(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下のａ、ｂ、ｃ、ｄを含む、硬化したときに透明な帯電防止皮膜を与える硬化性組成物。
ａ）  少なくとも一種の導電性高分子
ｂ）  少なくとも一種のバインダー
ｃ）  少なくとも一種の溶媒
ｄ）  少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物
Ｒ1−Ｏ−［（ＣＨ2−ＣＨＲ’）−Ｏ］n−Ｒ2        （Ａ）
（ここで、Ｒ1とＲ2はそれぞれ独立にアルキル基であり、Ｒ’は水素原子またはメチル基であり、ｎは２〜２２５までの整数である。）
【請求項２】
前記少なくとも一種のバインダーが、式（Ｉ）で表される化合物、またはその加水分解物である、請求項１に記載の組成物。
Ｒn’ＹmＳｉ（Ｘ）4-n’-m      （Ｉ）
（ここで、Ｒ基は同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、Ｙ基は同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、少なくとも一つのエポキシ官能基を含み、Ｘ基は同一または異なる基であり、加水分解性基または水素原子であり、ｍとｎ’は整数であり、ｍは１または２であり、ｎ’＋ｍは１または２である。）
【請求項３】
Ｙ基が式ＩＩＩおよびＩＶで表される基より選択される基である、請求項２に記載の組成物。
【化１】
0005508429.tif 000011
（ここで、Ｒ2はアルキル基または水素原子である。また、ａとｃは１〜６の整数であり、ｂは０、１または２である。）
【請求項４】
式（Ｉ）の化合物が式ＶまたはＶＩで表されるエポキシアルコキシシランより選択される化合物である、請求項２に記載の組成物。
【化２】
0005508429.tif 000012
（ここで、Ｒ1は炭素数１〜６のアルキル基であり、ａとｃは１〜６の整数であり、ｂは０、１または２である。）
【請求項５】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物の質量が、当該硬化性組成物の重量に対して、０．５〜２０％である、請求項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物の質量が、当該硬化性組成物の重量に対して、０．５〜１５％である、請求項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【請求項７】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物の分子量が１０，０００ｇ／ｍｏｌ以下である、請求項１〜６のいずれかに記載の組成物。
【請求項８】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物の分子量が２，０００ｇ／ｍｏｌ以下である、請求項１〜６のいずれかに記載の組成物。
【請求項９】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物の分子量が４００ｇ／ｍｏｌ以下である、請求項１〜６のいずれかに記載の組成物。
【請求項１０】
前記少なくとも一種の導電性高分子が、ポリチオフェンである、請求項１〜９のいずれかに記載の組成物。
【請求項１１】
前記少なくとも一種の導電性高分子が、ポリチオフェンポリスチレンスルホン酸である、請求項１〜９のいずれかに記載の組成物。
【請求項１２】
さらに少なくとも一種の金属または半金属の酸化物のナノ粒子を含有する、請求項１〜１１のいずれかに記載の組成物。
【請求項１３】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物が、ポリ（エチレングリコール）ジメチルエーテルまたはポリ（エチレングリコール）ジエチルエーテルである、請求項１〜１２のいずれかに記載の組成物。
【請求項１４】
前記少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物が、ジエチレングリコールジメチルエーテルである、請求項１〜１２のいずれかに記載の組成物。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれかの硬化性組成物を基材上に配置し、硬化することによって、少なくとも一部が透明な帯電防止皮膜で被覆された基材、を含む光学物品。
【請求項１６】
可視スペクトルにおける相対的光透過係数Ｔｖが９０％超である、請求項１５に記載の光学物品。
【請求項１７】
可視スペクトルにおける相対的光透過係数Ｔｖが９２％超である、請求項１５に記載の光学物品。
【請求項１８】
レンズまたはレンズブランクである、請求項１５〜１７のいずれかに記載の光学物品。
【請求項１９】
眼科用レンズまたは眼科用レンズブランクである、請求項１５〜１７のいずれかに記載の光学物品。
【請求項２０】
電荷減衰時間が２００ミリ秒である、請求項１５〜１９のいずれかに記載の光学物品。
【請求項２１】
前記帯電防止皮膜の厚みが５〜３０００ｎｍである、請求項１５〜２０のいずれかに記載の光学物品。
【請求項２２】
前記帯電防止皮膜の厚みが５０〜２０００ｎｍである、請求項１５〜２０のいずれかに記載の光学物品。
【請求項２３】
一つ以上の主要面を有する基材を含む光学物品を提供し、前記基材の一つ以上の主要面の少なくとも一部に請求項１〜１４のいずれかの記載の硬化性組成物を塗布し、前記硬化性組成物を硬化することを含む、透明な帯電防止性を有する光学物品を製造する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、透明な帯電防止性を有する、また必要に応じて耐摩耗性および耐傷性を有する皮膜を調製するための硬化性組成物に関する。また、上記組成物で被覆された、帯電防止性と必要に応じて耐摩耗性および耐傷性を示す、物品、特に眼鏡用の光学および眼科レンズに関する。さらに、上記物品を調製する工程に関する。これらの発明は、帯電防止性と耐摩耗性を高めるための新規の添加剤の使用に基づくものである。
【背景技術】
【０００２】
絶縁性物質をベースとした光学物品は、乾燥した状態で布やポリエステルなどの合成繊維で擦って綺麗にすると静電気を帯電し易いことが一般に知られている（摩擦電気）。上記光学物品の表面に存在する電荷は静電場を生み出す。この静電場は、その表面に電荷が残る限り、その表面の近く（数センチ）に存在する非常に軽い物質、通常埃のような小さいサイズの粒子を吸着することを可能とする。
【０００３】
粒子の吸引を減らし、また抑制するために、静電場の強度を減らす必要がある。すなわち、物品の表面に存在する静電荷の数を減らす必要がある。これは、電荷に対して高い運動性を誘導する物質の層を光学物品に導入するなど、電荷に高い運動性を付与することによって達成することができる。最も高い運動性を誘導する材料は導電性材料である。このように、高い導電性を有する材料は、より早く電荷を消散させる。
【０００４】
帯電防止層と呼ばれる導電性層を少なくとも一つ含む機能性皮膜の積層を、光学物品の表面に組み込むことで、光学物品が帯電防止性を有することが当該技術分野において知られている。積層中にこのような層が存在すると、たとえ帯電防止皮膜が帯電防止性を有しない二つの皮膜や帯電防止性を有しない二つの基質の間に挟まれていたとしても、物品に帯電防止性が付与される。
【０００５】
「帯電防止性」とは、感知され得る静電荷を保持しない性質および／または生じさせない性質を意味する。通常、物品の表面の一つの面を適当な布で擦った後、埃や小さな粒子を引き付けたり、付着させたりしないとき、その物品は許容され得る帯電防止性を有すると認められる。
【０００６】
布による摩擦その他電荷発生工程（コロナによる電荷付与等）でガラスに静電荷を生じさせた場合、その静電荷をガラスが排出する能力は、その電荷を消散させるのに必要な時間（電荷減衰時間）を測定することによって定量することができる。それによると、帯電性ガラスの放電時間は数十秒のオーダー、場合によっては実に数分であるのに対して、帯電防止性のガラスの放電時間は１００〜２００ミリ秒である。摩擦された帯電性ガラスは、放電するまで周囲の埃を吸引し得る。
【０００７】
高い光学的透過性を有する、すなわち可視光の透過率が少なくとも９０％である、導電性の無機または有機層を調製するための材料が当該技術分野において知られているが、その数は限られている。光学的に透明な帯電防止皮膜として知られるものの中には、真空蒸着による金属または金属酸化物のフィルム、例えば、インジウムでドープされたスズ酸化物（ＩＴＯ）、アンチモンでドープされたスズ酸化物（ＡＴＯ）、バナジウム五酸化物のような任意でドープされた（半）導電性金属酸化物に基づいたフィルムや、スピンコートや自己組織化による導電性高分子フィルムが含まれる。
【０００８】
ＩＴＯは、光学的に透明な導電性の薄膜を与える、工業上標準的な帯電防止性化学物質である。しかし、ＩＴＯがプラスチックスに応用される場合、ＩＴＯの性能には弱点がある。これらの皮膜は脆く、曲げた場合または他の応力が加えられた場合、容易に破壊される。加えて、ＩＴＯ層は気体雰囲気制御下で真空蒸着により配置する必要がある。
【０００９】
導電性高分子は、ＩＴＯ皮膜の代替物として最も研究されているものである。それらは、通常、液体の被覆組成物から形成される。しかし、ＩＴＯの光学的性能や電気的性能にまだ匹敵し得るものではなく、また、特定の応用に関して環境安定性が問題となる場合がある。
【００１０】
ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＴ／ＰＳＳと省略される）は、その優れた熱安定性と耐加水分解性により、最も一般的な導電性高分子の一つである。ＰＥＤＴ／ＰＳＳフィルムは、水分散液から合成することができる。しかし、標準的なＰＥＤＴ／ＰＳＳフィルムの導電性は、多くの用途に対して通常不十分である。
【００１１】
水溶性導電性高分子の導電性を高める幾つかの方法は、水溶性組成物に特定の溶媒や添加剤を混合し、その後フィルムを形成する方法である。ポリチオフェンをベースとしたフィルムの導電性は、フィルムの形成に用いられる被覆組成物に、ソルビトールのようなポリオールやジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ−メチルピロリジンのような高誘電性溶媒を添加することによって改良することができることが示されている。導電性の向上は、添加剤の化学構造に強く依存する。
【００１２】
