(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信のための方法であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、
受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出することと、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを、前記ＰＳＤのピークがしきい量よりも上にあることに基づいて判定することとを備える、前記モニタされた送信を処理することと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、
を備える方法。
【請求項２】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタすることを備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
無線通信のための方法であって、
物理ランダムアクセスチャネルをモニタすることを備える、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することと、ここで、前記処理することは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づき、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積（element-wise product）を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行することを備える、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、
を備える、方法。
【請求項４】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）をモニタすることを備え、
前記モニタされた送信を処理することは、少なくとも１つの自己相関ピークを決定することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記少なくとも１つの自己相関ピークを決定することは、少なくとも６つのピークからなる少なくとも１つのバーストを検出することを備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタすることを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
無線通信のための方法であって、
復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタすることを備える、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することと、ここで、前記処理することは、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行することを備える、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、
を備える方法。
【請求項８】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥがクローズド加入者グループ（ＣＳＧ）のメンバではないＣＳＧに向けられた送信をモニタすることを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＣＳＧに向けられた送信を要求するように、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥへ要求を送信することをさらに備える、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの存在を検出することに応じて、ダウンリンク電力制御を開始することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している基地局へ制御メッセージを送信することを備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
無線通信のための装置であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段と、
受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出する手段を備える、前記モニタされた送信を処理する手段と、
前記ＰＳＤのピークがしきい量よりも上にあることに基づいて処理することを実行する手段を備える、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定する手段と、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる手段と、
を備える装置。
【請求項１３】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタする手段を備え、
前記モニタされた送信を処理する手段は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づいて処理することを実行する、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
無線通信のための装置であって、
