(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物。
【化１】
0005594737.tif 000060
［一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘは下記のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。
【化２】
0005594737.tif 000061
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【請求項２】
下記一般式（２）で表される化合物。
【化３】
0005594737.tif 000062
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ11は、下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化４】
0005594737.tif 000063
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−である場合、一般式（２）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【請求項３】
下記一般式（２−１）で表される化合物。
【化５】
0005594737.tif 000064
［一般式（２−１）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ21は、下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化６】
0005594737.tif 000065
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【請求項４】
下記一般式（２−２）で表される化合物。
【化７】
0005594737.tif 000066
［一般式（２−２）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ22は下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化８】
0005594737.tif 000067
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【請求項５】
下記一般式（２−３）で表される化合物。
【化９】
0005594737.tif 000068
［一般式（２−３）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ23は下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化１０】
0005594737.tif 000069
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【請求項６】
前記連結基が下記の構造を有する請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【化１１】
0005594737.tif 000070
【請求項７】
前記連結基が下記の構造を有する請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【化１２】
0005594737.tif 000071
【請求項８】
７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位が２．８０ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項９】
７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位が２．９５ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１０】
下記一般式（１）で表される化合物からなる電荷輸送材料。
【化１３】
0005594737.tif 000072
［一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘは下記のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。
【化１４】
0005594737.tif 000073
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【請求項１１】
下記一般式（１）で表される化合物を用いた有機デバイス。
【化１５】
0005594737.tif 000074
［一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘは下記のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。
【化１６】
0005594737.tif 000075
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【請求項１２】
下記一般式（１）で表される化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１７】
0005594737.tif 000076
［一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘは下記のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。
【化１８】
0005594737.tif 000077
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電荷輸送材料として有用な新規化合物、およびそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。これまでにも、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、ホール輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。なかでも、リン光材料は励起三重項状態を使用することができ、量子効率が高いことから発光材料として注目を集めている。しかしながら、リン光材料には、トリプレット−トリプレット失活を起こしやすいという共通の課題があるため、そのような失活を抑えるための様々な検討がなされている（非特許文献１参照）。
【０００３】
トリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物は、従来のカルバゾール系化合物に比べて最低励起三重項エネルギー準位が高いことから、発光材料のホスト材料として注目されている。例えば特許文献１には、最低励起三重項エネルギー準位が２．６５ｅＶ以上である化合物を選択して用いることにより発光効率を改善することが記載されており、下記の構造を有する化合物に発光材料をドープした層を４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（ＮＰＢ）層に積層した構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が記載されている。
【化１】
0005594737.tif 000002
【０００４】
非特許文献２には、下記のトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物にイリジウム（III）ビス（４，６−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ2）ピコリナート（Ｆｌｒｐｉｃ）をドープした発光層に４，４’，４”−トリス（カルバゾール−９−イル）トリフェニルアミン（ＴＣＴＡ）からなるホール輸送層を積層した構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が記載されている。
【化２】
0005594737.tif 000003
【０００５】
非特許文献３には、下記のトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物からなる層に、９−（３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル）−３−（ジブロモフェニルホスホリル）−９Ｈ−カルバゾール（ｍＣＰＰＯ１）にビス（３，５−ジフルオロ−４−シアノフェニル）ピリジン）イリジウムピコリナート（ＦＣＮＩｒｐｉｃ）をドープした発光層を積層した構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が記載されている。この文献には、このような構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子によれば、高い発光効率を達成しうることが記載されている。
【化３】
0005594737.tif 000004
【０００６】
