(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波加熱用トレーであって、該トレーは、
前記トレーの周囲縁を画定する周囲縁を有する平坦なベースであって、該ベースは、前記ベースの前記周囲縁に沿う１対の点間の前記ベースのある部分にわたって延在する分断線を含み、該分断線は、前記ベースの折り曲げ可能部分を画定し、前記ベースの該折り曲げ可能部分は、前記折り曲げ可能部分が前記ベースと同一平面上にある第１の位置と前記折り曲げ可能部分が前記ベースから斜めに延在する第２の位置との間で移行するように機能する、ベースと、
食品を受容するためのプラットフォームであって、該プラットフォームは、マイクロ波エネルギー相互作用材料を備え、前記プラットフォームは、前記ベースに対してある高さを有している第１の部分、及び前記第１の部分から下向きに前記ベースに向かって斜め且つ外向きに延在する第２の部分を含んでいる、プラットフォームと、
を備える、マイクロ波加熱用トレー。
【請求項２】
前記周囲縁は、曲線部分を含み、
前記１対の点は、前記周囲縁の前記曲線部分に沿う、請求項１に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項３】
前記分断線は第１の分断線であり、
前記１対の点は、第１の対の点であり、
前記ベースは、前記周囲縁に沿う第２の対の点間に延在する第２の分断線を含む、請求項１又は２に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項４】
前記第１の分断線及び前記第２の分断線は、互いに平行である、請求項３に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項５】
前記第１の分断線及び前記第２の分断線は、前記トレーのハンドルを少なくとも部分的に画定する、請求項３又は４に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項６】
前記ハンドルは、前記第１の分断線及び前記第２の分断線に沿って、前記プラットフォームに向かって上向きに折り曲げられるようになっている、請求項５に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項７】
前記トレーは、第１のトレーであり、
前記ハンドルは、第２のトレーに対する前記トレーの位置決めのガイドとして機能する、請求項５又は６に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項８】
前記プラットフォームの前記第１の部分は、平坦な形状である、請求項１乃至７のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項９】
前記プラットフォームの前記第１の部分の前記ベースに対する高さは、変化する、請求項１乃至７のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１０】
前記プラットフォームの前記第１の部分の前記高さは、前記プラットフォームの中心から前記ベースに向かって均一に減少する、請求項９に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１１】
マイクロ波加熱用トレーであって、該トレーは、
周囲縁を有する平坦なベースであって、該ベースの前記周囲縁は、前記トレーの周囲縁であり、前記トレーの前記周囲縁は円形であり、前記ベースは、前記ベースの前記周囲縁上の第１の点から前記ベースの前記周囲縁上の第２の点へ延在する分断線を含み、前記分断線は、前記ベースのある部分にわたって延在し、前記分断線は、前記ベースの折り曲げ可能部分を画定し、前記ベースの前記折り曲げ可能部分は、前記ベースの前記周囲縁のある部分を含み、前記周囲縁の該部分は、弧状である、ベースと、
食品を受容するためのプラットフォームであって、該プラットフォームは、前記ベースに対してある高さを有する最上部分を含み、前記プラットフォームの前記最上部分は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、プラットフォームと、
を備える、マイクロ波加熱用トレー。
【請求項１２】
マイクロ波加熱用トレーであって、該トレーは、
前記トレーの周辺部を画定する平坦なベースであって、該ベースの周囲縁は前記トレーの周囲縁であり、前記ベースは、前記ベースの前記周囲縁上の第１の点から前記ベースの前記周囲縁上の第２の点へ前記ベースのある部分にわたって延在する分断線を含み、該分断線は、前記ベースのハンドル部分を画定し、前記ベースの該ハンドル部分は、前記分断線に沿って前記ベースに対して動くように機能する、ベースと、
食品を受容するためのプラットフォームと、
を備え、
該プラットフォームは、
前記ベースに対してある高さを有する加熱表面であって、該加熱表面は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、加熱表面と、
前記加熱表面から前記ベースへ斜め且つ下向きに延在する面と、
を備える、マイクロ波加熱用トレー。
【請求項１３】
前記周囲縁は円形状であり、
前記ハンドル部分は、前記ベースの前記周囲縁の弧状部分を含む、請求項１２に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１４】
マイクロ波加熱用トレーであって、該トレーは、
周囲縁を有する平坦なベースであって、該ベースの前記周囲縁は、前記トレーの周囲縁であり、前記ベースは、前記トレーを別のトレーに対して位置決めするためのガイドを含み、該ガイドは、前記ベースのある部分にわたって延在する分断線によって画定され、前記ガイドは、前記分断線に沿って前記ベースの面から外側に折り曲げられるように機能する、ベースと、
食品を受容するためのプラットフォームであって、該プラットフォームは、前記ベースに対してある高さを有する最上部分を含み、前記プラットフォームの前記最上部分は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、プラットフォームと、
を備える、マイクロ波加熱用トレー。
【請求項１５】
前記周囲縁は円形状であり、
前記ガイドは、前記ベースの前記周囲縁の弧状部分を含む、請求項１４に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１６】
前記プラットフォームは、ドーム形状を有する、請求項１乃至１４のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１７】
前記プラットフォームは、起伏のある形状を有する、請求項１乃至１４のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１８】
前記プラットフォームは、１対の対向するプラットフォームのうちの第１のプラットフォームである、請求項１乃至１７のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項１９】
前記１対の対向するプラットフォームは、凹部により分かれている、請求項１８に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２０】
前記凹部の最下部分は、前記ベースと同一平面にある、請求項１９に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２１】
前記ベースのある部分にわたって延在する前記分断線は、前記凹部に垂直な方向に延在する、請求項１９又は２０に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２２】
前記１対の対向するプラットフォームはそれぞれ半円形状である、請求項１８乃至２１のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２３】
前記プラットフォームにわたって少なくとも部分的に延在する溝をさらに備える、請求項１乃至２２のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２４】
前記溝は、前記プラットフォーム内にくぼみを備える、請求項２３に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２５】
前記溝は、上方に開放されている、請求項２３又は２４に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２６】
前記溝は、前記ベースに対して隆起している最下部分を含む、請求項２３乃至２５のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２７】
前記溝は、前記プラットフォームにわたって少なくとも部分的に直線状に延在する、請求項２３乃至２６のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２８】
前記溝は、前記プラットフォームにわたって少なくとも部分的に湾曲して延在する請求項２３乃至２７のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項２９】
前記溝は、前記プラットフォームにわたって少なくとも部分的に延在する複数の溝のうちの第１の溝である、請求項２３乃至２８のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項３０】
前記複数の溝のうちの少なくともいくつかの溝は、互いに平行である、請求項２９に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項３１】
前記複数の溝のうちの少なくともいくつかの溝は、互いに垂直である、請求項２９又は３０に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【請求項３２】
前記マイクロ波エネルギー相互作用材料は、マイクロ波エネルギーに応答して加熱するように機能する、請求項１乃至３１のいずれか１項に記載のマイクロ波加熱用トレー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子レンジで食品を加熱又は調理するための種々の材料、パッケージ、構造体及びシステムに関する。特に、本発明は、不規則な形状を有する食品を電子レンジで加熱又は調理するための種々の材料、パッケージ、構造体及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
［関連出願］
本願は、２００８年１月１０日に出願された米国特許出願第１２／００８，３５６号、２００７年５月２３日に出願された米国仮特許出願第６０／９３１，４５０号、２００７年５月１５日に出願された米国特許出願第１１／８０３，４６６号、２００７年５月１５日に出願された米国仮特許出願第６０／９３０，２５３号、２００７年５月１５日に出願された国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ０７／０１１６１５号、及び２００６年５月１５日に出願された米国仮特許出願第６０／８００，３８３号（これらのそれぞれが、参照によってその全体が本明細書に援用される）に関する。
【０００３】
電子レンジは、多数のパン生地ベース及びポテトベースの冷凍インスタント食品を含む種々の食品を加熱するための便利な手段を提供する。残念ながら、多くの場合、そのような食品は、冷凍過程中に、本来の形状を維持することなく、弓形に曲がるか、ドーム状になるか、又はそうでなければ反る傾向がある。この結果、現在市販されている多数のマイクロ波エネルギー相互作用パッケージは、十分な加熱と、焦げ目のあるカリカリに仕上げられた外側表面との望ましいバランスを提供するように、食品の表面との十分な接触を提供することができない。このように、起伏がある(contoured)表面又は不規則な表面を有する食品の加熱、焦げ目付け、及び／又はカリカリ仕上げの望ましい程度を提供する、改善された材料及びパッケージが必要とされている。
【発明の概要】
【０００４】
一態様によると、本発明は概して、マイクロ波エネルギー相互作用トレー、パッケージ、システム又は他の構造体（総称「構造体」）を形成するための種々のブランクと、該ブランクから形成される種々の構造体と、そのような構造体を作製するための種々の方法と、起伏がある表面又は不規則な表面を有する食品を電子レンジで加熱する、焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げる種々の方法とに関する。
【０００５】
種々の構造体は、食品のマイクロ波による加熱、焦げ目付け、及び／又はカリカリ仕上げを促進する１つ又は複数の機構を含むことができる。また、種々の構造体は、例えばドーム状であるか又は弓形に曲がっている表面等、不規則な表面を有する食品の起伏に対応する１つ又は複数の機構も含むことができる。例えば、種々の構造体は、マイクロ波促進機構を食品の表面により近づける、１つ又は複数の隆起部分又は凸状（raised）部分を含むことができる。いくつかの場合では、そのような凸状部分は、焼き網状の焼き目（grill mark）の外観をもたらすように形状を決め、大きさを決め、且つ／又は構成することができる。さらに、種々の構造体は、加熱過程中に生成される水分を食品から取り除くことができる１つ又は複数の機構を含むことができるため、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げがさらに促進される。例えば、いくつかの例では、構造体は、隆起部分の少なくとも一部にわたって延在する１つ又は複数の通気溝を含むことができる。
【０００６】
隆起パターン、隆起部分間の間隔、隆起の高さ、及び隆起間の間隔の幅及び深さは、加熱される食品の種類及び望ましい調理効果に基づいて選択することができる。例えば、隆起部分は、例えば焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げる食品の表面の不規則性の程度、食品の水分含量、食品の厚さ、食品の特性（例えば脂肪含量）、及び食品によって占められる表面積に応じて、大きく又は小さくすることができる。
【０００７】
さらに、構造体は、構造体の片側の隆起部分に対応する、１つ又は複数の凹部（構造体のもう一方の側から見た場合）を含むことができる。そのような凹部は、使用中に電子レンジの底部に接する構造体の底面にある場合には、マイクロ波エネルギー相互作用要素から電子レンジの床面への熱損失を低減すると共に、食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをさらに促進する、断熱空気間隙を提供することができる。
【０００８】
隆起部分は、任意の適切な方法、プロセス、又は技術を使用して形成することができる。一態様では、起伏は、機械及び／又は熱によるプレスプロセスを使用して形成することができる。そのようなプロセスでは、典型的には、ブランクを望ましい大きさ及び形状に切断して、オス型及びメス型の成形モールド又はダイに入れる。ダイのオス型とメス型とを合わせると、ブランクに圧力が印加されてブランクが変形し、望ましい起伏パターンが形成される。
【０００９】
一態様では、電子レンジで食品を加熱する、焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げるためのトレーが、実質的に平坦なベースから上向きに延在するプラットフォームを備える。プラットフォームは中心部分及び周囲部分を有する。中心部分は周囲部分及びベースに対して隆起しており、周囲部分はベースの中心部分から斜め且つ外向きに延在する。マイクロ波エネルギー相互作用要素が、中心部分の少なくとも一部を覆うことができる。マイクロ波エネルギー相互作用要素はまた、周囲領域の少なくとも一部を覆うことができる。一例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するマイクロ波エネルギー相互作用材料の層を備える。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用要素はサセプタを含むことができる。
【００１０】
所望であれば、プラットフォームに、食品の形状に対応する起伏を付けることができる。例えば、プラットフォームの中心部分及び周囲部分はそれぞれ独立して、実質的に曲線のある形状であってもよく、又は実質的に平坦若しくは平らな形状であってもよい。一例では、プラットフォームは、例えば実質的にドーム状面である曲面を有してもよい。
【００１１】
所望であれば、トレーは、プラットフォームにわたって少なくとも部分的に延在する少なくとも１つの通気溝を含むことができる。一例では、該溝は周囲部分を通って延在する。別の例では、トレーは、第１の方向に延在する第１の中心線と、第１の中心線に対して実質的に垂直である第２の方向に延在する第２の中心線とを含み、溝は、第２の中心線に対して実質的に垂直である第１の方向に延在する。別の例では、トレーは複数の溝を含み、該溝の少なくともいくつかは互いに対して実質的に平行である。さらに別の例では、トレーは、少なくとも１つの他の溝に対して実質的に垂直である少なくとも１つの溝を含むことができる。
【００１２】
１つの変形では、２つ以上の分断（disruption）線がベースの周囲縁に沿う点の間に延在する。一例では、該周囲縁は曲線部分を含み、該点は周囲縁の曲線部分に沿う。
【００１３】
別の変形では、トレーは、ベースから外周の少なくとも一部に沿って実質的に上向きに延在する壁部を含んでもよい。
【００１４】
本発明の別の態様によると、電子レンジで食品を加熱する、焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げるためのトレーが、周囲縁を有する実質的に平坦なベースと、外周内でベースから上向きに延在するプラットフォームと、プラットフォームの少なくとも一部を覆うマイクロ波エネルギー相互作用要素とを備える。ベースは、周囲縁に沿う一対の点間に延在する分断線を含む。
【００１５】