物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタする手段を備える、前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段と、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段と、ここで、前記処理する手段は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づき、処理することを実行する手段と、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行する手段とを備える、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる手段と、
を備える装置。
【請求項１５】
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの送信をモニタする手段は、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）をモニタする手段を備え、
前記モニタされた送信を処理する手段は、少なくとも１つの自己相関ピークを決定する手段を備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの自己相関ピークを決定する手段は、少なくとも６つのピークからなる少なくとも１つのバーストを検出する手段を備える、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタする手段を備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１８】
無線通信のための装置であって、
復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタする手段を備える、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段と、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段と、ここで、前記処理する手段は、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行する手段を備える、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる手段と、
を備える、装置。
【請求項１９】
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥがクローズド加入者グループ（ＣＳＧ）のメンバではないＣＳＧに向けられた送信をモニタする手段を備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項２０】
前記ＣＳＧに向けられた送信を要求するように、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥへ要求を送信する手段をさらに備える、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの存在を検出することに応じて、ダウンリンク電力制御を開始することを備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項２２】
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している基地局へ制御メッセージを送信することを備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項２３】
無線通信のための装置であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタし、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理し、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる、
ように構成された少なくとも１つのプロセッサと、ここで、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することは、受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出することと、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを、前記ＰＳＤのピークがしきい量よりも上にあることに基づいて判定することとを備える、
前記少なくとも１つのプロセッサに接続されたメモリと、
を備える装置。
【請求項２４】
格納された命令群を有するコンピュータ読取可能な記憶媒体であって、
前記命令群は、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、
受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出することと、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを、前記ＰＳＤのピークがしきい量よりも上にあることに基づいて判定することとを備える、前記モニタされた送信を処理することと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、
のためにプロセッサによって実行可能である、コンピュータ読取可能な記憶媒体。
【請求項２５】
前記少なくとも１つのプロセッサは、
物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタし、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づき、前記モニタされた送信を処理する、
ようにさらに構成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項２６】
前記少なくとも１つのプロセッサは、