非特許文献４には、下記のトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物にイリジウム（III）ビス（４，６−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ2）ピコリナート（Ｆｌｒｐｉｃ）をドープした発光層に、４，４’，４”−トリス（カルバゾール−９−イル）トリフェニルアミン（ＴＣＴＡ）からなるホール輸送層を積層した構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が記載されている。この文献には、このような構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子によれば、高い発光効率を達成しうることが記載されている。
【化４】
0005594737.tif 000005
【０００７】
非特許文献５には、下記のトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物が記載されている。この文献には、これらのトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物を電子輸送材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子が記載されている。
【化５】
0005594737.tif 000006
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２００６／１３０３５３号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】L.Xiao, Adv. Mater. 2011, 23, 926-952
【非特許文献２】P.A.Vecchi et.al., Organic Letters, 2006, Vol.8, No.19, 4211-4214
【非特許文献３】S.O.Jeon, Adv. Mater. 2011, XX, 1-6
【非特許文献４】C. Han, Chem. Eur. J. 2011, 17, 5800-5803
【非特許文献５】Chem. Mater., 2010, 22, 5678
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
このようにトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物については、これまで種々の検討がなされてきた。しかしながら、トリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物のすべてについて網羅的な研究がされ尽くされているとは言えない。また、トリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物の化学構造とその化合物の電子デバイス材料としての有用性の間には、明確な関係が見出されるに至っておらず、化学構造に基づいて電子デバイス材料としての有用性を予測することは困難な状況にある。さらに、トリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物は、合成が必ずしも容易ではないことから、化合物を提供すること自体に困難が伴うこともある。そこで、本発明者らは、これまでに開発されるに至っていない新たなトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む化合物の合成を試みるとともに、合成された新規化合物の電子デバイス材料としての有用性を評価することを検討した。すなわち、本発明者らは、電子デバイス材料として有用なトリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む新規化合物を提供することを課題として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するために鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、トリフェニルホスフィンオキサイド構造を含む特定の構造を有する新規化合物に、電子デバイス材料として優れた性質があることを見出した。本発明者らは、この知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。
【００１２】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物。
【化６】
0005594737.tif 000007
［一般式（１）において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘは下記のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。
【化７】
0005594737.tif 000008
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−または−（Ｒ7）Ｐ（＝Ｏ）−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。また、Ｘが＞ＰＯ−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３',３”位で連結する。］
【００１３】
［２］  下記一般式（２）で表される化合物。
【化８】
0005594737.tif 000009
［一般式（２）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ11は、下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化９】
0005594737.tif 000010
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
ただし、Ｘが−Ｏ−または−（Ｒ7）Ｐ（＝Ｏ）−である場合、一般式（２）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。］
【００１４】
［３］  下記一般式（２−１）で表される化合物。
【化１０】
0005594737.tif 000011
［一般式（２−１）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ21は、下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化１１】
0005594737.tif 000012
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【００１５】
［４］  下記一般式（２−２）で表される化合物。
【化１２】
0005594737.tif 000013
［一般式（２−２）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ22は下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化１３】
0005594737.tif 000014
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【００１６】
［５］  下記一般式（２−３）で表される化合物。
【化１４】
0005594737.tif 000015
［一般式（２−３）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、Ｘ23は下記のいずれかの構造を有する連結基を表す。
【化１５】
0005594737.tif 000016
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8およびＲ9は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。］
【００１７】
［６］  前記連結基が下記の構造を有する［１］〜［５］のいずれか一項に記載の化合物。
【化１９】
0005594737.tif 000017
［７］  前記連結基が下記のいずれかの構造を有する［１］〜［５］のいずれか一項に記載の化合物。
【化２０】
0005594737.tif 000018
［８］  前記連結基が下記の構造を有する［１］〜［５］のいずれか一項に記載の化合物。
【化２１】
0005594737.tif 000019
［９］  ７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位が２．８０ｅＶ以上であることを特徴とする［１］〜［８］のいずれか一項に記載の化合物。
［１０］  ７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位が２．９５ｅＶ以上であることを特徴とする［１］〜［８］のいずれか一項に記載の化合物。
【００１８】
［１１］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物からなる電荷輸送材料。
［１２］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物を用いた有機デバイス。