最近、非特許文献１において、光電子装置の電極として用いられる高い導電性を有する透明なＰＥＤＴ／ＰＳＳフィルムが開示された。著者らは、エチレングリコール、メソエリスリトール（１，２，３，４−テトラヒドロキシブタン）、２−ニトロエタノールのような二以上の極性基を有する化合物をＰＥＤＴ／ＰＳＳ水溶系に添加することによって、ＰＥＤＴ／ＰＳＳフィルムの導電性が４００倍に増大することを見出した。メタノール、エタノール、ヘプタノールのようなモノアルコールを添加剤として用いても、導電性の向上は見られなかった。確認された導電性向上については、添加剤がフィルム中のＰＥＤＴ鎖のコンフォメーション変化を誘発し、その結果、導電性が向上するように鎖内と鎖間における電荷キャリアの運動性が増大させられる、というメカニズムが提案されている。発見された添加剤は導電性高分子鎖に水素結合を形成することが可能であるため、添加剤とポリマー鎖の間の相互作用がコンフォメーション変化の原動力であると、著者らは提案している。
【００１３】
特許文献１は、２０倍の導電性向上を示すポリチオフェン系の導電性高分子をベースとした透明な帯電防止皮膜を開示している。この皮膜は、市販の水溶性組成物の溶媒交換処理によって調製された液状高分子分散液から得られる。上記処理は、Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）製など市販の水溶性ポリチオフェン組成物中の水の少なくとも一部（質量で３０％超）を、ＮＭＰ、ＤＭＳＯ、ジメチルアセトアミド、エチレングリコールやグリセロールのようなジオールやトリオール、アセトニトリル、ジクロロメタン、ジエチルエーテル、ジメトキシエタンのような低級アルコキシエタン、ＤＭＦ、メチルシアノアセテート、ニトロベンゼン等から選択される少なくとも一種の他の溶媒、好ましくは、ＮＭＰまたはＤＭＡｃで置換するものである。
【００１４】
特許文献２は、すでに形成されたＰＥＤＴ／ＰＳＳの透明な薄いフィルムの導電性を増大するための別の処理を開示している。フィルムの導電性は、エチレングリコール、ホルムアミド、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール、ＤＭＳＯ、ピリジン、ＮＭＰ、ＤＭＡｃ、イソプロパノール、メタノール等の極性溶媒を何種類か、また、ポリオール（ソルビトール、アラビトール）のような添加剤を何種類か含む溶液に曝すことによって増大させることができる。導電性向上を達成するために、溶媒がフィルム中やフィルム表面に残存している必要がないことが示されている。フィルムを溶液に直接接触させた後、全ての、または実質的に全ての溶媒を、すすぎ、加熱、真空処理、その他の方法によって除去することができる。
【００１５】
上記の方法は、可視領域におけるフィルムの透明性に影響を与えず、また、被覆組成物に前もって溶媒や添加剤を加える方法よりも良好な電導性向上を示す場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００３／００６４０１号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００７／０８５０６１号明細書
【非特許文献】
【００１７】
【非特許文献１】Ｙａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，  Ａｄｖ．  Ｆｕｎｃｔ．  Ｍａｔｅｒ．  ２００５，  １５，  ２０３−２０８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかし、さらに機械的特性が改善された、そして、さらに高い透明性と低いヘイズ値を有する新規な高分子系帯電防止組成物の提供が望まれている。また、導電性高分子を使用するとしばしば光学的透過性が減少するため、導電性高分子をベースとした帯電防止組成物の特定の用途、特に眼科用レンズへの用途を妨げている。
【００１９】
本発明の目的は、可視領域における光学的透明性を損なうことなく、光学物品に帯電防止性を付与することが可能な、新規な硬化性被覆組成物を提供することである。
【００２０】
本発明のもう一つの目的は、導電性高分子の含有量が少ないにも関わらず、一般的には硬化皮膜（ドライコーティング）の質量に対する導電性高分子の質量が１ｗｔ％未満、好ましくは０．７ｗｔ％未満、より好ましくは０．６ｗｔ％未満にも関わらず、光学物品に帯電防止性を付与することが可能な硬化皮膜を提供することである。
【００２１】
本発明のさらなる目的は、帯電防止性を有し、それと同時に低いヘイズと、優れた耐傷性および／または耐摩耗性を有する導電性皮膜を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
本発明者らは、皮膜の前駆体である被覆組成物に特定の有機化合物を加えることで、導電性高分子ベースの皮膜の導電性と、必要に応じて耐摩耗性を改善することができることを見出した。
【００２３】
本発明は、
ａ）  少なくとも一種の導電性高分子と、
ｂ）  少なくとも一種のバインダーと、
ｃ）  少なくとも一種の溶媒と、
ｄ）  少なくとも一種の以下の式（Ａ）で表される化合物と、を含む、硬化したときに透明な帯電防止皮膜を与える硬化性組成物に関する。
Ｒ1−Ｏ−［（ＣＨ2−ＣＨＲ’）−Ｏ］n−Ｒ2          （Ａ）
（ここで、Ｒ1とＲ2はそれぞれ独立にアルキル基であり、Ｒ’は水素原子またはメチル基であり、ｎは２〜２２５までの整数である。）
【００２４】
本発明の一つの実施態様は、硬化することによって、耐摩耗性および帯電防止性を有する透明な皮膜を与える硬化性組成物であり、以下の式（Ｉ）で表されるエポキシシランのバインダーまたはその加水分解物を少なくとも一種含む。
Ｒn’ＹmＳｉ（Ｘ）4-n’-m    （Ｉ）
（ここで、Ｒは同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、Ｙは同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、少なくとも一種のエポキシ官能基を含み、Ｘは同一または異なる基であり、加水分解性基または水素原子であり、ｍとｎ’は整数であり、ｍは１または２であり、ｎ’＋ｍは１または２である。）
【００２５】
また、本発明は、上記硬化性組成物を基材上に配置し、硬化することによって、少なくとも一部が透明な帯電防止皮膜で被覆された基材、を含む光学物品に関する。
【００２６】
さらに、本発明は、ウェット法により上記透明な帯電防止光学物品を調製する方法に関する。
【発明の効果】
【００２７】
本発明の帯電防止皮膜は種々の積層体に用いることが可能であり、他の機能性皮膜、特に誘電性材料からなる反射防止皮膜が、帯電防止皮膜の上に配置されていたとしても、光学物品に帯電防止性が付与される。
【００２８】
本発明のその他の目的、特徴、利点については、以下の詳細な説明に示す。しかし、詳細な説明と具体的な実施例は本発明の具体的な実施形態を示すが、それは単なる例示にすぎない。なぜなら、当業者にとって、この詳細な説明の記述をもとに、本発明の要旨と範囲の中で種々変更および改良をすることは自明だからである。
【００２９】
本発明の上記およびその他の目的、特徴、利点については、当業者であれば、後述の詳細な説明を読み、添付図面と併せて考察することで、容易に明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】図１は、種々有機化合物を導電性高分子ベースの硬化性組成物に添加することにより、該組成物を硬化することで得られる皮膜の帯電防止性および摩耗防止性に与える効果を示したものである。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
「含有する（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」（および、「含有する（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」「含有している（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」のような文法的に変形したもの）、「有する（ｈａｖｅ）」（および、「有する（ｈａｓ）」「有している（ｈａｖｉｎｇ）」のような文法的に変形したもの）「含む（ｃｏｎｔａｉｎ）」（および、「含む（ｃｏｎｔａｉｎｓ）」「含んでいる（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」のような文法的に変形したもの）「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」（および、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」のような文法的に変形したもの）という言葉は、非制限的連結動詞である。これらは記載された特徴、整数、工程、成分またはそれらの集合の存在を規定するのに用いられるが、他の特徴、整数、工程、成分またはそれらの集合の存在や追加を排除するものではない。結果として、１以上の工程または要素を「含有する（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「有する（ｈａｓ）」「含む（ｃｏｎｔａｉｎｓ）」または「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」方法や方法なかの一工程は、それら１以上の工程や要素を持っているが、それら１以上の工程や要素のみを持っていることに限定されない。
【００３２】
他の指定がない限り、本願で用いられる、材料、範囲、反応条件等の量に関する全ての数値や表現は、いかなる場合も「約」の語で修飾されるものと理解されるべきである。
【００３３】
光学物品が１以上の表面皮膜を有する場合、「光学物品に皮膜や層を配置する」という表現は、光学物品の最も外側の皮膜、すなわちもっとも空気に近い皮膜に皮膜や層を形成することを意味する。
【００３４】
レンズの面の「上」にある皮膜は、（ａ）レンズの面を覆っていてもよいし、（ｂ）レンズの面に接する必要はなく、すなわちその皮膜とレンズの面との間に１以上の皮膜が入っていてもよいし、（ｃ）レンズの面を完全に覆う必要はない。
【００３５】
本発明によって調製した光学物品は、透明な光学物品であり、好ましくはレンズまたはレンズ単体である。光学物品は、本発明による帯電防止皮膜で凸面側（前側）が被覆されていても、凹面側（後側）が被覆されていても、両面が被覆されていてもよい。
【００３６】
ここで、「レンズ」という文言は、有機または無機のガラスレンズを意味し、有機または無機のガラスレンズは、種々性質を有する１以上の皮膜で被覆されていてもよいレンズ基材を含む。
【００３７】