物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）をモニタし、
少なくとも１つの自己相関ピークを決定する、
ようにさらに構成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項２７】
前記少なくとも１つのプロセッサは、少なくとも６つのピークからなる少なくとも１つのバーストを検出することによって、少なくとも１つの自己相関ピークを決定するように構成される、請求項２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記少なくとも１つのプロセッサは、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタするようにさらに構成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項２９】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥがクローズド加入者グループ（ＣＳＧ）のメンバではないＣＳＧに向けられた送信をモニタするようにさらに構成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項３０】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記ＣＳＧに向けられた送信を要求するように、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥへ要求を送信するようにさらに構成される、請求項２９に記載の装置。
【請求項３１】
前記１または複数の動作は、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの存在を検出することに応じて、ダウンリンク電力制御を開始する
ことを備える、請求項２３に記載の装置。
【請求項３２】
前記１または複数の動作は、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している基地局へ制御メッセージを送信する
ことを備える、請求項２３に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【優先権主張】
【０００１】
本特許出願は、本特許出願の譲受人に譲渡され、本明細書において参照によって明確に組み込まれている２０１０年１月１１日出願の「送信信号を検出するための方法および装置」（METHOD AND APPARATUS FOR DETECTING TRANSMISSION SIGNALS）と題された米国仮特許出願６１／２９４，０３５号の優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、一般に、通信に関し、さらに詳しくは、無線ネットワークにおける干渉制御に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信ネットワークは、例えば音声、ビデオ、パケット・データ、メッセージング、ブロードキャスト等のようなさまざまな通信コンテンツを提供するために広く開発された。これら無線ネットワークは、利用可能なネットワーク・リソースを共有することにより、複数のユーザをサポートすることができる多元接続ネットワークでありうる。このような多元接続ネットワークの例は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）ネットワーク、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）ネットワーク、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）ネットワーク、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）シネットワーク、およびシングル・キャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）ネットワークを含む。
【０００４】
無線通信ネットワークは、多くのユーザ機器（ＵＥ）のための通信をサポートしうる多くの基地局を含みうる。ＵＥは、ダウンリンクおよびアップリンクによって基地局と通信しうる。ダウンリンク（すなわち順方向リンク）は、基地局からＵＥへの通信リンクを称し、アップリンク（すなわち逆方向リンク）は、ＵＥから基地局への通信リンクを称する。
【０００５】
基地局は、ダウンリンクで１または複数のＵＥへデータを送信し、アップリンクで１または複数のＵＥからデータを受信する。ダウンリンクにおいては、基地局からのデータ送信が、近隣の基地局からのデータ送信による干渉を観察しうる。アップリンクにおいては、ＵＥからのデータ送信が、近隣の基地局と通信する他のＵＥからのデータ送信による干渉を観察しうる。ダウンリンクとアップリンクとの両方について、干渉元の基地局および干渉元のＵＥによる干渉が、パフォーマンスを低下させうる。
【発明の概要】
【０００６】
本開示のある態様は、無線通信のための方法を提供する。この方法は一般に、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、モニタされた送信を処理することと、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、を含む。
【０００７】
本開示のある態様は、無線通信のための装置を提供する。この装置は、一般に、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段と、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、モニタされた送信を処理する手段と、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる手段と、を含む。