［１３］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の化合物は、電荷輸送材料として優れた物性を有しており、電子デバイス材料として有用である。また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は発光効率が高い。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】製造例の有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成を示す概略断面図である。
【図２】製造例１における電流密度と量子効率の関係を示すグラフである。
【図３】製造例１における電流密度と量子効率の関係を示す別のグラフである。
【図４】製造例１における電流密度と量子効率の関係を示すさらに別のグラフである。
【図５】製造例２における電流密度と量子効率の関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
【００２２】
［本発明の化合物］
本発明の化合物は、下記の一般式（１）で表される構造を有する化合物である。
【化１９】
0005594737.tif 000020
【００２３】
一般式（１）において、Ｘは後掲のいずれかの構造を有する連結基を表し、ｍはＸの連結基の価数に等しく、２〜４のいずれかの整数を表す。Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々独立に置換基を表し、ｎ１およびｎ２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ３は０〜４のいずれかの整数を表す。ｎ１が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ１個のＲ1はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ２が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ２個のＲ2はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、また、ｎ３が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ３個のＲ3はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。さらに、ｍ個の各構造単位におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、ｎ１、ｎ２およびｎ３は、互いに同一であっても異なっていてもよい。また、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ1どうし、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ2どうし、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ3どうしは、それぞれ結合して当該ベンゼン環の隣り合う炭素原子とともに環状構造を形成してもよい。
【００２４】
一般式（１）におけるＸは、下記のいずれかの構造を有する連結基である。ただし、Ｘが−Ｏ−または−（Ｒ7）Ｐ（＝Ｏ）−である場合、一般式（１）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。また、Ｘが＞ＰＯ−である場合、トリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３',３”位で連結する。
【化２０】
0005594737.tif 000021
【００２５】
上記連結基の構造において、Ｒ4は置換もしくは無置換の脂肪族環状連結基を表す。脂肪族環状連結基は、炭素原子からなる環状骨格を含むものであり、環状骨格を構成する炭素原子で連結する基である。環状骨格を構成する炭素原子数は３〜８であることが好ましく、４〜７であることがより好ましく、５または６であることがさらに好ましく、６であることがさらにより好ましい。脂肪族環状連結基の具体例として、１，１−シクロブチレン基、１，２−シクロブチレン基、１，１−シクロペンチレン基、１，２−シクロペンチレン基、１，３−シクロペンチレン基、１，１−シクロヘキシレン基、１，２−シクロヘキシレン基、１，３−シクロヘキシレン基、１，１−シクロヘプチレン基、１，２−シクロヘプチレン基、１，３−シクロヘプチレン基、１，４−シクロヘプチレン基、１，１−シクロオクチレン基、１，２−シクロオクチレン基、１，３−シクロオクチレン基、１，４−シクロオクチレン基、２，２−アダマンチレン基、２，４−アダマンチレン基を挙げることができる。好ましい脂肪族環状連結基の具体例として、１，１−シクロペンチレン基、１，２−シクロペンチレン基、１，３−シクロペンチレン基、１，１−シクロヘキシレン基、１，２−シクロヘキシレン基、１，３−シクロヘキシレン基、１，１−シクロヘプチレン基、１，２−シクロヘプチレン基、１，３−シクロヘプチレン基、２，２−アダマンチレン基、１，４−アダマンチレン基を挙げることができ、さらに好ましい脂肪族環状連結基の具体例として、１，１−シクロヘキシレン基、１，２−シクロヘキシレン基、１，３−シクロヘキシレン基、１，４−シクロヘキシレン基、２，２−アダマンチレン基、１，４−アダマンチレン基を挙げることができる。
Ｒ4が表す脂肪族環状連結基は置換されていてもよい。置換基としては、例えばアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基を挙げることができ、これらの置換基の説明と好ましい範囲については下記の対応する基の記載を参照することができる。
【００２６】
上記連結基の構造において、Ｒ5およびＲ6は、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10は、各々独立に水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表し、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。
【００２７】
Ｒ5およびＲ6として採用しうるハロゲン原子は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子であることが好ましく、フッ素原子、塩素原子であることがより好ましく、フッ素原子であることがさらに好ましい。
Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10として採用しうるアルキル基は、直鎖状であっても、分枝状であっても、環状であってもよい。好ましいのは直鎖状または分枝状のアルキル基である。アルキル基の炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜１２であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましく、１〜３であること（すなわちメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基）がさらにより好ましい。環状のアルキル基としては、例えばシクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基を挙げることができる。
Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10として採用しうるアリール基は、１つの芳香環からなるものであってもよいし、２以上の芳香環が融合した構造を有するものであってもよい。アリール基の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であること（すなわちフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基）がさらにより好ましい。
【００２８】
上記アルキル基は、さらに置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。置換されている場合の置換基としては、例えばアルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基を挙げることができ、置換基としてのアリール基の説明と好ましい範囲については上記アリール基の記載を参照することができる。
また、上記アリール基は、さらに置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。置換されている場合の置換基としては、例えばアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基を挙げることができ、アルキル基とアリール基の説明と好ましい範囲については上記アルキル基と上記アリール基の記載を参照することができる。