１つの変形では、一対の点は、周囲縁の曲線部分に沿う。別の変形では、ベースは、周囲縁に沿う第２の対の点間に延在する第２の分断線を含む。第１の分断線及び第２の分断線は、互いに対して実質的に平行であり得る。第１の分断線及び第２の分断線は、トレーのそれぞれのハンドルを画定し得る。ハンドルは、第１の分断線及び第２の分断線のそれぞれに沿ってプラットフォームに向かって上向きに折り曲げられるように適合することができる。上向きに折り曲げられるハンドルはまた、種々の製造プロセス及び製造後プロセス間にトレーを取り扱うためのガイド縁を画定するために使用することができる。
【００１６】
本発明のさらなる態様、特徴及び利点は、以下の説明及び添付の図面から明らかとなるであろう。
【００１７】
本説明は添付図面を参照し、複数の図面を通して同様の参照符号は同様の部分を指す。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１Ａ】本発明の種々の態様による、概ね円形形状である例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１Ｃ】図１Ｂのトレーを１Ｃ−１Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１Ｄ】図１Ｂのトレーを１Ｄ−１Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１Ｅ】本発明の種々の態様による、マイクロ波エネルギー相互作用要素を含む、図１Ａ乃至図１Ｄのトレーの概略的な上面図である。
【図２】或るパターン構成を有するマイクロ波エネルギー相互作用要素を含む、図１Ａ乃至図１Ｄのトレーに類似した、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な上面図である。
【図３】或るパターン構成を有するマイクロ波エネルギー相互作用要素を含む、図１Ａ乃至図１Ｄのトレーに類似した、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレーの概略的な上面図である。
【図４】或るパターン構成を有するマイクロ波エネルギー相互作用要素を含む、図１Ａ乃至図１Ｄのトレーに類似した、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレーの概略的な上面図である。
【図５】複数の細長い開口部を含む、図１Ａ乃至図１Ｅのトレーに類似した、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレーの概略的な上面図である。
【図６Ａ】複数の溝を含む、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図６Ｃ】図６Ｂのトレーを６Ｃ−６Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図６Ｄ】図６Ｂのトレーを６Ｄ−６Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図７Ａ】複数の側壁を含む、本発明の種々の態様による、図６Ａ乃至図６Ｄのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図７Ｂ】図７Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図７Ｃ】図７Ｂのトレーを７Ｃ−７Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図７Ｄ】図７Ｂのトレーを７Ｄ−７Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図８Ａ】追加の溝を含む、本発明の種々の態様による、図６Ａ乃至図６Ｄのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図８Ｂ】図８Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図８Ｃ】図８Ｂのトレーを８Ｃ−８Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図８Ｄ】図８Ｂのトレーを８Ｄ−８Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図９Ａ】斜めに配向された溝を含む、本発明の種々の態様による、図８Ａ乃至図８Ｄのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図９Ｂ】図９Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図９Ｃ】図９Ｂのトレーを９Ｃ−９Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図９Ｄ】図９Ｂのトレーを９Ｄ−９Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図９Ｅ】図９Ｂのトレーを９Ｅ−９Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図１０Ａ】実質的に平坦な加熱表面を含む、本発明の種々の態様による、図８Ａ乃至図８Ｄのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１０Ｃ】図１０Ｂのトレーを１０Ｃ−１０Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１０Ｄ】図１０Ｂのトレーを１０Ｄ−１０Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１１Ａ】概ね正方形の形状を有する、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１１Ｃ】図１１Ｂのトレーを１１Ｃ−１１Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１１Ｄ】図１１Ｂのトレーを１１Ｄ−１１Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１１Ｅ】図１１Ｂのトレーを１１Ｅ−１１Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図１２Ａ】複数の溝を含む、本発明の種々の態様による、図１１Ａ乃至図１１Ｅのトレーの変形体の概略的な斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｂのトレーを１２Ｃ−１２Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１２Ｄ】図１２Ｂのトレーを１２Ｄ−１２Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１３Ａ】全体でプラットフォームとして機能する複数の凸状部分を含む、本発明の種々の態様による、図１１Ａ乃至図１１Ｅのトレーの変形体の概略的な斜視図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１４Ａ】概ね三角形の形状を有する、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図１４Ｂ】図１４Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１４Ｃ】図１４Ｂのトレーを１４Ｃ−１４Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１４Ｄ】図１４Ｂのトレーを１４Ｄ−１４Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１４Ｅ】図１４Ｂのトレーを１４Ｅ−１４Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図１５Ａ】複数の溝を含む、本発明の種々の態様による、図１４Ａ乃至図１４Ｄのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１５Ｃ】図１５Ｂのトレーを１５Ｃ−１５Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１５Ｄ】図１５Ｂのトレーを１５Ｄ−１５Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１５Ｅ】図１５Ｂのトレーを１５Ｅ−１５Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図１５Ｆ】図１５Ｂのトレーを１５Ｆ−１５Ｆの線で切断した概略的な断面図である。
【図１６Ａ】複数の溝を含む、本発明の種々の態様による、図１４Ａ乃至図１４Ｄのトレーの別の例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図１６Ｂ】図１６Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１６Ｃ】図１６Ｂのトレーを１６Ｃ−１６Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１６Ｄ】図１６Ｂのトレーを１６Ｄ−１６Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１６Ｅ】図１６Ｂのトレーを１６Ｅ−１６Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図１６Ｆ】図１６Ｂのトレーを１６Ｆ−１６Ｆの線で切断した概略的な断面図である。
【図１７Ａ】やや円状の扇形形状を有する、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図１７Ｂ】図１７Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１７Ｃ】図１７Ｂのトレーを１７Ｃ−１７Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１７Ｄ】図１７Ｂのトレーを１７Ｄ−１７Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１７Ｅ】図１７Ｂのトレーを１７Ｅ−１７Ｅの線に沿って見た概略的な端面図である。
【図１８Ａ】追加の溝を含む、本発明の種々の態様による、図１７Ａ乃至図１７Ｅのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図１８Ｂ】図１８Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１８Ｃ】図１８Ｂのトレーを１８Ｃ−１８Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１８Ｄ】図１８Ｂのトレーを１８Ｄ−１８Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１８Ｅ】図１８Ｂのトレーを１８Ｅ−１８Ｅの線に沿って見た概略的な端面図である。
【図１９Ａ】追加の溝を含む、本発明の種々の態様による、図１７Ａ乃至図１７Ｅのトレーの例示的な変形体の概略的な斜視図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図１９Ｃ】図１９Ｂのトレーを１９Ｃ−１９Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図１９Ｄ】図１９Ｂのトレーを１９Ｄ−１９Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図１９Ｅ】図１９Ｂのトレーを１９Ｅ−１９Ｅの線で切断した概略的な断面図である。
【図２０Ａ】複数の溝を含む、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図２０Ｂ】図２０Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図２０Ｃ】図２０Ｂのトレーを２０Ｃ−２０Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図２０Ｄ】図２０Ｂのトレーを２０Ｄ−２０Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図２１Ａ】本発明の種々の態様による、図２０Ａ乃至図２０Ｄのトレーの変形体の概略的な斜視図である。
【図２１Ｂ】図２１Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図２１Ｃ】図２１Ｂのトレーを２１Ｃ−２１Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図２１Ｄ】図２１Ｂのトレーを２１Ｄ−２１Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図２２Ａ】概ね円形形状を有し、且つ一対の対向するハンドルを画定する分断線を含む、本発明の種々の態様による別の例示的なトレーの概略的な斜視図である。
【図２２Ｂ】図２２Ａのトレーの概略的な上面図である。
【図２２Ｃ】図２２Ｂのトレーを２２Ｃ−２２Ｃの線で切断した概略的な断面図である。
【図２２Ｄ】図２２Ｂのトレーを２２Ｄ−２２Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図２２Ｅ】ハンドルが折り曲げられて部分的に直立した構成になっている、図２２Ｂのトレーを２２Ｄ−２２Ｄの線で切断した概略的な断面図である。
【図２３】市販のサセプタディスクを使用して加熱されるパンのピース、及び本発明によるトレーを使用して加熱されたパンのピースに関して或る程度の焦げ目が測定された、パンのスライス上の種々の点を概略的に示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図面を参照して本発明の種々の態様を例示することができる。簡単にするために、同様の符号を用いて同様の機構を説明する場合がある。複数の類似した機構が示される場合、そのような機構全てに対して、それぞれの図面上において符号が示されているとは必ずしも限らないことが理解されるであろう。さらに、２つ以上の図面又は例示的な実施形態において寸法を示すために特定の参照符号が使用される場合、この参照符号は任意の数値を表すことができ、その値は例示的な実施形態毎に異なる場合があることが理解されるであろう。例えば、「Ｌ１」は、複数の図面で特定の長さを示すために使用することができるが、それぞれは、所与の実施形態において異なる数値を有する場合がある。さらに、種々の発明のいくつかの異なる例示的な態様、実施態様、及び実施形態が提供されるが、それらの間の多数の相互関係、それらの組み合わせ、及び種々の発明、その発明の態様、実施態様、及び実施形態の変更が、本明細書によって考慮される。
【００２０】
図１Ａ乃至図１Ｄは、この例ではディスク又はトレー１００である、本発明の種々の態様による例示的な構造体を示す。トレー１００の形状は、実質的に円形であり、且つ縦方向中心線ＣＬ及び横方向中心線ＣＴに沿って実質的に対称である。しかしながら、本明細書では、他の多数の形状及び構成が考慮される。例えばトレーは、三角形、四角形、正方形、六角形、又は他の任意の規則的及び不規則的な形状を有することができる。同様に、トレーは、対称線を含まないか、単一の対称線を含むか、又は複数の対称線を含む場合がある。
【００２１】
トレー１００は、やや平坦な周囲リム又はベース１０２と、その上に１つ又は複数の食品（不図示）を受容するための表面として機能する、一対の対向する凸状部分又はプラットフォーム１０４とを含む。凸状部分１０４は、実質的にリム１０２と同一平面内にある凹部１０６によって分離される。この例では、凹部１０６は、横方向中心線ＣＴに沿う。しかしながら、凹部１０６は、特定の用途の必要又は所望に応じて、他の任意の適切な形状又は位置を有することができる。
【００２２】
さらに図１Ａ乃至図１Ｄを参照すると、各プラットフォーム１０４の形状は実質的に半円状であり、例えばパニーニの半分又は他のサンドイッチをその上で受容するために適切である。図１Ａ及び１Ｂにおいて最もよくわかるように、各プラットフォーム１０４は、上表面又は面１０８（「最上表面」又は「加熱表面」とも称される）、やや直立している内側面１１０、やや直立している外側面１１２、及び一対の対向する角部面１１４を含む。本発明のこの態様及び他の態様においては、種々の面１０８、１１０、１１２及び１１４は、単に説明を簡単且つ容易にするために、別個の面又は表面として説明されていること、及びこのような面又は表面は実質的には連続していてもよく、それらの間に明確な境界を有するものではないことが理解されるであろう。さらに、プラットフォームは任意の望ましい形状を有することができること、並びに他の多数の規則的及び不規則的な形状が本明細書において考慮されることも理解されるであろう。
【００２３】
この例では、各プラットフォーム１０４の内側面１１０及び外側面１１２は、斜めに延在して、外向き且つ下向きに傾斜し、それぞれ上面１０８から凹部１０６又はリム１０２に向かって高さ方向にテーパ状になっている。同様に、角部面１１４は、上面１０８から凹部１０６及び／又はリム１０２に向かって外向き且つ下向きに傾斜することによって、概ね丸いか又は凸状の形状を有するようになる。しかしながら、この態様及び他の態様では、本発明によるプラットフォームを画定する種々の面は、特定の用途の必要又は所望に応じて、実質的に直立にするか、又はプラットフォームから内向き且つ下向きにテーパ状になることができることが意図される。
【００２４】
所望に応じて、一方又は両方のプラットフォーム１０４は、概ね食品の形状に合わせて起伏があるようにすることができる。この例では、各プラットフォーム１０４は、図１Ｃに示されるように、トレー１００の縦方向中心線ＣＬに沿って見ると、均一な高さＨ１を有しており、且つ図１Ｄに示されるように、プラットフォーム１０４の内側面１１０に沿って見ると、弓形に曲がっているか又は冠状であるので、プラットフォーム１０４、したがって上表面１０８の高さは、縦方向中心線ＣＬから角部面１１４のそれぞれに向かって減少する。このようなトレー１００は、特に、冷凍パン生地ベースの食品（例えばサンドイッチ、ピザ）等の、やや弓形に曲がっている形状を有する食品と共に使用するのが最適であり得る。
