシ−２−プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【００３８】
必要により、架橋樹脂膜中に後述する電荷発生層と同様に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物およびレベリング剤、また電荷輸送層で記載した高分子化合物を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の０．１〜２０ｗｔ％、好ましくは０．１〜１０ｗｔ％、レベリング剤の使用量は０．１〜５ｗｔ％程度が適当である。
【００３９】
本発明においては、凸部に耐摩耗性の観点からフィラー微粒子を含有させてもよい。このフィラー微粒子としては、以下のようなものが使用できる。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、カーボン微粒子などが挙げられる。
【００４０】
カーボン微粒子としては、炭素が主成分の構造を有する粒子のことである。非晶質、ダイヤモンド、グラファイト、無定型炭素、フラーレン、ツェッペリン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等の構造を有する粒子である。これらの構造の中で水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン構造を有する粒子は、機械的及び化学的耐久性が良好である。水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン膜とは、ＳＰ３ 軌道を有するダイヤモンド構造、ＳＰ２ 軌道を有するグラファイト構造、非晶質カーボン構造などの類似構造が混在した粒子のことである。
ダイヤモンド状カーボンもしくは非晶質カーボン微粒子は、炭素だけで構成されるのではなく、水素、酸素、窒素、フッ素、硼素、リン、塩素、臭素、沃素等の他の元素が含有されていてもかまわない。
【００４１】
無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化珪素、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウムなどの無機材料が挙げられる。特に、フィラー微粒子の硬度の点からは、この中でも無機材料を用いることが有利である。特に金属酸化物が良好であり、さらには、酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化チタンが有効に使用できる。また、コロイダルシリカやコロイダルアルミナなどの微粒子も有効に使用できる。
また、フィラー微粒子の平均一次粒径は、０．１〜１．０μｍであることが光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。
【００４２】
フィラー材料濃度は、高いほど耐摩耗性が高いので良好であるが、高すぎる場合には残留電位の上昇、表面層の書き込み光透過率が低下し、副作用を生じる場合がある。従って、概ね全固形分に対して、５０重量％以下、好ましくは３０重量％以下程度である。
【００４３】
また更に、これらのフィラー微粒子は少なくとも一種の表面処理剤で表面処理させることが可能であり、そうすることがフィラー微粒子の分散性の面から好ましい。フィラー微粒子の分散性の低下は残留電位の上昇だけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤を使用することができるが、フィラー微粒子の絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理や、Ａｌ２Ｏ３、ＴｉＯ２ 、ＺｒＯ２ 、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理がフィラー微粒子の分散性及び画像ボケの点からより好ましい。
【００４４】
シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。表面処理量については、用いるフィラー微粒子の平均一次粒径によって異なるが、３〜３０ｗｔ％が適しており、５〜２０ｗｔ％がより好ましい。表面処理量がこれよりも少ないとフィラー微粒子の分散効果が得られず、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こす。これらフィラ−微粒子材料は単独もしくは２種類以上混合して用いられる。
【００４５】
［固体潤滑剤供給］
本発明においては、潤滑剤を感光体表面に供給するための潤滑剤供給手段が必須の構成要件である。
潤滑剤供給手段の例を図７に示す。
この潤滑剤供給手段３Ｃは、塗布部材としてのファーブラシ３Ｂ、固体潤滑剤３Ａ、固体潤滑剤３Ａをファーブラシ３Ｂ方向に押圧するための加圧バネ３Ｄを有している。このときの固体潤滑剤３Ａはバー状に成型された固体潤滑剤である。ファーブラシ３Ｂは感光体表面にブラシ先端が当接しており、軸を中心に回転することによって固体潤滑剤３Ａを一端ブラシに汲み上げ、感光体表面との当接位置までブラシ上に担持搬送して感光体表面に入力する。また、経時で固体潤滑剤３Ａがファーブラシ３Ｂに掻き削られて減少してもファーブラシ３Ｂに接触しなくならないように、加圧バネ３Ｄによって所定の圧力で固体潤滑剤３Ａがファーブラシ３Ｂ側に押圧されている。これによって、微量の固体潤滑剤３Ａでも常に均一にファーブラシ３Ｂに汲み上げられる。
【００４６】
また、感光体表面に付着した固体潤滑剤の定着性を高めるための固体潤滑剤定着手段を設けてもよい。この手段はクリーニングブレードのような板をトレーリング方式で設ける手段や、ゴムロールを感光体に押し合てる手段がある。固体潤滑剤３Ａとしては、例えば、オレイン酸鉛、オレイン酸亜鉛、オレイン酸銅、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸鉄、ステアリン酸銅、パルミチン酸亜鉛、パルミチン酸銅、リノレン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩類や、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロクロルエチレン、ジクロロジフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体、テトラフルオロエチレン−オキサフルオロプロピレン共重合体等のフッ素系樹脂が挙げられるが、特に感光体１の摩擦係数を低減する効果の大きい金属石鹸類、中でもステアリン酸金属塩、更にはステアリン酸亜鉛が一層好ましい。
【００４７】
本発明においては、画像形成装置が中間転写体を有する画像形成装置である場合、中間転写体にも潤滑剤供給手段を設けて該潤滑剤の被覆率が下記の関係を満たすことが好ましい。
中間転写体における潤滑剤の被覆率＜感光体における潤滑剤被覆率
本発明に係わる潤滑剤の被覆率はＸ線光電子分光分析装置（ＸＰＳ）により求めることが出来る。ＸＰＳ分析法によるとサンプルの極表面のみの元素が検出される。