レンズ基材は、無機ガラスを材料としたものでも、有機ガラスを材料としたものでもよく、好ましくは有機ガラスを材料としたものである。有機ガラスは、ポリカーボネートおよび熱可塑性ポリウレタンのような熱可塑性材料、ジエチレングリコールビス（アリルカーボネート）ポリマーやコポリマー（特にＰＰＧ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＣＲ−３９（登録商標））、熱硬化性ポリウレタン、ポリチオウレタン、ポリエポキシド、ポリエピスルフィド、ビスフェノール−Ａ由来の（メタ）アクリルポリマーやコポリマーを含む基材のようなポリ（メタ）アクリレートやコポリマーをベースとした基材、ポリチオ（メタ）アクリレート、それらのコポリマー、それらの混合物、のような熱硬化性（架橋性）材料、のいずれであってもよい。ポリカーボネート（ＰＣ）やジエチレングリコールビス（アリルカーボネート）ポリマーがレンズ基材として好ましい材料であり、特にポリカーボネートが好ましい。
【００３８】
本発明で用いられる基材を含む光学物品は、帯電防止皮膜を有する担体であってもよい。後で担体から例えば光学レンズの基材に移すこともできる。上記担体は必要に応じて１以上の機能性皮膜を有していてもよい。当然、レンズ基材上の皮膜積層の所望の順番とは逆の順番で担体の表面に皮膜を塗布する。
【００３９】
透明な帯電防止皮膜が塗布された物品の表面は、必要に応じて、高周波放電プラズマ処理、グロー放電プラズマ処理、コロナ処理、電子ビーム処理、イオンビーム処理、酸または塩基処理などの密着性を向上させるための前処理を行ってもよい。
【００４０】
本発明による帯電防止皮膜は、むきだしの基材上に形成してもよいし、基材が一種以上の表面皮膜で被覆されている場合は、基材の最も外側にある層上に形成してもよい。上記一種以上の表面皮膜は、限定されることなく、耐衝撃性皮膜（耐衝撃用プライマー）、耐摩耗性および／または耐傷性皮膜、偏光皮膜、光発色皮膜、染色皮膜であってもよい。
【００４１】
本発明で用いられる耐衝撃性皮膜は、最終光学物品の耐衝撃性を改善するのに通常用いられる皮膜であればどのようなものでもよい。この皮膜は、一般的に、最終光学物品の基材の耐摩耗性および／または耐傷性皮膜の密着性を高める。当然、耐衝撃性プライマーの皮膜は、耐衝撃性プライマーの皮膜を有さない同じ光学物品と比較して、最終光学物品の耐衝撃性を改善する皮膜である。
【００４２】
典型的な耐衝撃性プライマー皮膜はメタ（アクリル）系皮膜とポリウレタン系皮膜であり、特に、ポリ（メタ）アクリル系ラテックス、ポリウレタン系ラテックス、ポリエステル系ラテックスのようなラテックス組成物でできた皮膜が挙げられる。
【００４３】
本発明で用いられる耐摩耗性および耐傷性皮膜は、耐摩耗性および／または耐傷性皮膜を有さない同様の最終光学物品に対して耐摩耗性および／または耐傷性を改善するのに通常用いられるものであればどのようなものでもよい。
【００４４】
好ましい耐摩耗性および／または耐傷性皮膜は、（メタ）アクリル系皮膜やシリコン含有皮膜である。後者がより好ましく、例えば、本願の引用文献である仏国特許発明第２７０２４８６号明細書に開示されている。
【００４５】
基材に塗布される新規な硬化性被覆組成物は、硬化することで、帯電防止性と必要に応じて耐摩耗性および／または耐傷性を有する機能的な透明皮膜を与える。本願では、「帯電防止組成物」と称することがある。
【００４６】
帯電防止被覆組成物は、溶液または分散液である。本願では、これらの二つの言葉は混同して用いられる。これらの言葉は、巨視的スケールでは（視覚的には）およそ単一である混合物を意味し、特定の溶解状態や上記成分の粒子サイズに関連するものではない。
【００４７】
上記硬化性組成物は少なくとも一種の導電性高分子、少なくとも一種のバインダー、少なくとも一種の溶媒、少なくとも一種の式（Ａ）で表される化合物を含む。
【００４８】
後述するように、ほとんどの高分子が溶液または分散液として利用することが可能である。
【００４９】
本願では、「導電性高分子」という言葉は、導電性分子そのもの（溶媒を含まない）を意味する。
【００５０】
導電性高分子の中でも薄く透明な層になるものが好ましい。透明な有機系導電性高分子としては、米国特許第５，７１６，５５０号明細書や第５，０９３，４３９号明細書で開示されているようなポリアニリン、米国特許第５，６６５，４９８号明細書や第５，６７４，６５４号明細書で開示されているようなポリピロール、米国特許第５，５７５，８９８号明細書、第５，４０３，４６７号明細書、第５，３００，５７５号明細書で開示されるようなポリチオフェン、特許文献２で開示されるようなポリ（チエノチオフェン）、ポリエチレン−イミン、ポリセレノフェン、ポリ（アリルアミン）などのアリルアミン系化合物、ポリアジン、ポリビニルフェニレン、ポリアセチレン、ポリ（フェニレンスルフィド）、それらの共重合体、それらの誘導体、それらの混合物が挙げられる。これらは混合物として用いてもよい。それ以外の導電性高分子の例は、本願の引用文献である''Ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ：  Ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｉｅｓ  ｉｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ，  Ｏｐｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ，  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ''，  Ｊ．Ｌ．ＢｒｅｄａｓおよびＢ．Ｓｉｌｂｅｙ，  Ｅｄｓ．，  Ｋｌｕｗｅｒ，  Ｄｏｒｄｒｅｃｈｔ，  １９９１で見ることができる。
【００５１】
これらの導電性高分子は、通常ポリカチオンの状態（ポリアニリンカチオン、ポリピロールカチオン、ポリチオフェンカチオン、ポリ（アリルアミン）カチオン等）で用いられ、一般に一種以上のポリアニオンと組み合わせられる。ポリイオン化合物は主鎖に電荷を有する化合物であってもよいし、イオン化が可能な側鎖基を有する化合物であってもよい。
【００５２】
共役性または非共役性のポリアニオンとは、一般に繰り返し単位内に、イオン化されると負の電荷を保持し得るイオン化可能な基を有する全ての種類のポリマーを表わす。ポリアニオンは、高分子のカルボン酸またはスルホン酸アニオン（ポリ酸）およびその混合物から選択することができるが、それに限定されない。例えば、ポリスチレンスルホン酸（ＰＳＳ）、ポリアニリンスルホン酸、ポリビニルスルホン酸、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリマレイン酸エステル、ポリ（チオフェン−３−アセテート）、パーフルオロスルホン酸ポリマーアニオン（例えばＮａｆｉｏｎ（登録商標））のようなフルオロポリマー酸アニオン、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、スチレンスルホン酸、ビニルスルホン酸のような酸性モノマー１種以上と酸性または酸性ではない別のモノマー１種以上とを共重合することによって得られる共重合体のアニオンが挙げられる。上記酸性ではないモノマーとしては、スチレンやアクリル酸エステルが挙げられる。ポリアニオンの他の例は、本願の引用文献である''Ｃｏｕｌｏｍｂｉｃ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎｓ  ｉｎ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ''  ＡＣＳ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｎｏ．３０２，  Ａ．  ＥｉｓｅｎｂｅｒｇおよびＦ．Ｂａｉｌｅｙ  Ｅｄｓ．，  １９８６で確認することができる。ポリスチレンスルホン酸がポリアニオンとして好ましい。
【００５３】
ポリアニオン前駆体のポリ酸の数平均分子量は、通常、１０００〜２×１０6ｇ／ｍｏｌの範囲にあり、好ましくは２０００〜５０００００の範囲にある。
【００５４】
ポリ酸は公知の方法で調製することが可能であり、また、市販のもの、必要に応じて金属塩を利用することができる。
【００５５】
導電性高分子は種々の官能基、特に親水性基、好ましくはイオン性基またはイオン化が可能な基で置換することができる。そのような基としては、例えば、ＣＯＯＨ基、ＳＯ3Ｈ基、ＮＨ2基、アンモニウム基、リン酸基、スルホン酸基、イミン基、ヒドラジノ基、ＯＨ基、ＳＨ基またはこれらの塩が挙げられる。これらの官能基が存在することで、水溶性の帯電防止被覆組成物の調製が容易になる。というのは、これらの官能基が導電性高分子と水との相溶性を向上させることで、組成物中の導電性高分子の溶解性が向上するからである。これにより組成物の配置の質が改善される場合がある。
【００５６】
好ましい導電性高分子は、ポリピロール誘導体、特に３，４−ジアルコキシ基で置換されたポリピロール誘導体、ポリチオフェン誘導体、特に米国特許出願公開第２００３／００６４０１号明細書で開示されるポリジオキシチオフェンのような３，４−ジアルコキシ基で置換されたポリチオフェンであり、（例えばポリ（３，４−アルキレンジオキシチオフェン）、より好ましくはポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）、ポリ（３−アルキルチオフェン）、ポリ（３，４−ジアルキルチオフェン）、ポリ（チエノ［３，４−ｂ］チオフェン）およびそれらの混合物である。それらはポリピロール−ＰＳＳやポリチオフェン−ＰＳＳなどポリスチレンスルホン酸型で用いることが好ましい。
【００５７】
好ましい導電性高分子の具体例としては、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリ（スチレンスルホン酸）およびポリ（３，４−エチレンジオキシピロール）−ポリ（スチレンスルホン酸）が挙げられる。
【００５８】
導電性高分子は市販のものを利用することもできるし、公知の方法で調製してもよい。例えば、ポリピロールポリスチレンスルホン酸は、ポリスチレンスルホン酸と酸化剤として過硫酸アンモニウムの存在下、水性媒体中でピロールを酸化重合することにより合成することができる。３，４−エチレンジオキシチオフェンモノマーをポリマーに変換する方法についてはＢａｙｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎが開示している。
【００５９】
導電性高分子としては、光学物品の表面に組成物として塗布できるように、水、アルコールまたは水／アルコール混合物に溶解または分散するものが好ましい。
【００６０】