【００２５】
トレー１００は、例えばＨ１等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７及びＬ８等の長さ、並びに例えばＲ１、Ｒ２及びＲ３の曲率半径を有するものと特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム１０４の寸法は、トレー１００が縦方向中心線ＣＬの各側部で実質的に対称であるように実質的に同一であってもよく、又は、トレー１００が縦方向中心線ＣＬの各側部で非対称であるように異なっていてもよい。同様に、各プラットフォーム１０４の寸法は、トレー１００が横方向中心線ＣＴの各側部に対して実質的に対称であるように実質的に同一であってもよく、又は、トレー１００が横方向中心線ＣＴの各側部で非対称であるように異なっていてもよい。
【００２６】
所望に応じて、本発明の種々のトレーのうちのいずれも、食品の加熱又は調理中にマイクロ波エネルギーの効果を変える機構を含むことができる。例えば、食品の特定領域の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進するか、食品の特定領域の過熱を防ぐためにそこをマイクロ波エネルギーから遮蔽するか、又は食品の特定領域に向かって、若しくは食品の特定領域から離れるようにマイクロ波エネルギーを伝達する、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素（「マイクロ波相互作用要素」と呼ばれる場合がある）から、トレーのいずれも少なくとも部分的に形成することができる。各マイクロ波相互作用要素は、特定のマイクロ波加熱構造体及び食品の必要又は所望に応じて、マイクロ波エネルギーを吸収するか、マイクロ波エネルギーを伝達するか、マイクロ波エネルギーを反射するか、又はマイクロ波エネルギーを導くために、特定の構成に配置される１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料又はセグメントを備える。
【００２７】
以下により詳細に説明するように、マイクロ波相互作用要素は、取り扱いを簡単にするために、及び／又はマイクロ波相互作用材料と食品との間の接触を防ぐために、マイクロ波不活性又は透過性基板上で支持されることができる。限定するためではなく、便宜上、マイクロ波透過性基板上に支持されるマイクロ波相互作用要素は、マイクロ波相互作用要素又は構成要素、及びマイクロ波不活性要素又は構成要素の両方を含むことが理解される。また、このような構造は、本明細書において「マイクロ波相互作用ウェブ」と呼ばれる場合がある。
【００２８】
一例では、マイクロ波相互作用要素は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を吸収し、マイクロ波エネルギーを食品との接触点（interface）において熱エネルギー（すなわち熱）に変換する傾向のあるマイクロ波エネルギー相互作用材料の薄膜（概ね厚さが約１００オングストローム未満、例えば厚さが約６０オングストローム乃至約１００オングストローム）を備えることができる。このような要素はたいてい、食品表面の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進するために使用される。このような要素は、フィルム又は他の基板上に支持されている場合、「サセプタフィルム」又は単に「サセプタ」と呼ばれる場合がある。
【００２９】
例えば、点描によって図１Ｅに概略的に示されているように、マイクロ波エネルギー相互作用要素１１６、例えばサセプタは、一方又は両方のプラットフォーム１０４の上表面１０８、凹部１０６、内側面１１０、及び／又は角部面１１４の全て若しくは一部を含む、各プラットフォーム１０４の全て若しくは一部を覆うことができる。サセプタ又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、外側面１１２の全て又は一部も覆うことができる。
【００３０】
サセプタがポリマーフィルム上に支持される場合には、食品を加熱する、焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げるように、基板と、望ましい場所にある特定のトレー構成要素との間に位置決めされたマイクロ波エネルギー相互作用要素（すなわち、サセプタ）によって、ポリマーフィルム基板はさらなる部分、又は実質的にトレー全体を覆うことができることが理解されるであろう。このように、本発明によるトレーは、トレーを形成するために使用される材料に接合されたサセプタフィルムを備える多層構造からプレス、又は他の方法で形成することが可能である。
【００３１】
トレーを使用するために、１つ又は複数の食品Ｆ（図１Ｅに破線で概略的に示される）は典型的に、各プラットフォーム上に配置されて、電子レンジ（不図示）の中に配置される。特定の一例では、食品は、２つのセクションに分割されたサンドイッチであり、それぞれ、「オープンフェイス」構成で、パンの一ピース(piece)と１つ又は複数のトッピングとを含む。別の特定の例では、食品は、２つの別々のピース、スライス若しくは部分に分割されているか、又はそれらとして提供されているピザである。また別の例では、食品は例えば、別々のピース、スライス又は部分に分けられていないピザのような単一の食品である。このような例では、ピザは、プラットフォーム及びプラットフォーム間の凹部の両方を覆い得る。代替的には、トレーは、円形のピザのドーム形成に対応するように、概ね円形形状を有する単一のプラットフォームを含んでもよいことが考慮される。この場合、プラットフォームは、プラットフォームの中心から、トレーのベースに向かって外向きにどの方向にも高さが減少するように、全体的にドーム状の構成を有することができる（例えば図２０Ａ乃至図２１Ｄ）。また代替的には、トレーは、それぞれが加熱される複数の食品の１つ又は複数、又は、複数の食品の１つ又は複数の部分を受容するようになっている、複数のプラットフォームを含んでもよいことが考慮される。
【００３２】
どの場合でも、例えばパン又はピザ生地等の食品は、焦げ目を付けられる及び／又はカリカリに仕上げられる表面をトレー１００に隣接させて、各プラットフォーム１０４の加熱表面１０８上に位置決めされる。プラットフォーム１０４の起伏がある加熱表面１０８は冷凍工程中に弓形に曲がりやすくなることが多い食品の起伏がある表面に概ね対応し、サセプタを、焦げ目を付ける、及び／又はカリカリに仕上げる食品の表面にさらに近接させる。
【００３３】
留意すべきことは、本明細書において考慮される多数のトレーのいずれにおいても、食品は、各々のプラットフォーム、この例ではプラットフォーム１０４よりもわずかに大きいため、食品は、加熱表面、この例では上面１０８の「境界」よりもわずかに延出する場合がある。食品が解凍されると、加熱表面から延出している食品の任意のそのような部分は下向きに曲がって、プラットフォームの種々の直立面、例えば面１１０、１１２及び／又は１１４に近接するか及び／又は密接するようになる場合がある。マイクロ波エネルギー相互作用要素、例えばサセプタがそのような面を覆う場合、この面は、食品の対応する部分の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進する加熱表面として機能することができる。
【００３４】
マイクロ波の加熱サイクルが進むと、サセプタは、マイクロ波エネルギーを熱エネルギーに変換し、熱エネルギーは次いで食品の隣接表面に伝わることができる。このように、食品の表面に焦げ目を付ける及び／又はカリカリに仕上げることを促進することが可能になる。さらに、プラットフォーム１０４は、電子レンジの床面又は回転台から隆起した位置に食品を維持し、これによって、サセプタから電子レンジの周囲環境に伝わる顕熱の量を減少させ、焦げ目付け及び／カリカリ仕上げがさらに促進される。
【００３５】
本明細書に記載されるか又は本明細書によって考慮される、多数のマイクロ波相互作用要素のいずれも、実質的に連続的であることができ、すなわち実質的な分断部又は中断部がないようにすることができるか、又は、例えば通過するマイクロ波エネルギーを伝達する１つ又は複数の分断部又は開口を含むことにより、不連続的にすることができる。分断部又は開口は、食品の特定領域を選択的に加熱するように大きさを決めて位置決めすることができる。形成されるトレー又は他の構造体の種類、その中若しくはその上で加熱される食品、遮蔽、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの望ましい程度、食品が均一に加熱されるようにマイクロ波エネルギーを直接照射することが必要であるか若しくは望ましいか否か、直接加熱することによって食品の温度の変化を調節する必要性、並びに通気が必要であるか否か、また通気がどの程度まで必要かに応じて、そのような分断部又は開口の数、形状、大きさ及び配置を、特定の用途に合わせて変えることができる。
【００３６】
開口は、構造体を形成するために使用される材料における物理的開口若しくは空隙とすることができ、又は、非物理的「開口」とすることができることが理解されるであろう。非物理的開口は、不活性化又は他の方法によってマイクロ波エネルギーに対して不活性であるトレーの一部、又はマイクロ波エネルギーに対して別様に透過的なトレーの一部とすることができる。このように、例えば、開口は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を使用せずに形成されたトレーの一部とすることができ、又は代替的には、不活性化されたマイクロ波エネルギー相互作用材料を使用して形成されたトレーの一部であってもよい。物理的開口及び非物理的開口のどちらも、食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することを可能にするが、物理的開口は、湯気又は他の蒸気が食品から放出されることを可能にする通気機能も提供する。
【００３７】
図２乃至図５は、本発明による、マイクロ波エネルギー相互作用要素に１つ又は複数の不連続部を含む、マイクロ波エネルギー相互作用トレーの多数の例を示す。種々のトレー２００、３００、４００及び５００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除いて、図１Ａ乃至図１Ｅに示されたトレー１００に類似した機構を含む。簡単にするために、同様の機構の参照符号は、図の中で「１」の代わりに、「２」（図２）、「３」（図３）、「４」（図４）又は「５」（図５）から始まる。
【００３８】
図２に示された例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素２１６は、トレー２００の横方向中心線ＣＴを越えて斜めに延在する、複数の離間したサセプタバンド又はストライプ（点描によって表示）を備え、その間にマイクロ波不活性又は透過領域２１８を備える。バンドは、所望の任意の幅、向き及び構成を有することができる。マイクロ波エネルギー相互作用バンドは、食品の加熱に使用されると、食品の外側表面上に対応する複数の焦げ目領域を形成することができる。そのような焦げ目は、パニーニグリルを使用した場合のような焼き網状の焼き目に類似することができる。
【００３９】
本発明のこの態様及び他の態様において、マイクロ波エネルギー相互作用領域及びマイクロ波エネルギー透過領域の配置は、特定の用途の必要又は所望に応じて、種々のレベルの加熱を提供するように選択することができることが理解されるであろう。例えば、高温の加熱が望ましい場合、総不活性領域を増加することができる。そうすると、より多くのマイクロ波エネルギーが食品に伝達される。代替的には、総不活性領域を減少させることによって、より多くのマイクロ波エネルギーがマイクロ波エネルギー相互作用領域によって吸収され、熱エネルギーに変換されて、食品の表面に伝達されて、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進する。
【００４０】
図３に示されている例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素３１６は、複数の実質的に均一に離間したサセプタ正方形（点描により示す）を備え、その間にマイクロ波エネルギー透過領域３１８が格子のように配置されている。サセプタ正方形の寸法及びその間の間隔は特定の用途に合わせて変えることができることが理解されるであろう。さらに、サセプタ要素は、必ずしも正方形の形状にする必要がないことが理解されるであろう。他の形状が本明細書において考慮される。この例では、食品の外側表面の焦げ目のパターンは、複数の実質的に均一に離間した正方形に類似することができる。
【００４１】
図４に示された例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素４１６は、複数の同心のサセプタリング（点描により示す）を備え、その間にマイクロ波エネルギー透過領域又はリング４１８を備える。この例では、食品（不図示）の外側表面の焦げ目のパターンは、例えば、各食品が１つのプラットフォーム４０４のみを覆う場合は、実質的に均一に離間した複数の半円に類似することができ、又は、例えば食品が両方のプラットフォーム４０４を覆い、凹部４０６を越えて延在する場合は、複数の部分的同心円に類似することができる。
【００４２】
図５に示された例では、複数の物理的開口５２０が、トレー５００の厚さを貫通し、マイクロ波エネルギー相互作用要素５１６を中断する。この例では、開口５２０は、細長いスロットの形状で、プラットフォーム５０４にわたって斜めに延在する。しかしながら、開口は、例えば円、正方形、三角形、楕円、長円、又は他の任意の規則的又は不規則的な形状等、任意の適切な形状を有することができること、例えばランダム、タイル状、交互配置、同心リング等、任意の適切な構成を有することができること、及び例えば、トレーの中心、周囲又は全体若しくは一部等、任意の適切な配置を有することができることが理解されるであろう。この例では、焦げ目のパターンは、食品の外側表面上の複数の斜めに配向された焦げ目領域を含むことができる。そのような焦げ目領域は焼き網状の焼き目に類似することができる。
【００４３】
本発明の種々のトレーのいずれも、例えばサセプタ等、トレーをマイクロ波エネルギーに対して相互作用させるマイクロ波エネルギー相互作用要素を含むことができることが理解されるであろう。各実施形態において、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、実質的に連続的であるか、又は１つ又は複数の中断部若しくは不連続部を有することができる。そのような中断部又は不連続部は、例えば図２乃至図５に示されているように、非物理的開口及び／若しくは物理的（通気）開口を含むことができるか、又は、他の任意のパターン、配置若しくは構成を有することができる。機構の正確な組み合わせは、特定の食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進する必要又は所望に応じて選択することができることが理解されるであろう。そのような要素は、以下で、本発明の種々のトレーのいくつかと関連して検討されるが、残りの図面には示されない。
【００４４】
代替的に、又は付加的に、本発明の種々のトレーのいずれも、食品から水分を蒸発させることができる１つ又は複数の通気溝を含むことができるため、食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げがさらに促進される。
【００４５】
例えば、図６Ａ乃至図６Ｄは、本発明の種々の態様による、また別の例示的なディスク又はトレー６００を概略的に示す。トレー６００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１Ａ乃至図１Ｄに示されたトレー１００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１」の代わりに、「６」で始まる。
【００４６】
この例では、一対の実質的に平行な溝６１６（又は「グルーブ」若しくは「くぼみ」）は、内側面６１０と外側面６１２との間、及び、任意選択的にこれらのうちの一方又は両方を通って、各プラットフォーム６０４の上面６０８にわたって延在する。この例では、溝６１６は、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に平行であり、縦方向中心線ＣＬの周りに実質的に均一に離間され、且つ横方向中心線ＣＴに対して実質的に垂直である。しかしながら、溝は、特定の用途に必要であるか又は所望される任意の配向を有することができる。本明細書で説明されるか又は本明細書で考慮されるこの例及び他の例において、溝は、特定の加熱用途に対して望ましい通気の程度を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。一態様では、溝は、少なくとも１つの溝の底が、トレーのリム及び／又は凹部の平面よりも高くなるように、上面の高さ未満の深さを有する。
【００４７】
所望に応じて、一方又は両方のプラットフォーム６０４は、食品の形状に概ね合わせて起伏があるようにすることができる。この例では、各プラットフォーム６０４の高さＨ１は、図６Ｃに示されているように、トレー６００の縦方向中心線ＣＬに沿って見ると実質的に均一であり、図６Ｄに示されているように、プラットフォーム６０４の内側面６１０に沿って見ると高さが変わる。この例では、プラットフォーム６０４の高さ、したがって上面６０８の高さは、縦方向中心線ＣＬから角部面６１４のそれぞれに向かって見るとテーパ状になっているか又は減少する。しかしながら、他の形状及び起伏が考慮される。
【００４８】