置換基として採用しうるアルコキシ基は、直鎖状であっても、分枝状であっても、環状であってもよい。好ましいのは直鎖状または分枝状のアルコキシ基である。アルコキシ基の炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜１２であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましく、１〜３であること（すなわちメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基）がさらにより好ましい。環状のアルコキシ基としては、例えばシクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロヘプチルオキシ基を挙げることができる。
置換基として採用しうるアリールオキシ基は、１つの芳香環からなるものであってもよいし、２以上の芳香環が融合した構造を有するものであってもよい。アリールオキシ基の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であること（すなわちフェニルオキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基）がさらにより好ましい。
Ｒ8およびＲ9の少なくとも一方は、水素原子、または置換もしくは無置換のアルキル基を表す。
【００２９】
Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9またはＲ10を有する上記連結基の構造のうち、好ましい構造の具体例を以下に挙げる。
【化２１】
0005594737.tif 000022
【００３０】
一般式（１）におけるＸとして、例えば以下の連結基を群としてまとめることができる。
【化２２】
0005594737.tif 000023
【００３１】
一般式（１）におけるＸとして、例えば以下の連結基も群としてまとめることができる。
【化２３】
0005594737.tif 000024
【００３２】
一般式（１）におけるＸは２価の連結基であることが好ましく、ｍは２であることが好ましい。
【００３３】
一般式（１）におけるＲ1、Ｒ2およびＲ3が表す置換基として、例えば置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアミノ基、ハロゲン原子、シアノ基を挙げることができる。好ましいのは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基であり、より好ましいのは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基である。
【００３４】
置換基として採用しうるアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10が表すアルキル基とアリール基の説明と好ましい範囲、および上記の置換基として採用しうるアルコキシ基とアリールオキシ基の説明と好ましい範囲と同じである。
置換基として採用しうるアルケニル基は、直鎖状であっても、分枝状であっても、環状であってもよい。好ましいのは直鎖状または分枝状のアルケニル基である。アルケニル基の炭素数は、２〜２０であることが好ましく、２〜１２であることがより好ましく、２〜６であることがさらに好ましく、２または３であること（すなわちビニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基）がさらにより好ましい。環状のアルケニル基としては、例えばシクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基を挙げることができる。アルケニル基はさらに置換されていてもよく、その場合の置換基としてはアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基などを挙げることができる。これらの置換基の説明と好ましい範囲は、上記のＲ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10が表すアルキル基とアリール基の説明と好ましい範囲、および上記の置換基として採用しうるアルコキシ基とアリールオキシ基の説明と好ましい範囲と同じである。
置換基として採用しうるアミノ基には、無置換のアミノ基と置換アミノ基が含まれる。置換アミノ基の置換基としては、アルキル基、アリール基を挙げることができる。これらの置換基の説明と好ましい範囲は、上記のＲ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10が表すアルキル基とアリール基の説明と好ましい範囲と同じである。
置換基として採用しうるハロゲン原子としては、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、フッ素原子、塩素原子、臭素原子が好ましく、フッ素原子、塩素原子がより好ましく、フッ素原子がさらにより好ましい。
【００３５】
一般式（１）におけるＲ1、Ｒ2およびＲ3が表す置換基として、下記一般式（１１）で表される置換基も挙げることができる。
【化２４】
0005594737.tif 000025
【００３６】
一般式（１１）において、Ｘ51は後掲のいずれかの構造を有する２価の連結基を表す。Ｒ51、Ｒ52およびＲ53は各々独立に置換基を表し、ｎ５１およびｎ５２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ５３は０〜４のいずれかの整数を表す。ｎ５１が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ５１個のＲ51はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ５２が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ５２個のＲ52はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、また、ｎ５３が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ５３個のＲ53はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。また、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ51どうし、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ52どうし、ベンゼン環の隣り合う炭素原子に結合するＲ53どうしは、それぞれ結合して当該ベンゼン環の隣り合う炭素原子とともに環状構造を形成してもよい。一般式（１１）のＲ51、Ｒ52およびＲ53の置換基の具体例と好ましい範囲は、一般式（１）のＲ1、Ｒ2およびＲ3の置換基の具体例と好ましい範囲と同じである。
【００３７】
一般式（１１）におけるＸ51は、下記のいずれかの構造を有する連結基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の説明と好ましい範囲は、一般式（１）におけるものと同じである。本発明の化合物では、Ｘ51はＸと同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【化２５】
0005594737.tif 000026
【００３８】
一般式（１）におけるＲ1、Ｒ2およびＲ3が表す置換基は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、分子中に複数のＲ1が存在する場合、複数のＲ1が表す置換基は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。分子中に複数のＲ2が存在する場合や、分子中に複数のＲ3が存在する場合も同じである。
【００３９】
一般式（１）におけるｎ１、ｎ２およびｎ３は各々独立に０〜３のいずれかの整数であることが好ましく、０〜２のいずれかの整数であることがより好ましい。また、ｎ１、ｎ２およびｎ３がすべて０であるものも好ましい。
【００４０】
一般式（１）で表される化合物の中では、下記一般式（２）で表される化合物を好ましく用いることができる。
【化２６】
0005594737.tif 000027
【００４１】
