(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転支軸の軸心方向に並べて前記回転支軸に一体回転自在に組み付けられて、水田作業機用の整地ロータを構成する整地ロータ構成体であって、
断面が偶数多角形に形成された前記回転支軸に嵌合する偶数多角形の取付け孔を形成したボス部と、前記ボス部に形成したリム部とを備え、
前記リム部から前記取付け孔の軸心方向に延出する整地作用部を、前記リム部の一方の面に周方向等間隔に並べて設け、
前記リム部の他方の面に、隣接する整地ロータ構成体の前記整地作用部の延出端部を各別に嵌合させて支持する支持部を設けるとともに、前記支持部を前記取付け孔の軸心の方向視で前記整地作用部と同一円周上で且つ前記整地作用部の間の位置に形成し、
前記取付け孔の断面をＮ角形とし、前記整地作用部及び前記支持部のそれぞれの個数をＨとしたとき、
Ｈ＝Ｎ（２ｎ＋１）／２（但し、Ｎは偶数で、ｎ＝１，２，３・・・とする）
となるように構成してある整地ロータ構成体。
【請求項２】
前記整地作用部と前記支持部とが、前記リム部の一方の面と他方の面とに対して、前記取付け孔を中心とする同一半径の円周上における（３６０／２Ｈ）°の位相差で交互に配置され、且つそれぞれＨ個の前記整地作用部及び前記支持部のうちＮ／２個の前記整地作用部とＮ／２個の前記支持部とが、前記取付け孔の中心を通る前記取付け孔の対角線の延長線上に位置するように配設してある請求項１に記載の整地ロータ構成体。
【請求項３】
前記偶数多角形を四角形又は六角形又は八角形としてある請求項１又は２に記載の整地ロータ構成体。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の複数の整地ロータ構成体を、隣接する前記整地ロータ構成体に対して位相を（３６０／Ｎ）°だけずらして前記回転支軸に組み付けられている整地ロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転支軸の軸心方向に並べて回転支軸に一体回転自在に組み付けられて、水田作業機用の整地ロータを構成する整地ロータ構成体、及び複数の整地ロータ構成体を組み付けて構成された整地ロータに関する。
【背景技術】
【０００２】
上記した整地ロータ構成体は、回転支軸に装着する整地ロータ構成体の個数を変更するだけで、安価に且つ製作容易に回転支軸の軸心方向での長さが種々異なる整地ロータを構成することを可能にしたものである。
この種の整地ロータ構成体として、例えば特許文献１に記載されたものがあった。特許文献１に記載された整地ロータ構成体は、回転支軸に嵌合するボス部を備え、ボス部の外周側に形成されたリム部と、リム部の外周部の複数の整地作用部とを備えて構成されている。ボス部を整地作用部の左右幅と同じ長さ或いは整地作用部の左右幅よりも僅かに長い長さにして、ボス部によって隣接する整地ロータ構成体の左右間隔を定めると共に、長いボス部によって整地作用部の左右の横揺れを防止していた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−６５９７９号公報（段落００１８、図６、図８参照）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した従来の整地ロータ構成体にあっては、ボス部により整地ロータ構成体の幅を定めていたので、長いボス部の分だけ材料が必要であった。さらに整地作用部がリム部の左右に片持ち状に保持されていたので、整地作用部を所定の強度に保つ為に太くしなければならず、この点からも材料が必要であった。
【０００５】
本発明の目的は、組み付けが容易で材料も削減でき、しかも優れた整地を行える整地ロータを構成することのできる整地ロータ構成体及び整地ロータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔第１発明の構成〕
第１発明は、回転支軸の軸心方向に並べて前記回転支軸に一体回転自在に組み付けられて水田作業機用の整地ロータを構成する整地ロータ構成体において次のように構成する。
断面が偶数多角形に形成された前記回転支軸に嵌合する偶数多角形の取付け孔を形成したボス部と、前記ボス部に形成したリム部とを備え、
前記リム部から前記取付け孔の軸心方向に延出する整地作用部を、前記リム部の一方の面に周方向等間隔に並べて設け、
前記リム部の他方の面に、隣接する整地ロータ構成体の前記整地作用部の延出端部を各別に嵌合させて支持する支持部を設けるとともに、前記支持部を前記取付け孔の軸心の方向視で前記整地作用部と同一円周上で且つ前記整地作用部の間の位置に形成し、
前記取付け孔の断面をＮ角形とし、前記整地作用部及び前記支持部のそれぞれの個数をＨとしたとき、
Ｈ＝Ｎ（２ｎ＋１）／２（但し、Ｎは偶数で、ｎ＝１，２，３・・・とする）
となるように構成してある。
【０００７】
〔作用〕
第１発明を、取付け孔が四角形で、ｎ＝２の場合（後述する主たる実施の形態の場合）について説明すると、例えば図１１，１２，１４に示すように、Ｎ＝４、ｎ＝２、２ｎ＋１＝５、整地作用部１０３の個数Ｈ＝１０である。この場合、Ｈ（１０）個の整地作用部１０３がリム部１０２の一方の面１０２ａに周方向等間隔で配置され、リム部１０２の他方の面１０２ｂに、取付け孔１０５の軸心の方向視で整地作用部１０３と同一円周上で整地作用部１０３の間の位置に支持部１０４が配置される。支持部１０４の個数Ｈは整地作用部１０３の個数Ｈの同数のＨ（１０）個である。
したがって、整地作用部と支持部は合わせて２Ｈ（２０）個で、それぞれ各Ｈ（１０）個の整地作用部と支持部とが、リム部の一方の面と他方の面に配置されて、取付け孔の軸心の方向視で整地作用部と支持部とが円周方向に交互に一方の面と他方の面に等間隔で配置されることになる。
【０００８】
第１発明によると、整地ロータ構成体を回転支軸に組み付けるに当たって、回転支軸に対する整地ロータ構成体の整地作用部の位相を、一つ前に回転支軸に組み付けられた整地ロータ構成体の整地作用部の位相と異なるようにしながら、整地作用部の延出端部を、一つ前に回転支軸に組み付けられた整地ロータ構成体の支持部に嵌合させるように組み付ける。これを所定個数繰り返して回転支軸に複数個の整地ロータ構成体を組み付けることで、整地ロータを組み立てる。単体の整地ロータ構成体では整地作用部はリム部に片持ち状に支持されているが、複数の整地ロータ構成体を組み付けることによって、整地作用部は隣接する整地ロータ構成体の支持部に支持されることによって両持ち状に支持されることとなるので、整地作用部の強度が従来のものよりも高いものとなり、その分だけ整地作用部の材料を削減することが可能となった。
【０００９】
整地ロータとして組み付けられた状態で整地ロータ構成体の幅は、リム部の幅（厚み）とリム部に取り付けた整地作用部の幅とによって定まるので、従来のようにボス部を整地ロータ構成体の幅に相当する長さまで長くする必要がなく、ボス部としては整地ロータ構成体を支持するためだけの短く小さなものとすることができるようになって、この点からも材料の削減を図ることができた。
【００１０】
第１発明によると、整地ロータ構成体を回転支軸に組み付けるに当たって、整地ロータ構成体の整地作用部を、一つ前に回転支軸に組み付けられた整地ロータ構成体の支持部の位相に一致するように組み付けるだけでよいので、整地ロータ構成体の位相の位置決めが容易に行え、組み付けを楽に行うことができる。具体的には、一つ前に回転支軸に組み付けられた整地ロータ構成体と同一位相の状態から、Ｎ角形の取付け孔の頂点を一つずらせて整地ロータ構成体を組み付ければよい。例えば、取付け孔が四角形の場合は、９０（３６０／Ｎ）°ずらせばよい。
【００１１】
〔第１発明の効果〕
第１発明によると、整地ロータ構成体を構成するための材料を軽減でき、軽量で丈夫な整地ロータ構成体を得ることができた。複数の整地ロータ構成体の組み付けが容易に行えるようになって作業性の向上を図ることができた。
【００１２】
〔第２発明の構成〕
本第２発明は、第１発明の構成において次のように構成する。
前記整地作用部と前記支持部とが、前記リム部の一方の面と他方の面とに対して、前記取付け孔を中心とする同一半径の円周上における（３６０／２Ｈ）°の位相差で交互に配置され、且つそれぞれＨ個の前記整地作用部及び前記支持部のうちＮ／２個の前記整地作用部とＮ／２個の前記支持部とが、前記取付け孔の中心を通る前記取付け孔の対角線の延長線上に位置するように配設してある。