【０００８】
本開示のある態様は、無線通信のための装置を提供する。この装置は、一般に、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタし、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、モニタされた送信を処理し、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる、ように構成された少なくとも１つのプロセッサと、少なくとも１つのプロセッサに接続されたメモリと、を含む。
【０００９】
本開示のある実施形態は、格納された命令群を有するコンピュータ読取可能な媒体を備える、無線通信のためのコンピュータ・プログラム製品を提供する。これら命令群は一般に、潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタし、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、モニタされた送信を処理し、潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる、ためにプロセッサによって実行可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本開示のある態様にしたがう、ヘテロジニアスな無線通信ネットワークの例を例示する。
【図２】図２は、本開示のある態様にしたがう、アクセス・ポイントおよびアクセス端末の構成要素の例のブロック図を例示する。
【図３】図３は、本開示のある態様にしたがう、無線通信システムの構成要素の例を例示する。
【図４】図４は、本開示のある態様にしたがって、リソースを割り当てるための動作の例を例示する。
【図５】図５は、本開示のある態様にしたがう、シミュレートされた検出結果の例を例示する。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
さまざまな態様が、図面を参照して記載される。以下の記載では、説明の目的のために、１または複数の態様の完全な理解を提供するために、多くの具体的な詳細が述べられる。しかしながら、このような態様（単数または複数）は、これら具体的な詳細無しで実現されることが認識されるだろう。
【００１２】
本願で使用されるように、用語「構成要素」、「モジュール」、「システム」等は、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアとの組み合わせ、ソフトウェア、あるいは実行中のソフトウェアのうちの何れかであるコンピュータ関連エンティティを含むことが意図されている。例えば、構成要素は、限定される訳ではないが、プロセッサ上で実行中のプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行形式、実行スレッド、プログラム、および／またはコンピュータでありうる。例示によれば、コンピューティング・デバイス上で実行中のアプリケーションと、コンピューティング・デバイスとの両方が構成要素となりうる。１または複数の構成要素は、プロセスおよび／または実行スレッド内に存在し、構成要素は、１つのコンピュータに局在化されうるか、および／または、２つ以上のコンピュータに分散されうる。さらに、これらの構成要素は、さまざまなデータ構造を格納したさまざまなコンピュータ読取可能な媒体から実行しうる。これら構成要素は、例えば、信号によってローカル・システムや分散システム内の他の構成要素とインタラクトする１つの構成要素からのデータ、および／または、他のシステムを備えた例えばインターネットのようなネットワークを介して他の構成要素とインタラクトする１つの構成要素からのデータのような１または複数のデータのパケットを有する信号にしたがって、ローカル処理および／またはリモート処理によって通信しうる。
【００１３】
さらに、本明細書では、さまざまな態様が、有線端末または無線端末でありうる端末と関連して開示される。端末は、システム、デバイス、加入者ユニット、加入者局、移動局、モバイル、モバイル・デバイス、遠隔局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末、通信デバイス、ユーザ・エージェント、ユーザ・デバイス、またはユーザ機器（ＵＥ）とも称されうる。無線端末は、セルラ電話、衛星電話、コードレス電話、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）電話、無線ローカル・ループ（ＷＬＬ）局、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線接続機能を有するハンドヘルド・デバイス、コンピューティング・デバイス、あるいは、無線モデムに接続されたその他の処理デバイスでありうる。さらに、本明細書では、さまざまな態様が、基地局に関して記載される。基地局は、無線端末（単数または複数）と通信するために利用され、アクセス・ポイント、ノードＢ、ｅノードＢ（ｅＮＢ）、あるいはその他いくつかの用語で称されうる。
【００１４】
さらに、用語「または」は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味することが意図されている。すなわち、別に示されていない場合、あるいは、文脈から明らかではない場合、「ＸはＡまたはＢを適用する」という句は、自然な包括的な置き換えのうちの何れかを意味することが意図されている。すなわち、「ＸはＡまたはＢを使用する。」という句は、以下の例のうちの何れによっても満足される。ＸはＡを使用する。ＸはＢを使用する、あるいは、ＸはＡとＢとの両方を使用する。さらに、本願および特許請求の範囲で使用されているような冠詞“ａ”および“ａｎ”は、特に指定されていない場合、あるいは、単数を対象としていることが文脈から明らかではない場合、一般に、「１または複数」を意味するものと解釈されるべきである。