トレー６００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８及びＬ９等の長さ、並びに例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４等の曲率半径を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム６０４の寸法は、実質的に同一であるか又は異なる場合があり、本明細書では種々の程度の対称性が考慮される。
【００４９】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー６００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面６０８、内側面６１０、外側面６１２及び／又は角部面６１４の全て若しくは一部、凹部６０６の全て若しくは一部、及び／又は溝６１６の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム６０４の全て若しくは一部を覆うことができる。
【００５０】
トレー６００を使用するには、通常１つ又は複数の食品（不図示）を、各プラットフォーム上に配置して、電子レンジ（不図示）内に配置する。プラットフォーム６０４の起伏がある加熱表面６０８は概して、冷凍工程の結果として変形する場合がある食品の起伏がある表面に対応して、サセプタを、焦げ目を付ける及び／又はカリカリに仕上げる食品の表面に近接させる。
【００５１】
マイクロ波の加熱サイクルが進むと、サセプタは、マイクロ波エネルギーを熱エネルギーに変換し、熱エネルギーは次いで食品の隣接表面に伝わる。このように、食品の表面に焦げ目を付ける及び／又はカリカリに仕上げることを促進することができる。食品から放出された蒸気の少なくとも一部は、溝６１６に沿って食品から取り除くことができるため、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げがさらに促進される。さらに、プラットフォーム６０４は、高い位置に食品を維持し、これによって、サセプタから電子レンジの周辺環境に伝わる顕熱の量を減少させ、食品の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げをまたさらに促進する。焦げ目及び／又はカリカリ仕上げのパターンは、溝６１６を覆う領域に対応するやや焦げ目が少ない領域を有する、全体的に焦げている見た目を含むことができる。
【００５２】
図７Ａ乃至図７Ｄは、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレー７００を概略的に示す。トレー７００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１Ａ乃至図１Ｄに示されたトレー１００と、図６Ａ乃至図６Ｄに示されたトレー６００とに類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、それぞれ「１」又は「６」の代わりに、「７」で始まる。
【００５３】
この例では、トレー７００は、トレー７００のベース又は最も低い部分として機能するリム又はフランジ７０２から実質的に上向きに延在する複数の壁部７１８を含む。所望に応じて、壁部７１８はリップ７２０で終端することができる。所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー７００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面７０８、内側面７１０、外側面７１２及び／又は角部面７１４の全て若しくは一部、凹部７０６の全て若しくは一部、及び／又は溝７１６の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム７０４の全て若しくは一部を覆うことができる。そのようなトレー７００は、例えば、壁部がないとトレーから落下する可能性がある構成要素を、加熱される、焦げ目を付けられる及び／又はカリカリに仕上げられる食品が含む場合、又は、トレーが食品を消費する際の容器として機能することが望ましい場合の使用に好適であり得る。
【００５４】
トレー７００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０及びＬ１１等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７等の曲率半径、並びに例えばＡ１等の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム７０４の仕様は、実質的に同一であるか又は異なる場合があり、本明細書では種々の程度の対称性が考慮される。
【００５５】
図８Ａ乃至図８Ｄは、本発明の種々の態様による別の例示的なディスク又はトレー８００を概略的に示す。トレー８００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１Ａ乃至図１Ｄに示されたトレー１００、及び図６Ａ乃至図６Ｄに示されたトレー６００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、それぞれ「１」又は「６」の代わりに、「８」で始まる。
【００５６】
この例では、トレー８００は、各プラットフォーム８０４の上面８０８にわたって、任意選択的には内側面８１０及び外側面８１２の一方又は両方を通って延在する、４つの実質的に平行な溝８１６又はくぼみを含む。このような追加の溝８１６は、その上で調理される食品の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの望ましい程度を得るために追加の通気が必要な場合に望ましいであろう。溝８１６は、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。
【００５７】
トレー８００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９及びＬ１０等の長さ、並びに例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４等の曲率半径を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム８０４の寸法は、実質的に同一であるか又は異なる場合があり、本明細書では種々の程度の対称性が考慮される。
【００５８】
本発明の他の種々の例示的なトレーと同様に、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー８００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面８０８、内側面８１０、外側面８１２及び／又は角部面８１４の全て若しくは一部、凹部８０６の全て若しくは一部、及び／又は溝８１６の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム８０４の全て若しくは一部を覆うことができる。得られる焦げ目及び／又はカリカリ仕上げのパターンは、概ね焼き網状の焼き目に類似している、溝８１６を覆う領域に対応するやや焦げ目が少ない領域を有する全体的に焦げている見た目を含むことができる。
【００５９】
図９Ａ乃至図９Ｅは、本発明の種々の態様による別の例示的なトレー９００を概略的に示す。トレー９００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、トレー１００（図１Ａ乃至図１Ｄ）、トレー６００（図６Ａ乃至図６Ｄ）及びトレー８００（図８Ａ乃至図８Ｄ）に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、それぞれ「１」、「６」又は「８」の代わりに、「９」で始まる。
【００６０】
この例では、トレー９００は、各プラットフォーム９０４の上面９０８に斜めに、任意選択的には内側面９１０及び外側面９１２の一方又は両方を通って延在する、４つの実質的に平行な溝９１６又はくぼみを含む。そのような追加の溝９１６は、その上で調理される食品の焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの望ましい程度を得るために追加の通気が必要な場合に望ましいであろう。
【００６１】
トレー９００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７及びＬ８等の長さ、並びに例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４等の曲率半径を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム９０４の寸法は、実質的に同一であるか又は異なる場合があり、本明細書では種々の程度の対称性が考慮される。
【００６２】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー９００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面９０８、内側面９１０、外側面９１２及び／又は角部面９１４の全て若しくは一部、凹部９０６の全て若しくは一部、及び／又は溝９１６の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム９０４の全て若しくは一部を覆うことができる。得られる焦げ目及び／又はカリカリ仕上げのパターンは、概ね焼き網状の焼き目に類似している、溝９１６を覆う領域に対応するやや焦げ目の少ない斜めに配向される領域を有する全体的に焦げている見た目を含むことができる。
【００６３】
図１０Ａ乃至図１０Ｄは、本発明の種々の態様による別の例示的なトレー１０００を概略的に示す。トレー１０００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、トレー１００（図１Ａ乃至図１Ｄ）、トレー６００（図６Ａ乃至図６Ｄ）及びトレー８００（図８Ａ乃至図８Ｄ）に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、それぞれ「１」、「６」又は「８」の代わりに、「１０」で始まる。
【００６４】
この例では、図１０Ｃ及び図１０Ｄにおいて最もよくわかるように、プラットフォーム１００４は、実質的に平坦な上面１００８を有する。そのようなトレー１０００は、実質的に平坦な表面を有する食品と共に使用するのが特に最適であり得る。
【００６５】
トレー１０００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９及びＬ１０等の長さ、並びに例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４等の曲率半径を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【００６６】
図１１Ａ乃至図１１Ｅは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１１００を概略的に示す。トレー１１００は、縦方向中心線ＣＬ及び横方向中心線ＣＴに沿って実質的に対称である。しかしながら、トレーは、特定の用途の必要又は所望に応じて、対称線を含まないか、単一の対称線を含むか、又は複数の対称線を含む場合がある。
【００６７】
この例では、トレー１１００の形状は実質的に正方形であり、角部１１０２はやや丸い。トレー１１００は、トレー１１００のベース又は最も低い部分として機能するやや平面状の周囲リム又はベース１１０４と、リム１１０４から実質的に上向きに延在する複数の壁部１１０６とを含む。所望に応じて、壁部１１０６はリップ１１０８で終端することができる。そのようなトレー１１００は、例えば、壁部がないとトレーから落下する可能性がある構成要素を、加熱される、焦げ目を付けられる及び／又はカリカリに仕上げられる食品が含む場合、又は、トレーが食品を消費する際の容器として機能することが望ましい場合の使用に好適であり得る。
【００６８】
トレー１１００は、１つ又は複数の食品（不図示）をその上で受容するための表面として機能する、一対の対向する凸状部分又はプラットフォーム１１１０を含む。プラットフォーム１１１０は、リム１１０４と同一平面内に実質的に存在する凹部１１１２によって分離される。この例では、凹部１１１２は、横方向中心線ＣＴに沿う。しかしながら、凹部１１１２は、特定の用途の必要又は所望に応じて、他の任意の適切な位置を有することができる。プラットフォーム１１１０は、任意選択的に、凹部１１１２の長さの少なくとも一部に沿って上向きに延在する分割部１１１４によってさらに分離される場合がある。分割部１１１４は、望ましいレベルの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを達成するように、使用者が食品をトレー１１００に正しく配置することを支援することができ、且つ加熱サイクル中に、食品をトレー１１００の正しい位置に維持することを支援することができる。
【００６９】
図１１Ａ乃至図１１Ｄを引き続き参照すると、プラットフォーム１１１０はやや細長く、丸い角部１１１６のある矩形の形状である。各プラットフォーム１１１０は、上表面又は面１１１８（「最上表面」及び「加熱表面」とも称される）、やや直立している内側面１１２０、やや直立している外側面１１２２、及び一対の対向する角部面１１２４を含む。本発明のこの態様及び他の態様においては、種々の面１１１８、１１２０、１１２２及び１１２４は、単に説明を簡単且つ容易にするために、別個の面又は表面として説明されていること、及びそのような面又は表面は実質的には連続していてもよく、それらの間に明確な境界を有するものではないことが理解されるであろう。
【００７０】
図１１Ｂに示されているように、上面図の外側表面１１２２の形状は、直立壁部１１０６の形状に概ね対応するか、又は「なぞる(track)」。各プラットフォーム１１１０の内側面１１２０及び外側面１１２２は、図１１Ｃにおいて最もよくわかるように、それぞれのプラットフォーム１１１０から、それぞれ凹部１１１２又はリム１１０４に向かって外向き且つ下向きに斜めに延在するか又は傾斜する。しかしながら、この態様及び他の態様では、本発明によるプラットフォームを形成する種々の面は、特定の用途の必要又は所望に応じて、実質的に直立するか、又は、プラットフォームから内向き且つ下向きにテーパ状にすることができることが考慮される。
【００７１】
所望に応じて、一方又は両方のプラットフォーム１１１０は、食品の形状に概ね合わせて起伏があるようにすることができる。この例では、各プラットフォーム１１１０の厚さ、したがって各上面１１１８の高さＨ１は、図１１Ｃに示されているように、トレー１１００の縦方向中心線ＣＬに沿って見ると実質的に均一であり、図１１Ｄに示されているように、プラットフォーム１１１０の内側面１１２０に沿って見ると高さが変わる。この例では、プラットフォーム１１１０の厚さ、したがって上面１１１８の高さは、縦方向中心線ＣＬから、角部面１１２４のそれぞれに向かって減少するか又はテーパ状になる。
【００７２】
トレー１１００は、例えばＨ１、Ｈ２、Ｈ３及びＨ４等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８及びＬ９等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９等の曲率半径、並びに例えばＡ１、Ａ２及びＡ３等の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム１１１０の寸法は、トレー１１００が縦方向中心線ＣＬ及び／又は横方向中心線ＣＴの各側部で実質的に対称であるように、実質的に同一であってもよく、又は、トレー１１００が縦方向中心線ＣＬ及び／又は横方向中心線ＣＴに対して各側部で非対称であるように異なっていてもよい。
【００７３】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１１００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面１１１８、内側面１１２０、外側面１１２２及び／又は角部面１１２４の全て若しくは一部、及び／又は凹部１１１２の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム１１１０の全て若しくは一部を覆うことができる。
【００７４】
図１２Ａ乃至図１２Ｄは、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレー１２００を概略的に示す。トレー１２００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１１Ａ乃至図１１Ｄに示されたトレー１１００に類似したいくつかの機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１１」の代わりに「１２」で始まる。
【００７５】
この例では、一対の実質的に平行な通気溝１２２６が、各プラットフォーム１２１０の上面１２１８にわたって、任意選択的には内側面１２２０及び外側面１２２２のうちの一方又は両方を通って延在する。溝１２２６は、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。この例では、溝１２２６は、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に平行であり、縦方向中心線ＣＬの周りに実質的に均一に離間され、且つ横方向中心線ＣＴに対して実質的に垂直である。しかしながら、溝１２２６は、特定の用途に必要であるか又は所望される任意の配向を有することができる。さらに、トレー１２００は、横方向の分割壁部１１１４（図１１Ａ乃至図１１Ｅ）を含まないことに留意する。
【００７６】
トレー１２００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９及びＬ１０等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。各プラットフォーム１２１０の寸法は、実質的に同一であるか又は異なる場合があり、本明細書では種々の程度の対称性が考慮される。