一般式（２）において、Ｘ11は後掲のいずれかの構造を有する２価の連結基を表す。Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23は各々独立に置換基を表し、ｎ１１、ｎ１２、ｎ２１およびｎ２２は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表し、ｎ１３およびｎ２３は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表す。ｎ１１が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ１１個のＲ11はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ１２が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ１２個のＲ12はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ１３が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ１３個のＲ13はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ２１が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ２１個のＲ21はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ２２が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ２２個のＲ22はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ２３が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ２３個のＲ23はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。一般式（２）のＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22およびＲ23の置換基の具体例と好ましい範囲は、一般式（１）のＲ1、Ｒ2およびＲ3の置換基の具体例と好ましい範囲と同じである。
【００４２】
一般式（２）におけるＸ11は、下記のいずれかの構造を有する連結基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の説明と好ましい範囲は、一般式（１）におけるものと同じである。ただし、Ｘが−Ｏ−または−（Ｒ7）Ｐ（＝Ｏ）−である場合、一般式（２）のトリフェニルホスフィンオキサイド構造の３，３'位で連結する。
【化２７】
0005594737.tif 000028
【００４３】
一般式（２）におけるＸ11として、例えば以下の連結基を群としてまとめることができる。
【化２８】
0005594737.tif 000029
【００４４】
一般式（２）は、以下の一般式（２−１）、一般式（２−２）および一般式（２−３）を包含する。その中では、一般式（２−１）で表される化合物と一般式（２−３）で表される化合物がより好ましい。一般式（２−１）で表される化合物は結晶化しにくい点で好ましく、一般式（２−３）で表される化合物は最低励起三重項エネルギー準位が高い点で好ましい。
【００４５】
【化２９】
0005594737.tif 000030
【００４６】
一般式（２−１）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、ｎ１１、ｎ１２、ｎ１３、ｎ２１、ｎ２２およびｎ２３の説明と具体例と好ましい範囲については、式（２）と同じである。一般式（２−１）におけるＸ21は、下記のいずれかの構造を有する連結基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の説明と好ましい範囲は、一般式（１）におけるものと同じである。
【００４７】
【化３０】
0005594737.tif 000031
【００４８】
一般式（２−１）におけるＸ21として、例えば以下の連結基を群としてまとめることができる。
【化３１】
0005594737.tif 000032
その中では、以下の連結基群が好ましい。
【化３２】
0005594737.tif 000033
【００４９】
【化３３】
0005594737.tif 000034
【００５０】
一般式（２−２）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、ｎ１１、ｎ１２、ｎ１３、ｎ２１、ｎ２２およびｎ２３の説明と具体例と好ましい範囲については、式（２）と同じである。一般式（２−２）におけるＸ22は、下記のいずれかの構造を有する連結基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の説明と好ましい範囲は、一般式（１）におけるものと同じである。
【００５１】
【化３４】
0005594737.tif 000035
【００５２】
一般式（２−２）におけるＸ22として、例えば以下の連結基を群としてまとめることができる。
【化３５】
0005594737.tif 000036
その中では、以下の連結基群が好ましい。
【化３６】
0005594737.tif 000037
【００５３】
【化３７】
0005594737.tif 000038
【００５４】
一般式（２−３）におけるＲ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、ｎ１１、ｎ１２、ｎ１３、ｎ２１、ｎ２２およびｎ２３の説明と具体例と好ましい範囲については、式（２）と同じである。一般式（２−３）におけるＸ23は、下記のいずれかの構造を有する連結基である。Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9の説明と好ましい範囲は、一般式（１）におけるものと同じである。
【００５５】
【化３８】
0005594737.tif 000039
【００５６】
一般式（２−３）におけるＸ23として、例えば以下の連結基を群としてまとめることができる。
【化３９】
0005594737.tif 000040
【００５７】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。なお、以下の具体例の構造式の中でＰｈはフェニル基を表す。
【００５８】
【化４０】
0005594737.tif 000041
【００５９】
【化４１】
0005594737.tif 000042
【００６０】
［本発明の化合物の合成法］
一般式（１）で表される化合物の合成法は特に制限されない。一般式（１）で表される化合物の合成は、既知の合成法や条件を適宜組み合わせることにより行うことができる。
例えば、好ましい合成法として、下記のスキーム１で表される合成法を挙げることができる。すなわち、一般式（２１）で表されるトリフェニルフォスフィン２〜４量体を、対応する一般式（１）のトリフェニルフォスフィンオキサイド２〜４量体へ変換する合成法を挙げることができる。この変換に際しては、過酸化水素を用いることが好ましい。反応条件は、トリフェニルフォスフィンをトリフェニルフォスフィンオキサイドに変換する際に採用される公知の反応条件を参考にすることができる。
【００６１】
【化４２】
0005594737.tif 000043
【００６２】
一般式（２１）で表される化合物は、公知の合成法を適宜選択して組み合わせることにより合成することができる。例えば以下のスキーム２にしたがって、一般式（２２）で表されるジフェニルホスフィン誘導体と一般式（２３）で表されるフェニル２〜４量体とをカップリングさせることにより、対応する一般式（２１）で表される化合物を合成することができる。一般式（２２）のＺ1と一般式（２３）のＺ2は、カップリング反応を効率良く進行させるような組み合わせを選択する。例えば、Ｚ1としてＮａを選択し、Ｚ2としてフッ素原子などのハロゲン原子を好ましく選択することができる。
【化４３】
0005594737.tif 000044
【００６３】
［本発明の化合物の物性］
一般式（１）で表される化合物は、７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位が比較的高く、電荷輸送材料として優れた性質を有しているため、有機エレクトロルミネッセンス素子などの電子デバイスに効果的に用いることができる。７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位は、２．８０ｅＶ以上であることが好ましく、２．８５ｅＶ以上であることがより好ましく、２．９０ｅＶ以上であることがさらに好ましく、３．００ｅＶ以上であることがさらにより好ましく、３．０３ｅＶ以上であることが特に好ましい。本発明における最低励起三重項エネルギー準位は、石英基板上に形成した薄膜の７７ＫにおけるＰＬスペクトルを測定し、最も短波側のピーク値のエネルギーを算出することにより決定した値である。したがって、本発明における最低励起三重項エネルギー準位の値は、溶液状態において測定されたものとは数値が異なる。薄膜状態において高い最低励起三重項エネルギー準位を有する材料を提供するためには、分子間の水素結合による会合を防ぐことが重要であり、そのためには一般式（１）で表される構造が有利であることを本発明者らは見出した。
【００６４】
一般式（１）で表される化合物を好ましく用いることができるデバイスの種類は特に制限されないが、例えば有機エレクトロルミネッセンス素子や電子写真用感光体を挙げることができる。また、光電変換素子にも効果的に用いることができるため、有機薄膜太陽電池にも有効に用いることができる。さらに有機トランジスタとしても有効に用いることができる。以下において、代表的なデバイスとして、有機エレクトロルミネッセンス素子について説明する。
【００６５】
[有機エレクトロルミネッセンス素子]