【００１３】
〔作用効果〕
第２発明によると、取付け孔がＮ角形の場合、取付け孔の中心を通る取付け孔の対角線のなす角度は（３６０／Ｎ）度である。取付け孔（Ｎ角形）に対する整地作用部の個数Ｈは、
Ｈ＝Ｎ（２ｎ＋１）／２（但し、ｎ＝１，２，３・・・とする）・・・・（１）
であるから、隣接する整地作用部のなす角度は（３６０／Ｈ）となる。したがって、前述の角度（３６０／Ｎ）の中に存在する整地作用部の個数Ｈは、（３６０／Ｎ）／（３６０／Ｈ）＝Ｈ／Ｎである。上記式（１）より、Ｈ／Ｎ＝（２ｎ＋１）／２となる。
【００１４】
つまり、取付け孔（Ｎ角形）の隣接する頂点の間に（ｎ＋１／２）個の整地作用部を備えている。例えば四角形、六角形、八角形においてｎ＝１のときは、整地作用部の個数Ｈは６個、９個、１２個となり、取付け孔（Ｎ角形）の隣接する頂点の間には（ｎ＋１／２）＝１．５個の整地作用部が存在する。端数（０．５）個は、隣接する整地作用部の間の中間位置（リム部の他方の面の支持部が存在する位置で（３６０／２Ｈ）°の位相差の位置）に相当し、この位置には支持部が存在する。これにより、取付け孔（Ｎ角形）の中心を通る取付け孔の対角線の延長線上には、交互に整地作用部と支持部とが存在する。
【００１５】
したがって、Ｎ角形の回転支軸に整地ロータ構成体を組み付ける場合、一つ前に回転支軸に組み付けられた整地ロータ構成体に対して、整地ロータ構成体を同一位相の状態からＮ角形の取付け孔の頂点を一つずらせて組み付ければ、整地作用部の延出端部を一つ前に組み付けられた整地ロータ回転体の支持部に嵌合させることができる。このように整地ロータ構成体を組み付けるに当たって、整地ロータ構成体を一つ前に組み付けられた整地ロータ構成体と同位相の状態から取付け孔の隣の頂点まで位相をずらすことにより簡単に組み付けることができる。
【００１６】
〔第３発明の構成〕
本第３発明は、第１発明又は第２発明の構成において次のように構成する。
前記偶数多角形を四角形又は六角形又は八角形としてある。
【００１７】
〔作用効果〕
第３発明によると、偶数多角形を四角形又は六角形又は八角形とすることにより、整地作用部の個数を６〜１２個の比較的少ない個数で整地ロータ構成体を構成することができる。一つの整地ロータ構成体に対して、整地作用部の個数が多すぎると隣接する整地作用部の間隔が小さくなって整地機能が損なわれるが、第３発明によると隣接する整地作用部の間隔が適切なものとなって、泥押しを抑えワラ屑等を田面内へ押し込みながら、泥土を良好に掻き均して整地を行うことができるように、整地ロータ構成体を構成することができる。
【００１８】
〔第４発明の構成〕
第４発明は、第１発明〜第３発明のいずれか一つの複数の整地ロータ構成体を、隣接する前記整地ロータ構成体に対して位相を（３６０／Ｎ）°だけずらして前記回転支軸に組み付けられている。
【００１９】
〔作用効果〕
整地作用部が整地ロータの全長に亘って同一位相であると、整地作用部の個数が少ない場合ほど断続的に大きな負荷が作用するが、第４発明においては、隣接する整地ロータ構成体の整地作用部の位相が異なるので、整地ロータの全体としての負荷が平均化され易く振動の少ない駆動が可能になるとともに、整地が均一化され易く良好な整地を行うことができる整地ロータが得られた。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】乗用型田植機の全体を示す側面図である。
【図２】苗植付け装置と整地ロータを示す側面図である。
【図３】苗植付け装置の駆動構造を示す平面図である。
【図４】接地フロート及び整地ロータを示す平面図である。
【図５】整地板の取付け構造を示す一部縦断側面図である。
【図６】整地板の分解斜視図である。
【図７】ロータ伝動機構、及びロータ伝動機構への入力軸の接続構造を示す断面図である。
【図８】（ａ）は支持手段の整地ロータを下降操作した状態を示す側面図、（ｂ）は支持手段の整地ロータを上昇操作した状態を示す側面図である。
【図９】苗植付け装置及び整地ロータの昇降制御を示すブロック図である。
【図１０】整地ロータを示す断面図である。
【図１１】第１及び第２の整地ロータ構成体を示す斜視図である。
【図１２】第１の整地ロータ構成体を示す側面図である。
【図１３】別の実施の形態の整地ロータ構成体を示す側面図である。
【図１４】回転支軸に組み付ける整地ロータ構成体の取付け孔の形状（Ｎ角形）と整地作用部の個数の関係を示す表である。
【図１５】別の実施の形態において、（ａ）は整地作用部の個数が６個の場合の取付け孔の形状（四角形）と整地作用部及び支持部の関係を示す模式図、（ｂ）は整地作用部の個数が１０個の場合の取付け孔の形状（四角形）と整地作用部及び支持部の関係を示す模式図である。
【図１６】別の実施の形態において、（ａ）は整地作用部の個数が９個の場合の取付け孔の形状（六角形）と整地作用部及び支持部の関係を示す模式図、（ｂ）は整地作用部の個数が１２個の場合の取付け孔の形状（八角形）と整地作用部及び支持部の関係を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の実施形態に係る整地ロータ構成体１００及び整地ロータ５０が装備された乗用型水田作業機の一例である乗用型田植機の全体を示す側面図である。乗用型田植機は、左右一対の操向操作及び駆動自在な前輪１及び左右一対の駆動自在な後輪２が装備された自走車を備え、自走車の車体フレーム３の後部にリンク機構４を介して連結された水田作業装置としての苗植付け装置１０を備え、自走車の車体後部に設けた肥料タンク２１が装備された施肥装置２０を備えて構成してある。
【００２２】
乗用型田植機は、苗の植付け作業及び田面Ｔに肥料を供給する施肥作業を行なう。
自走車は、車体前部に設けたエンジン５、ミッションケース６、前輪１を支持する前輪駆動ケース７、後輪２を支持する後輪駆動ケース８を備え、エンジン５の動力をミッションケース６の内部に位置する走行トランスミッション（図示せず）を介して前輪駆動ケース７及び後輪駆動ケース８に伝達して前輪１及び後輪２を駆動して走行する。自走車は、車体後部に設けた運転座席９ａが装備された搭乗型の運転部９を備え、運転部９に搭乗して操縦するよう搭乗型になっている。自走車は、車体前部の両横側に設けた予備苗収容装置３０を備えている。予備苗収容装置３０は上下四段に設けた予備苗棚３０ａを備え、予備苗棚３０ａに予備の苗を一枚ずつ載置して収容する。
【００２３】
リンク機構４は、アッパーリンク４ａとロアーリンク４ｂとを備えた四連リンク機構からなり、昇降シリンダ３１によって車体フレーム３に対して上下に揺動操作されることにより、苗植付け装置１０の下部に車体横方向に並んで位置する四つの接地フロート１１及び一つの接地センサフロート１２が田面Ｔに接地した下降作業位置と、接地フロート１１及び接地センサフロート１２が田面Ｔから高く上昇した上昇非作業位置とに、苗植付け装置１０を昇降操作する。苗植付け装置１０を下降作業位置に下降させて自走車を走行させると、苗植付け装置１０は、エンジン５の動力によって駆動されて、苗植付け装置１０の後部に車体横方向に並んで位置する八つの苗植付け機構１３（図２、図３参照）によって田面Ｔに苗を植え付ける。
【００２４】
図１に示すように、施肥装置２０は、肥料タンク２１を備える他、肥料タンク２１の下部に連設された肥料繰出し機構２２、肥料繰出し機構２２の肥料排出部に送風口が連通された電動ブロワ２３を備えて構成してあり、肥料繰出し機構２２は車体横方向に並んだ八つの肥料排出口を備えている。肥料繰出し機構２２の肥料排出口は、苗植付け装置１０の下部に車体横方向に並んで位置する八つの作溝施肥器２４（図２参照）に肥料供給ホース２５を介して接続されている。肥料繰出し機構２２は、走行トランスミッションの動力を後輪駆動ケース８に伝達する伝動系統から取り出した動力によって駆動される。
【００２５】
施肥装置２０は、肥料タンク２１に貯留された粒状の肥料を肥料繰出し機構２２によって肥料タンク２１から肥料排出口に繰出し、肥料排出口に繰出した肥料を電動ブロワ２３によって供給される搬送風によって肥料供給ホース２５に供給する。肥料供給ホース２５は、供給された肥料を電動ブロワ２３からの搬送風によって作溝施肥器２４に供給する。作溝施肥器２４は、苗植付け機構１３により植え付けられた苗の近くの田面Ｔに溝を形成し、形成した溝に肥料供給ホース２５からの肥料を供給する。これにより、苗植付け装置１０が苗の植付け作業を行うのに伴い、施肥装置２０は苗の横側近くに肥料を供給する。