【００７７】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１２００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、各上面１２１８、内側面１２２０、外側面１２２２及び／又は角部面１２２４の全て若しくは一部、凹部１２１２の全て若しくは一部、及び／又は溝１２２６の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、一方又は両方のプラットフォーム１２１０の全て若しくは一部を覆うことができる。
【００７８】
図１３Ａ及び図１３Ｂは、本発明の種々の態様による、また別の例示的なトレー１３００を概略的に示す。トレー１３００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１１Ａ乃至図１１Ｄに示されたトレー１１００に類似したいくつかの機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１１」の代わりに、「１３」で始まる。
【００７９】
この例では、図１１Ａ乃至図１１Ｄのプラットフォーム１１１０の代わりに、横方向の分割部１３１４によって分離された一対の対向するグループ１３３０として配置された複数の実質的に矩形の凸状部分１３２８を用いる。各グループは、横方向の分割部１３１４に対して斜めに、実質的に平行構成に配置された３つの凸状部分１３２８を含む。しかしながら、凸状部分の他の数、形状及び配置が考慮される。各グループ１３３０内の凸状部分１３２８は、全体として、その上に食品（不図示）を受容するためのプラットフォームとして機能し、隣接する凸状部分１３２８の間の空間１３３２は、加熱サイクル中、食品（不図示）の通気を提供する。
【００８０】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１３００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、その上で加熱される食品の加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進するように、１つ又は複数の凸状部分１３２８の全て若しくは一部を覆うことができる。
【００８１】
図１４Ａ乃至図１４Ｅは、本発明の種々の態様による別の例示的なトレー１４００を概略的に示す。トレー１４００は、丸い角部１４０２のある実質的に三角形の形状であり、縦方向中心線ＣＬに沿って実質的に対称である。しかしながら、本明細書では他の多数の形状及び構成が考慮される。トレー１４００は、図１４Ｂに示されているように横方向中心線ＣＴも含む。
【００８２】
トレー１４００は、リム又はベース１４０４と、ベース１４０４から上向きに延在する複数の壁部１４０６とを含む。壁部１４０６は任意選択的に、フランジ又はリップ１４０８で終端する。トレー１４００は、その上に食品を受容することを目的とする上表面又は面１４１２を含む、実質的に三角形状の凸状部分又はプラットフォーム１４１０と、やや弧状の角部面１４１６によって接合する複数のやや直立している辺部面１４１４とをさらに含む。この例では、上表面１４１２は実質的に平坦である。しかしながら、本明細書では起伏がある表面が考慮されることが理解されるであろう。辺部面１４１４及び角部面１４１６は、図１４Ｃ乃至図１４Ｅにおいて最もよくわかるように、上表面１４１２からベース１４０４に向かって斜め且つ外向きに延在する。
【００８３】
本発明のこの態様及び他の態様では、種々の面１４１２、１４１４及び１４１６は、単に説明を簡単且つ容易にするために、別個の面又は表面として説明されていること、及びそのような面又は表面は実質的に連続していてもよく、それらの間に明確な境界を有しないことが理解されるであろう。さらに、プラットフォームは任意の望ましい形状を有することができること、並びに他の多数の規則的及び不規則的な形状が本明細書では考慮されることが理解されるであろう。
【００８４】
トレー１４００の種々の要素及び態様は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０、Ｌ１１、Ｌ１２、Ｌ１３及びＬ１４等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【００８５】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１４００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１４１２、辺部面１４１４、及び／又は角部面１４１６の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１４１０の全て若しくは一部を覆うことができる。さらに、本明細書において提供されるか、又は本明細書によって考慮される構造体の他の種々の例と同様に、トレーは、トレーの側壁及び／又は底面を介して通気することができるように、１つ又は複数の物理的開口（不図示）を含むことができる。トレー１４００は、他の種々の例示的なトレーと関連して上述したように使用することができる。
【００８６】
図１５Ａ乃至図１５Ｆは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１５００を概略的に示す。トレー１５００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１４Ａ乃至図１４Ｅに示されたトレー１４００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１４」の代わりに、「１５」で始まる。
【００８７】
この例では、トレー１５００は、プラットフォーム１５１０内に、横方向中心線ＣＴに対して実質的に平行であり、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に垂直である方向に延在する複数の溝１５１８を含む。他の構成が考慮される。この例では、トレー１５００は、種々の長さの溝１５１８を６つ含み、溝１５１８は、トレー１５００の第１のより狭い終端部１５２０に近づくと短くなり、トレー１５００の第２のより広い終端部１５２２に近づくと長くなる。溝１５１８は、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。
【００８８】
トレー１５００は、例えばＨ１、Ｈ２及びＨ３等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０、Ｌ１１、Ｌ１２、Ｌ１３、Ｌ１４及びＬ１５等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【００８９】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１５００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１５１２、辺部面１５１４、及び／又は角部面１５１６の全て若しくは一部、及び／又は溝１５１８の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１５１０の全て若しくは一部を覆うことができる。トレー１５００は、上述のように使用することができる。
【００９０】
図１６Ａ乃至図１６Ｆは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１６００を概略的に示す。トレー１６００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１４Ａ乃至図１４Ｅに示されたトレー１４００、及び図１５Ａ乃至図１５Ｆに示されたトレー１５００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、それぞれ「１４」又は「１５」の代わりに「１６」で始まる。
【００９１】
この例では、トレー１６００は、プラットフォーム１６１０内に、横方向中心線ＣＴに対して実質的に平行であり、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に垂直な横方向に延在する複数の溝１６１８と、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に平行であり、横方向中心線ＣＴに対して実質的に垂直な縦方向に延在する複数のグルーブ又は溝１６２４を含む。そのような追加の溝は、追加の通気が必要な場合には望ましいであろう。
【００９２】
この例では、トレー１６００は、種々の長さの横方向の溝１６１８を６つ含み、溝１６１８は、トレー１６００の第１のより狭い終端部１６２０に近づくと短くなり、トレー１６００の第２のより広い終端部１６２２に近づくと長くなる。トレー１６００は、種々の長さの縦方向の３つの溝１６２４ａ、１６２４ｂも含み、１６２４ａは縦方向中心線ＣＬに近い最も長い溝であり、１６２４ｂは壁部１６０６に近いより短い溝である。しかしながら、所望に応じて他の構成を使用することができる。溝１６１８、１６２４ａ、１６２４ｂは、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。
【００９３】
トレー１６００は、例えばＨ１、Ｈ２及びＨ３等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０、Ｌ１１、Ｌ１２、Ｌ１３、Ｌ１４及びＬ１５等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【００９４】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１６００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１６１２、辺部面１６１４、及び／又は角部面１６１６の全て若しくは一部、及び／又は溝１６１８、１６２４ａ及び／又は１６２４ｂの１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１６１０の全て若しくは一部を覆うことができる。トレー１６００は、実質的に上述のように使用することができる。
【００９５】
図１７Ａ乃至図１７Ｅは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１７００を概略的に示す。トレー１７００は概ね、一対の半径側部１７０２、弧側部１７０４、及び半径側部１７０２と弧側部１７０４とを接合する丸い角部１７０６のある、扇形形状を有する。トレー１７００は、縦方向中心線ＣＬに沿って実質的に対称である。トレー１７００は横方向中心線ＣＴも含む。
【００９６】
トレー１７００は、周囲リム１７０８と、該リム１７０８から上向きに延在するプラットフォーム１７１０とを含む。プラットフォーム１７１０は、食品（不図示）を受容するための実質的に平坦な上表面又は面１７１２と、上面１７１２からリム１７０８に向かって斜め且つ外向きに延在する、複数の接合した側部面１７１４と角部面１７１６とを含む。プラットフォーム１７１０は、概ね横方向に延在する複数の溝１７１８を含む。この例では、プラットフォーム１７１０は、種々の長さの溝を６つ含み、溝１７１８は、トレー１７００の第１のより狭い終端部１７２０に近づくと短くなり、トレー１７００の第２のより広い終端部１７２２に近づく（すなわち、トレー１７００の弧側部１７０４に近づく）と長くなる。溝１７１８は、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供する必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。各溝１７１８は、弧側部１７０４の曲率半径、この例ではＲ４に近い曲率半径を有することができる。しかしながら、本明細書では他の多数の構成が考慮される。
【００９７】
トレー１７００は、例えばＨ１等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３及びＬ４等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【００９８】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１７００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１７１２、側部面１７１４、及び／又は角部面１７１６の全て若しくは一部、及び／又は溝１７１８の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１７１０の全て若しくは一部を覆うことができる。
【００９９】
図１８Ａ乃至図１８Ｅは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１８００を概略的に示す。トレー１８００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１７Ａ乃至図１７Ｅに示されたトレー１７００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１７」の代わりに「１８」で始まる。
【０１００】
この例では、プラットフォーム１８１０は、概ね横方向に延在する溝１８１８に加えて、概ね縦方向に延在する複数の溝１８２４ａ、１８２４ｂを含む。この例では、トレー１８００は、種々の長さの概ね縦方向の３つの溝１８２４ａ、１８２４ｂを含み、溝１８２４ａは縦方向中心線ＣＬに近い最も長い溝であり、溝１８２４ｂは半径側部１８０２に近い、より短い溝である。溝１８２４ｂは、各溝１８２４ｂが、面１８１４と、縦方向中心線ＣＬと実質的に位置合わせされる溝１８２４ａとから実質的に等距離にあるように、溝１８２４ａ及び縦方向中心線ＣＬに対して斜めに位置合わせされる。しかしながら、本発明によって他の多数の配置が考慮される。種々の溝１８１８、１８２４ａ、１８２４ｂは、特定の加熱用途に対して望ましい程度の通気を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。
【０１０１】
トレー１８００は、例えばＨ１等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３及びＬ４等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７の曲率半径、並びに例えばＡ１及びＡ２の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【０１０２】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１８００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１８１２、側部面１８１４、及び／又は角部面１８１６の全て若しくは一部、及び／又は溝１８１８、１８２４ａ及び／又は１８２４ｂの１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１８１０の全て若しくは一部を覆うことができる。
【０１０３】
図１９Ａ乃至図１９Ｅは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー１９００を概略的に示す。トレー１９００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図１７Ａ乃至図１７Ｅに示されたトレー１７００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「１７」の代わりに「１９」で始まる。
【０１０４】
この例では、トレー１９００は、複数の接合した側部壁１９２６とリム１９０８から上向きに延在する角部壁１９２８とを含む。そのようなトレーは、例えば、トレーから落下する可能性がある構成要素を、トレーで加熱する食品が含む場合、又は、消費する前又は消費する間に食品を運搬するための容器としてトレーを使用することが望ましい場合に好適であり得る。本明細書中の他の多数の例と同様に、壁部は、加熱サイクル中に追加の通気を提供するように、貫通する１つ又は複数の開口を含むことができる。
【０１０５】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー１９００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面１９１２、側部面１９１４及び／又は角部面１９１６の全て若しくは一部、及び／又は溝１９１８の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム１９１０の全て若しくは一部を覆うことができる。トレー１９００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０、Ｌ１１、Ｌ１２、Ｌ１３及びＬ１４等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０の曲率半径、並びに例えばＡ１の角度を有するものとして特徴付けることができ、それぞれは特定の用途に応じて変えることができる。
【０１０６】
図２０Ａ乃至図２０Ｄは、本発明の種々の態様によるさらに別の例示的なトレー２０００を示す。トレー２０００は、実質的に円形形状であり、縦方向中心線ＣＬ及び横方向中心線ＣＴに沿って実質的に対称である。
【０１０７】
トレー２０００は、リム又はベース２００２と、該ベース２００２から上向きに延在する複数の壁部２００４とを含む。壁部２００４は任意選択的に、フランジ又はリップ２００６で終端する。トレー２０００は、その上に食品を受容することを目的とする上表面又は面２０１０（「中心部分」）を含む実質的に円形形状の凸状部分又はプラットフォーム２００８と、図２０Ｃ及び図２０Ｄにおいて最もよくわかるように、斜めに延在し、外向き且つ下向きに傾斜しており、上面２０１０からベース２００２に向かって高さ方向にテーパ状になっているやや直立している周囲面又は外周面２０１２（「周囲部分」）とをさらに含む。しかしながら、外周面２０１２は、所望に応じて、上表面２０１０及び／若しくはベース２００２に対して実質的に垂直であっても、又は内向きにテーパ状になっていてもよいことが理解されるであろう。