導電性高分子は、通常、水性溶媒、有機溶媒またはこれらの溶媒の混合物、好ましくは水、より好ましくは脱イオン水に、１種以上の導電性高分子を分散させた分散液（または溶液）の形態で帯電防止被覆組成物に導入される。
【００６１】
導電性高分子分散液である市販の帯電防止被覆組成物の例としては、Ｂａｙｅｒにより開発され、Ｈ．  Ｃ．  Ｓｔａｒｃｋ  Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）から販売されているポリチオフェン系のＢａｙｔｒｏｎ（登録商標）  Ｐ、Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）  ＰＨ  ５００、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  ＨＣ  Ｖ  ４が挙げられる。これらは複合高分子ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホン酸の水分散液であり、ＰＥＤＴ／ＰＳＳと略され、導電性高分子−ＰＳＳを質量で１．２〜１．３％含む。上記組成物は、安価に生産することができる帯電防止フィルムになる。また、非常に良好な温度耐性を有し、多くの材料系と相溶する。
【００６２】
本発明の被覆組成物から得られるフィルムの帯電防止性を改善する添加剤について述べる。
【００６３】
上記添加剤は式（Ａ）の化合物である。
Ｒ1−Ｏ−［ＣＨ2−ＣＨＲ’−Ｏ］n−Ｒ2      （Ａ）
（ここで、Ｒ1とＲ2はそれぞれ独立にアルキル基であり、Ｒ’は水素原子またはメチル基であり、ｎは２〜２２５までの整数である。）
【００６４】
式（Ａ）の化合物は、エチレングリコールやプロピレングリコールの（α，ω）−ジアルキルオリゴマーやポリマーである。式（Ａ）の化合物が液体であるか固体であるかは、ｎ、Ｒ’、Ｒ1、Ｒ2に依存する。
【００６５】
Ｒ1とＲ2は独立に炭素数１〜２０のアルキル基を表し、好ましくは炭素数１〜１０であり、より好ましくは炭素数１〜５である。Ｒ1（またはＲ2）がメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ブチル基であるのが、最も好ましい。通常、Ｒ1とＲ2は同じ基を表す。
【００６６】
式（Ａ）の化合物としては、例えばポリ（エチレングリコール）ジアルキルエーテル（Ｒ’＝Ｈ）やポリ（プロピレングリコール）ジアルキルエーテル（Ｒ’＝メチル基）が挙げられ、好ましくはポリ（エチレングリコール）ジメチルエーテル、ポリ（エチレングリコール）ジエチルエーテル、ポリ（プロピレングリコール）ジメチルエーテルまたはポリ（プロピレングリコール）ジエチルエーテルである。式（Ａ）の化合物として特に好ましいのはＲ’＝Ｈである化合物であり、なかでもポリ（エチレングリコール）ジメチルエーテルである。本願において、「ポリ（エチレングリコール）ジアルキルエーテル」という言葉は、エチレングリコールのオリゴマーまたはポリマーの末端を二つのアルキルで封止したものを意味する。
【００６７】
ｎは１１０以下が好ましく、より好ましくは５０以下であり、さらに好ましくは２０以下である。式（Ａ）の化合物の好ましい例は、ｎが２〜１０までの化合物である。
【００６８】
整数ｎの数値的範囲が示すように、式（Ａ）の化合物は低分子量の化合物であり、好ましくは１０，０００ｇ／ｍｏｌ以下であり、より好ましくは５０００ｇ／ｍｏｌ以下であり、さらに好ましくは２０００ｇ／ｍｏｌ以下であり、よりさらに好ましくは４００ｇ／ｍｏｌ以下である。本発明の帯電防止被覆組成物は、式（Ａ）の化合物の混合物を含む場合、上記混合物の数平均分子量が同様の条件を満たすことが好ましい。分子量が高すぎると、例えば１０，０００ｇ／ｍｏｌを超えると、硬化後の皮膜の耐摩耗性が低下する可能性がある。
【００６９】
Ｒ1＝Ｒ2＝メチル基またはエチル基である化合物（Ａ）の具体的な例としては、ジエチレングリコールジメチルエーテル（ｎ＝２，Ｍ＝１３４ｇ／ｍｏｌ）、ジエチレングリコールジエチルエーテル（ｎ＝２，Ｍ＝１６２ｇ／ｍｏｌ）、トリエチレングリコールジメチルエーテル（ｎ＝３，Ｍ＝１７８ｇ／ｍｏｌ）、テトラエチレングリコールジメチルエーテル（ｎ＝４，Ｍ＝２２２ｇ／ｍｏｌ）、ペンタエチレングリコールジメチルエーテル（ｎ＝５，Ｍ＝２６６ｇ／ｍｏｌ）が挙げられる。分子量がおよそ４００〜２，０００のポリエチレングリコールジアルキルエーテルも有用である。
【００７０】
このような化合物は公知の方法に従って容易に合成することができる。また、Ｆｌｕｋａ（登録商標）やＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（登録商標）から、純粋化合物や、所定の平均分子量を有する化合物の混合物が、市販されている。例えば、ポリ（エチレングリコール）ジメチルエーテルは、１５０、２５０、４００、５００、１，０００、２，０００などの平均分子量を持つ式ＣＨ3Ｏ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＣＨ3で表される化合物の混合物として市販されている。
【００７１】
式（Ａ）の化合物は低濃度で用いられ、被覆組成物の質量に対する式（Ａ）の化合物の質量の割合は、０．５〜２０％であり、好ましくは０．５〜１５％であり、より好ましくは１〜１２％であり、さらに好ましくは１〜１０％であり、最も好ましくは１〜５％である。
【００７２】
上で引用した先行技術では、得られた皮膜の導電性を向上させるために、モノアルコール（２−ニトロ−エタノール）や、ジオール（エチレングリコール）、トリオール（グリセロール）のようなポリオールや、メソエリスリトールやソルビトールのようなさらに多価のアルコールの使用を推奨しているが、これとは逆に、本発明では、その帯電防止性を向上させるために、水酸基を有しない式（Ａ）の化合物を使用する。実施例から分かるように、水酸基が存在することで意外にも帯電防止性への弊害が見られる。
【００７３】
帯電防止被覆組成物が含有するポリオール（１分子中に二つ以上の水酸基を有する化合物と定義される）、特にジオールの割合は５％未満であることが好ましく、２％未満であることがより好ましく、１％未満であることがさらに好ましい。帯電防止被覆組成物がポリオール、特にジオールを全く含有していないことが理想である。
【００７４】
帯電防止被覆組成物は少なくとも一種のバインダーを含有する。バインダーはフィルムを形成する材料であればどのようなものであってもよい。「バインダー」は、帯電防止皮膜と上層および／または下層との接着性を改善することが可能な化合物、および／または、帯電防止皮膜の質を改善することが可能な化合物、と定義される。バインダーは、その性質に応じて、最終光学物品の耐摩耗性および／耐傷性を強化するものであってもよい。
【００７５】
バインダーは導電性高分子と相溶するものでなければならない。すなわち、帯電防止性に弊害をもたらすようなものであってはならない。また、バインダーは、導電性高分子が沈殿することがなく、または導電性高分子が凝集して光学的欠陥となる大きな粒子を多かれ少なかれ生じることがなく、安定した溶液を形成するものでなければならない。
【００７６】
通常、バインダーの選択は、被覆組成物に用いられる溶媒系によって決定される。というのは、バインダーはその溶媒系に溶解または分散可能なものでなければならないからである。
【００７７】
バインダーは高分子材料であることが好ましく、通常、有機物である。バインダーは、熱可塑性材料や熱硬化性材料から構成されものであってもよく、必要に応じて、重縮合、重付加、加水分解によって架橋可能なものであってもよい。種々バインダーの混合物を用いてもよい。
【００７８】
バインダーは水や水性アルコール組成物のような水性組成物に選択的に溶解または分散可能なものである。水溶性または水分散性のバインダーとしては、スチレン、塩化ビニリデン、塩化ビニル、アルキルアクリレート、アルキルメタクリレート、（メタ）アクリルアミドの単独重合体または共重合体、ポリエステル単独重合体または共重合体、ポリ（ウレタン−アクリレート）、ポリ（エステル−ウレタン）、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル、ポリエポキシド、ポリブタジエン、ポリアクリロニトリル、ポリアミド、メラミン、ポリウレタン、ポリビニルアルコール、その共重合体、およびその混合物が挙げられる。ポリ（メタ）アクリレートのバインダーとしては、ポリ（メチルメタクリレート）が挙げられる。
【００７９】
バインダーは水溶性高分子であってもよい。また、ラテックスとして用いても、ラテックスの混合物からなるラテックスとして用いてもよい。
【００８０】
よく知られているように、ラテックスは水性媒体中で少なくとも一つの高分子の安定分散体である。好ましいラテックスとしては、ポリエステル部位を含んでいてもよいポリウレタンラテックス、ポリ（メチル）アクリレートラテックス、ポリエステルラテックス、および、これらの混合物である。ラテックスは、スルホン酸基またはカルボン酸基のような親水性の機能性基を含んでいてもよい。また、ラテックスは、コア−シェルタイプであってもよい。
【００８１】
ポリウレタン−ポリエステルのラテックスは、ＺＥＮＥＣＡ  ＲＥＳＩＮＳからＮｅｏｒｅｚ（登録商標）の商品名で市販されている（例えば、Ｎｅｏｒｅｚ（登録商標）  Ｒ−９６２、Ｎｅｏｒｅｚ（登録商標）  Ｒ−９７２、Ｎｅｏｒｅｚ（登録商標）  Ｒ−９８６、Ｎｅｏｒｅｚ（登録商標）  Ｒ−９６０３）。また、ＷＩＴＣＯ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの子会社であるＢＡＸＥＮＤＥＮ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳからＷｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）の商品名で市販されている（例えば、Ｗｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）２３２、Ｗｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）  ２３４、Ｗｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）  ２４０、Ｗｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）  ２４２）。
【００８２】
帯電防止被覆組成物に用いることができるもう一つのバインダーの分類としては、官能基を有するシラン、シロキサンまたはケイ酸塩（Ｓｉ−ＯＨ化合物のアルカリ金属塩）をベースとしたバインダーがある。通常、これらは一つ以上の機能性有機基で置換され、シリカオルガノゾルを形成する。これらは有機または無機ガラス基材への接着を促進するバインダーとして機能し得る。また、これらのバインダーは、ポリスチレンスルホン酸塩の形態で用いられる導電性高分子に対する架橋剤として機能し得る。