【００２６】
苗植付け装置１０について説明する。
図２は苗植付け装置１０を示す側面図である。図３は苗植付け装置１０の駆動機構を示す平面図である。苗植付け装置１０は、八つの苗植付け機構１３、接地フロート１１、接地センサフロート１２、車体横向きの四角形の鋼管材でなるメインフレーム１４ａを備えて構成されたフレーム１４、フレーム１４の前部の上側に下端側ほど車体後方側に位置する傾斜姿勢で設けた苗載せ台１５を備えている。
【００２７】
図２及び図３に示すように、苗植付け装置１０のフレーム１４は、メインフレーム１４ａの車体横方向での中央部に取り付けたフィードケース１６を備え、メインフレーム１４ａから車体後方向きに延出された四つの植付け駆動ケース１７を備えて構成してある。植付け駆動ケース１７は、車体横方向に所定間隔を隔てて並んでいる。
【００２８】
苗植付け機構１３は、植付け駆動ケース１７の後端部の両横側に一つずつ位置するように配置されており、植付け駆動ケース１７の後端部に回転駆動自在に支持されている。苗植付け機構１３は、植付け駆動ケース１７に回転支軸１３ａを介して回転駆動自在に支持された回転ロータ１３ｂ、及び回転ロータ１３ｂの両端部に回転駆動自在に支持された植付けアーム１３ｃを備えて構成してある。苗植付け機構１３は、自走車のミッションケース６の内部に設けた作業トランスミッション（図示せず）の動力によって駆動される。
【００２９】
自走車の作業トランスミッションの動力が回転軸３２を介してフィードケース１６に入力され、フィードケース１６に入力された動力がフィードケース１６から伝動軸３３を介して植付け駆動ケース１７の入力軸１７ａに伝達され、入力軸１７ａの動力が伝動チェーン３４を介して回転支軸１３ａに伝達される。苗植付け機構１３は、植付けアーム１３ｃに設けられた植付け爪１３ｄの先端が回転軌跡を描いて苗載せ台１５の下端部と田面Ｔとの間を上下に往復移動し、一方の植付けアーム１３ｃの植付け爪１３ｄと他方の植付けアーム１３ｃの植付け爪１３ｄとによって交互に、苗載せ台１５に載置された苗の下端部から一株分の苗を取り出し田面Ｔに植え付ける。
【００３０】
苗載せ台１５は、車体横方向に並ぶ八つの苗載置部を備えている。苗載せ台１５は、フィードケース１６に設けた苗横送り機構（図示せず）によって苗植付け機構１３の苗の植付けに連動して車体横方向に往復移送され、苗植付け機構１３による苗の下端部からの苗の取出しが苗の横方向での一端側から他端側に亘って行なわれるように、苗載置部に載置された苗を苗植付け機構１３に対して車体横方向に移送する。
【００３１】
図２，４，５，７に示すように、接地フロート１１及び接地センサフロート１２は、後端側の上部に設けた取付けブラケット１１ａ，１２ａを備えている。接地フロート１１及び接地センサフロート１２の取付けブラケット１１ａ，１２ａは、車体横向きの一本のフロート支軸３６から車体後方向きに延出した左右一対の支持アーム３７の軸心Ｐ周りに上下揺動自在に支持されている。フロート支軸３６は、フレーム１４に回転及び位置固定自在に支持されている。
【００３２】
接地フロート１１及び接地センサフロート１２は、フレーム１４に対して軸心Ｐ周りに各別に上下揺動するように支持されている。接地フロート１１及び接地センサフロート１２の前端側は、フレーム１４にリンク機構（図示せず）を介して昇降自在に連結されており、苗植付け装置１０が上昇非作業位置に上昇された場合、フレーム１４から大きく垂れ下がらないようにリンク機構によって支持される。
【００３３】
図２，４，５，６に示すように、接地センサフロート１２と左右の接地フロート１１との間に整地板２６が配設されており、整地板２６はフロート支軸３６に固定されている。整地板２６は整地作用部２６ａと取付部２６ｂとからなり、整地作用部２６ａは複数のリブ２７を備えている。取付部２６ｂには取付部材２８の一端部２８ａを挿入するための孔２６ｃとボルト孔２６ｄとが形成されており、取付部材２８の他端部２８ｂにはナット２８ｃを固定してある。整地板２６の取付部２６ｂをフロート支軸３６の下面に当て付けた状態で、二個の取付部材２８の一端部２８ａを孔２６ｃに挿通して取付部２６ｂの下面に係止し、他端部２８ｂのナット２８ｃに、ボルト２９を取付部２６ｂの孔２６ｃに挿通した状態で螺合して、整地板２６をフロート支軸３６に固定する。
【００３４】
フロート支軸３６は、車体横方向での中間部から苗載せ台１５の裏面側に向けて一体回転自在に延出された植付け深さ調節レバー４０を備えている。植付け深さ調節レバー４０をフロート支軸３６の軸心周りにレバーガイド４１のガイド溝に沿わせて揺動操作して固定することにより、フロート支軸３６がフレーム１４に対して回転して支持アーム３７が上下に揺動操作し、接地フロート１１及び接地センサフロート１２の後端側のフレーム１４に対する高さが変更されて、苗の植付け深さが変更される。このとき整地板２６の整地作用部２６ａは、フロート支軸３６の回転に対して接地フロート１１及び接地センサフロート１２と同方向に揺動する。苗の植付け深さが浅くなるように、フロート支軸３６を図５の時計方向に回転させると、フレーム１４に対して接地フロート１１及び接地センサフロート１２が下降すると同時に整地板２６の整地作用部２６ａも下降する。逆に、フロート支軸３６を図５の反時計方向に回転させると、フレーム１４に対して接地フロート１１及び接地センサフロート１２が上昇すると同時に整地板２６の整地作用部２６ａも上昇して、苗の植付け深さが深くなる。
【００３５】
接地フロート１１及び接地センサフロート１２は、苗植付け装置１０を植付け深さ調節レバー４０の操作位置に対応した対地高さに支持し、苗植付け機構１３による苗の植付け深さを植付け深さ調節レバー４０の操作位置に対応した植付け深さにする。植付け深さ調節レバー４０をフロート支軸３６の軸心周りに揺動操作してレバーガイド４１に係止することにより、接地フロート１１及び接地センサフロート１２によって設定される苗植付け装置１０の対地高さを変更でき、苗植付け機構１３による苗の植付け深さを変更できる。自走車の進行に伴って接地フロート１１及び接地センサフロート１２で整地され、接地センサフロート１２と左右の接地フロート１１との間の隙間が整地板２６によって整地される。
【００３６】
図９に示すように、接地センサフロート１２の前端側に連動ロッド４２ｂを介して連係させた植付け深さ検出器４２を苗植付け装置１０に設けてある。植付け深さ検出器４２を連係させた制御装置４３に、昇降シリンダ３１の操作弁４４の電磁操作部を連係させてある。
【００３７】
植付け深さ検出器４２は、連動ロッド４２ｂに操作アーム４２ａが連動された回転ポテンショメータによって構成してあり、接地センサフロート１２を接地センサとして田面Ｔからフレーム１４までの高さを検出し、検出結果を制御装置４３に出力する。自走車の前後傾斜などに起因して苗植付け装置１０の対地高さが変化した場合、接地センサフロート１２の前端側に作用する接地反力の大きさが変化して接地センサフロート１２の前端側が軸心Ｐ周りにフレーム１４に対して昇降し、連動ロッド４２ｂが昇降操作されて植付け深さ検出器４２の操作アーム４２ａを揺動操作する。したがって、植付け深さ検出器４２は接地センサフロート１２の前端側のフレーム１４に対する高さを基に、苗植付け機構１３の苗の植付け深さを検出する。
【００３８】
制御装置４３は、マイクロコンピュータを利用して構成してあり、昇降制御手段４６を備えている。昇降制御手段４６は、植付け深さ検出器４２による検出結果を基にフレーム１４の田面Ｔからの高さを検出し、フレーム１４の田面Ｔからの高さを基に操作弁４４を操作して昇降シリンダ３１を操作し、フレーム１４の田面Ｔからの高さが設定高さになるよう苗植付け装置１０を昇降操作する。
【００３９】
したがって、苗植付け装置１０は、自走車が前後に傾斜するなどしても、接地センサフロート１２を接地センサとした昇降制御手段４６による昇降制御によって、フレーム１４の田面Ｔからの高さが設定高さに維持され、苗植付け機構１３による苗の植付け深さが植付け深さ調節レバー４０によって設定された設定植付け深さになる状態で苗の植付けを行なう。