【０１０８】
図２０Ａ乃至図２０Ｃを引き続き参照すると、トレー２０００は、プラットフォーム２００８の上面２０１０の少なくとも一部にわたって、任意選択的には外周面２０１２の少なくとも一部を通って延在する、種々の長さの複数の実質的に平行な通気溝２０１４を含む。この例では、トレー２０００は、縦方向中心線ＣＬに対して実質的に平行であり、縦方向中心線ＣＬの周りに実質的に均一に離間され、且つ横方向中心線ＣＴに対して実質的に垂直である５つの通気溝２０１４を含む。しかしながら、必要又は所望に応じてより多くの又は少ない数の溝を使用してもよく、そのような溝はいずれも、特定の用途に必要であるか又は所望される任意の配向を有することができる。さらに、溝２０１４はそれぞれ、特定の加熱用途に対して望ましい通気の程度を提供するように必要に応じて任意の適切な深さを有することができる。
【０１０９】
所望に応じて、プラットフォーム２００８は、食品の形状に概ね合わせて起伏があるようにすることができる。プラットフォームの中心部分及び周囲部分はそれぞれ独立して、特定の食品の必要に応じて、実質的に曲線状の形状であってもよく、又は実質的に平面若しくは平らな形状であってもよい。この例では、プラットフォーム２００８は、プラットフォームの高さＨ１がプラットフォーム２００８の中心からベース２００２に向かって任意の方向に外向きに減少するように、横方向中心線ＣＴ及び縦方向中心線ＣＬの両方に沿って見たときに実質的にドーム状又は冠状である。トレー２０００の中心部分２０１０及び周囲部分又は面２０１２は両方とも実質的に曲線状であり、周囲部分２０１２は中心部分２０１０よりもわずかに平坦である。そのようなトレー２０００は、例えば円形のピザである冷凍パン生地ベースの食品等、やや弓形に曲がっているか又はドーム状の形状を有する食品と共に使用するのが特に最適であり得る。
【０１１０】
トレー２０００は、例えばＨ１、Ｈ２及びＨ３等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４及びＬ５等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６等の曲率半径、並びに例えばＡ１等の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【０１１１】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー２０００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面２０１０及び／又は外周面２０１２の全て若しくは一部、及び／又は溝２０１４の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム２００８の全て若しくは一部を覆うことができる。
【０１１２】
図２１Ａ乃至図２１Ｅは、本発明の種々の態様による、さらに別の例示的なトレー２１００を概略的に示す。トレー２１００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除き、図２０Ａ乃至図２０Ｄに示されたトレー２０００に類似した機構を含む。簡単にするために、図中の同様の機構の参照符号は、「２０」の代わりに「２１」で始まる。
【０１１３】
この例では、トレー２１００は、プラットフォーム２１０８の少なくとも一部にわたって、任意選択的には外周面２１１２を少なくとも部分的に通って延在する、４つの通気溝２１１４を含む。
【０１１４】
トレー２１００は、例えばＨ１及びＨ２等の種々の高さ、例えばＬ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４及びＬ５等の長さ、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６等の曲率半径、並びに例えばＡ１等の角度を有するものとして特徴付けることができ、これらはそれぞれ特定の用途に合わせて変えることができる。
【０１１５】
所望に応じて、マイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）は、トレー２１００の少なくとも一部を覆うと共にこれと接合することができる。例えば、サセプタ（不図示）が、上面２１１０及び／又は外周面２１１２の全て若しくは一部、及び／又は溝２１１４の１つ又は複数の全て若しくは一部を含む、プラットフォーム２１０８の全て若しくは一部を覆うことができる。
【０１１６】
本発明の別の態様によると、種々のトレーのいずれにも、使用前、使用中及び使用後のトレーの取扱いを支援する機構を設けることができる。例えば、図７Ａ乃至図７Ｄ、図１１Ａ乃至図１６Ｆ、及び図１９Ａ乃至図２１Ｄに概略的に示されるトレーは、例えば熱プレス及び／又は機械的プレスによって形成することができる寸法安定的な壁部（例えば壁部７１８）を含む。そのような機構を用いて、例えばトレーを電子レンジから取り出すときにトレーを把持することができることが明らかであろう。しかしながら、そのような機構は、製造プロセス及び配送プロセスの種々の段階も支援することができる。例えば、製造中に壁部を把持することによって、機器間の移送、トレーの積み重ね、及び出荷用ケースへのトレーの梱包が容易になり得る。
【０１１７】
そのような把持機構の必要性は、例えば、図１Ａ乃至図６Ｄ、図８Ａ乃至図１０Ｄ及び図１７Ａ乃至図１８Ｅに（符号を付してはいないが）示されるような曲線状の周囲縁を有するトレーの場合に特に明らかである。複数のそのようなトレーを効率的に積み重ねるためには、種々のトレーのそれぞれのプラットフォーム（例えばプラットフォーム７０８）が、互いに重ね合わせられた配置で実質的に位置合わせされることが理想的である。しかしながら、トレーを積み重ねる際に、トレーを互いに入れ子状にするために必要な位置合わせを達成するために、各トレーの向きを隣接するトレーに対して変えることが必要であり得る。したがって、本発明の別の態様によると、トレーに、１つ又は複数の分断線によって画定され得るハンドルを設けることができる。ハンドルは、使用者用の把持機構として、また、トレーを取り扱い、且つ／又は多数の製造プロセス、配送プロセス及び／又は梱包プロセスのいずれかの間にトレーを位置合わせさせるための「縁」として、双方の働きをすることができる。
【０１１８】
折り曲げ可能に画定される把持機構を有するトレーの一例が、図２２Ａ乃至図２２Ｅに概略的に示されている。トレー２２００は、示される変形及び当業者によって理解される変形を除いて、図１Ａ乃至図１Ｄに示されたトレー１００に類似した機構を含む。簡単にするために、同様の機構の参照符号は、図の中で「１」の代わりに、「２２」から始まる。
【０１１９】
この例では、トレー２２００は、互いに対して実質的に平行であると共に対向する一対の分断線２２１８を含む。各分断線２２１８は、トレー２２００の曲線状の周囲縁２２２０に沿うそれぞれの点の対間に実質的に延在する。しかしながら、ハンドルの他の構成、位置及び数が本発明によって考慮される。分断線２２１８は、図２２Ｄ及び図２２Ｅに概略的に示されるように、それぞれの分断線２２１８に沿ってそれぞれのプラットフォーム２２０８に向かってベース２２０２の平面から折り曲げられるようになっている一対の実質的に対向したハンドル２２２２を画定する。ハンドル２２２２は、それぞれの各ハンドル２２２２とベース２２０２の平面との間に形成される角度αが０度よりも大きく最大１８０度であるように、例えば約５度乃至約１１５度、約１５度乃至約９０度、約２５度乃至約７５度、又は約３０度乃至約６０度、例えば約４５度であることができるように、任意の必要な程度まで折り曲げることができる。使用者は、ハンドル２２２２をこのように折り曲げると、使用前及び使用後にトレー２２００を把持するのに使用することができる。
【０１２０】
さらに、それぞれの各ハンドル２２２２を上向きに折り曲げると、分断線２２１８は、製造、梱包及び／又は配送の際に、例えば１つのトレーを別のトレーに対して正確に位置決めするために使用することができるガイド又は基準点として使用され得る実質的に直線の「ガイド縁」を画定する。したがって、図２２Ａ乃至図２２Ｅに示される例では、ガイド縁２２１８を使用してトレー２２００を配向し、各トレーのそれぞれのプラットフォーム２２０８を互いに実質的に位置合わせすることができる。その結果、トレーをより効率的且つより効果的に積み重ねるか及び／又は入れ子状にすることができる。
【０１２１】
いくつかの実施形態では、分断線２２１８の１つ又は複数を、縦方向中心線ＣＬ又は横方向中心線ＣＴに対して実質的に垂直に位置決めすることができる。この例では、凹部２２０６は横方向中心線ＣＴに沿う。したがって、分断線２２１８も凹部２２０６に対して実質的に垂直である。しかしながら、他の位置及び構成が考慮される。
【０１２２】
任意の適切な分断線を使用して、本発明に従ったハンドルを画定することができる。一例では、分断線は折り目の形態である。折り目は、折り曲げを容易にする、（必ずしも直線的である必要はないが）任意の実質的に直線の形状の弱化線であり得る。本発明の範囲を狭めるためではないがより詳細には、折り目は、材料の所望の弱化線に沿った圧潰部分、所望の弱化線に沿って材料を部分的に貫通するか及び／若しくは完全に貫通する切れ目又は一連の切れ目、或いはこれらの機構の任意の組み合わせを形成する、鈍端のスコアリングナイフ等を用いて形成される線のような刻み目等であり得る。
【０１２３】
本発明の種々の構造体を形成する際の使用には、多数の材料が適している場合があるが、この材料は、例えば華氏約２５０度乃至華氏約４２５度の典型的な電子レンジの加熱温度で、軟化、焼け、燃焼、又は劣化に耐性を示す材料である。使用される特定の材料は、マイクロ波エネルギー相互作用材料及びマイクロ波エネルギー透過又は不活性材料を含むことができる。
【０１２４】
例えば、各トレーの全て又は一部は、トレーで使用する前にブランクに切断することができる板紙材料から少なくとも部分的に形成することができる。例えば、トレーは、約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約３３０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（ｌｂｓ／３００平方フィート）、例えば、約８０ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約１４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの基本重量を有する板紙から少なくとも部分的に形成することができる。板紙は一般的に、約６ｍｉｌｓ乃至３０ｍｉｌｓの厚さ、例えば約１２ｍｉｌｓ乃至約２８ｍｉｌｓの厚さを有することができる。特定の一例では、板紙は約１２ｍｉｌｓの厚さを有する。Graphic Packaging Internationalから市販されているＳＵＳ（登録商標）ボード等のような、無地漂白又は無地無漂白クラフト板紙等、任意の適切な板紙を使用することができる。代替的には、トレーの全て又は一部は、ポリマー又はポリマー材料、例えば共押し出しポリエチレンテレフタレート若しくはポリプロピレンから少なくとも部分的に形成することができる。他の材料が本明細書において考慮される。
【０１２５】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば金属箔として提供される金属若しくは合金、真空蒸着した金属若しくは合金、又は、金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、若しくはそれらの任意の組み合わせ等の、電気伝導性又は半導電性材料であることができる。本発明と共に使用するのに適切であり得る金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金（ニオブとニッケル−クロム−モリブデンとの合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン、及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２６】
代替的に、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、金属酸化物を含み得る。本発明と共に使用するのに適切であり得る金属酸化物の例としては、必要に応じて導電性材料と共に使用されるアルミニウム、鉄、及びスズの酸化物が挙げられるが、これらに限定されない。本発明と共に使用するのに適切であり得る金属酸化物の別の例としては、酸化インジウムスズ（indium tin oxide：ＩＴＯ）が挙げられる。ＩＴＯは、マイクロ波エネルギー相互作用材料として、加熱効果、遮蔽効果、焦げ目を付ける効果及び／若しくはカリカリに仕上げる効果、又はそれらの組み合わせの効果を提供するために使用することができる。例えば、サセプタを形成するために、ＩＴＯを透明ポリマーフィルム上にスパッタリングすることができる。スパッタリングプロセスは一般的に、金属蒸着に用いられる蒸発による蒸着プロセスよりも低い温度で行われる。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有しているため、大部分のコーティング厚さにおいて透明である。加えて、ＩＴＯは、加熱効果又は電磁場管理効果(field management effect)のいずれかに使用することができる。また、ＩＴＯは金属よりも欠陥が少ないため、ＩＴＯの厚膜コーティングは、アルミニウムのような金属の厚膜コーティングよりも電磁場管理に関してより適切なものとなり得る。
【０１２７】
また代替的に、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、適切な電気伝導性、半導電性、若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、ポリマー若しくは他の適切なマトリクス又はバインダ内に導電性の細分化された材料を含み、電気伝導性金属（例えばアルミニウム）のフレークを含む場合がある。
【０１２８】
基板は典型的には、例えばポリマーフィルム又は他のポリマー材料等、電気絶縁体を含む。本明細書において使用される場合、「ポリマー」、「ポリマーフィルム」及び「ポリマー材料」という用語は、ホモポリマー、ブロック、グラフト、ランダム及び交互コポリマー等のコポリマー、ターポリマー等、並びにこれらのブレンド及び変性物(modification)を含むがこれらに限定されない。さらに、別途明示的に限定されない限り、「ポリマー」という用語は、分子の全ての可能な幾何学的形状を含むものとする。これらの形状は、イソタクチック、シンジオタクチック、及びランダムシンメトリを含むが、これらに限定されない。
【０１２９】
フィルムの厚さは典型的に、約３５ｇａｕｇｅ乃至約１０ｍｉｌであり得る。一態様では、フィルムの厚さは約４０ｇａｕｇｅ乃至約８０ｇａｕｇｅである。別の態様では、フィルムの厚さは約４５ｇａｕｇｅ乃至約５０ｇａｕｇｅである。また別の態様では、フィルムの厚さは約４８ｇａｕｇｅである。適切であり得るポリマーフィルムの例は、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルフォン、ポリエーテルケトン、セロファン、又はこれらの任意の組み合わせを含むがこれらに限定されない。紙及び紙ラミネート、金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース誘導体、又はこれらの任意の組み合わせ等、他の非伝導性基板材料も使用することができる。
【０１３０】
一例では、ポリマーフィルムは、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含む。ポリエチレンテレフタレートフィルムは、例えば、いずれもGraphic Packaging International（Marietta, Georgia）から入手可能なＱＷＩＫＷＡＶＥ（登録商標）Ｆｏｃｕｓサセプタ及びＭＩＣＲＯＲＩＴＥ（登録商標）サセプタ等、市販のサセプタに使用されている。基板としての使用に適切であり得るポリエチレンテレフタレートフィルムの例としては、Dupont Teijan Films（Hopewell, Virginia）から市販されているＭＥＬＩＮＥＸ（登録商標）、SKC, Inc.（Covington, Georgia）から市販されているＳＫＹＲＯＬ、Toray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＢＡＲＲＩＡＬＯＸ  ＰＥＴ、及びToray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＱＵ５０  Ｈｉｇｈ  Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｃｏａｔｅｄ  ＰＥＴが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３１】
ポリマーフィルムは、例えば印刷適性、耐熱性又は他の任意の特性等、種々の特性をマイクロ波相互作用構造に与えるように選択することができる。１つの特定の例としては、ポリマーフィルムは、水分バリア、酸素バリア又はこれらの組み合わせを提供するように選択することができる。このようなバリアフィルム層は、所望に応じて、バリア特性を有するポリマーフィルムから、又は他の任意のバリア層若しくはコーティングから形成することができる。適切なポリマーフィルムは、エチレンビニルアルコール、バリアナイロン、ポリ塩化ビニリデン、バリアフッ素重合体、ナイロン６、ナイロン６，６、共押し出しナイロン６／ＥＶＯＨ／ナイロン６、酸化ケイ素コーティングフィルム、バリアポリエチレンテレフタレート、又はこれらの任意の組み合わせを含み得るが、これらに限定されない。
【０１３２】