ＸＰＳではサンプル極表面の水素以外の元素全てを検出するから、感光体表面の潤滑剤の塗布状況（被覆率）を評価するには適している。被覆率の求め方は、潤滑剤塗布前の感光体のＸＰＳ分析結果１と潤滑剤そのもののＸＰＳ分析結果２を基本情報とし、潤滑剤にあって感光体にない構成元素に注目し、潤滑剤の被覆率が増加するに従って、注目元素が感光体のＸＰＳ分析結果１から潤滑剤のＸＰＳ分析結果２へ近づくことを利用し、求めることが出来る。
例えば、潤滑剤がステアリン酸亜鉛、感光体が有機感光体の場合、潤滑剤の亜鉛に注目して感光体上の潤滑剤被覆率を求めることが出来る。
【００４８】
ステアリン酸亜鉛（Ｃ３６Ｈ７０Ｏ４Ｚｎ）が感光体表面全体を全て覆っている場合、ステアリン酸亜鉛の分子中の水素以外の元素比より、ＸＰＳにより検出される全元素に対する、亜鉛元素の割合は１／（３６＋４＋１）×１００＝２．４４ａｔｍ％となる。亜鉛量が２．４４ａｔｍ％のときに潤滑剤（ステアリン酸亜鉛）の被覆率は１００％と判断できる。潤滑剤被覆率が未知の感光体に対してＸＰＳ分析を実施し、亜鉛量が１ａｔｍ％であれば、１／２．４４×１００＝４１％の被覆率、１．５ａｔｍ％であれば、１．５／２．４４×１００＝６１％の被覆率であることが求められる。
【００４９】
本発明の画像形成装置においては感光体表面に上述の凸部を設けること、感光体表面に固体潤滑剤を供給する塗布機構を有すること以外は従来の技術が利用できる。
以下、感光体、画像形成装置について本発明に適用できる技術について述べる。
【００５０】
図８は本発明に係る感光体の層構成の一例を模式的に示す断面図である。導電性支持体２１上に下引き層２５、電荷発生層２６と電荷輸送層２７が順に形成され、電荷輸送層上に凸部３１が設けられている。
図９は本発明の更には別の層構成を有する感光体の一例を模式的に示す断面図である。導電性支持体２１、下引き層２５、電荷発生層２６、電荷発生層２７の上に表面層２８が設けられ、表面層上に凸部が形成されている。
【００５１】
［導電性支持体］
導電性支持体２１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着またはスパッタリングによりフィルム状または円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研摩などにより表面処理した管などを使用することができる。
【００５２】
［下引き層］
本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と感光層との間に下引き層２４を設けることができる。下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、導電性支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
下引き層は通常、樹脂を主成分とする。通常、下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が相応しい。特に、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂は以上の目的を十分に満たすものが多く、特に好ましい材料である。樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いて適度に希釈したものを塗料とすることができる。
【００５３】
また、下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するために、金属、または金属酸化物などの微粒子を加えてもよい。特に酸化チタンが好ましく用いられる。
微粒子はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液と樹脂成分を混合した塗料とする。
下引き層は以上の塗料を浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などで支持体上に成膜する。必要な場合、加熱硬化することで形成される。
下引き層の膜厚は２〜５μｍ程度が適当になるケースが多い。感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合、３μｍ未満にするとよい。
【００５４】
本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。
［電荷発生層］
積層型感光体における各層のうち、電荷発生層２５について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を指し、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００５５】
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子またはハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００５６】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などが挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料およびペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。
【００５７】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。
【００５８】
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
【００５９】
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系または有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行うことができる。
【００６０】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、０．０１〜５μｍ程度が適当である。
残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成など帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は０．０５〜２μｍの範囲がより好ましい。
【００６１】
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００６２】
［電荷輸送層］
電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分と言うことができる。
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
【００６３】