【００４０】
図９に示す昇降レバー４７は、回転ポテンショメータ４８を操作して、回転ポテンショメータ４８により上昇及び下降指令などの指令を制御装置４３に出力し、制御装置４３により操作弁４４を操作して苗植付け装置１０を昇降操作するものである。図９に示す制御感度設定器４９は、昇降制御手段４６による苗植付け装置１０の昇降制御の制御感度を鈍感側や敏感側に変更するものである。
【００４１】
図４に示すように、接地センサフロート１２の前端部１２ｂが接地センサフロート１２の左右の接地フロート１１の前端部１１ｂよりも車体前方側に位置するように、接地センサフロート１２及び接地フロート１１を配置してある。これにより、接地フロート１１を自走車の後輪２の後側に近づけて配置することが可能となり、苗植付け装置１０を自走車に近づけて連結することを可能にしている。
【００４２】
図３及び図４に示すように、苗植付け装置１０は、接地センサフロート１２の左側に位置する一対の接地フロート１１の前側に設けた左右一対の整地ロータ５０を備え、接地センサフロート１２の右側に位置する一対の接地フロート１１の前側に設けた左右一対の整地ロータ５０を備えており、接地センサフロート１２の前側に設けた整地ローラ９０を備えている。図２，３，４に示すように、左側の整地ロータ５０及び右側の整地ロータ５０は、整地ロータ５０の後端部が接地センサフロート１２の前端部１２ｂよりも車体後方側に位置する状態で配置されている。
【００４３】
左側及び右側の整地ロータ５０は、左右一対の整地ロータ５０に共用の一本の回転支軸５１を備えている。左側及び右側の整地ロータ５０は、回転支軸５１の一端部と植付け伝動ケース１７とに亘って連結した伝動ケース６１、回転支軸５１の左右一対の整地ロータ５０の間に位置する部位とメインフレーム１４ａとに亘って連結した支持手段７０、回転支軸５１の他端部とメインフレーム１４ａとに亘って連結した支持手段７０を介して、フレーム１４に支持されている。
【００４４】
図７に示すように、伝動ケース６１の入力軸６２と植付け駆動ケース１７の入力軸１７ａとをジョイント５５を介して一体回転及び脱着自在に連結することにより、伝動ケース６１を植付け駆動ケース１７に連結している。ジョイント５５は、植付け伝動ケース１７の入力軸１７ａと伝動ケース６１の入力軸６２とを接続する継手部材５６、植付け伝動ケース１７の入力軸１７ａ及び伝動ケース６１の入力軸６２と接続部材５６と連結するシャーピン５７、シャーピン５７のスライド移動を規制するカラー５８、カラー５８の回転軸心方向へのスライド移動を規制するサークリップ５９により構成されている。ジョイント５５を用いることにより、接続構造をコンパクトにして軽量化でき、周辺のレイアウトも容易となる。カラー５８とサークリップ５９で一対のシャーピン５７の抜け止めを行うので、接続部材５６の一対のピン孔を決めることで、入力軸１７ａ，６２の軸心方向の位置を決めることができ、軸心方向の規制部品の部品点数を削減することができる。シャーピン５７を採用することで、整地ロータ５０に対して大きな駆動負荷が生じたときにシャーピン５７がせん断されることで、整地ロータ５０や他の装置の破損を防止することができる。
【００４５】
植付け駆動ケース１７と伝動ケース６１の間の伝動系は、植付け駆動ケース１７の入力軸１７ａの植付け駆動ケース１７から露出した軸部分と、伝動ケース６１の入力軸６２の伝動ケース６１から露出した部分とによって構成されており、植付け駆動ケース１７及び伝動ケース６１から露出した状態になっている。伝動ケース６１は、伝動ケース６１の出力軸６４の断面四角形の角軸形端部６４ａと整地ロータ５０の角筒形の回転支軸５１とが一体回転自在に嵌合していることにより、回転支軸５１に連結している。
【００４６】
図３及び図７に示すように、左側及び右側の整地ロータ５０は、自走車に設けた作業トランスミッションからフィードケース１６に伝達された動力が、伝動ケース６１を備えて成るロータ伝動機構６０によって伝達されて、回転支軸５１の車体横向きの軸心Ｘ周りに回転駆動される。
【００４７】
図２，３，４に示すように、整地ローラ９０の支軸９１の両端側を下端部で回転自在に支持する支持アーム９２の上端側を、フレーム１４におけるメインフレーム１４ａから車体前方向きに延出した左右一対の支持フレーム９３の延出端部に支持させてあり、整地ローラ９０は支軸９１の車体横向きの軸心Ｙ周りに遊動自在に支持されている。
【００４８】
支持アーム９２は、支持フレーム９３に連結ピン９４を介して上下揺動自在に支持されている。支持アーム９２の上端側と支持フレーム９３に設けたバネホルダー９５とに亘ってバネ９６を連結してあり、支持アーム９２は支持アーム９２の上端側が高さ調節手段９７に当接して受け止め支持されるまでバネ９６によって下降付勢されて、整地ローラ９０を田面Ｔに下降付勢する。
【００４９】
したがって、苗植付け装置１０は、自走車の通過跡に車輪跡や整地不良等による荒れがあっても、接地フロート１１が滑走する箇所にあっては、接地フロート１１に先立って整地ロータ５０の整地及びワラ屑等の田面Ｔ内への押し込みを行い、整地ロータ５０及び接地フロート１１による整地を終えた箇所に苗の植付けを行う。接地センサフロート１２が滑走する箇所においては、整地ローラ９０の転動しながらの鎮圧による整地を行ない、整地ローラ９０及び接地センサフロート１２による整地を終えた箇所に苗の植付けを行う。
【００５０】
左側及び右側の整地ロータ５０のロータ伝動機構６０は、伝動ケース６１の内部に設けたロータ変速部６５を備えて構成してある。図７に示すように、ロータ変速部６５は、伝動ケース６１の入力軸６２と出力軸６４とに亘って巻回した高速伝動の巻掛け伝動体６６及び低速伝動の巻掛け伝動体６７を備え、入力軸６２に高速伝動の巻掛け伝動体６６及び低速伝動の巻掛け伝動体６７を巻回するように設けた一対の輪体６６ａ，６７ａと、輪体６６ａ，６７ａ及び入力軸６２に亘って設けた速度切換え機構６８とを備えて構成してある。高速伝動の巻掛け伝動体６６及び低速伝動の巻掛け伝動体６７はチェーンによって構成してあり、一対の輪体６６ａ，６７ａはチェーンスプロケットによって構成してある。
【００５１】
図７に示すように、速度切換え機構６８は、入力軸６２の組付け溝６２ａに摺動自在に係入された切換え体６８ａ、及び伝動ケース６１の支持部６１ａに摺動操作自在に支持された操作軸６８ｂを備えて構成してある。操作軸６８ｂは、切換え体６８ａの一端側に相対回転自在に係合したシフトアーム６８ｃを一体摺動自在に備えている。
【００５２】
操作軸６８ｂが高速付勢バネ６８ｄに抗して摺動操作されると、切換え体６８ａがシフトアーム６８ｃによって低速位置に摺動操作され、切換え体６８ａの切換え突部６８ｅが高速伝動の巻き掛け体６６の輪体６６ａから離脱して低速伝動の巻掛け伝動体６７の輪体６７ａに係合し、入力軸６２から輪体６６ａへの伝動を切りにして高速伝動の巻掛け伝動体６６を遊動状態に切換え、入力軸６２から輪体６７ａへの伝動を入りにして低速伝動の巻掛け伝動体６７を伝動状態に切り換える低速入り状態になる。
【００５３】
操作軸６８ｂが高速付勢バネ６８ｄによって摺動操作されると、切換え体６８ａの切換え突部６８ｅが低速伝動の巻掛け伝動体６７の輪体６７ａから離脱して高速伝動の巻掛け伝動体６６の輪体６６ａに係入し、入力軸６２から輪体６７ａへの伝動を切りにして低速伝動の巻掛け伝動体６７を遊動状態に切り換え、入力軸６２から輪体６６ａへの伝動を入りにして高速伝動の巻掛け伝動体６６を伝動状態に切り換える高速入り状態になる。
【００５４】
したがって、ロータ伝動機構６０は、速度切換え機構６８が高速入り状態に操作されることにより、伝動ケース６１の入力軸６２の動力をロータ変速部６５によって高速側に変速して伝動ケース６１の出力軸６４から回転支軸５１に伝達し、整地ロータ５０を回転方向Ｆ（図２参照）に高速駆動する。ロータ伝動機構６０は、速度切換え機構６８が低速入り状態に操作されることにより、伝動ケース６１の入力軸６２の動力をロータ変速部６５によって低速側に変速して伝動ケース６１の出力軸６４から回転支軸５１に伝達し、整地ロータ５０を回転方向Ｆに低速駆動する。図１に示すように、苗載せ台１５の裏面側における上部に揺動自在に設けた変速操作具６９に、操作軸６８ｂが操作ケーブル６９ａを介して連結されている。
【００５５】