本発明と共に使用するのに適切であり得るバリアフィルムの一例は、Honeywell International（Pottsville, Pennsylvania）から市販されているＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＥＭＢＬＥＭ  １２００Ｍナイロン６である。適切であり得るバリアフィルムの別の例は、同様にHoneywell Internationalから市販されているＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＯＸＹＳＨＩＥＬＤ  ＯＢＳ単軸方向性の共押し出しナイロン６／エチレンビニルアルコール（ＥＶＯＨ）／ナイロン６である。本発明と共に使用するのに適切であり得るバリアフィルムのまた別の例は、Enhance Packaging Technologies（Webster, New York）から市販されているＤＡＲＴＥＫ（登録商標）Ｎ−２０１ナイロン６，６である。さらなる例は、Toray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＢＡＲＲＩＡＬＯＸ  ＰＥＴ及びToray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＱＵ５０  Ｈｉｇｈ  Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｃｏａｔｅｄ  ＰＥＴ（上記参照）を含む。
【０１３３】
さらに他のバリアフィルムは、Sheldahl Films（Northfield, Minnesota）から入手可能であるような、酸化ケイ素コーティングフィルムを含む。このように、一例では、サセプタはポリエチレンテレフタレート等のフィルムを含む、フィルム上に酸化ケイ素の層がコーティングされ、酸化ケイ素上にはＩＴＯ又は他の材料が蒸着された構造を有することができる。必要又は所望に応じて、処理中に個々の層の破損を防ぐように、追加の層又はコーティングを設けることができる。
【０１３４】
バリアフィルムは、約２０ｃｃ／ｍ２／日未満の酸素透過率（oxygen transmission rate：ＯＴＲ）（ＡＳＴＭ  Ｄ３９８５を使用して測定）を有することができる。一態様では、バリアフィルムは、約１０ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。別の態様では、バリアフィルムは、約１ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。また別の態様では、バリアフィルムは、約０．５ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは、約０．１ｃｃ／ｍ２／日未満のＯＴＲを有する。
【０１３５】
バリアフィルムは、約１００ｇ／ｍ２／日未満の水蒸気透過率（water vapor transmission rate：ＷＶＴＲ）（ＡＳＴＭ  Ｆ１２４９を使用して測定）を有することができる。一態様では、バリアフィルムは、約５０ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。別の態様では、バリアフィルムは、約１５ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。また別の態様では、バリアフィルムは、約１ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは、約０．１ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。またさらに別の態様では、バリアフィルムは、約０．０５ｇ／ｍ２／日未満のＷＶＴＲを有する。
【０１３６】
金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース誘導体又はこれらの任意の組み合わせ等の他の非伝導性基板材料も本発明に従って使用することができる。
【０１３７】
マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意の適切な手法で基板に適用することができ、いくつかの場合には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、基板に印刷、押し出し、スパッタリング、蒸着又はラミネートされる。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の望ましい加熱効果を達成するように、任意のパターンで、且つ任意の技術を使用して基板に適用することができる。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、円、ループ、六角形、島状、正方形、矩形、八角形等を含む、連続若しくは不連続の層又はコーティングとして設けることができる。本発明と共に使用するのに適切であり得る種々のパターン及び方法の例は、米国特許第６，７６５，１８２号明細書、同第６，７１７，１２１号明細書、同第６，６７７，５６３号明細書、同第６，５５２，３１５号明細書、同第６，４５５，８２７号明細書、同第６，４３３，３２２号明細書、同第６，４１０，２９０号明細書、同第６，２５１，４５１号明細書、同第６，２０４，４９２号明細書、同第６，１５０，６４６号明細書、同第６，１１４，６７９号明細書、同第５，８００，７２４号明細書、同第５，７５９，４１８号明細書、同第５，６７２，４０７号明細書、同第５，６２８，９２１号明細書、同第５，５１９，１９５号明細書、同第５，４２０，５１７号明細書、同第５，４１０，１３５号明細書、同第５，３５４，９７３号明細書、同第５，３４０，４３６号明細書、同第５，２６６，３８６号明細書、同第５，２６０，５３７号明細書、同第５，２２１，４１９号明細書、同第５，２１３，９０２号明細書、同第５，１１７，０７８号明細書、同第５，０３９，３６４号明細書、同第４，９６３，４２０号明細書、同第４，９３６，９３５号明細書、同第４，８９０，４３９号明細書、同第４，７７５，７７１号明細書、同第４，８６５，９２１号、及び米国再発行特許第３４，６８３号明細書に提供されており、それぞれ、参照することによりその全体が本明細書に援用される。本明細書ではマイクロ波エネルギー相互作用材料のパターンの特定例を示して説明するが、マイクロ波エネルギー相互作用材料の他のパターンが本発明によって考慮されることを理解されたい。
【０１３８】
本明細書ではサセプタ要素を詳細に説明するが、他の多数のマイクロ波エネルギー相互作用要素及びこれらの組み合わせが本明細書において考慮されることを理解されたい。例えば、マイクロ波相互作用要素は、食品の１つ又は複数の選択部分をマイクロ波エネルギーから遮蔽するために十分な厚さを有する、ホイル（不図示）（「遮蔽要素」と呼ばれる場合がある）を備えることができる。そのような遮蔽要素は、食品が加熱中に焼け焦げやすいか、又は乾燥しやすい場合に使用することができる。
【０１３９】
遮蔽要素は、遮蔽要素が使用される特定の用途に応じて、種々の材料から形成することができ、種々の構成を有することができる。典型的には、遮蔽要素は、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼のような、伝導性の反射金属又は合金から形成される。遮蔽要素は、一般的に、約０．０００２８５インチ乃至約０．０５インチまでの厚さを有することができる。一態様では、遮蔽要素は、約０．０００３インチ乃至約０．０３インチまでの厚さを有する。別の態様では、遮蔽要素は、約０．０００３５インチ乃至約０．０２０インチまで、例えば０．０１６インチの厚さを有する。
【０１４０】
また別の実施例として、マイクロ波相互作用要素は、それぞれ参照によりその全体が援用される、米国特許番号第６，２０４，４９２号明細書、同第６，４３３，３２２号明細書、同第６，５５２，３１５号明細書及び同第６，６７７，５６３号明細書（これらに限定されない）に記載されているようなセグメント化されたホイルを備えることができる。セグメント化されたホイルは連続的ではないが、そのようなセグメントの適切に離間したグループは多くの場合、マイクロ波エネルギーを食品の特定領域に向ける伝達要素として働く。そのようなホイルは、例えばサセプタのような他の要素と組み合わせて使用することもできる。
【０１４１】
要素と材料とのいくつかの組み合わせによって、マイクロ波相互作用材料又は要素は、基板又は構造の他の構成要素から視覚的に区別可能なグレー又はシルバーの色を有することができることを理解されたい。しかしながら、いくつかの場合においては、均一な色及び／又は外観を有する構造を提供することが望ましい場合がある。そのような構造は、特に消費者が、例えば無色、特定のパターン等の一定の視覚的特質を有するパッケージ、容器、トレー又は他の構造体に慣れている場合には、消費者に対して見た目を向上させることができる。このように、例えば、マイクロ波相互作用要素を基板に接合するようにシルバー若しくはグレーの色調の接着剤を使用するか、シルバー若しくはグレーの色調のマイクロ波相互作用要素の存在を隠すようにシルバー若しくはグレーの色調の基板を使用するか、シルバー若しくはグレーの色調のマイクロ波相互作用要素の存在を目立たなくするように、例えば黒い色調の基板等、暗い色調の基板を使用するか、色の変化をあいまいにするようにシルバー若しくはグレーの色調のインクでウェブの金属化された面の上に印刷するか、マイクロ波相互作用要素の存在を隠すか若しくは目立たなくするようにシルバー若しくはグレーのインク若しくは他の目立たない色で、適切なパターンで又は無色の層として構造体の非金属化された面を印刷するか、或いは、任意の他の適切な技術又はこれらの組み合わせを使用することを、本発明は考慮する。
【０１４２】
本発明は、以下の実施例によってさらに理解することができるが、これらの実施例は決して限定として解釈されるべきではない。
【実施例】
【０１４３】
実施例１
図１Ａ乃至図１Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、及びＲ３は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、実質的に図１Ｅに示されているように構造体に接合された。
【０１４４】
実施例２
図１Ａ乃至図１Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、及びＲ３は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、実質的に図２に示されているように構造体に接合された。
【０１４５】
実施例３
図１Ａ乃至図１Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、及びＲ３は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、実質的に図３に示されているように構造体に接合された。
【０１４６】
実施例４
図１Ａ乃至図１Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、及びＲ３は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、実質的に図４に示されているように構造体に接合された。
【０１４７】
実施例５
図１Ａ乃至図１Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、及びＲ３は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、実質的に図５に示されているように構造体に接合された。
【０１４８】
実施例６
図６Ａ乃至図６Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．０６０インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約１．０インチ、Ｌ９は約０．４２インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、及びＲ４は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム６０４の上面６０８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１４９】
実施例７
図７Ａ乃至図７Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．３７インチ、Ｌ１は約７．８インチ、Ｌ２は約５．２インチ、Ｌ３は約１．９インチ、Ｌ４は約２．２インチ、Ｌ５は約０．９４インチ、Ｌ６は約１．９インチ、Ｌ７は約６．２インチ、Ｌ８は約６．４インチ、Ｌ９は約６．９インチ、Ｌ１０は約１．０インチ、Ｌ１１は約０．１９インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、Ｒ４は約０．２５インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約２．３インチ、Ｒ７は約１．８インチ、及びＡ１は約１８度であった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム７０４の上面７０８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１５０】
実施例８
図８Ａ乃至図８Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．０６０インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．４インチ、Ｌ８は約０．４２インチ、Ｌ９は約１．５インチ、Ｌ１０は約１．０インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、及びＲ４は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム８０４の上面８０８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１５１】
実施例９
図９Ａ乃至図９Ｅによる構造体が、以下の概算寸法を有することができる：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．０４０インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約０．２８インチ、Ｌ４は約０．９４インチ、Ｌ５は約６．２インチ、Ｌ６は約５．４インチ、Ｌ７は約０．４２インチ、Ｌ８は約０．７５インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、及びＲ４は約０．２５インチであり得る。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１５２】
実施例１０
図１０Ａ乃至図１０Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．２７インチ、Ｈ２は約０．０６０インチ、Ｌ１は約６．０インチ、Ｌ２は約５．７インチ、Ｌ３は約０．１７インチ、Ｌ４は約１．１インチ、Ｌ５は約１．９インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．５インチ、Ｌ８は約０．３６インチ、Ｌ９は約１．５インチ、Ｌ１０は約１．０インチ、Ｒ１は約０．２５インチ、Ｒ２は約０．２５インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、及びＲ４は約０．２５インチであった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム１００４の上面１００８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１５３】
実施例１１
図１１Ａ乃至図１１Ｅによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．１９インチ、Ｈ３は約０．２５インチ、Ｈ４は約０．３７インチ、Ｌ１は約７．６インチ、Ｌ２は約５．４インチ、Ｌ３は約２．０インチ、Ｌ４は約２．２インチ、Ｌ５は約６．６インチ、Ｌ６は約６．２インチ、Ｌ７は約５．５インチ、Ｌ８は約６．０インチ、Ｌ９は約０．１９インチ、Ｒ１は約２．２インチ、Ｒ２は約１．７インチ、Ｒ３は約０．５０インチ、Ｒ４は約０．１６インチ、Ｒ５は約０．０８０インチ、Ｒ６は約０．２５インチ、Ｒ７は約０．１９インチ、Ｒ８は約０．０２０インチ、Ｒ９は約０．２５インチ、Ａ１は約１８度、Ａ２は約３０度及びＡ３は約１５度であった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム１１１０の上面１１１８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１５４】
実施例１２
図１２Ａ乃至図１２Ｄによる構造体が、以下の概算寸法で形成された：Ｈ１は約０．１９インチ、Ｈ２は約０．３７インチ、Ｌ１は約７．８インチ、Ｌ２は約５．５インチ、Ｌ３は約２．０インチ、Ｌ４は約２．２インチ、Ｌ５は約１．１インチ、Ｌ６は約６．９インチ（正方形）、Ｌ７は約６．４インチ（正方形）、Ｌ８は約１．０インチ、Ｌ９は約６．２インチ（正方形）、Ｌ１０は約０．１９インチ、Ｒ１は約２．３インチ、Ｒ２は約１．８インチ、Ｒ３は約０．５０インチ、Ｒ４は約０．２５インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約０．１９インチ、Ｒ７は約０．１９インチ、Ｒ８は約０．２５インチ、Ｒ９は約０．２５インチ、Ｒ１０は約０．１９インチ、及びＡ１は約１８度であった。しかしながら、他の適切な寸法が考慮される。４８ｇａｕｇｅの金属化ポリエチレンテレフタレートフィルム（すなわちサセプタフィルム）が、プラットフォーム１２１０の上面１２１８の少なくとも一部を含む、種々の構成要素を覆う構造体に接合された。
【０１５５】
実施例１３