電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。
【００６４】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。
【００６５】
また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または二種以上の混合物として用いることができる。特に特開２００１−３３０９７３号公報の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
高分子電荷輸送物質は架橋樹脂表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋樹脂表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋樹脂表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、架橋樹脂表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００６６】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。
これらの高分子化合物は単独または二種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー二種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００６７】
電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレートなどのポリエステル、Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（例えば、特開平７−２９２０９５号公報に記載）やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
【００６８】
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０ｗｔ％以下とすることが好ましい。
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は４０〜２００ｐｈｒ、好ましくは７０〜１００ｐｈｒ程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分１００重量部に対して樹脂成分が０〜２００重量部、好ましくは８０〜１５０重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
【００６９】
また電荷輸送層に二種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにするとよい。
【００７０】
尚、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１により一般的な方法で計測して得られた数値である。
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を７０ｐｈｒ以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体およびこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００７１】
電荷輸送層塗料を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【００７２】
電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００７３】
さらに、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００７４】
この電荷輸送層を表面層として採用しても良いし、また必要により電荷輸送層の上層には保護層を積層してもよい。電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、１０〜４０μｍ程度が適当であり、より好ましくは１５〜３０μｍ程度が適当である。
【００７５】
＜画像形成装置＞
次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、並びに、画像形成装置を詳しく説明する。
図１０は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
【００７６】
感光体（１０）は図７中の矢印の方向に回転し、感光体（１０）の周りには、帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、除電部材（１８）等が配置される。クリーニング部材（１７）や除電部材（１８）が省略されることもある。
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材（１１）により、感光体（１０）表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材（１２）により、入力信号に対応した画像光書き込みが行われ、静電潜像が形成される。次に、現像部材（１３）により、この静電潜像に現像が行われ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ（１４）により転写部位に送られた転写紙（１５）に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材（１７）によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材（１８）により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【００７７】
図１０に示すように、感光体（１０）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材（１１）、転写部材（１６）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
【００７８】
一方、画像露光部材（１２）、除電部材（１８）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。
所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７９】
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体（１０）に光が照射される。但し、除電工程における感光体（１０）への露光は、感光体（１０）に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。
したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