したがって、運転座席９ａから車体後方向きに手を伸ばすことによって変速操作具６９を揺動操作でき、変速操作具６９を揺動操作することにより、左側及び右側の整地ロータ５０のロータ変速部６５を高速状態又は低速状態に変速操作でき、左側の整地ロータ５０及び右側の整地ロータ５０を共に高速駆動又は低速駆動されるように変速できる。
【００５６】
整地ロータ５０を支持する支持手段７０は、整地ロータ５０の回転支軸５１を軸支部７１ａで回転自在に支持する軸支リンク７１、軸支リンク７１の一端側に連結ピン７２ａを介して相対回転自在に連結された中間リンク７２、中間リンク７２の他端側に連結ピン７３ａを介して相対回転自在に連結された揺動リンク７３、中間リンク７２の中間部に遊端側が連結ピン７４ａを介して相対回転自在に連結された操作リンク７４を備えて構成されている。
【００５７】
揺動リンク７３の基端側は、メインフレーム１４ａに固定されたステー７５の支持部７５ａの上端側に枢支ピン７３ｂを介して回転自在に支持されている。操作リンク７４の基端側は、ステー７５の支持部７５ａの上下方向での中間部に車体横向きの連動軸７６を介して回転自在に支持されている。
【００５８】
図８に示すように、支持手段７０は、操作リンク７４が連動軸７６の車体横向きの軸心周りに下降側に揺動操作されることにより、整地ロータ５０を下降操作する。操作リンク７４が下降側に揺動操作されると、中間リンク７２が操作リンク７４によって下げ操作されて軸支リンク７１を下げ操作する。このとき、中間リンク７２は揺動リンク７３による支持のために連結ピン７４ａの軸心周りに操作リンク７４に対して回転しながら下げ操作されて、伝動ケース６１が入力軸６２の軸心周りで下降揺動することを可能にする。したがって、整地ロータ５０が入力軸６２の軸心周りに伝動ケース６１と共にフレーム１４に対して下降揺動する。
【００５９】
図８に示すように、支持手段７０は、操作リンク７４が連動軸７６の車体横向きの軸心周りに上昇側に揺動操作されることにより、整地ロータ５０を上昇操作する。操作リンク７４が上昇側に揺動操作されると、中間リンク７２が操作リンク７４によって上げ操作されて軸支リンク７１を上げ操作する。このとき、中間リンク７２は、揺動リンク７３による支持のために連結ピン７４ａの軸心周りに操作リンク７４に対して回転しながら上げ操作されて、伝動ケース６１が入力軸６２の軸心周りで上昇揺動することを可能にする。したがって、整地ロータ５０が入力軸６２の軸心周りに伝動ケース６１と共にフレーム１４に対して上昇揺動する。
【００６０】
図８（ａ），（ｂ）に示すように、左側の整地ロータ５０を支持する一方の支持手段７０における操作リンク７４に扇形ギヤ７７を一体回転自在に備えさせ、扇形ギヤ７７に出力ギヤ７８ａが噛み合っている電動モータで成る昇降モータ７８をステー７５に支持している。昇降モータ７８は、出力ギヤ７８ａによって扇形ギヤ７７を連動軸７６の軸心周りに上昇側及び下降側に回転操作して、操作リンク７４を上昇側及び下降側に揺動操作する。
【００６１】
連動軸７６は、支持手段７０の操作リンク７４を一体回転自在に連結して、左側の整地ロータ５０を支持する一対の支持手段７０と右側の整地ロータ５０を支持する一対の支持手段７０とを、上昇側及び下降側に連動して作動するように連動させ、一つの支持手段７０に作用する昇降モータ７８による左側の整地ロータ５０と右側の整地ロータ５０の下降及び上昇操作を可能にしている。
【００６２】
図８及び図９に示すように、昇降モータ７８及び連動軸７６の一端側に連動させたロータ位置検出器８０を制御装置４３に連係させてある。制御装置４３に、整地深さ設定器８１及び設定植付け深さ検出センサ４５が連係されている。制御装置４３は、自動高さ調節手段８２を備えている。ロータ位置検出器８０は、連動軸７６に連係させた回転ポテンショメータによって構成してあり、連動軸７６の回転位置を基に整地ロータ５０のフレーム１４に対する車体上下方向での位置を検出し、この検出結果を制御装置４３に出力する。設定植付け深さ検出センサ４５は、フロート支軸３６に連係させた回転ポテンショメータによって構成してあり、フロート支軸３６の操作位置を基に、植付け深さ調節レバー４０によって設定される設定植付け深さを検出し、検出結果を制御装置４３に出力する。
【００６３】
整地深さ設定器８１は、左側及び右側の整地ロータ５０の下端５０ａを接地センサフロート１２の接地底面１２ｃよりも低い配置高さに位置させる間隔を設定整地深さＤ（図２及び図９参照）として設定し、設定整地深さＤを制御手段４３に出力する。整地深さ設定器８１は、回転操作自在なダイヤル形の操作具を備え、操作具が回転操作されることにより、設定整地深さＤを浅側及び深側に変更する。
【００６４】
自動高さ調節手段８２は、設定植付け深さ検出センサ４５及びロータ位置検出器８０による検出結果、整地深さ設定器８１による設定整地深さＤを基に昇降モータ７８を操作して、整地ロータ５０が接地センサフロート１２のフレーム１４に対する高さの変更にかかわらず設定整地深さＤを維持するように整地ロータ５０を昇降調節する。
【００６５】
したがって、植付け深さ調節レバー４０を操作して接地センサフロート１２のフレーム１４に対する高さ（苗の植付け深さ）を変更しても、この変更に連係して自動高さ調節手段８２によって整地ロータ５０の昇降調節が行なわれ、左側及び右側の整地ロータ５０は整地深さ設定器８１によって設定された設定整地深さＤを維持する。
【００６６】
図２及び図８に示すように、左側及び右側の整地ロータ５０の後方にロータカバー８５を設けてある。ロータカバー８５は、整地ロータ５０の外周部に沿うように成形された湾曲形の板材によって構成してある。ロータカバー８５は、整地ロータ５０によって跳ね上げられた泥土を接地フロート１１などに掛からないように受け止めて田面Ｔに落とす。ロータカバー８５の上端側にロータカバー８５の車体横方向の全長に亘って設けた管形の取付けバー８５ａを備えている。取付けバー８５ａは、伝動ケース６１に設けた支持板６１ａ（図２参照）と支持手段７０の軸支リンク７１とに亘って連結されており、ロータカバー８５は支持手段７０及び伝動ケース６１に支持されて整地ロータ５０と共に昇降操作される。
【００６７】
図３及び図４に示すように、整地ローラ９０は、整地ローラ９０の車体横方向での中間部に設けた排水溝９０ａを備えており、整地ローラ９０の前側に位置する水を整地ローラ９０の前側に溜まり難いように排水溝９０ａによって後方に排出しながら整地を行う。整地ローラ９０の排水溝９０ａは、苗植付け装置１０が上昇非作業位置に上昇された際に回転軸３２を入り込ませて、整地ローラ９０と回転軸３２の当接を回避する。図２及び図３に示すように、支持アーム９２に作用する高さ調節手段９７は、支持フレーム９３に支持部材９８を固設して設けた雌ネジ部に螺着されたネジ軸によって構成してある。ネジ軸は回転操作自在な操作ノブ９７ａを備えている。
【００６８】
植付け深さ調節レバー４０による接地センサフロート１２のフレーム１４に対する高さ（苗の植付け深さ）を変更した場合、自動高さ調節手段８２による整地ロータ５０の高さ調節が行なわた場合、支持アーム９２に作用する高さ調節手段９７を操作ノブ９７ａの回転操作によって操作することにより、高さ調節手段９７の支持アーム９２に対するストッパ位置が変化して、整地ローラ９０を整地に適切な高さに調節することができる。
【００６９】
苗の植付け深さが中間位置から最浅位置の範囲では、整地ローラ９０を最下限位置に設定してあっても、整地ローラ９０の下端９０ｂが接地センサフロート１２の接地底面１２ｃよりも上側に位置している。
苗の植付け深さが中間位置から最深位置の範囲では、整地ローラ９０を最下限位置に設定してあると、整地ローラ９０の下端９０ｂが接地センサフロート１２の接地底面１２ｃよりも下側に位置する。したがって、高さ調節手段９７を操作することにより、整地ローラ９０の下端９０ｂが接地センサフロート１２の接地底面１２ｃよりも設定高さＤ１（図２参照）を隔てた高い配置高さで、整地ロータ５０の下端５０ａよりも高い配置高さに位置するように整地ローラ９０の高さを調節することができる。
【００７０】
図１０に示すように、整地ロータ５０は回転支軸５１を備え、回転支軸５１に複数個の第１の整地ロータ構成体１００と、１個の第２の整地ロータ構成体１１０を組み付けて構成してある。回転支軸５１は、回転支軸５１の一端部と中間部とに位置する中実軸部５２を備え、一対の中実軸部５２の四角形の連結部５２ａに一体回転自在に連結した四角形で短尺の筒軸部５３を備え、回転支軸５１の中間部に位置する中実軸部５２の四角形の連結部５２ａに一端側を一体回転自在に連結した四角形で長尺の筒軸部５４を備えて構成してある。