典型的な有機エレクトロルミネッセンス素子は、ガラスなどの透明基板上にＩＴＯなどの陽極、有機層、陰極が積層された構造を有する。有機層は、有機化合物を含む層を複数積層した構造であることが一般的であり、その機能に応じて各層は、ホール注入層、ホール輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層などと呼ばれる。本明細書では、有機エレクトロルミネッセンス素子の一般的な構成例として、陽極、主として第１有機材料により構成される第１有機層、主として第２有機材料により構成される第２有機層、陰極をこの順に積層した構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明する。
第１有機層は主としてホール輸送機能を果たす層であり、第１有機層に発光材料をドープしたときには第１有機層は発光材料へ電子を輸送する機能も果たす。第１有機層は、そのような機能を果たす第１有機材料から主として形成されており、ここでいう「主として」とは第１有機層を構成する有機材料の中で最も含有量が多い有機材料を意味する。通常は５０重量％以上、好ましくは６０重量％以上、より好ましくは７０重量％以上の含有量を示す。
第２有機層は主として電子輸送機能を果たす層であり、第２有機層に発光材料をドープしたときには第２有機層は発光材料へホールを輸送する機能も果たす。第２有機層は、そのような機能を果たす第２有機材料から主として形成されており、ここでいう「主として」とは第２有機層を構成する有機材料の中で最も含有量が多い有機材料を意味する。通常は５０重量％以上、好ましくは６０重量％以上、より好ましくは７０重量％以上の含有量を示す。
【００６６】
有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する陽極と第１有機層の間には、他の層が積層されていてもよい。例えば、ホール注入機能を有する有機層、ホール輸送機能を有する有機層、電子ブロッキング機能を有する有機層が積層されていてもよい。
また、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する陰極と第２有機層の間にも、他の層が積層されていてもよい。例えば、電子注入機能を有する有機層、電子輸送機能を有する有機層、ホールブロッキング機能を有する有機層が積層されていてもよい。
【００６７】
有機エレクトロルミネッセンス素子では、発光材料は第１有機層か第２有機層の少なくとも一方に含まれている。したがって、発光材料は第１有機層のみに含まれていてもよいし、第２有機層のみに含まれていてもよいし、第１有機層と第２有機層の両方に含まれていてもよい。好ましいのは、第１有機層のみに含まれている態様と第２有機層のみに含まれている態様であり、より好ましくは第１有機層にのみ含まれている態様である。
有機エレクトロルミネッセンス素子の第１有機層のみに発光材料が含まれている場合、第２有機層の厚みを４０ｎｍ以上にすることが好ましく、５０ｎｍ以上にすることがより好ましい。また、有機エレクトロルミネッセンス素子の第２有機層にのみ発光材料が含まれている場合に、第１有機層の厚みを３０ｎｍ以上にすることが好ましく、５０ｎｍ以上にすることがより好ましい。このような態様を採用することによって、発光材料が添加された有機層で発生したエキシトンの消光が抑えられ、発光効率が大きく増大する。
【００６８】
発光材料の含有量は、発光材料が含まれている有機層の０．１重量％以上であることが好ましく、
１．０重量％以上であることがより好ましく、３．０重量％以上であることがさらに好ましい。また、発光材料の含有量は、発光材料が含まれている有機層の３０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましく、１０重量％以下であることがさらに好ましい。
【００６９】
有機エレクトロルミネッセンス素子は、下記の式（Ａ）および式（Ｂ）を満たすことが好ましい。
式（Ａ）      Ｔ１（第１）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．１９ｅＶ
式（Ｂ）      Ｔ１（第２）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．２４ｅＶ
上式において、Ｔ１（第１）は第１有機材料の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、Ｔ１（第２）は第２有機材料の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、Ｔ１（発光）は発光材料の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。
【００７０】
従来の研究では、発光材料の最低励起三重項エネルギー準位と、その発光材料を添加した有機層を構成する有機材料の最低励起三重項エネルギー準位との関係が、もっぱら注目されてきた。これに対して本発明者らは、発光材料を添加した層に隣接する有機層を構成する有機材料の薄膜での最低励起三重項エネルギー準位についても考慮する必要があることを初めて見出した。そして、そのような隣接する有機層を構成する有機材料の薄膜での最低励起三重項エネルギー準位と発光材料の薄膜での最低励起三重項エネルギー準位との間に一定以上のエネルギー差が存在することも、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率を高めるために重要であることを見出した。上記の式（Ａ）および式（Ｂ）は、このような知見に基づいて導出されたものである。
【００７１】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、さらに下記の式（Ａ−１）を満たすものであることが好ましく、式（Ａ−２）を満たすものであることがより好ましく、式（Ａ−３）を満たすものであることがより好ましい。
式（Ａ−１）  Ｔ１（第１）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．２１ｅＶ
式（Ａ−２）  Ｔ１（第１）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．２３ｅＶ
式（Ａ−３）  Ｔ１（第１）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．２５ｅＶ
また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、さらに下記の式（Ｂ−１）を満たすものであることが好ましく、式（Ｂ−２）を満たすものであることがより好ましく、式（Ｂ−３）を満たすものであることがより好ましい。
式（Ｂ−１）  Ｔ１（第２）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．２９ｅＶ
式（Ｂ−２）  Ｔ１（第２）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．３４ｅＶ
式（Ｂ−３）  Ｔ１（第２）  −  Ｔ１（発光）  ＞  ０．４０ｅＶ
【００７２】
一般式（１）で表される化合物は、有機エレクトロルミネッセンス素子の第１有機材料として用いてもよいし、第２有機材料として用いてもよいし、第１有機材料および第２有機材料の両方として用いてもよい。好ましいのは、第１有機材料としてのみ用いる場合と、第２有機材料としてのみ用いる場合である。一般式（１）で表される化合物を第２有機材料として用いる場合、発光材料は第１有機材料中に含まれていることが好ましいが、第２有機材料に含まれていてもよい。
【００７３】
以下において、本発明において第２有機材料として使用することができる一般式（１）以外の化合物を例示する。本発明において用いることができる第２有機材料は、これらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【化４４】
0005594737.tif 000045
【００７４】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に用いる第１有機材料として、例えば、下記の一般式（４）で表される化合物を好ましく用いることができる。
【化４５】
0005594737.tif 000046
【００７５】
一般式（４）において、Ｚはｑ価の連結基を表し、ｑは２〜４のいずれかの整数を表す。Ｒ41およびＲ42は各々独立に置換基を表し、ｎ４１およびｎ４２は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表す。ｎ４１が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ４１個のＲ41はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ４２が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ４２個のＲ42はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。さらに、ｑ個の各構造単位におけるＲ41、Ｒ42、ｎ４１およびｎ４２は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００７６】