図１４Ａ乃至図１４Ｅによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｈ２は約１インチ、Ｌ１は約９．２インチ、Ｌ２は約９．６インチ、Ｌ３は約９．２インチ、Ｌ４は約７．０インチ、Ｌ５は約８．５インチ、Ｌ６は約７．０インチ、Ｌ７は約６．６インチ、Ｌ８は約４．４インチ、Ｌ９は約５．９インチ、Ｌ１０は約０．１９インチ、Ｌ１１は約６．７インチ、Ｌ１２は約６．４インチ、Ｌ１３は約４．２インチ、Ｌ１４は約５．６インチ、Ｒ１は約１．３インチ、Ｒ２は約１．１インチ、Ｒ３は約１．１インチ、Ｒ４は約０．７８インチ、Ｒ５は約０．５６インチ、Ｒ６は約０．４８インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、Ｒ８は約０．２５インチ、及びＡ１は約２１度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１５６】
実施例１４
図１５Ａ乃至図１５Ｆによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｈ２は約０．０６３インチ、Ｈ３は約１．０インチ、Ｌ１は約９．２インチ、Ｌ２は約９．６インチ、Ｌ３は約９．２インチ、Ｌ４は約７．０インチ、Ｌ５は約８．５インチ、Ｌ６は約１．０インチ、Ｌ７は約７．０インチ、Ｌ８は約６．６インチ、Ｌ９は約４．４インチ、Ｌ１０は約５．９インチ、Ｌ１１は約０．２インチ、Ｌ１２は約６．７インチ、Ｌ１３は約６．４インチ、Ｌ１４は約４．２インチ、Ｌ１５は約５．６インチ、Ｒ１は約１．３インチ、Ｒ２は約１．１インチ、Ｒ３は約１．１インチ、Ｒ４は約０．７８インチ、Ｒ５は約０．５６インチ、Ｒ６は約０．２５インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、Ｒ８は約０．２５インチ、及びＡ１は約２１度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１５７】
実施例１５
図１６Ａ乃至図１６Ｆによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｈ２は約０．０６３インチ、Ｈ３は約１．０インチ、Ｌ１は約９．２インチ、Ｌ２は約９．６インチ、Ｌ３は約９．２インチ、Ｌ４は約７．０インチ、Ｌ５は約８．５インチ、Ｌ６は約１．０インチ、Ｌ７は約７．０インチ、Ｌ８は約６．６インチ、Ｌ９は約４．４インチ、Ｌ１０は約５．９インチ、Ｌ１１は約０．２インチ、Ｌ１２は約６．７インチ、Ｌ１３は約６．４インチ、Ｌ１４は約４．２インチ、Ｌ１５は約５．６インチ、Ｒ１は約１．３インチ、Ｒ２は約１．１インチ、Ｒ３は約１．１インチ、Ｒ４は約０．７８インチ、Ｒ５は約０．５６インチ、Ｒ６は約０．２５インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、Ｒ８は約０．２５インチ、及びＡ１は約２１度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１５８】
実施例１６
図１７Ａ乃至図１７Ｅによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｌ１は約７．９インチ、Ｌ２は約１．０インチ、Ｌ３は約６．０インチ、Ｌ４は約６．４インチ、Ｒ１は約０．７０インチ、Ｒ２は約０．５４インチ、Ｒ３は約０．３６インチ、Ｒ４は約９．０インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約０．５０インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、及びＡ１は約４５度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１５９】
実施例１７
図１８Ａ乃至図１８Ｅによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｌ１は約７．９インチ、Ｌ２は約１．０インチ、Ｌ３は約６．０インチ、Ｌ４は約６．４インチ、Ｒ１は約０．７０インチ、Ｒ２は約０．５４インチ、Ｒ３は約０．３６インチ、Ｒ４は約９．０インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約０．５０インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、Ａ１は約４５度及びＡ２は約１８度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１６０】
実施例１８
図１９Ａ乃至図１９Ｅによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約１．０インチ、Ｈ２は約０．２５インチ、Ｌ１は約１０インチ、Ｌ２は約８．６インチ、Ｌ３は約７．５インチ、Ｌ４は約１．０インチ、Ｌ５は約０．１２インチ、Ｌ６は約７．９インチ、Ｌ７は約７．５インチ、Ｌ８は約５．３インチ、Ｌ９は約６．７インチ、Ｌ１０は約８．３インチ、Ｌ１１は約７．９インチ、Ｌ１２は約５．７インチ、Ｌ１３は約７．２インチ、Ｒ１は約１．３インチ、Ｒ２は約１．１インチ、Ｒ３は約１．１インチ、Ｒ４は約０．７８インチ、Ｒ５は約０．５６インチ、Ｒ６は約０．２５インチ、Ｒ７は約０．２５インチ、Ｒ８は約０．５０インチ、Ｒ９は約０．２５インチ、Ｒ１０は約０．２５インチ、及びＡ１は約２０度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１６１】
実施例１９
図２０Ａ乃至図２０Ｄによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｈ２は約０．０６０インチ、Ｈ３は約０．６３インチ、Ｌ１は約１１インチ、Ｌ２は約１０インチ、Ｌ３は約１．４インチ、Ｌ４は約９．４インチ、Ｌ５は約１０インチ、Ｒ１は約６０インチ、Ｒ２は約０．０３０インチ、Ｒ３は約６０インチ、Ｒ４は約０．２５インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約０．２５インチ、及びＡ１は約１７度であり得る。他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１６２】
実施例２０
図２１Ａ乃至図２１Ｄによる構造体を、以下の概算寸法で形成することができる：Ｈ１は約０．２５インチ、Ｈ２は約０．４７インチ、Ｌ１は約６．１インチ、Ｌ２は約５．７インチ、Ｌ３は約０．１６インチ、Ｌ４は約１．０インチ、Ｌ５は約５．１インチ、Ｒ１は約１６インチ、Ｒ２は約０．０２０インチ、Ｒ３は約０．２５インチ、Ｒ４は約０．２５インチ、Ｒ５は約０．２５インチ、Ｒ６は約１６インチ、及びＡ１は約１２度であり得る。本明細書では他の適切な寸法が考慮される。サセプタフィルム又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が、構造体の少なくとも一部を覆うことができる。
【０１６３】
実施例２１乃至３２
種々のトレー及び電子レンジを使用して、市販の冷凍食品Ｌｅａｎ  Ｃｕｉｓｉｎｅ及びＣｏｒｎｅｒ  Ｂｉｓｔｒｏのパニーニタイプのサンドイッチを評価した。各サンドイッチを、別途記載のない限り、最高出力で約３分２０秒間、加熱した。評価の結果を表１に示す。表中、
コントロールディスク＝１つの表面を覆うサセプタ、及びディスクの厚さを貫通する丸い、大きい終端のある、６つの細長い開口を有するダンボール（食品と共に提供される）
ＬＣ＝Ｌｅａｎ  Ｃｕｉｓｉｎｅ
ＣＢ＝Ｃｏｒｎｅｒ  Ｂｉｓｔｒｏ
Ａ＝１０００ＷのAmana製、０．９立方フィート、１２．５インチ（回転台（turnable）の直径）
Ｂ＝１１００Ｗのパナソニック製、１．０立方フィート、１３．５インチ（回転台の直径）
Ｃ＝１２００Ｗのパナソニック製、０．９立方フィート、１３．５インチ（回転台の直径）
Ｄ＝１０００ＷのAmana Radarange製、１．１立方フィート、回転台なし
Ｅ＝８００Ｗのパナソニック製、０．７立方フィート、９．５インチ（回転台の直径）
Ｆ＝７００Ｗのサムスン製、０．７立方フィート、１１インチ（回転台の直径）
Ｇ＝１１００Ｗのパナソニック製、１．１立方フィート、１４インチ（回転台の直径）（調理時間を４分に増加）
さらに、
０＝焦げ目及び／又はカリカリ仕上げなし
７＝最適の焦げ目及び／又はカリカリ仕上げ
１、２、３、４、５及び６＝０と７との間の焦げ目及び／又はカリカリ仕上げの種々の中間程度
【表１】
0005631424.tif 000002
【０１６４】
実施例３３
市販の冷凍食品Ｓｔｏｕｆｆｅｒ'ｓ  Ｃｏｒｎｅｒ  Ｂｉｓｔｒｏのグリルチキンイタリアンパニーニサンドイッチを、食品の表面で得られる焦げ目のレベルを比較するために種々のトレーを使用して加熱した。
【０１６５】
第１のサンドイッチを、サンドイッチと共に提供されるサセプタディスク（実施例２１乃至３２で「コントロールディスク」と称される）上にオープンフェイス構成で配置した。サンドイッチは、１１００Ｗのパナソニック製電子レンジで３分間、パッケージの調理方法に従って加熱した。
【０１６６】
第２のサンドイッチを、図８Ａ乃至図８Ｄに実質的に示されているように、実施例８に示されている寸法を有する本発明によるトレーを使用して、同じ１１００Ｗのパナソニック製電子レンジで、３分間加熱した。
【０１６７】
約７／１６インチ（０．４３７５インチ）の口径サイズを有するコニカミノルタＢＣ−１０ベーキング測定器を使用して、図２３に概略的に示されているように、指定箇所の、パンの各ピースの表面の焦げ目のレベルを測定した。各位置で行われた測定は、各サンドイッチの２ピースのパンに関して平均化された。結果はベーキングコントラスト単位（baking contrast unit：「ＢＣＵ」）で表されるが、この場合、ＢＣＵが低くなると、色が濃くなる（すなわち、焦げ目の程度が大きくなる）。評価の結果を表２に示す。
【表２】
0005631424.tif 000003
【０１６８】
本発明の或る特定の実施形態を、或る特定の程度の特定性をもって説明したが、当業者は、本発明の精神又は範囲から逸脱することなく、開示された実施形態に多数の変更を行ってもよい。全ての方向に関する言及（例えば、上側、下側、上向き、下向き、左、右、左向き、右向き、上部、底部、上方、下方、鉛直方向、水平方向、時計回り及び反時計回り）は、本発明の種々の実施形態の読者の理解を支援するための識別目的のみに使用されるものであり、特許請求の範囲において特に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して、限定を生み出すものではない。接合に関する言及（例えば、接合される、取り付けられる、結合される、接続される等）は広義に解釈されるものであり、要素の接続間の中間部材と、要素間の相対移動とを含むことができる。このように、接合に関する言及は、必ずしも、２つの要素が直接接続されて、互いに固定関係にあることを意味しない。
【０１６９】
種々の実施形態を参照して記載された種々の要素は、本発明の範囲に入る全く新しい実施形態を生み出すために交換されてもよいことが当業者により理解されるだろう。上述の説明に含まれているか又は添付の図面に示されている全ての事柄は例示に過ぎず、限定するものとして解釈されるべきではないことが意図される。細部又は構造の変更は、添付の特許請求の範囲で規定される本発明の精神から逸脱することなく行うことが可能である。本明細書に記載した詳細な説明は、本発明の限定を意図するものでもなく、またそのように解釈されるものでもなく、又はそうでなければ本発明のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な構造を除外するものでもない。
【０１７０】
したがって、当業者は、本発明の上述の詳細な説明を鑑みて、本発明に広い実用性及び用途を許すことができることを容易に理解するであろう。多数の変形、変更、及び均等な構造と共に、本明細書において説明したもの以外の本発明の多数の適合が、本発明の本質又は範囲から逸脱することなく、本発明及びその上述の詳細な説明によって、明らかとなるか又は合理的に示唆されよう。
【０１７１】
本発明は、本明細書において特定の態様に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明の例証及び例示に過ぎず、単に本発明の完全且つ可能な開示を行うためのものであると理解されたい。本明細書に記載した詳細な説明は、本発明の限定を意図するものでもなく、またそのように解釈されるものでもなく、又はそうでなければ本発明のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な構造を除外するものでもない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
0005631424.tif 000006
【図１Ｄ】
0005631424.tif 000007
【図１Ｅ】
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【図２】
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【図３】
0005631424.tif 000010
【図４】
0005631424.tif 000011
【図５】
0005631424.tif 000012
【図６Ａ】
0005631424.tif 000013
【図６Ｂ】
0005631424.tif 000014
【図６Ｃ】
0005631424.tif 000015
【図６Ｄ】
0005631424.tif 000016
【図７Ａ】
0005631424.tif 000017
【図７Ｂ】
0005631424.tif 000018
【図７Ｃ】
0005631424.tif 000019
【図７Ｄ】
0005631424.tif 000020
【図８Ａ】
0005631424.tif 000021
【図８Ｂ】
0005631424.tif 000022
【図８Ｃ】
0005631424.tif 000023
【図８Ｄ】
0005631424.tif 000024
【図９Ａ】
0005631424.tif 000025
【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図９Ｅ】
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【図１０Ａ】
0005631424.tif 000030
【図１０Ｂ】
0005631424.tif 000031
【図１０Ｃ】
0005631424.tif 000032
【図１０Ｄ】
0005631424.tif 000033
【図１１Ａ】
0005631424.tif 000034
【図１１Ｂ】
0005631424.tif 000035
【図１１Ｃ】
0005631424.tif 000036
【図１１Ｄ】
0005631424.tif 000037
【図１１Ｅ】
0005631424.tif 000038
【図１２Ａ】
0005631424.tif 000039
【図１２Ｂ】
0005631424.tif 000040
【図１２Ｃ】
0005631424.tif 000041
【図１２Ｄ】
0005631424.tif 000042
【図１３Ａ】
0005631424.tif 000043
【図１３Ｂ】
0005631424.tif 000044
【図１４Ａ】
0005631424.tif 000045
【図１４Ｂ】
0005631424.tif 000046
【図１４Ｃ】
0005631424.tif 000047
【図１４Ｄ】
0005631424.tif 000048
【図１４Ｅ】
0005631424.tif 000049
【図１５Ａ】
0005631424.tif 000050
【図１５Ｂ】
0005631424.tif 000051
【図１５Ｃ】
0005631424.tif 000052
【図１５Ｄ】
0005631424.tif 000053
【図１５Ｅ】
0005631424.tif 000054
【図１５Ｆ】
0005631424.tif 000055
【図１６Ａ】
0005631424.tif 000056
【図１６Ｂ】
0005631424.tif 000057
【図１６Ｃ】
0005631424.tif 000058
【図１６Ｄ】
0005631424.tif 000059
【図１６Ｅ】
0005631424.tif 000060
【図１６Ｆ】
0005631424.tif 000061
【図１７Ａ】
0005631424.tif 000062
【図１７Ｂ】
0005631424.tif 000063
【図１７Ｃ】
0005631424.tif 000064
【図１７Ｄ】
0005631424.tif 000065
【図１７Ｅ】
0005631424.tif 000066
【図１８Ａ】
0005631424.tif 000067
【図１８Ｂ】
0005631424.tif 000068
【図１８Ｃ】
0005631424.tif 000069
【図１８Ｄ】
0005631424.tif 000070
【図１８Ｅ】
0005631424.tif 000071
【図１９Ａ】
0005631424.tif 000072
【図１９Ｂ】
0005631424.tif 000073
【図１９Ｃ】
0005631424.tif 000074
【図１９Ｄ】
0005631424.tif 000075
【図１９Ｅ】
0005631424.tif 000076
【図２０Ａ】
0005631424.tif 000077
【図２０Ｂ】
0005631424.tif 000078
【図２０Ｃ】
0005631424.tif 000079
【図２０Ｄ】
0005631424.tif 000080
【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２２Ｅ】
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【図２３】
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