【００８３】
ケイ素含有バインダーとしては、アミノアルコキシシランなどのアミン基を有するシランやシロキサン、ヒドロキシシラン、アルコキシシラン、好ましくはメトキシまたはエトキシシラン等（具体的には、エポキシアルコキシシラン、ウレイドアルキルアルコキシシラン、ジアルキルジアルコキシシラン（例えば、ジメチルジエトキシシラン）、ビニルシラン、アリルシラン、（メタ）アクリルシラン、カルボキシルシラン、シラン基を有するポリビニルアルコール、テトラエトキシシラン、およびその混合物等）が挙げられる。
【００８４】
加水分解を受けた後、上記有機官能性バインダーは、シラノール基を形成することで互いに貫通するネットワークを生成し、生成したネットワークは上層および／または下層との結合の形成を可能にする。
【００８５】
式（Ｉ）で表される化合物やその加水分解物を一種以上含むバインダーが好ましい。ここで、Ｒは同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、Ｙは同一または異なる基であり、炭素原子を介してケイ素原子に結合した一価の有機基であり、少なくとも一種のエポキシ官能基を含み、Ｘは同一または異なる基であり、加水分解性基または水素原子であり、ｍとｎ’は整数であり、ｍは１または２であり、ｎ’＋ｍは１または２である。
【００８６】
Ｘ基は、互いに独立して、また制限されることなく、水素原子、アルコキシ基−Ｏ−Ｒ1（ここでＲ1は好ましくは直鎖または分岐したアルキル基またはアルコキシアルキル基を表し、好ましくは炭素数１〜４のアルキル基である。）、アシルオキシ基−Ｏ−Ｃ（Ｏ）Ｒ3（ここでＲ3は好ましくはアルキル基を表し、好ましくは炭素数１〜６のアルキル基、さらに好ましくはメチル基またはエチル基である。）、塩素原子や臭素原子のようなハロゲン基、必要に応じて１または２のアルキル基またはシラン基のような官能基で置換されたアミノ基（例えばＮＨＳｉＭｅ3基）、イソプロペンオキシ基のようなアルキレンオキシ基、トリアルキルシロキシ基（例えばトリメチルシロキシ基）を表す。
【００８７】
Ｘ基はアルコキシ基であることが好ましく、より好ましくはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基またはブトキシ基であり、さらに好ましくはメトキシ基またはエトキシ基である。この場合、式Ｉの化合物はアルコキシシランである。
【００８８】
整数ｎ’とｍは化合物Ｉの三つのグループを定義する。一つ目は化学式ＲＹＳｉ（Ｘ）2で表される化合物、二つ目は化学式Ｙ2Ｓｉ（Ｘ）2で表される化合物、三つ目は化学式ＹＳｉ（Ｘ）3で表される化合物である。これらの化合物の中で、化学式ＹＳｉ（Ｘ）3で表されるエポキシシランが好ましい。
【００８９】
Ｓｉ−Ｃ結合を通してケイ素原子に結合する一価の基であるＲ基は有機基である。これらの基は、特に限定されないが、飽和または不飽和の炭化水素基であってもよく、好ましくは炭素数１〜１０の基であり、より好ましくは炭素数１〜４の基である。例としては、アルキル基（好ましくはメチル基やエチル基などの炭素数１〜４のアルキル基）、アミノアルキル基、アルケニル基（ビニル基など）、炭素数６〜１０のアリール基（例えば、必要に応じて置換したフェニル基、特に１以上の炭素数１〜４のアルキル基で置換したフェニル基）、ベンジル基、（メタ）アクリロキシアルキル基、上記炭化水素基をフッ素化または全フッ素化した基（例えば、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基）、または（ポリ）フルオロまたはパーフルオロアルコキシ［（ポリ）アルキルオキシ］アルキル基などが挙げられる。
【００９０】
Ｒ基はアルキル基であることが最も好ましく、特に炭素数１〜４のアルキル基、理想的にはメチル基が好ましい。
【００９１】
Ｓｉ−Ｃ結合を通してケイ素原子に結合する一価の基であるＹ基は有機基であり、一つ以上のエポキシ官能基を有し、好ましくは一つのエポキシ基を有する。エポキシ官能基は、一つの酸素原子が二つの隣接する炭素原子に直接結合する原子団、または、一つの酸素原子が炭素含有鎖若しくは環状炭素含有系に含まれる二つの隣接しない炭素原子に直接結合する原子団を意味する。エポキシ官能基のなかでは、オキシラン基、すなわち、三員環エーテル基が好ましい。
【００９２】
式（Ｉ）のエポキシシラン化合物は高度の架橋マトリックスを与える。好ましいエポキシシランは、ケイ素原子とエポキシ官能基との間に一定レベルの柔軟性のある有機結合を有する。
【００９３】
好ましいＹ基は式ＩＩＩやＩＶで表される。
【００９４】
【化１】
0005508429.tif 000002
【００９５】
ここで、Ｒ2はアルキル基、好ましくはメチル基または水素原子であり、より好ましくは水素原子である。ａとｃは１〜６の整数であり、ｂは０、１または２である。
【００９６】
式ＩＩＩで表される基のなかで好ましいのはγ−グリシドキシプロピル基（Ｒ2＝Ｈ、ａ＝３、ｂ＝０）であり、式ＩＶで表される好ましい（３，４−エポキシシクロヘキシル）アルキル基はβ−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル基（ｃ＝１）である。γ−グリシドキシプロピル基（Ｒ2＝Ｈ，ａ＝３，ｂ＝１）を用いることもできる。
【００９７】
式Ｉで表されるエポキシシランのなかでは、エポキシアルコキシシランが好ましく、Ｙ基を一つとアルコキシ基であるＸ基を三つ有しているエポキシアルコキシシランが最も好ましい。特に好ましいエポキシトリアルコキシシランは式ＶとＶＩで表される。
【００９８】
【化２】
0005508429.tif 000003
【００９９】
式ＶおよびＶＩ中、Ｒ1は１〜６の炭素原子を有するアルキル基、好ましくはメチル基またはエチル基を表わし、ａ、ｂおよびｃは上で規定されたとおりである。
【０１００】
このようなエポキシシランの例としては、これに限定されるものではないが、グリシドキシメチルトリメトキシシラン、グリシドキシメチルトリエトキシシラン、グリシドキシメチルトリプロポキシシラン、α−グリシドキシエチルトリメトキシシラン、α−グリシドキシエチルトリエトキシシラン、β−グリシドキシエチルトリメトキシシラン、β−グリシドキシエチルトリエトキシシラン、β−グリシドキシエチルトリプロポキシシラン、α−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、α−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、α−グリシドキシプロピルトリプロポキシシラン、β−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、β−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、β−グリシドキシプロピルトリプロポキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリプロポキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリエトキシシランが挙げられる。その他の有用なエポキシアルコキシシランは、本願の引用文献である米国特許第４，２９４，９５０号明細書、米国特許第４，２１１，８２３号明細書、米国特許第５，０１５，５２３号明細書、欧州特許第０６１４９５７号明細書、国際公開第９４／１０２３０号パンフレットに記載されている。これらのシラン化合物のなかでも、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン（ＧＬＹＭＯ）が好ましい。
【０１０１】
一つのＹ基と二つのＸ基を有する式Ｉで表されるエポキシアルコキシシランとしては、γ−グリシドキシプロピル−メチル−ジメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルビス（トリメチルシロキシ）メチルシラン、γ−グリシドキシプロピル−メチル−ジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピル−メチル−ジイソプロペノキシシラン、およびγ−グリシドキシエトキシプロピル−メチル−ジメトキシシランなどのエポキシジアルコキシシランが好ましいが、これに限定されるものではない。エポキシジアルコキシシランが使われる場合、上記エポキシトリアルコキシシランと組み合わせ、エポキシトリアルコキシシランよりも少量用いるのが好ましい。
【０１０２】
驚くべきことに、式（Ａ）の化合物はエポキシシラン系の帯電防止皮膜（好ましくはエポキシアルコキシシラン、より好ましくはエポキシジアルコキシシランまたはエポキシトリアルコキシシラン系皮膜）の耐摩耗性を向上させることを見出した。言い換えると、バインダーとして式（Ｉ）の化合物を少なくとも一種含む本発明の組成物で調製した帯電防止皮膜は、式（Ａ）の化合物を全く含まない組成物から得られる皮膜と比較して、高い耐摩耗性を示す。そのため、このような皮膜は、透明な帯電防止ハードコートとして用いることができる。
【０１０３】
本発明の一つの実施形態では、帯電防止組成物のバインダーは、さらに式ＩＩの化合物またはその加水分解物を一種以上含む。
ＲnＳｉ（Ｚ）4-n    （ＩＩ）
（式ＩＩ中、Ｒ基は、互いに同一でも異なっていてもよく、一価のアルキル基を表し、Ｚ基は互いに同一でも異なっていてもよく、加水分解性基または水素原子を表し、ｎは０、１または２のいずれかの整数であり、好ましくは０である。ただし、ｎが０の場合、Ｚ基の全てが水素原子ということはなく、好ましくは全てが水素原子ではない。
【０１０４】
式ＩＩの化合物またはそれらの加水分解物は、本発明の硬化性組成物から得られる皮膜の架橋性を改善するために用いることもできる。これによって、より頑丈になり、また耐摩耗性が向上する。
【０１０５】
式ＩＩのシランは、ケイ素原子に直接結合したＺ基を三つから四つ、ケイ素原子に結合した有機Ｒ基を一つまたは二つ有する。Ｚ基はそれぞれ加水分解によりＯＨ基になる。式ＩＩの化合物において最初にＳｉＯＨが現れるが、この化合物は加水分解物と考えられる。加水分解物にはシロキサン塩も含まれる。
【０１０６】
Ｚ基は、例えば、Ｘ基についての記述の部分で述べた加水分解性基から互いに独立に選択される加水分解性基であってもよい。Ｚ基は、同一または異なる加水分解性基であることが好ましい。
【０１０７】
最も好ましいＲ基は、炭素数１〜４のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、好ましくはメチル基である。