【００８０】
電子写真感光体（１０）に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００８１】
感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
【００８２】
現像部材（１３）により、感光体（１０）上に現像されたトナーは、転写紙（１５）に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体（１０）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材（１７）により、感光体（１０）から除去される。このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【００８３】
本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に極めて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【００８４】
図１１は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１１において、感光体（１０Ｃ（シアン）），（１０Ｍ（マゼンタ）），（１０Ｙ（イエロー）），（１０Ｋ（ブラック））は、ドラム状の感光体（１０）であり、これらの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）は、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）が配置されている。
【００８５】
この帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）と、現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）との間の感光体（１０）の裏面側より、図示しない露光部材からのレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）が照射され、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。
そして、このような感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（２５）に沿って並置されている。
【００８６】
転写搬送ベルト（１９）は、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）の現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）と、クリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）との間で感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（１９）の感光体（１０）側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写部材（１６Ｃ，１６Ｍ，１６Ｙ，１６Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【００８７】
図１１に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）において、感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）が、感光体１０と連れ周り方向に回転する帯電部材（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）により帯電され、次に、感光体（１０）の外側に配置された露光部（図示せず）でレーザー光（１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
【００８８】
次に現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ）は、それぞれＣ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行なう現像部材で、４つの感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写ベルト（１９）上で重ねられる。
【００８９】
転写紙（１５）は給紙コロ（２１）によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ（２２）で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材（２３）に送られる。転写ベルト（１９）上に保持されたトナー像は転写部材（２３）に印加された転写バイアスと転写ベルト（１９）との電位差から形成される電界により、転写紙（１５）上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材（２４）により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ）上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材（１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ）で回収される。
【００９０】
図１１に示したような、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。
中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
【００９１】
なお、図１１の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｃ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものでは無く、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（２０Ｃ，２０Ｍ，２０Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。
【００９２】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
前記プロセスカートリッジとは、図１０に示すように、感光体（１０）を内蔵し、他に帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、及び除電部材を含んだ１つの装置（部品）である。
【００９３】
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。
しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。
それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【実施例】
【００９４】
次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて重量部を表わす。
【００９５】
［実施例１〜１２、および比較例１〜６］
（感光体Ａの作製）
Ａｌ製支持体（外径４０ｍｍφ）に、下記処方の下引き層用塗工液を乾燥後の膜厚が３．５μｍになるように浸漬法で塗工し、１３０℃２０分の加熱乾燥を行い、下引き層を形成した。
【００９６】
・下引き層用塗工液
アルキッド樹脂                                  ６部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
メラミン樹脂                                    ４部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
酸化チタン                                    ４０部
（ＣＲ−ＥＬ：石原産業）
メチルエチルケトン                            ５０部
【００９７】
この下引き層上に下記構造のビスアゾ顔料を含む電荷発生層用塗工液を浸漬塗工し、１３０℃２０分の加熱乾燥を行い、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
・電荷発生層用塗工液
下記構造のビスアゾ顔料                        ２．５部
【化１】
0005549928.tif 000002
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）    ０．５部
シクロヘキサノン                              ２００部
メチルエチルケトン                              ８０部
【００９８】
この電荷発生層上に下記処方の電荷輸送層用塗工液を用いて、浸積塗工し、130℃20分の加熱乾燥を施し、膜厚２２μｍの電荷輸送層とした。
・電荷輸送層用塗工液
ビスフェーノルＺ型ポリカーボネート              １０部
下記構造の低分子電荷輸送物質                    １０部
【化２】
0005549928.tif 000003
テトラヒドロフラン                                ８０部
１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液    ０．２部
【００９９】
次に、下記処方の凸部形成用液を図４に示したようなコンティニュアス方式のインクジェット塗布装置（ノズル径３０μｍ）に投入し、上述の電荷輸送層まで形成された感光体に対して凸部形成液を３３３μｍピッチの等間隔に着滴させ、１０分間の指触乾燥を行った。
・凸部形成用液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー    ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物                    ９部
（アクリル酸２−［４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル］−エチル）
【化３】
0005549928.tif 000004
光重合開始剤                                                  ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
テトラヒドロフラン                                        １００部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
【０１００】
このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は５５０ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、アルミニウムドラム内に３０℃の水を循環させて連続３分間、ＵＶ硬化した。その後、１３０℃にて３０分間加熱乾燥した。
以上の様にして、図８構成の感光体を得た。
作成した感光体の表面を３ＣＣＤリアルカラーコンフォーカル（共焦点）顕微鏡ＯＰＴＥＬＩＣＳ  Ｈ１２００（レーザーテック社）を用いて、対物レンズ２０倍で観察した結果、凸部の径が５０μｍ、凸部の高さが１．５μｍ、凸部の１ｍｍ四方あたりの個数が９個の凸部を持つ感光体Ａが得られた。
【０１０１】
（感光体Ｂ〜Ｒの作製）
導電性支持体、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層までは感光体Ａと同様にして、電荷輸送層まで同じ感光体を１５本形成した。
ついで、電荷輸送層上に表１の条件で凸部形成液を着滴し、感光体Ｂ〜Ｐを得た
【０１０２】
【表１】
0005549928.tif 000005
【０１０３】
得られた感光体について感光体Ａと同様に３ＣＣＤリアルカラーコンフォーカル（共焦点）顕微鏡ＯＰＴＥＬＩＣＳ  Ｈ１２００（レーザーテック社）を用いて凸部の形状観察を行った。結果を表２に記す。
【０１０４】
【表２】
0005549928.tif 000006
【０１０５】
以上の様にして得られた感光体を図１０に示した構造の画像形成装置に組み込み、クリーニング性能と異常画像を調査した。
潤滑剤塗布機構としては図７に示したような構成の潤滑剤供給手段を図１０の装置のクリーニング装置１７の下流に配置し、感光体上に潤滑剤が塗布される機構とした。
このときの潤滑剤はステアリン酸亜鉛を使用した。
その他の作像条件は次の通りとした。
トナーは、円形度０．９８５、体積平均粒径４．３μｍの重合トナーを用いた。クリーング方式はブレードクリーニング方式とし、ブレードはポリウレタンゴム、ゴム硬度（ＳｈｏｒｅＡ）７２、ブレード当接方式はカウンター、クリーニング角度８０°、食い込み量０．８ｍｍ、当接圧０．２Ｎ／ｃｍ。
帯電方式はＤＣローラー帯電方式とした。
異常画像は白紙、ハーフトーン、黒ベタの各画像で、目視判定を行った。
すり抜け性は５％画像を１０枚作像しクリーニングブレードのすぐ下流に配置したフェルト部材に溜まるクリーニングブレードをすり抜けたトナーのトナー量から以下に記載する評価基準で判定した。
○  ：  トナー汚れなし
△  ：  僅かにトナー汚れ有り
×  ：  トナー汚れが多く繰り返し使用は困難
評価結果を表３に示す。
【表３】
0005549928.tif 000007
【０１０６】
以上の結果から明らかなように、小粒径かつ球形の重合トナーをクリーニングするには、