一般式（４）におけるＺは、芳香環または複素環を含む連結基であることが好ましい。芳香環は、単環であっても、２以上の芳香環が融合した融合環であってもよい。芳香環の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であることがさらにより好ましい。芳香環の具体例として、ベンゼン環、ナフタレン環を挙げることができる。複素環は、単環であっても、１以上の複素環と芳香環または複素環が融合した融合環であってもよい。複素環の炭素数は５〜２２であることが好ましく、５〜１８であることがより好ましく、５〜１４であることがさらに好ましく、５〜１０であることがさらにより好ましい。複素環を構成する複素原子は窒素原子であることが好ましい。複素環の具体例として、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアジン環、トリアゾール環、ベンゾトリアゾール環を挙げることができる。一般式（４）におけるＺは、芳香環または複素環を含むとともに、非芳香族連結基を含んでいてもよい。そのような非芳香族連結基として、以下の構造を有するものを挙げることができる。
【化４６】
0005594737.tif 000047
【００７７】
上記の非芳香族連結基におけるＲ7、Ｒ8、Ｒ9およびＲ10の説明と好ましい範囲については、上記の一般式（１）のＸの説明と好ましい範囲の記載を参照することができる。
また、一般式（４）におけるＲ41およびＲ42の置換基の説明と好ましい範囲については、上記の一般式（１）のＲ1およびＲ2の説明と好ましい範囲の記載を参照することができる。さらに、一般式（４）におけるｎ４１と４２の説明と好ましい範囲については、上記の一般式（１）のｎ３の説明と好ましい範囲の記載を参照することができる。
【００７８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に用いる第１有機材料として、例えば、下記の一般式（５）で表される化合物も好ましく用いることができる。
【化４７】
0005594737.tif 000048
【００７９】
一般式（５）において、Ｒ51、Ｒ52およびＲ53は各々独立に置換基を表し、ｎ５１およびｎ５２は各々独立に１〜４のいずれかの整数を表し、ｎ５３は１〜５のいずれかの整数を表す。少なくとも１つのＲ51、少なくとも１つのＲ52、および少なくとも１つのＲ53は、アリール基である。ｎ５１が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ５１個のＲ51はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ５２が２〜４のいずれかの整数であるとき、ｎ５２個のＲ52はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよく、ｎ５３が２〜５のいずれかの整数であるとき、ｎ５３個のＲ53はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。
一般式（５）におけるＲ51、Ｒ52およびＲ53の置換基およびアリール基の説明と好ましい範囲については、上記の一般式（１）のＲ1、Ｒ2およびＲ3の説明と好ましい範囲の記載を参照することができる。さらに、一般式（５）におけるｎ５１、ｎ５２およびｎ５３は１〜３であることが好ましく、１または２であることがより好ましい。
【００８０】
以下において、一般式（４）または一般式（５）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明において用いることができる一般式（４）または一般式（５）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【化４８】
0005594737.tif 000049
【００８１】
なお、本発明において第１有機材料として使用することができる化合物は一般式（４）または一般式（５）で表される化合物に限定されるものではなく、例えば以下の化合物を始めとする有機エレクトロルミネッセンス素子に通常用いられる有機化合物も採用することが可能である。
【化４９】
0005594737.tif 000050
【００８２】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に用いる発光材料は、発光させたい波長等を考慮して選択することができる。例えば、リン光発光材料、熱活性化型遅延蛍光材料、エキサイプレックス型発光材料などを適宜選択して用いることができる。
リン光発光材料としては、従来公知の種々の金属錯体を挙げることができる。本発明では特に深い青色のリン光を発光する材料を好ましく選択することができる。リン光発光材料としては、例えば、Ｆｌｒｐｉｃ、ＦＣＮＩｒ、Ｉｒ（ｄｂｆｍｉ）、ＦＩｒ６、Ｉｒ（ｆｂｐｐｚ）2（ｄｆｂｄｐ）、ＦＩｒＮ４などのＩｒ錯体や、後掲の［Ｃｕ（ｄｎｂｐ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）］ＢＦ4や、[Ｃｕ（ｄｐｐｂ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）]ＢＦ4、［Ｃｕ（μ−ｌ）ｄｐｐｂ］2、[Ｃｕ（μ−Ｃｌ）ＤＰＥｐｈｏｓ]2、Ｃｕ（２−ｔｚｑ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）、[Ｃｕ（ＰＮＰ）]2、ｃｏｍｐｏｕｎｄ  １００１、Ｃｕ（Ｂｐｚ4）（ＤＰＥＰｈｏｓ）などのＣｕ錯体、ＦＰｔ、Ｐｔ−４などのＰｔ錯体を好ましい例として挙げることができる。これらの構造を以下に示す。
【００８３】
【化５０】
0005594737.tif 000051
【００８４】
【化５１】
0005594737.tif 000052
【００８５】
【化５２】
0005594737.tif 000053
【００８６】
上に代表的なリン光発光材料を記載したが、本発明に用いることができるリン光発光材料はこれらに限定されるものではなく、例えば、シーエムシー出版、「有機ＥＬのデバイス物理・材料化学・デバイス応用」の第９章に記載されている材料を用いることも可能である。
【００８７】
熱活性化型遅延蛍光材料としては、例えば下記のＰＩＣ−ＴＲＺ、[Ｃｕ（ＰＮＰ−tＢｕ）]2を好ましい例として挙げることができる。
【化５３】
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【００８８】
エキサイプレックス型発光材料としては、例えば下記のｍ−ＭＴＤＡＴＡとＰＢＤ、ＰｙＰｙＳＰｙＰｙとＮＰＢ、ＰＰＳＰＰとＮＰＢを好ましい例として挙げることができる。
【化５４】
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【００８９】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を構成するその他の材料については、既知の材料の中から適宜選択して最適化することができる。例えば、陽極と第１有機層の間には、上記のようにホール注入層を設けることが好ましいが、そのようなホール注入層を構成する材料として、ポリ（エチレンジオキシ）チオフェン（ＰＥＤＯＴ）、酸化モリブデン等の金属酸化物、公知のアニリン誘導体を好ましく用いることができる。また、第２有機材料と陰極の間には、公知のホールブロッキング材料を用いた層を挿入することが好ましい。
また、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する各層や電極を製造する際には、既知の製造方法を適宜選択して採用することができる。また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子には、公知の技術や公知の技術から容易に想到しうる様々な改変を必要に応じて加えることができる。
【００９０】
[有機薄膜太陽電池]
一般式（１）で表される化合物は、有機薄膜太陽電池にも効果的に用いることができる。
典型的な有機薄膜太陽電池は、ガラスなどの透明基板上にＩＴＯなどの陽極、ホール輸送層、光電変換層、電子輸送層、陰極が積層された構造を有する。光電変換層は陽極側にｐ型半導体層を有し、陰極側にｎ型半導体層を有している。一般式（１）で表される化合物は、その物性に応じて、ホール輸送層、ｐ型半導体層、ｎ型半導体層、電子輸送層の材料として用いることが可能である。一般式（１）で表される化合物は、有機薄膜太陽電池においてホール輸送材料や電子輸送材料として機能しうる。
一般式（１）で表される化合物を用いる有機薄膜太陽電池は、上記の他にホールブロック層、電子ブロック層、電子注入層、ホール注入層、平滑化層などを適宜備えていてもよい。一般式（１）で表される化合物を用いる有機薄膜太陽電池には、有機薄膜太陽電池に用いられる既知の材料を適宜選択して組み合わせて用いることができる。また、本発明の化合物を用いる有機薄膜太陽電池には、公知の技術や公知の技術から容易に想到しうる様々な改変を必要に応じて加えることができる。
【実施例】
【００９１】
以下に合成例、試験例および製造例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【００９２】
（合成例１）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物９を合成した。
【化５５】
0005594737.tif 000056
【００９３】