【０１０８】
式ＩＩの化合物のうち最も好ましいものは、式Ｓｉ（Ｚ）4で表される化合物である。このような化合物の例としては、テトラエトキシシランＳｉ（ＯＣ2Ｈ5）4  （ＴＥＯＳ）、テトラメトキシシランＳｉ（ＯＣＨ3）4  （ＴＭＯＳ）、テトラ（ｎ−プロポキシ）シラン、テトラ（ｉ−プロポキシ）シラン、テトラ（ｎ−ブトキシ）シラン、テトラ（ｓｅｃ−ブトキシ）シランまたはテトラ（ｔ−ブトキシ）シラン、のようなテトラアルコキシシランが挙げられ、なかでもＴＥＯＳが好ましい。
【０１０９】
式ＩＩの化合物は化学式ＲＳｉ（Ｚ）3の化合物、例えばメチルトリエトキシシラン（ＭＴＥＯＳ）から選択することもできる。
【０１１０】
硬化性帯電防止組成物中のシラン類は一部または全てが加水分解されていてもよく、全てが加水分解されていることが好ましい。加水分解物は仏国特許発明第２７０２４８６号明細書や米国特許第４，２１１，８２３号明細書に開示されているような公知の方法で調製することができる。縮合反応よりも加水分解反応を促進するために、塩酸や酢酸のような加水分解触媒を用いることができる。
【０１１１】
上記バインダーは本発明で用いることができるバインダーの例示であり、これに限定されるものではない。当業者であれば、他の分類の化合物であったとしても、本発明の帯電防止被覆組成物のバインダーとして用いることができる化合物を容易に見分けることができる。
【０１１２】
バインダーと導電性高分子を含有する帯電防止被覆組成物については、市販されているものがあり、本発明で用いることができる。そのような組成物としては、例えば、Ｏｒｍｅｃｏｎ  Ｃｈｅｍｉｅ  ＧｍｂＨ  から販売されているＤ  １０１２  Ｗ（ポリアニリンの水分散液）やＨ．  Ｃ．  Ｓｔａｒｃｋから販売されているＢａｙｔｒｏｎ（登録商標）  Ｐ分散液をベースとした組成物（ＣＰＵＤ−２  （ポリウレタンバインダー）、ＣＰＰ  １０５Ｄ  （ＧＬＹＭＯバインダー）、ＣＰＰ  １０３Ｄ  （脂肪族ポリエステル−ポリウレタンバインダー）、ＣＰＰ  １１６．６Ｄ、ＣＰＰ  １３４．１８Ｄ  （ポリウレタン  ＋  ＧＬＹＭＯバインダー））等が挙げられる。好ましい被覆組成物は組成物ＣＰＰ  １０５Ｄ（乾燥抽出物の割合は約１．５質量％）である。これを用いることで、有機または無機基材に対して良好な接着性を有する帯電防止皮膜を得ることができる。
【０１１３】
もう一つの好ましい被覆組成物は、Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）  Ｐ分散液をベースとした組成物であって、さらにバインダーの前駆体として、ポリウレタンラテックス、最も好ましくはＷｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）  ２４０または２３４を含むものである。該被覆組成物は、通常、Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）  Ｐ：Ｗｉｔｃｏｂｏｎｄ（登録商標）  ２４０または２３４が質量比で０．９：１から２．５：１である。
【０１１４】
通常、式ＩとＩＩの化合物を含み、フィラーを含まないバインダーが、帯電防止被覆組成物に含まれる。帯電防止組成物全質量に対するバインダーの質量の割合は１〜２０％であり、好ましくは２〜１５％である。
【０１１５】
帯電防止組成物が式ＩＩの化合物を全く含まない実施形態もある。帯電防止組成物中にフィラーが存在しない場合、帯電防止組成物が式ＩＩの化合物を含まないことが好ましい。
【０１１６】
帯電防止被覆組成物はバインダーを含むため、一種以上の架橋剤（好ましくは水中に溶解または分散する架橋剤）が存在することにより架橋または硬化し得る。これらの架橋剤は一般に知られたものであり、バインダー中のカルボキシル基や水酸基等の官能基と反応する。これらの架橋剤は、多官能アジリジン、メトキシアルキル化したメラミン樹脂やウレア樹脂等から選択することができ、例えば、メトキシアルキル化したメラミン／ホルムアルデヒド樹脂やウレア／ホルムアルデヒド樹脂、エポキシ樹脂、カルボジイミド、ポリイソシアネート、トリアジン、ブロックポリイソシアネート等が挙げられる。なかでもアジリジンが好ましく、三官能性アジリジンが特に好ましい。
【０１１７】
帯電防止組成物は、硬化が促進されるように、必要に応じて１種以上の触媒量の硬化触媒を含む。硬化触媒としては、例えば、紫外光や熱に曝すことでフリーラジカルが発生する光開始剤等が挙げられ、具体的には、有機過酸化物、アゾ化合物、キノン、ニトロソ化合物、ハロゲン化アシル、ヒドラゾン、メルカプト化合物、ピリリウム化合物、イミダゾール、クロロトリアジン、ベンゾイン、ベンゾインアルキルエーテル、ジケトン、フェノンまたはそれらの混合物等が挙げられる。
【０１１８】
帯電防止組成物は、アセチルアセトンアルミニウムＡｌ（ＡｃＡｃ）3若しくはその加水分解物、または亜鉛、チタン、ジルコニウム、スズ若しくはマグネシウムなどの金属のカルボン酸塩などの硬化触媒を含んでいてもよい。飽和または不飽和の多官能性酸または酸無水物、特に、マレイン酸、イタコン酸、トリメリット酸のような縮合触媒を用いてもよい。硬化触媒および／または縮合触媒について数多くの例がＣｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｐｏｘｙ  Ｒｅｓｉｎｓ'’，  Ｂ．  Ｅｌｌｉｓ  （Ｅｄ．）  Ｃｈａｐｍａｎ  Ｈａｌｌ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９９３と'’Ｅｐｏｘｙ  Ｒｅｓｉｎｓ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ'’  ２eme  ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｃ．  Ａ．  Ｍａｙ  （Ｅｄ．），  Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９８８に記載されている。
【０１１９】
一般に、上記触媒は、本発明に従い、硬化性帯電防止組成物の全質量に対する質量が、０．０１〜１０％の範囲、好ましくは０．１〜５％の範囲で用いられる。
【０１２０】
硬化後の皮膜の堅さおよび／または屈折率を増大させるために、帯電防止組成物が、フィラー、通常はナノ粒子（またはナノ結晶）を含む実施形態もある。ナノ粒子は有機物であっても無機物であってもよい。有機物と無機物の混合物を用いることもできる。無機のナノ粒子が好ましく、金属や半金属の酸化物、窒化物やフッ化物のナノ粒子またはそれらの混合物がより好ましい。ナノ粒子（フィラー）は非導電性であることが好ましい。
【０１２１】
「ナノ粒子」という言葉は、直径（または最も長い直径）が１μｍ未満、好ましくは１５０ｎｍ未満、より好ましくは１００ｎｍ未満の粒子を意味する。本発明において、フィラーやナノ粒子の直径は２〜１００ｎｍであることが好ましく、２〜５０ｎｍであることがより好ましく、５〜５０ｎｍであることがさらに好ましい。
【０１２２】
適当な無機ナノ粒子としては、例えば、酸化アルミニウムＡｌ2Ｏ3、シリカＳｉＯ2、酸化ジルコニウムＺｒＯ2、酸化チタンＴｉＯ2、酸化アンチモンＳｂ2Ｏ、酸化タンタルＴａ2Ｏ5、酸化亜鉛、酸化スズＳｎＯ2、酸化インジウム、酸化セリウム、Ｓｉ3Ｎ4、ＭｇＦ2またはそれらの混合物が挙げられる。
【０１２３】
混合酸化物の粒子や複合粒子を用いることも可能である。例としては、コアシェル構造を有する粒子が挙げられる。種々のナノ粒子を用いることでヘテロ構造のナノ粒子層が形成される。
【０１２４】
ナノ粒子は酸化アルミニウム、酸化スズ、酸化ジルコニウムまたはシリカＳｉＯ2の粒子であることが好ましく、シリカＳｉＯ2のナノ粒子であることがより好ましい。無機フィラーはコロイド状で用いられることが好ましい。すなわち、水、アルコール、ケトン、エステルまたはそれらの混合物、好ましくはアルコール、などの分散溶媒中に分散された微粒子の状態で用いられることが好ましい。
【０１２５】
フィラーが存在する場合、帯電防止組成物の全質量に対するフィラーの質量は、通常０．５〜１０％であり、好ましくは１〜８％である。尚、ナノ粒子のようなフィラーを帯電防止組成物が全く含まない実施形態もある。
【０１２６】
帯電防止被覆組成物は１種以上の溶媒を含有し、該溶媒は水、アルコールまたはその混合物のような極性溶媒であることが好ましく、より好ましくは水と水混和性アルコール（例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、イソブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、ｎ−アミルアルコール、イソアミルアルコール、ｓｅｃ−アミルアルコール、ｔｅｒｔ−アミルアルコール、１−エチル−１−プロパノール、２−メチル−１−ブタノール、１−メトキシ−２−プロパノール、ｎ−ヘキサノール、シクロヘキサノール、エチルセルソルブ（モノエトキシエチレングリコール）またはエチレングリコール）との混合物である。
【０１２７】
導電性高分子の溶解性を改善するために、また、バインダーと組成物との相溶性を向上させるために、もう１種別の親水性有機溶媒を適量添加することもできる。この目的を達成するために、有機溶媒としては、ＮＭＰ、アセトン、テトラヒドロフラン、ＤＭＳＯ、ＤＭＡｃ、トリエチルアミンまたはＤＭＦなどを用いることができるが、これに限定されるものではない。ただし、帯電防止被覆組成物は、水および／または炭素数１〜４のアルコールのような環境に優しい溶媒のみを含むことが好ましい。
【０１２８】
溶媒や溶媒の混合物の質量は、被覆組成物の質量に対して５０〜９９％であり、好ましくは５０〜９０％であり、より好ましくは６０〜９０％である。式（Ａ）の化合物は、これが液体である場合などは溶媒と見られる場合もあるが、本発明においては、式（Ａ）の化合物を溶媒とは考えない。
【０１２９】
帯電防止被覆組成物は、被覆溶液のぬれ性や皮膜の光学的性質を改善するために、１種以上の非イオン性またはイオン性の界面活性剤、すなわちアニオン性、カチオン性または両性の界面活性剤を含んでいてもよい。特に、好ましい種類の界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤（好ましくは、アニオン性フッ素系界面活性剤）が挙げられる。
【０１３０】