感光体に対して潤滑剤供給手段を設け、かつ感光体表面に最長径が１０〜５００μｍ、凸部の高さが０．５〜５μｍであり、凸部の個数が該感光体の表面層の表面１ｍｍ四方当たり２〜５０００個である凸部を形成することが有効であった。
【０１０７】
［実施例１３］
感光体Ａと同様の感光体を４本準備し、図１１に示すような構成の画像形成装置の各色の作像ユニットに組み込んだ（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）。各クリーニング部材（１７Ｋ、１７Ｃ、１７Ｍ、１７Ｙ）のすぐ下流に図１０に示したと同様の機構（感光体に接触しているブラシに固体潤滑剤が押圧されている機構）を有する潤滑剤塗布装置を配置した。このとき潤滑剤はステアリン酸亜鉛を用いた。以上のようにして実施例１３の画像形成装置を得た。
【０１０８】
［実施例１４］
凸部形成液に２部のＡｌ２Ｏ３（平均粒径０．３μｍ）を加えた以外は実施例１３と全く同様にして画像形成装置を得た。
［実施例１５］
凸部形成液のバインダーを熱硬化型のポリウレタン樹脂に変更した以外は実施例１３と同様にして画像形成装置を得た。
［実施例１６］
凸部形成液に２部のポリメチルメタクリレート微粒子（平均粒径０．２μｍ）を加えた以外は実施例１５と同様にして画像形成装置を得た。
【０１０９】
［実施例１７］
固体潤滑剤をテトラフルオロエチレンに変更した以外は実施例１４と同様にして画像形成装置を得た。
［実施例１８］
固体潤滑剤をオレイン酸銅に変更した以外は実施例１４と同様にして画像形成装置を得た。
［実施例１９］
固体潤滑剤をポリフッ化ビニリデンに変更した以外は実施例１４と同様にして画像形成装置を得た。
【０１１０】
［実施例２０］
実施例１４の画像形成装置の中間転写ベルトに図１０と同様の潤滑剤塗布機構を取り付けさらに潤滑剤の供給量を感光体側の供給量以上にするため、潤滑剤の押圧力を感光体への潤滑剤押圧力の２倍に高めた画像形成装置を得た。
このときの潤滑剤被覆率はＸＰＳによる亜鉛原子量から求めると感光体８０％、中間転写ベルト９０％であった。
【０１１１】
［実施例２１］
実施例２０と同様の構成の画像形成装置を準備し、中間転写ベルトへの潤滑剤供給量を減らすため、潤滑剤の押圧力を感光体への押圧力の１／２に弱めた画像形成装置を得た。
このときの潤滑剤被覆率はＸＰＳによる亜鉛原子量から求めると感光体８０％、中間転写ベルト６０％であった。
【０１１２】
［比較例７］
感光体Ａの電荷輸送層までを形成した（凸部を形成しない）感光体Ｕを潤滑剤供給がない図１１のシステムに組み込んで画像形成装置を得た。
［比較例８］
感光体に対して潤滑剤を供給する装置を配置した他は比較例７と同様にして画像形成装置を得た。潤滑剤はステアリン酸亜鉛とした。
［比較例９］
感光体Ｒを用いた他は比較例７と同様にした画像形成装置を得た。
【０１１３】
以上、画像形成装置の構成を表４に整理する
【表４】
0005549928.tif 000008
【０１１４】
得られた画像形成装置それぞれについて、クリーニング性（上述のすり抜け性）を評価した。結果を表５に記す。
【表５】
0005549928.tif 000009
【０１１５】
実施例１４の画像形成装置を繰り返し使用し、１０００Ｋ枚の複写を行ったところ、画像品質は初期と同等、クリーニンク゛性（すり抜け性）も変わらず、感光体摩耗については凸部および凸以外の部分ともにほとんど摩耗しておらず、耐擦性に優れることが判った。
また、潤滑剤の減少量も凸を形成しない比較例８と比べて十分に少なく、高効率で潤滑剤が塗布、維持されていることがわかった。
【０１１６】
本発明によれば、感光体表面に設けられた凸部により、ブレードめくれ、ビビリなどのクリーニング初期の副作用はもとより解決でき、昨今主流となりつつある重合トナー、球形トナー、小粒径トナーのクリーニング性、転写性に優れた画像形成装置が得られ、該感光体に潤滑剤が塗布されている構成なので、帯電疲労や摺擦疲労による非凸部の摩耗が抑制でき、非凸部の摩耗による画像上の地肌汚れを解決でき、長期に渡り高画質が保てる良好な画像形成装置が得られる。
また、潤滑剤塗布ブラシが直前の感光体凸部接触による振動によって、振動しながら潤滑剤を削り、感光体に潤滑剤を塗布するため、潤滑剤の均一塗布と微量潤滑剤での高効率塗布が達成できる。
【符号の説明】
【０１１７】
（図７）
３１  感光体
３５  クリーニングブレード
３Ａ  固体潤滑剤
３Ｂ  ファーブラシ
３Ｃ  潤滑剤供給手段
３Ｄ  加圧バネ
【０１１８】
（図８、９）
２１  導電性支持体
２５  下引き層
２６  電荷発生層
２７  電荷輸送層
２８  表面層
３１  凸部
【０１１９】
（図１０）
１０  感光体
１１  帯電部材
１２  画像露光部材
１３  現像部材
１４  搬送ローラ
１５  転写紙
１６  転写部材
１７  クリーニング部材
１８  除電部材
【０１２０】
（図１１）
１０感光体
１０Ｃ，１０Ｍ，１０Ｙ，１０Ｋ  感光体
１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ  帯電部材
１２Ｃ，１２Ｍ，１２Ｙ，１２Ｋ  レーザー光
１３Ｃ，１３Ｍ，１３Ｙ，１３Ｋ  現像部材
１５  転写紙
１６Ｃ，１６Ｍ，１６Ｙ，１６Ｋ  転写部材
１７Ｃ，１７Ｍ，１７Ｙ，１７Ｋ  クリーニング部材
１９  転写搬送ベルト
２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ  画像形成要素
２１  給紙コロ
２２  レジストローラ
２３  転写部材
２４  定着部材
２５  転写搬送ベルト
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１２１】
【特許文献１】特許第２５２０２７０号公報
【特許文献２】特許第３５８５１９７号公報
【特許文献３】特開２００１−１６６５２１号公報
【特許文献４】特公平６−８２２２１号公報
【特許文献５】特開２００２−１９６５２３号公報
【特許文献６】特開２００１−６６８１４号公報
【特許文献７】特開２００７−２３３３５６号公報
【特許文献８】特許第３９６３４７３号公報
【特許文献９】特開２００７−２３３３５９号公報
【特許文献１０】特開２００９−３１４９９号公報
【図２−１】
0005549928.tif 000010
【図２−２】
0005549928.tif 000011
【図３】
0005549928.tif 000012
【図４】
0005549928.tif 000013
【図５】
0005549928.tif 000014
【図６】
0005549928.tif 000015
【図７】
0005549928.tif 000016
【図８】
0005549928.tif 000017
【図９】
0005549928.tif 000018
【図１０】
0005549928.tif 000019
【図１１】
0005549928.tif 000020
【図１】
0005549928.tif 000021