【００７１】
回転支軸５１は、中実軸部５２が支持手段７０における軸支リンク７１の軸支部７１ａに相対回転自在に支持されることにより、支持手段７０に回転自在に支持されて、整地ロータ５０を支持手段７０に回転自在に支持させる。回転支軸５１は、筒軸部５４の中実軸部５２に連結する側とは反対側の端部が、伝動ケース６１の出力軸６４の四角形の端部６４ａに一体回転自在に連結されることにより、伝動ケース６１の出力軸６４に一体回転自在に連結されている。
【００７２】
図１０，１１，１２に示すように、整地ロータ構成体１００はボス部１０１とボス部１０１に形成されたリム部１０２とを備えており、リム部１０２の一方の面１０２ａにリム部１０２の周方向に所定間隔を隔てて並べて設けた１０個の整地作用部１０３と、リム部１０２の他方の面１０２ｂにリム部１０２の周方向に所定間隔を隔てて並べて設けた１０個の支持部１０４とを備えて構成してある。ボス部１０１、リム部１０２、整地作用部１０３及び支持部１０４は合成樹脂で一体成形してあり、ボス部１０１に四角形の取付け孔１０５を備えている。
【００７３】
整地作用部１０３は、一端部をリム部１０２に連結した状態で且つ整地作用部１０３のリム部１０２からの延出方向が同一になる状態で、等しい間隔でリム部１０２から取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向に延出しており、整地作用部１０３の延出端部１０３ｂが開口された筒形に構成してある。図１２に示すように、整地作用部１０３の断面形状は、リム部１０２の外周側端での整地ロータ５０の回転方向Ｆの幅Ｗ１が、リム部１０２の内周側端での整地ロータ５０の回転方向Ｆの幅Ｗ２よりも大であり、リム部１０２の半径方向での幅Ｌが幅Ｗ１よりも大である形状に設定されている。
【００７４】
整地作用部１０３と支持部１０４とは、整地作用部１０３のリム部１０２の周方向での位相と支持部１０４のリム部１０２の周方向での位相とが異なる状態で配置されている。整地作用部１０３と支持部１０４とは、整地作用部１０３の配列ピッチと支持部１０４の配列ピッチとが同一である状態で、取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向視において、隣接する整地作用部１０３の間に一つの支持部１０４が位置している。
【００７５】
支持部１０４は嵌合凹入部１０６を備えており、嵌合凹入部１０６は取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向に向かって開口している。支持部１０４の外周形状及び嵌合凹入部１０６の形状は、整地作用部１０３の断面形状に相似した形状に設定されている。
【００７６】
図１０及び図１１に示すように、整地ロータ構成体１１０は、ボス部１１１が中心部に設けられた蓋板部１１２を備え、蓋板部１１２の一方の側面部に蓋板部１１２の周方向に所定間隔を隔てて並べて設けた１０個の第２の支持部１１３を備えている。蓋板部１１２は合成樹脂によって構成してあり、支持部１１３は蓋板部１１２に一体成形してある。蓋板部１１２は、ボス部１１１に蓋板部１１２の回転軸心を軸心として設けた四角形の取付け孔１１４を備えている。
【００７７】
支持部１１３は、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の配列ピッチと同じ配列ピッチで並んでおり、支持部１１３も嵌合凹入部１１５を備えている。嵌合凹入部１１５は取付け孔１１４の軸心の方向に向かって開口しており、支持部１１３の外周形状及び嵌合凹入部１１５の形状は、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の断面形状に相似した形状に設定されている。
【００７８】
図４及び図１０に示すように、整地ロータ構成体１００の６個を、回転支軸５１の軸心Ｘの方向に並べて取付け孔１０５に回転支軸５１の筒軸部５４を組み付け（挿入し）、整地ロータ構成体１１０の１個を、最も端に位置する整地ロータ構成体１００と隣り合わせにして、取付け孔１１４に回転支軸５１の筒軸部５４を組み付ける（挿入する）。
【００７９】
隣接する整地ロータ構成体１００の間において、一方の整地ロータ構成体１００の支持部１０４が位置するリム部１０２の面１０２ｂと、他方の整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３が位置するリム部１０２の面１０２ａとが対向し、一方の整地ロータ構成体１００の支持部１０４の取付け孔１０５周りでの位相と、他方の整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の取付け個0卯１０５周りでの位相とを一致させる。
【００８０】
整地ロータ構成体１００，１１０の間において、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３が位置するリム部１０２の面１０２ａと、整地ロータ構成体１１０の支持部１１３が位置する蓋板部１１２の面とが対向し、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の取付け孔１０５周りでの位相と、整地ロータ構成体１１０の支持部１１３の取付け孔１１４周りでの位相とを一致させる。これにより、左側及び右側の整地ロータ５０のうちの長尺側の整地ロータ５０が構成される。
【００８１】
図４及び図１０に示すように、整地ロータ構成体１００の４個を、回転支軸５１の軸心方向に並べて取付け孔１０５に回転支軸５１の筒軸部５３を組み付け（挿入し）、整地ロータ構成体１１０の１個を、最も端に位置する整地ロータ構成体１００と隣り合わせにして取付け孔１１４に回転支軸５１の筒軸部５３を組み付ける（挿入する）。隣接する整地ロータ構成体１００の向き及び位相、整地ロータ構成体１００，１１０の向き及び位相は、長尺側の整地ロータ５０が構成される場合と同様にすることにより、左側及び右側の整地ロータ５０のうちの短尺側の整地ロータ５０が構成される。
【００８２】
長尺側の整地ロータ５０が構成される場合においても、短尺側の整地ロータ５０が構成される場合においても、整地ロータ構成体１００を取付け孔１０５の四角形によって筒軸部５４，５３に嵌合させることにより回転支軸５１に一体回転自在に連結して、回転支軸５１による整地ロータ５０の回転駆動を可能にする。整地ロータ構成体１１０を取付け孔１１４の四角形によって筒軸部５４，５３に嵌合させることにより回転支軸５１に一体回転自在に連結して、回転支軸５１による整地ロータ５０の回転駆動を可能にする。
【００８３】
隣接する整地ロータ構成体１００の間において、一方の整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の延出端部１０３ｂが、他方の整地ロータ構成体１００の嵌合凹入部１０６に入り込んで支持されて、整地作用部１０３の延出端部１０３ｂが露出しないように嵌合凹入部１０６に収容される。整地ロータ構成体１００，１１０の間において、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の延出端部１０３ｂが、整地ロータ構成体１１０の嵌合凹入部１１５に入り込んで支持されて、整地作用部１０３の延出端部１０３ｂが露出しないように嵌合凹入部１１５に収容される。
【００８４】
整地ロータ５０の前側に位置する部位において、隣接する整地ロータ構成体１００のリム部１０２の間、整地ロータ構成体１００，１１０のリム部１０２と蓋板部１１２との間に、整地ロータ構成体１００の隣接する整地作用部１０３によって流入口１２０（図８参照）が形成される。整地ロータ５０の後側に位置する部位において、隣接する整地ロータ構成体１００のリム部１０２の間、整地ロータ構成体１００，１１０のリム部１０２と蓋板部１１２との間に、整地ロータ構成体１００の隣接する整地作用部１０３によって流出口１２１（図８参照）が形成される。
【００８５】