フッ素系界面活性剤が知られており、Ｅ．  Ｋｉｓｓａ著の「Ｆｌｕｏｒｉｎａｔｅｄ  Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ」（Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｓｅｒｉｅｓ、Ｖｏｌ．  ５０）（Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  １９９４）に概略が記載されている。フッ素系界面活性剤の例としては、パーフルオロアルカン酸やその塩、特にパーフルオロオクタン酸やその塩がある。具体例としては、欧州特許第１０５９３４２号明細書、欧州特許第７１２８８２号明細書、欧州特許第７５２４３２号明細書、欧州特許第８１６３９７号明細書、米国特許第６，０２５，３０７号明細書、米国特許第６，１０３，８４３号明細書、米国特許第６，１２６，８４９号明細書で開示されるような、パーフルオロオクタン酸アンモニウム、フッ素化されたポリエーテルまたはパーフルオロポリエーテル界面活性剤などが挙げられる。さらに、フッ素化された界面活性剤については、米国特許第５，２２９，４８０号明細書、米国特許第５，７６３，５５２号明細書、米国特許第５，６８８，８８４号明細書、米国特許第５，７００，８５９号明細書、米国特許第５，８０４，６５０号明細書、米国特許第５，８９５，７９９号明細書、国際公開第００／２２００２号パンフレット、国際公開第００／７１５９０号パンフレットに開示されている。ヘキサフルオロプロピレンオキサイド由来のフッ素化ポリエーテルについては、米国特許出願公開第２００５／０９６２４４号明細書に記載されている。別の種類のフッ素系界面活性剤の例としては、例えばポリアルキレンオキサイドで修飾されたヘプタメチルトリシロキサンアリルオキシポリエチレングリコールの界面活性剤などの、フッ化炭素で修飾されたポリシロキサンの界面活性剤がある。
【０１３１】
界面活性剤や界面活性剤の混合物の質量は、被覆組成物の質量に対して０．００１％〜５％である。
【０１３２】
帯電防止被覆組成物は、重合性組成物に通常用いられる種々の添加剤を通常の量含んでいてもよい。これらの添加剤には酸化防止剤、ＵＶ光吸収剤、光安定剤、耐黄剤、接着促進剤、染料、光発色剤、顔料、レオロジー修飾剤、滑剤、架橋剤、光開始香料、脱臭剤およびｐＨ調節剤（特に、ポリピロールやポリアニリンのような帯電防止剤の場合）のような安定化剤が含まれる。
【０１３３】
本発明による帯電防止被覆組成物（必須化合物（帯電防止剤、バインダー等）と任意化合物を含む）の理論乾燥抽出質量は、組成物の全質量に対して、通常、５０％未満であり、好ましくは０．２〜３０％であり、より好ましくは０．２〜２０％である。
【０１３４】
「組成物中のある成分の理論乾燥抽出質量」は、組成物中のその成分の固形物の理論質量を意味する。組成物の理論乾燥抽出質量は、各成分の理論乾燥抽出質量の合計で定義される。本願において、式ＩまたはＩＩの化合物の理論乾燥抽出質量は、Ｒn'ＹmＳｉ（Ｏ）(4-n'-m)/2またはＲnＳｉ（Ｏ）(4-n)/2単位の計算質量である。ここで、Ｒ、Ｙ、ｎ、ｎ’またはｍは上で定義したとおりである。
【０１３５】
被覆組成物中の導電性高分子の質量は特に限定されないが、組成物の全質量に対して０．０４〜１５％であることが好ましく、より好ましくは０．０５〜５％であり、さらに好ましくは０．０５〜０．５％であり、よりさらに好ましくは０．０５〜０．３５％である。１５〜２０％を超えると、帯電防止被覆組成物の粘性は通常高過ぎであり、その帯電防止皮膜の透過性は８５％を下回ることがある。一方、０．０５％を下回ると、組成物は希釈され過ぎであり、その皮膜は帯電防止性を示さないことがある。
【０１３６】
用いるバインダーの量は、組成物の全質量に対する固形バインダー成分の全質量（バインダーの乾燥抽出質量）が２〜１５質量％であることが好ましく、３〜１２質量％であることがより好ましい。
【０１３７】
被覆組成物中の固形バインダーの乾燥抽出質量に対する導電性高分子の質量の比は、好ましくは０．４〜１０％であり、より好ましくは０．４〜５％であり、さらに好ましくは０．４〜３％であり、最も好ましくは０．４〜２％である。式（Ａ）の新規化合物を添加することで、使用する導電性高分子を少量とすることが可能となり、これにより高い帯電防止性を得ることができる。
【０１３８】
帯電防止被覆組成物により十分な導電性が得られるため、追加で導電性成分を加える必要がない。
【０１３９】
本発明による帯電防止組成物は、帯電防止組成物の全質量に対する質量が１％未満であるカーボンナノチューブその他の導電性フィラーを含む形態が好ましい。その他の導電性フィラーとしては、例えば、ＩＴＯ（インジウムドープ酸化スズ）、ＡＴＯ（アンチモンドープ酸化スズ）、アンチモン酸亜鉛（ＺｎＳｂ2Ｏ6）、アンチモン酸インジウム（ＩｎＳｂＯ4）またはＳｒＴｉＯ3などが挙げられる。帯電防止組成物の全質量に対するカーボンナノチューブその他導電性フィラーの質量は、好ましくは０．５％未満であり、最も好ましくは０％である。本発明において、ＳｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3、ＺｒＯ2、ＳｎＯ2およびそれらの混合物などの酸化物は導電性酸化物（フィラー）とは考えない。好ましくは、帯電防止組成物はカーボンナノチューブや導電性フィラーを全く含まない。
【０１４０】
本発明の帯電防止皮膜は、上記帯電防止被覆液体組成物から始まり、適当な方法に従った液相配置やラミネートにより、光学物品の表面に形成される。該組成物は、スピンコーティング、ディップコーティング、スプレーコーティング、ブラッシュコーティング、ローラーコーティングによって塗布することができるが、これに限定されるものではない。スピンコーティング、ディップコーティングが好ましい。
【０１４１】
帯電防止被覆組成物を光学物品の表面に塗布した後、導電性の透明なフィルムを得るために、必要に応じて、適当な方法により組成物を乾燥または硬化させてもよい。適当な方法とは、例えば、空気による乾燥、オーブン中での乾燥またはドライヤーによる乾燥が挙げられる。通常、５０〜１３０℃で行う。高温および／または長時間の乾燥／硬化工程により、下層または物品上の帯電防止皮膜の耐摩耗性が改善する場合がある。乾燥／硬化工程には溶媒の蒸発とバインダーの固化が含まれる。架橋性バインダーの場合、配置された組成物は、バインダーの重合と硬化を開始するために、適当なエネルギー源に曝される。
【０１４２】
もし、配置したばかりの帯電防止組成物層に別の皮膜を配置しなければならない場合は、その次の皮膜、例えばプライマー層を配置する前に上記組成物を熱硬化やＵＶ硬化させてはならない。帯電防止組成物層の硬化（または乾燥）と共に、上の皮膜の硬化を同時に行うこともできる。
【０１４３】
上記で説明したように、１種以上の導電性高分子と１種以上の硬化したバインダーを含む帯電防止皮膜が得られれば、例えば耐衝撃性プライマー皮膜および／または耐摩耗性および／または耐傷性皮膜のような追加の皮膜を上記帯電防止皮膜の上に形成してもよい。
【０１４４】
光学物品の表面上には、本発明による帯電防止皮膜を数層にわたって連続して配置してもよい。この場合、全ての帯電防止積層に対して、１回の乾燥工程を行うことが好ましい。
【０１４５】
最終光学物品における帯電防止皮膜の厚みは、好ましくは５〜５０００ｎｍであり、より好ましくは５〜３０００ｎｍであり、さらに好ましくは５０〜２０００ｎｍである。
【０１４６】
本発明による組成物は、添加剤を全く含まない組成物から得られる同じ厚みの皮膜と比較して、より良好な帯電防止性を有する皮膜を与える。このことは、従来の帯電防止皮膜と比較して、厚みは薄く、帯電防止能は同等以上の帯電防止皮膜を調製することを可能とし、これによって皮膜の光透過率を向上させることができる。また、従来の帯電防止皮膜よりも厚い帯電防止皮膜を調製することで、光学的な透明性を維持したまま高いレベルの帯電防止能を有する帯電防止皮膜を調製することを可能とする。
【０１４７】
ほとんどの導電性高分子は可視領域において光を吸収するが、本発明の帯電防止皮膜では導電性高分子の量が少ない。その結果、被覆された物品の光透過性を大きく損なうことなく、帯電防止皮膜として数μｍ程度の厚みを用いることが可能である。しかし、帯電防止皮膜の厚みが厚すぎると（５〜１０μｍ超）、光学物品の可視領域における相対的光透過率は大きく下がる可能性がある。例えば、ＰＥＤＴ／ＰＳＳポリマーは、可視光領域の高い波長（赤外領域の近く）を吸収する。このポリマーからなるフィルムが厚すぎると、その結果青みがかった色になる。逆に、帯電防止皮膜の厚みが薄すぎると、帯電防止性を示さない。
【０１４８】
帯電防止皮膜の上に反射防止皮膜および／または汚れ防止トップコートのような他の皮膜を塗布することが可能である。偏光皮膜、光発色皮膜、染色皮膜または接着層（例えば、接着ポリウレタン層）のような他の皮膜を帯電防止皮膜の上に塗布することも可能である。
【０１４９】
本発明の被覆組成物は眼科用レンズ製造において帯電防止性レンズを調製するのに用いることができる。また、写真フィルム、電子光学、食品包装、画像形成材料の分野における一般的な帯電防止の目的にも用いることができる。なお、電磁気窓、画像装置用の光透過導電体、電磁気放射シールドなど、用途は特に限定されない。
【０１５０】
本発明には多くの利点があり、良好な接着性を有するほとんどの基材、特に樹脂性の基材に応用することができる。また、皮膜の優れた接着性を維持したまま、高い透過性、低いヘイズ、高い導電性、優れた帯電防止性を有する光学物品の製造に応用することができる。
【０１５１】
光学物品の一つまたは二つの主要面を上記帯電防止皮膜で被覆した場合、本発明により、電荷減衰時間が５００ｍ秒以下、好ましくは２００ｍ秒以下、より好ましくは１５０ｍ秒以下、さらに好ましくは１００ｍ秒以下の光学物品を得ることができる。後述の実施例では皮膜の凸面側のみ示す。
【０１５２】
最終光学物品は、可視領域の光を（ほとんど）吸収しないことが好ましい。このことは、本願において、一つの面を本発明の帯電防止皮膜で被覆した場合に、帯電防止皮膜による可視領域の光の吸収が好ましくは１％以下であり、より好ましくは１％より小さく、および／または、帯電防止皮膜の可視スペクトルにおける相対的光透過率Ｔｖが、好ましくは９０％よりも高く、より好ましくは９１％よりも高く、さらに好ましくは９２％よりも高いことを意味する。両方の特性を同時に満たすことが好ましく、皮膜の厚みと導電性高分子の量を注意深く調整することによって達成することができる。本願において「透明な」光学物品は９０％よりも高いＴｖを有する光学物品であり、好ましくは９１％よりも高く、さらに好ましくは９２％よりも高い光学物品である。Ｔｖは規格ＮＦ  ＥＮ  １８３６で定義されたものであり、３８０〜７８０ｎｍの波長領域に相当する。
【０１５３】
別の実施形態では、光学物品に薄く色が付けられ、または染色され、可視領域の光を吸収する場合がある。
【０１５４】