【００１５】
本明細書に記載された技術は、例えば符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）ネットワーク、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）ネットワーク、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）ネットワーク、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）ネットワーク、シングル・キャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）ネットワーク等のような様々な無線通信ネットワークのために使用される。「システム」、「ネットワーク」という用語は、しばしば置換可能に使用される。ＣＤＭＡネットワークは、例えば、ユニバーサル地上ラジオ・アクセス（ＵＴＲＡ）、ＣＤＭＡ２０００等のようなラジオ技術を実現しうる。ＵＴＲＡは、広帯域ＣＤＭＡ（Ｗ−ＣＤＭＡ）および低チップ・レート（ＬＣＲ）を含む。ＣＤＭＡ２０００は、ＩＳ−２０００規格、ＩＳ−９５規格、およびＩＳ−８５６規格をカバーする。ＴＤＭＡネットワークは、例えばグローバル移動体通信システム（ＧＳＭ（登録商標））のようなラジオ技術を実現しうる。
【００１６】
ＯＦＤＭＡネットワークは、例えば、イボルブドＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１、ＩＥＥＥ  ８０２．１６、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、フラッシュ−ＯＦＤＭ（登録商標）等のようなラジオ技術を実現する。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、およびＧＳＭは、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ）の一部である。ロング・ターム・イボリューション（ＬＴＥ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＵＭＴＳの最近のリリースである。ＵＴＲＡ、Ｅ−ＵＴＲＡ、ＧＳＭ、ＵＭＴＳ、およびＬＴＥは、「第３世代パートナシップ計画」（３ＧＰＰ）と命名された組織からの文書に記載されている。ＣＤＭＡ２０００は、「第３世代パートナシップ計画２」（３ＧＰＰ２）と命名された組織からの文書に記載されている。これらさまざまなラジオ技術および規格は、当該技術分野において知られている。明確にするために、これら技術のある態様は、以下において、ＬＴＥについて記載されており、ＬＴＥ用語が以下の説明の多くで使用される。
【００１７】
単一キャリア変調および周波数領域等値化を利用するシングル・キャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）は、ＯＦＤＭＡシステムのものと同等のパフォーマンスと、実質的に同じ全体的な複雑さとを持つ技術である。ＳＣ−ＦＤＭＡ信号は、固有のシングル・キャリア構造により、低いピーク対平均電力比（ＰＡＰＲ）を有する。ＳＣ−ＦＤＭＡは、送信電力効率の観点において、低いＰＡＰＲがモバイル端末に有益となるアップリンク通信において特に、大きな注目を集めた。
【００１８】
図１は、本開示のさまざまな態様が実現されうるヘテロジニアスな無線ネットワーク１００の例を例示する。
【００１９】
無線通信ネットワーク１００は、ＬＴＥネットワークまたはその他いくつかの無線ネットワークでありうる。無線ネットワーク１００は、多くのイボルブド・ノードＢ（ｅＮＢ）１１０およびその他のネットワーク・エンティティを含みうる。ｅＮＢは、ＵＥと通信するエンティティであり、基地局、ノードＢ、アクセス・ポイント等とも称されうる。おのおののｅＮＢは、特定の地理的エリアのために通信有効範囲を提供する。３ＧＰＰでは、用語「セル」は、この用語が使用されるコンテキストに依存して、この有効通信範囲エリアにサービス提供しているｅＮＢおよび／またはｅＮＢサブシステムからなる有効通信範囲エリアを称しうる。
【００２０】
ｅＮＢは、マクロ・セル、ピコ・セル、フェムト・セル、および／または、その他のタイプのセルのために、通信有効通信範囲を提供しうる。マクロ・セルは、比較的大きな地理的エリア（例えば、半径数キロメータ）をカバーし、サービス加入を持つＵＥによる無制限のアクセスを許可しうる。ピコ・セルは、比較的小さな地理的エリアをカバーし、サービス加入を持つＵＥによる無制限のアクセスを許可しうる。フェムト・セルは、比較的小さな地理的エリア（例えば、自宅）をカバーし、フェムト・セルとの関連を持つＵＥ（例えば、クローズド加入者グループ（ＣＳＧ）におけるＵＥ）による無制限のアクセスを許可しうる。マクロ・セルのためのｅＮＢは、マクロｅＮＢと称されうる。ピコ・セルのためのｅＮＢは、ピコｅＮＢと称されうる。フェムト・セルのためのｅＮＢは、フェムトｅＮＢまたはホームｅＮＢ（ＨｅＮＢ）と称されうる。図１に示す例では、ｅＮＢ１１０ａは、マクロ・セル１０２ａのためのマクロｅＮＢであり、ｅＮＢ１１０ｂは、ピコ・セル１０２ｂのためのピコｅＮＢであり、ｅＮＢ１１０ｃは、フェムト・セル１０２ｃのためのフェムトｅＮＢでありうる。ｅＮＢは、１または複数（例えば３つ）のセルをサポートしうる。「ｅＮＢ」、「基地局」、および「セル」という用語は、本明細書において置換可能に使用されうる。
【００２１】