これにより、整地ロータ５０の前側に位置する泥水を、流入口１２０から整地ロータ５０の内部に流入させて流出口１２１から整地ロータ５０の後側に流出させるように、流入口１２０と流出口１２１を連通させる流水路が隣接する整地ロータ構成体１００のリム部１０２の間、整地ロータ構成体１００，１１０のリム部１０２と蓋板部１１２との間に形成される。
【００８６】
図１０に示すように、整地ロータ構成体１００において、ボス部１０１の取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向での長さを、整地作用部１０３の取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向での長さよりも小に設定してある。これにより隣接する整地ロータ構成体１００のボス部１０１の間に位置する回転支５１の部位が、ボス部１０１によって覆われないで露出した部分となり、整地ロータ５０の内部の流水路を泥水流動が容易となるように極力広くしている。
【００８７】
整地ロータ構成体１００の支持部１０４と整地作用部１０３とが整地ロータ構成体１００の周方向に位置ずれしていることにより、取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向に並ぶ複数の流入口１２０において、隣接する流入口１２０が整地ロータ５０の周方向に互いに位置ずれした千鳥状に配置される。
【００８８】
図１２に示すように、整地作用部１０３の作用面１０３ａは、ボス部１０１に近づくほど回転方向Ｆの下手側に位置するように、リム部１０２の半径方向に対して傾斜した状態に構成してある。これにより、図８に示すように、整地ロータ５０の回転に伴って整地作用部１０３が田面Ｔの上方近くに位置した際、整地作用部１０３の作用面１０３ａが水平面またはそれに近い状態となる対地姿勢となり、整地作用部１０３が泥水によって受ける進行抵抗を小に抑制しながら整地ロータ５０による整地を行うことができる。
【００８９】
図１０及び図１１に示すように、整地ロータ構成体１００はリム部１０２に環状防塵部１０７を備えて、整地ロータ構成体１１０は蓋板部１１２に環状防塵部１１６を備えている。環状防塵部１０７，１１６は軸支リンク７１に軸支部７１ａや伝動ケース６１の端部６１ｂを覆っており、軸支部７１ａと回転支軸５１との間に対する異物侵入や伝動ケース６１の端部６１ｂと出力軸６４との間に対する異物侵入を防止する。
【００９０】
この実施の形態は整地ロータ構成体１００において、四角形の取付け孔１０５を形成したリム部１０２に対して、１０個の整地作用部１０３と１０個の支持部１０４を備えているが、これは次の関係に基づくものである。
（１）リム部１０２の取付け孔１０５は、断面が偶数多角形に形成された回転支軸５１に嵌合する偶数多角形であること。
（２）リム部１０２から取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向に延出する整地作用部１０３を、リム部１０２の一方の面１０２ａに周方向等間隔に並べて設け、リム部１０２の他方の面１０２ｂに、隣接する整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の延出端部１０３ｂを各別に嵌合させて支持する支持部１０４を設けていること。
（３）支持部１０４を取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向視で整地作用部１０３と同一円周上で、且つ、整地作用部１０３の間の位置に形成してあること。
（４）回転支軸５１及び取付け孔１０５の断面をＮ角形とし、整地作用部１０３及び支持部１０４のそれぞれの個数をＨとしたとき、
Ｈ＝Ｎ（２ｎ＋１）／２（但し、Ｎは偶数で、ｎ＝１，２，３・・・とする）
となるように構成してあること。
【００９１】
この実施の形態においては、取付け孔１０５が正四角形（Ｎ＝４）で、ｎ＝２が場合である。図１４にＮが４〜１０、ｎが１〜４の場合の１０通りのパターンを示している。Ｎ＝４、ｎ＝２のときは、２ｎ＋１＝５で整地作用部１０３の個数Ｈ及び支持部１０４の個数Ｈは１０個となる。整地作用部１０３と支持部１０４は合わせて２０個で、１０個の整地作用部１０３と１０個の支持部１０４とが、リム部１０２の一方の面１０２ａと他方の面１０２ｂに配置されて、取付け孔１０５の軸心（回転支軸５１の軸心Ｘ）の方向視で、整地作用部１０３と支持部１０４とが円周方向に交互に一方の面１０２ａと他方の面１０２ｂに等間隔で配置される。
【００９２】
整地ロータ構成体１００，１１０を回転支軸５１に組み付けるに当たっては、図１０及び図１１に示すように、最初に整地ロータ構成体１１０を回転支軸５１に組み付け（取付け孔１０５に回転支軸５１を挿入し）、次に整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の位相を整地ロータ構成体１１０の支持部１１３に一致させた状態で、整地ロータ構成体１００を回転支軸５１に組み付ける（取付け孔１０５に回転支軸５１を挿入する）。
【００９３】
次の整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の位相を、一つ前に回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の位相と異なるようにしながら（９０°ずらしながら）、整地作用部１０３の延出端部１０３ｂを、一つ前に回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００の支持部１０４に嵌合されるように組み付ける（取付け孔１０５に回転支軸５１を挿入する）。
【００９４】
これを４個又は６個と繰り返して、回転支軸５１に整地ロータ構成体１００を組み付けることで、整地ロータ５０を組み立てる。単体の整地ロータ構成体１００では整地作用部１０３がリム部１０２に対して片持ち状に支持されているだけであるが、これらを組み付けることによって整地作用部１０３は、隣接する整地ロータ構成体１００の支持部１０４、又は整地ロータ構成体１１０の支持部１１３に支持されることによって両持ち状に支持されることになるので、整地作用部１０３の強度が向上し、整地作用部１０３の材料を削減することができる。
【００９５】
回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００の幅は、リム部１０２の幅（厚み）と、整地作用部１０３の幅とによって定まるので、ボス部１０１を整地ロータ構成体１００の幅に相当する長さまで長くする必要がなく、ボス部１０１としては整地ロータ構成体１００を保持するためだけの短く小さなものとすることができて、この点からも材料の削減を図ることができる。
【００９６】
整地ロータ構成体１００を組み付けるに当たって、隣接する整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３の位相が異なるので、整地ロータ５０の全体としての負荷が平均化され易く振動の少ない駆動が可能になるとともに、整地も均一化され易く良好な整地を行うことができる。
【００９７】
整地ロータ構成体１００を回転支軸５１に組み付けるに当たって、整地ロータ構成体１００の整地作用部１０３を、一つ前に回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００の支持部１０４と位相が一致するように組み付けるだけでよいので、組み付ける整地ロータ構成体１００の位相の位置決めが容易に行え、組み付けを楽に行うことができる。具体的には、一つ前に回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００と同一位相の状態から、Ｎ角形の取付け孔１０５（回転支軸５１）の頂点を一つずらせて組み付ければよい。取付け孔１０５（回転支軸５１）が前述のように四角形の場合は、９０（３６０／Ｎ）°ずらせばよい。これにより、整地ロータ構成体１００を構成するための材料を軽減でき、整地ロータ構成体１００を軽量で丈夫なものとすることができて、整地ロータ構成体１００の組み付けが容易に行える。
【００９８】