本発明により調製された最終光学物品はヘイズ値が小さいことが好ましい。ヘイズとは、入射光の軸から２．５°以上散乱した透過光を測定したものである。ヘイズ値が小さいほど、曇りの度合いは小さくなる。本発明の光学物品のヘイズ値は好ましくは０．８％未満であり、より好ましくは０．４％未満であり、さらに好ましくは０．２５％未満である。
【０１５５】
また、本発明は、帯電防止性を有し、必要に応じて耐摩耗性および／または耐傷性を有する透明な光学物品を調製する方法に関する。ここで上記方法は、一つ以上の主要面を有する基材を含む光学物品を提供すること、および基材の一つ以上の主要面の少なくとも一部に上記硬化性組成物の塗布すること、および該組成物を硬化させること、を含む。
【０１５６】
本発明の光学物品は、低い温度（１００℃以下）で、環境に優しい溶媒（アルコールまたは水／アルコール混合溶媒）を用いて、容易に処理することができる。本発明の調製方法は柔軟性があり、基材上の他の機能性皮膜に組み込むことができる。
【０１５７】
本発明は、さらに、上記組成物を硬化することによって得られる皮膜の帯電防止性を改善することを目的とした、硬化性組成物における式（Ａ）の化合物の使用に関する。
【０１５８】
本発明について以下の実施例を参考にさらに詳細に説明する。これらの実施例は本発明の単なる例示であり、本発明の範囲と要旨を限定して解釈すべきではない。
【実施例】
【０１５９】
＜１．試験方法＞
以下の試験手順で、本発明に従って調製した光学物品を評価した。各系について評価用として三つのサンプルを調製した。報告するデータは三つのデータの平均値である。
【０１６０】
ａ）電荷減衰時間
本願において、予め９０００Ｖのコロナ放電に曝した光学物品の電荷減衰時間をＪｏｈｎ  Ｃｈｕｂｂ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  製のＪＣＩ  １５５ｖ５電荷減衰試験装置を用いて、温度２５．４℃、相対湿度５０％にて測定した。
【０１６１】
装置はＪＣＩ  １７６電荷測定サンプル支持体、ＪＣＩ  １９１湿度制御試験チャンバー、ＪＣＩ  １９２乾燥空気供給装置を用いて調整した。また、ＪＣＩ  １５５の電圧感度および減衰時間測定性能を英国規格で規定された方法に校正した。校正した電圧測定、抵抗の値、コンデンサの値は国家規格にトレースすることができるものである。
【０１６２】
ｂ）乾燥接着試験（クロスハッチ試験）
被覆した皮膜の乾燥接着性は、ＡＳＴＭ  Ｄ３３５９−９３に従い、クロスハッチ接着試験を用いて評価した。かみそりで皮膜に１ｍｍずつ離れた五本の切り込みを入れる。次に切り込みと直行するように１ｍｍずつ離れた五本の切れ込みを入れる。結果、２５個の正方形からなるクロスハッチパターンが出来上がる。切れ込みを入れる間に発生したゴミを完全に除去するためにクロスハッチパターンに空気を吹き付けた後、クロスハッチパターンにセロハンテープ（３Ｍ  ＳＣＯＴＣＨ（登録商標）  ｎ  ６００）を貼り、しっかりと押さえ付け、その後、皮膜表面から垂直方向にすばやく引き剥がした。さらに二回、新しいテープを貼り付けて引き剥がす操作を繰り返した。接着性は次のとおり評価した（０が接着性に最も優れ、１〜４が中程度であり、５が接着性に最も乏しい）。
【０１６３】
【表１】
0005508429.tif 000004
【０１６４】
ｃ）耐摩耗性の評価（「ＩＳＴＭバイエル試験」「バイエルアルミナ」）
バイエル摩耗試験は、カーブのあるレンズ表面の耐摩耗性を評価する標準的な試験である。バイエル値の測定は、砂をアルミナに置き換えた以外、規格ＡＳＴＭ  Ｆ７３５−８１に従って行った（砂振動法を用いた透明な樹脂や皮膜の耐摩耗性の標準的な試験方法）。
【０１６５】
この試験では、被覆されたレンズと被覆されていないレンズ（同等の曲率、直径、厚み、ジオプターを有するリファレンスとなるレンズ）を振動する摩耗ボックスに入れ、２分間で３００サイクルの摩耗（Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｅｒａｍｉｃ  Ｇｒａｉｎ（元Ｎｏｒｔｏｎ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）から供給された酸化アルミニウムＺＦ  １５２４１２を約５００ｇ用いた）を行った。
【０１６６】
リファレンスと被覆されたサンプルの両方について、試験前後のヘイズＨを、ＡＳＴＭ  Ｄ１００３−００に従い、ヘイズガードプラスメーターを用いて測定した。結果は、被覆されたレンズに対するリファレンスレンズの割合（バイエル値＝Ｈstandard／Ｈsample）を計算して表した。バイエル値は皮膜の性能の測定値であり、値が高いほど、より耐摩耗性が高い。
【０１６７】
ｄ）耐傷性：ハンドスチールウール試験（ＨＳＷ）
ＨＳＷ試験はレンズの凸面についてのみ行った。レンズに反射防止皮膜が配置される場合は、試験に際して、２４時間の待ち時間を守った。
【０１６８】
スチールウールを用いてレンズを手動で摩耗させた。その際、スチールウールを人差し指で一定の圧力をかけた状態で保ち、スチールウールの繊維方向に対して垂直な方向に前後（４〜５ｃｍの距離）５回こすった。スチールウールにかけた圧力は秤で測定することができる。粘着テープでレンズを秤の皿に固定し、レンズに対して人差し指で通常の力をかけて押す。この力は、行きは約５ｋｇで、戻りは約２．５ｋｇであった。レンズは以下の表に従って検査し、評価した。記録が高いほど、よりレンズが摩耗したことになる。
【０１６９】
【表２】
0005508429.tif 000005
【０１７０】
ｅ）ヘイズ値、Ｔｖ、厚み
最終光学物品のヘイズ値は、本願の引用文献にその全体が記載されているＡＳＴＭ  Ｄ１００３−００の方法に従い、ＢＹＫ−ガードナーのヘイズガードプラスヘイズ計測器（色差計）を利用して光透過で測定した。本願に記載する全てのヘイズ値はこの規格によるものである。機器は最初にメーカーの取扱説明書に従って校正した。次に、予め校正した計測器の透過光ビーム上に置き、異なる三か所のサンプル位置でヘイズ値を記録し、平均した。Ｔｖは同じ装置を用いて測定した。
【０１７１】
フィルムの厚みは、Ｊ．  Ａ．  Ｗｏｏｌｌａｍ  Ｃｏ．  Ｉｎｃ製の７５Ｗ  Ｘｅｎｏｎ光源とＭ−４４（商標）、ＥＣ−２７０およびＬＰＳ−４００を備えたエリプソメーター（厚み＜１μｍ）、またはＭｅｔｒｉｃｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製のＭｅｔｒｉｃｏｎ  Ｍｏｄｅｌ  ２０１０  Ｐｒｉｓｍ  Ｃｏｕｐｌｅｒ  ａｐｐａｒａｔｕｓ（厚み＞１μｍ）で評価した。
【０１７２】
＜２．実験の詳細＞
ａ）概論
被覆溶液はＧＬＹＭＯ、０．１Ｎ塩酸、ＳｉＯ2ナノ粒子メタノール分散液（粒子サイズ１５ｎｍ、固形分量（または乾燥抽出量）３３〜３５％）を１２時間撹拌して混合し、その後、２−ブタノール（例９〜１２以外）、Ａｌ（ＡｃＡｃ）3、フッ素系界面活性剤（ＦＣ−４４３０）、Ｂａｙｔｒｏｎ（登録商標）  ＰＨ５００水性溶液（導電性高分子１．２ｗｔ％のＢａｙｔｒｏｎ  ＰＨ  ５００溶液）と、ジエチレングリコールジメチルエーテル、種々分子量のポリ（エチレングリコール）ジメチルエーテル、比較の添加剤（比較例Ｃ２〜Ｃ９）、添加剤なし（比較例Ｃ１、Ｃ１０、Ｃ１３）のいずれか、を分散させることで調製した。以下の表１を参照。
【０１７３】
【表３】
0005508429.tif 000006
【０１７４】
ＳｉＯ2ナノ粒子水系分散液（Ａ２０３４、ナノ粒子３３〜３５ｗｔ％、粒子径１５ｎｍ以下）はＥＫａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓより購入した。ＦＣ−４４３０界面活性剤は３Ｍより購入した。比較例９で用いたポリエチレングリコール（ＰＥＧ）（Ａｌｄｒｉｃｈ製）の平均分子量Ｍｎは１４，０００である。
【０１７５】
ｂ）被覆した光学物品の調製
実施例で用いた光学物品はＯＲＭＡ（登録商標）基材（ＣＲ−３９（登録商標）ジエチレングリコールビス（アリルカーボネート）モノマーの重合により得られる）を含む円形のレンズ（度なしまたは−２．００。直径６８ｎｍ。）であった。
【０１７６】
最初、基材の凸面にコロナ処理を行い、その後、帯電防止組成物を５００／１０００ｒｐｍでスピンコートした。帯電防止組成物は７５℃で１５分間予備硬化させ、その後、１００℃で３時間硬化させた。最終的な皮膜の厚みは１．７±０．２mｍであった。
【０１７７】
ｃ）皮膜組成物の詳細
実施例で用いた皮膜組成物を表２〜４に示す。図中の数字は質量％である。例２〜１２では、それぞれの皮膜組成物についてＢａｙｔｒｏｎ（登録商標）  ＰＨ５００の量を８．５質量％に減らした（例１では９．２質量％）。また、式（Ａ）の化合物の量を０．５質量％〜１０質量％の間で変化させた。比較の添加剤であるＤＭＳＯおよびジエチレングリコールについてはいくつかの濃度で調べた（２、５および１０質量％）。
【０１７８】
【表４】
0005508429.tif 000007
【０１７９】
【表５】
0005508429.tif 000008
【０１８０】
【表６】
0005508429.tif 000009
【０１８１】
ｄ）皮膜の性能
調製した帯電防止性光学物品の性能試験データを表５に示す。
【０１８２】
【表７】
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【０１８３】
例１、Ｃ１〜Ｃ１２、図１／表５から分かるように、１，２−ジメトキシエタン（Ｃ１１、Ｃ１２）を除き、用いた添加剤はいずれも皮膜の帯電防止性を改善した。具体的には、添加剤なしの同じ皮膜の電荷減衰時間が１３６ｍｓであるのに対し、添加剤を用いたものは電荷減衰時間が２０〜６０ｍｓになった。Ｃ１１およびＣ１２の電荷減衰時間は、リファレンスとなるＣ１０の組成物から得られる皮膜よりも大きくなった。
【０１８４】
ジエチレングリコールモノメチルエーテル（比較例８）の場合を除き、添加剤を入れても、帯電防止皮膜は可視領域において透明である。比較例８は、耐摩耗性は良好であるが、ヘイズが高く、透明性が低い。比較例Ｃ２（添加物：ＤＭＳＯ）におけるヘイズおよび透過率の結果は、期待を裏切る結果であった。
【０１８５】
本発明の皮膜で被覆した光学物品は、添加剤なしの光学物品と比較して、優れた耐摩耗性、耐傷性、良好な帯電防止性を同時に示し、また、下層皮膜への優れた接着性を維持したまま（クロスハッチ試験：０）、透過率約９１〜９２％という高い光学的透明性、低いヘイズ性を同時に示す唯一のものである。ＤＭＳＯ、エチレングリコール、ＰＥＧは、比較例１（添加剤なし）の皮膜と比較していずれも低い耐摩耗性を示し、低い耐傷性を示す場合もある。（例Ｃ６、Ｃ７およびＣ９）
【図１】
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