化合物１０１とｎ−ブチルリチウムを−８０℃で２時間反応させた後、（Ｃ6Ｈ5）2ＰＣｌを添加して−８０℃でさらに２時間反応させた。得られた化合物１０２に過酸化水素を１時間反応させた後、酢酸エチルを溶出液としてカラムクロマトグラフィーにより精製し、クロロホルム／エーテル中で再結晶することにより化合物９を白色結晶として得た（収率７０％）。
【００９４】
（合成例２）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物１３を合成した。
【化５６】
0005594737.tif 000057
【００９５】
化合物１１１とｎ−ブチルリチウムを−８０℃で２時間反応させた後、（Ｃ6Ｈ5）2ＰＣｌを添加して−８０℃でさらに２時間反応させた。得られた化合物１１２とｎ−ブチルリチウムを−８０℃で２時間反応させた後、（Ｃ6Ｈ5）2ＰＣｌを添加して−８０℃でさらに２時間反応させた。得られた化合物１１３に過酸化水素を１時間反応させた後、酢酸エチルを溶出液としてカラムクロマトグラフィーにより精製し、クロロホルム／エーテル中で再結晶することにより化合物１３を白色結晶として得た（収率３５％）。
【００９６】
（合成例３）
本合成例において、以下のスキームにしたがって化合物１５を合成した。
【化５７】
0005594737.tif 000058
【００９７】
ＴＨＦ中において化合物１２１と金属ナトリウムを−８０℃で反応させた。得られた化合物１２２を化合物１２３と混合してＴＨＦ中にて−８０℃で１２時間反応させた。得られた化合物１２４に過酸化水素を１時間反応させた後、酢酸エチル／メタノール（１００：４）を溶出液としてカラムクロマトグラフィーにより精製し、酢酸エチル／エーテル中で再結晶することにより化合物１５を透明な結晶として得た（収率５４％）。
【００９８】
（合成例４）
合成例１〜３と同様にして、化合物１〜８、１０〜１２、１４、１６〜１８も合成した。
【００９９】
（試験例１）
本試験例において、合成例１〜４において合成した化合物１〜１８の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を測定した。
石英基板上に各化合物を真空蒸着することにより、厚さ１００〜２００ｎｍの化合物の薄膜を形成した。このサンプルを７７Ｋに冷却してＰＬスペクトルを測定した。ＰＬスペクトルの最も短波側のピーク値のエネルギーを算出し、それを化合物の最低励起三重項エネルギー準位とした。
結果を後掲の表１に示す。
【０１００】
（製造例１）
本製造例において、種々の化合物を用いて図１に示す構造の有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して、その発光効率を評価した。
（１）有機エレクトロルミネッセンス素子の作製
ガラス１上にインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）２をおよそ３０〜１００ｎｍの厚さで製膜し、さらにその上にポリ（エチレンジオキシ）チオフェン（ＰＥＤＯＴ）３を３０ｎｍの厚さで製膜した。次いで、［Ｃｕ（ｄｎｂｐ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）］ＢＦ4、［Ｃｕ（μ−ｌ）ｄｐｐｂ］2、ＦｌｒＰｉｃのいずれか１つの発光材料を１０重量％ドープしたＰＹＤ２（第１有機材料）を有機溶媒に溶解させてスピンコートすることにより、第１有機層４を３０ｎｍの厚さで製膜した。さらにその上に、下記の構造を有するＢＰｈｅｎ、ＴＰＢＩ、ＴｍＰｙＰＢ、ＳＰＰＯ１、ＴＳＰＯ１、ＰＯ１５、化合物２、化合物１５のいずれか１つの第２有機材料を真空蒸着することにより第２有機層５を５０ｎｍの厚さで製膜した。次いで、フッ化リチウム（ＬｉＦ）６を０．５ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）７を１００ｎｍの厚さに蒸着して、図１に示す層構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
【０１０１】
（２）発光効率の評価
半導体パラメータ−アナライザーおよびパワーメータを用いて、上記（１）で製造した各有機エレクトロルミネッセンス素子の電流−電圧−輝度（J-V-L）特性を測定した。ＥＬスペクトルはマルチチャンネル分光器を用いて測定した。これらの結果より、量子効率の算出を行った。
図２〜４にその結果を示す。リン光材料であるＦｌｒＰｉｃを発光材料として用いて、第２有機材料として化合物２や化合物１５を用いた場合には、１８％という極めて高い量子効率が得られた。また、Ｃｕ錯体である［Ｃｕ（ｄｎｂｐ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）］ＢＦ4を発光材料として用いて、第２有機材料として化合物２を用いた場合にも、１５％を超える高い量子効率が得られた。
また、第１有機材料として用いたＰＹＤ２の代わりに、ＣｚＳｉ、ＰＯ１２、ｍＣＰ、ＳｉｍＣＰ、ＳｉｍＣＰ２、ＣＢＰＥまたはＣＢＺを用いて、同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を製造して発光効率を評価したところ、第２有機材料として本発明の化合物を用いた場合に同様に高い発光効率が認められた。
【０１０２】
（製造例２）
本製造例において、発光材料を添加する有機層を変えた有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して、その発光効率を評価した。
製造例１の製法にしたがって、ガラス１上、インジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）２、ポリ（エチレンジオキシ）チオフェン（ＰＥＤＯＴ）３、ＦｌｒＰｉｃをドープしたＰＹＤ２の第１有機層４、化合物２の第２有機層５、フッ化リチウム（ＬｉＦ）６、アルミニウム（Ａｌ）７を、製造例１と同じ厚さで製膜し、これをデバイスＩとした。
ＦｌｒＰｉｃをドープする層を第１有機層から第２有機層に変えた点を変更して、その他はデバイスＩと同様に製膜して、デバイスIIを作製した。
ＦｌｒＰｉｃをドープする層を第１有機層と第２有機層の両方に変えた点を変更して、その他はデバイスＩと同様に製膜して、デバイスIIIを作製した。
【０１０３】
各デバイスの発光効率を製造例１と同様に評価した結果を図５に示す。
いずれのデバイスにおいても、１５％を超える高い量子効率が得られた。特に、第１有機層のみに発光材料をドープしたデバイスIと第２有機層のみに発光材料をドープしたデバイスIIにおいて、一段と高い量子効率が得られた。
【０１０４】
（製造例３）
本製造例において、合成例で合成した化合物１〜１６を用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を製造して、量子効率を測定した。
ガラス１上にインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）２をおよそ３０〜１００ｎｍの厚さで製膜し、さらにその上にポリ（エチレンジオキシ）チオフェン（ＰＥＤＯＴ）３を４０ｎｍの厚さで製膜した。次いで、ＦｌｒＰｉｃまたは［Ｃｕ（ｄｎｂｐ）（ＤＰＥＰｈｏｓ）］+のいずれか１つの発光材料を１０重量％ドープしたＰＹＤ２（第１有機材料）を有機溶媒に溶解させてスピンコートすることにより、第１有機層４を３０ｎｍの厚さで製膜した。さらにその上に、表１に記載の第２有機材料を真空蒸着することにより第２有機層５を５０ｎｍの厚さで製膜した。次いで、フッ化リチウム（ＬｉＦ）６を０．７ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）７を１００ｎｍの厚さに蒸着して、図１に示す層構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子とした。製造例１と同じ方法により量子効率を測定した結果を表１に示す。
【０１０５】
【表１】
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【０１０６】
表１の結果から明らかなように、本発明の化合物１〜１６を用いて製造した有機エレクトロルミネッセンス素子は、いずれも高い発光効率を達成することができた。
【産業上の利用可能性】
【０１０７】
本発明の化合物は、電荷輸送材料として優れた特性を有する新規化合物である。このため、本発明の化合物を用いれば、種々の有機デバイスに応用することが可能である。例えば、有機エレクトロルミネッセンス素子などの表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリアの分野への応用が期待される。特に、本発明の化合物を遅延蛍光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光効率が高い。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１０８】
１  ガラス
２  ＩＴＯ
３  ＰＥＤＯＴ
４  第１有機層
５  第２有機層
６  ＬｉＦ
７  Ａｌ
【図１】
0005594737.tif 000078
【図２】
0005594737.tif 000079
【図３】
0005594737.tif 000080
【図４】
0005594737.tif 000081
【図５】
0005594737.tif 000082