整地作用部１０３と支持部１０４とが、リム部１０２の一方の面１０２ａと他方の面１０２ｂとに対して、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を中心とする同一半径の円周上における（３６０／２Ｈ）°の位相差で交互に配置されて、Ｈ個の整地作用部１０３及び支持部１０４のうちＮ／２個の整地作用部１０３とＮ／２個の支持部１０４とが、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上に位置するように構成している。これにより、図１２に示すように、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上に整地作用部１０３又は支持部１０４が存在するので、取付け孔１０５のある一つの頂点とその延長線上に位置する整地作用部１０３又は支持部１０４が存在することを容易に認識し易い。
【００９９】
取付け孔１０５がＮ角形の場合、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線のなす角度は（３６０／Ｎ）度である。取付け孔１０５（Ｎ角形）に対する整地作用部１０３の個数Ｈは、
Ｈ＝Ｎ（２ｎ＋１）／２（但し、ｎ＝１，２，３・・・とする）・・・・（１）
であるから、隣接する整地作用部１０３のなす角度は（３６０／Ｈ）となる。したがって、前述の角度（３６０／Ｎ）の中に存在する整地作用部１０３の個数Ｈは、（３６０／Ｎ）／（３６０／Ｈ）＝Ｈ／Ｎである。上記式（１）より、Ｈ／Ｎ＝（２ｎ＋１）／２となる。
【０１００】
つまり、取付け孔１０５（Ｎ角形）の隣接する頂点の間に（ｎ＋１／２）個の整地作用部１０３を備えている。例えば四角形、六角形、八角形においてｎ＝１のときは、整地作用部１０３の個数Ｈは６個、９個、１２個となり、取付け孔１０５（Ｎ角形）の隣接する頂点の間には（ｎ＋１／２）＝１．５個の整地作用部１０３が存在する。端数（０．５）個は、隣接する整地作用部１０３の間の中間位置（リム部１０２の他方の面１０２ｂの支持部１０４が存在する位置で（３６０／２Ｈ）°の位相差の位置）に相当し、この位置には支持部１０４が存在する。これにより、取付け孔１０５（Ｎ角形）の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上には、交互に整地作用部１０３と支持部１０４とが存在する。
【０１０１】
したがって、Ｎ角形の回転支軸５１に整地ロータ構成体１００を組み付ける場合、一つ前に回転支軸５１に組み付けられた整地ロータ構成体１００に対して、整地ロータ構成体１００を同一位相の状態からＮ角形の取付け孔１０５（回転支軸５１）の頂点を一つずらせて組み付ければ、整地作用部１０３の延出端部１０３ｂを、一つ前に組み付けられた整地ロータ回転体１００の支持部１０４に嵌合させることができる。このように整地ロータ構成体１００を組み付けるに当たって、整地ロータ構成体１００を一つ前に組み付けられた整地ロータ構成体１００と同位相の状態から取付け孔１０５（回転支軸５１）の隣の頂点まで位相をずらすことにより簡単に組み付けることができる。
【０１０２】
取付け孔１０５（回転支軸５１）を四角形又は六角形又は八角形とすることで、６〜１２個の比較的少ない整地作用部１０３の個数Ｈで整地ロータ構成体１０３を構成することができる。一つの整地ロータ構成体１０３に対して、整地作用部１０３の個数Ｈが多すぎると隣接する整地作用部１０３の間隔が小さくなって整地機能が損なわれるが、取付け孔１０５（回転支軸５１）を四角形又は六角形又は八角形とすることで、隣接する整地作用部１０３の間隔が適切なものとなって、泥押しを抑えワラ屑等を田面Ｔ内へ押し込みながら、泥土を良好に掻き均して整地を行うことができるように、整地ロータ構成体１００を構成することができる。
【０１０３】
〔別の実施の形態〕
（１）主たる実施の形態では、取付け孔１０５（回転支軸５１）が四角形（Ｎ＝４）で、整地作用部１０３の個数Ｈが１０個（ｎ＝２）とした場合であるが、Ｎが４〜１０の偶数多角形で、ｎが１〜４のうち、図１４に示す１０通りのパターンのものが整地ロータ５０を構成するのに機能的に良好に作用するものとして都合がよい。
【０１０４】
（２）図１３には整地ロータ構成体１００の別の実施の形態を示しており、整地ロータ構成体１００は取付け孔１０５（回転支軸５１）が四角形で、ｎ＝１の場合であり、リム部１０２の一方の面１０２ａに形成した整地作用部１０３と、リム部１０２の他方の面１０２ｂに形成した支持部１０４とをそれぞれ６個ずつ形成してある。取付け孔１０５の中心を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上には整地作用部１０３と支持部１０４とが交互に存在する。主たる実施の形態（図１２）の場合も同様に、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上には整地作用部１０３と支持部１０４とが交互に存在する。
【０１０５】
主たる実施の形態の場合はｎ＝２で、隣接する対角線の前述の延長線の間には、延長線上のものを除いて整地作用部１０３と支持部１０４とがそれぞれ２個存在するのに対し、図１３に示す整地ロータ構成体１００の場合はｎ＝１で、隣接する前述の対角線の延長線の間には、延長線上のものを除いて整地作用部１０３と支持部１０４とがそれぞれ１個存在する。この関係はｎが２を超える場合や他の多角形の場合も当てはまる。図１５（ａ）（ｂ）は、これを模式化したものである。
【０１０６】
（３）図１６（ａ）は、取付け孔１０５（回転支軸５１）が六角形（Ｎ＝６）で、ｎ＝１の場合である。図１６（ｂ）は、取付け孔１０５（回転支軸５１）が八角形（Ｎ＝８）で、ｎ＝１の場合である。図１６（ａ）（ｂ）において、取付け孔１０５の中心（回転支軸５１の軸心Ｘ）を通る取付け孔１０５の対角線の延長線上には、整地作用部１０３と支持部１０４とが交互に配置されており、隣接する前述の対角線の延長線の間にそれぞれ１個の整地作用部１０３と支持部１０４とが存在する。
【０１０７】
（４）本発明において、取付け孔１０５（回転支軸５１）の形状である多角形（Ｎ角形）は正多角形を言うが、例えば正四角形、正六角形、正八角形は幾何学上の厳密且つ正確な正四角形、正六角形、正八角形を言うのではなく、（３６０／Ｎ）°の位相差のどの位相差のときでもリム部１０２を回転支軸５１に組み付けることのできる形状を言い、取付け孔１０５（回転支軸５１）の頂点付近の形状として丸みがあったり、割れ止め用のピンホールが形成されていてもよいものである。Ｎ角形の各辺が同一形状であれば、直線でなくても多少内側（凹状）又は外側（凸状）に湾曲していてもよい。
【０１０８】
（５）整地作用部１０３を、中空構造の他、中実構造に構成して実施してもよい。
【０１０９】
（６）整地作用部１０３及び支持部１０４の断面形状を上記した形状の他、矩形、円形、楕円形など各種の形状に設定して実施してもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１１０】
本発明は、苗の植付け作業に代えて、田面に種子を供給する播種作業を行なう構成を採用した水田作業装置を備えたものにも利用できる。
【符号の説明】
【０１１１】
５０        整地ロータ
５１        回転支軸
１００      整地ロータ構成体
１０２      リム部
１０２ａ    リム部の一方の面
１０２ｂ    リム部の他方の面
１０３      整地作用部
１０３ｂ    延出端部
１０４      支持部
１０５      取付け孔
【図１】
0005385828.tif 000002
【図２】
0005385828.tif 000003
【図３】
0005385828.tif 000004
【図４】
0005385828.tif 000005
【図５】
0005385828.tif 000006
【図６】
0005385828.tif 000007
【図７】
0005385828.tif 000008
【図８】
0005385828.tif 000009
【図９】
0005385828.tif 000010
【図１０】
0005385828.tif 000011
【図１１】
0005385828.tif 000012
【図１２】
0005385828.tif 000013
【図１３】
0005385828.tif 000014
【図１４】
0005385828.tif 000015
【図１５】
0005385828.tif 000016
【図１６】
0005385828.tif 000017