無線ネットワーク１００はさらに、リレーをも含みうる。リレーは、データの伝送を上流局（例えば、ｅＮＢまたはＵＥ）から受信し、データの伝送を下流局（例えば、ＵＥまたはｅＮＢ）へ送信するエンティティである。リレーまた、他のＵＥのための送信を中継するＵＥでもありうる。図１に示される例において、リレー１１０ｄは、ｅＮＢ１１０ａとＵＥ１２０ｄとの間の通信を容易にするために、バックホール・リンクを介してマクロｅＮＢ１１０ａと、アクセス・リンクを介してＵＥ１２０ｄと通信しうる。リレーはまた、リレーｅＮＢ、リレー局、リレー基地局等とも称されうる。
【００２２】
無線ネットワーク１００はまた、例えば、マクロｅＮＢ、ピコｅＮＢ、フェムトｅＮＢ、リレーｅＮＢ等のような異なるタイプのｅＮＢを含むヘテロジニアスなネットワークでありうる。これら異なるタイプのｅＮＢは、異なる送信電力レベル、異なる有効通信範囲サイズ、および、無線ネットワーク１００内の干渉に対する異なるインパクトを有しうる。例えば、マクロｅＮＢは、高い送信電力レベル（例えば、５乃至４０ワット）を有する一方、ピコｅＮＢ、フェムトｅＮＢ、およびリレーは、低い送信電力レベル（例えば、０．１乃至２ワット）を有しうる。
【００２３】
ネットワーク・コントローラ１３０は、ｅＮＢのセットに接続しており、これらｅＮＢに対して調整および制御を提供しうる。ネットワーク・コントローラ１３０は、単一のネットワーク・エンティティであるか、ネットワーク・エンティティの集合でありうる。ネットワーク・コントローラ１３０は、バックホールを介してｅＮＢと通信しうる。ｅＮＢはまた、例えば、ダイレクトに、または、無線または有線のバックホールを介して非ダイレクトに、互いに通信しうる。
【００２４】
無線ネットワーク１００の全体にわたってＵＥ１２０が分布しうる。そして、おのおののＵＥは、固定式または移動式でありうる。ＵＥは、移動局、端末、アクセス端末、加入者ユニット、局等とも称されうる。ＵＥは、セルラ電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線モデム、無線通信デバイス、ハンドヘルド・デバイス、ラップトップ・コンピュータ、コードレス電話、無線ローカル・ループ（ＷＬＬ）局、スマート・フォン、ネットブック、スマートブック等でありうる。ＵＥは、マクロｅＮＢ、ピコｅＮＢ、フェムトｅＮＢ、リレー等と通信することができうる。ＵＥはまた、別のＵＥとピア・トゥ・ピア（Ｐ２Ｐ）を通信することができうる。図１に示された例では、ＵＥ１２０ｅ、１２０ｆが、無線ネットワーク１００内のｅＮＢと通信することなく、互いにダイレクトに通信しうる。Ｐ２Ｐ通信は、ＵＥ間のローカルな通信のために、無線ネットワーク１００における負荷を低減しうる。また、ＵＥ間のＰ２Ｐ通信によって、１つのＵＥは、他のＵＥのためのリレーとして動作できるようになるので、他のＵＥが、ｅＮＢに接続することが可能になる。
【００２５】
図１では、２つの矢印を持つ実線が、ダウンリンクおよび／またはアップリンクでＵＥにサービス提供するように指定されたｅＮＢであるサービス提供ｅＮＢと、ＵＥとの間の所望の送信を示す。２つの矢印を持つ破線は、ＵＥとｅＮＢとの間の干渉送信を示す。
【００２６】
ＵＥは、複数のｅＮＢの有効通信範囲内に存在しうる。これらのｅＮＢのうちの１つは、ＵＥにサービス提供するために選択されうる。サービス提供ｅＮＢは、例えば受信信号強度、受信信号品質、経路喪失、加入者グループにおけるメンバシップ等のようなさまざまな基準に基づいて選択されうる。受信信号品質は、信号対雑音および干渉比（ＳＩＮＲ：signal-to-noise-and-interference ratio）、または基準信号受信品質（ＲＳＲＱ：a reference signal received quality）、またはその他のメトリックによって定量化されうる。
【００２７】
ＵＥは、１または複数の干渉元のｅＮＢからの高い干渉を観察しうる支配的な干渉シナリオで動作しうる。支配的な干渉シナリオは、制限された関連付けによって生じうる。例えば、図１では、ＵＥ１２０ｃが、フェムトｅＮＢ１１０ｃの近くにあり、ｅＮＢ１１０ｃに関し高い受信電力を有しうる。しかしながら、ＵＥ１２０ｃは、制限された関連付けによって、フェムトｅＮＢ１１０ｃへアクセスすることができず、低い受信電力のマクロｅＮＢ１１０ａに接続しうる。ＵＥ１２０ｃは、その後、ダウンリンクで、フェムトｅＮＢ１１０ｃからの高い干渉を観察し、アップリンクで、フェムトｅＮＢ１１０ｃへの高い干渉を引き起こしうる。
【００２８】
支配的な干渉シナリオはまた、範囲拡張によっても生じうる。これは、経路喪失が低く、かつ、ＵＥによって検出されたすべてのｅＮＢの中でも恐らくはＳＩＮＲが低いｅＮＢにＵＥが接続するシナリオである。例えば、図１では、ＵＥ１２０ｂは、マクロｅＮＢ１１０ａよりもピコｅＮＢ１１０ｂの近くに配置され、ピコｅＮＢ１１０ｂに関し低い経路喪失しか有さない。しかしながら、ＵＥ１２０ｂは、マクロｅＮＢ１１０ａと比較してピコｅＮＢ１１０ｂの送信電力レベルが低いことによって、ピコｅＮＢ１１０ｂについて、マクロｅＮＢ１１０ａよりも低い受信電力しか有さない。それにも関わらず、ＵＥ１２０ｂは、低い経路喪失によって、ピコｅＮＢ１１０ｂに接続することが望ましいことがありうる。この結果、ＵＥ１２０ｂにとって、所与のデータ・レートの場合、無線ネットワークへの干渉が低くなりうる。
【００２９】
支配的な干渉シナリオにおける通信をサポートするために、さまざまな干渉管理技術が使用されうる。これらの干渉管理技術は、準静的リソース分割（これは、セル間干渉調整（ＩＣＩＣ：inter-cell interference coordination）と称されうる）、動的リソース割当、干渉除去等を含みうる。準静的リソース分割は、リソースを異なるセルへ割り当てるために（例えば、バックホール・ネゴシエーションによって）実行されうる。これらリソースは、サブフレーム、サブ帯域、キャリア、リソース・ブロック、送信電力等を含みうる。セルはそれぞれ、他のセルまたはこれらＵＥからの干渉がほとんど観察されないか、または、まったく観察されないリソースのセットを割り当てられる。動的なリソース割当はまた、ダウンリンクおよび／またはアップリンクで強い干渉を観察しているＵＥのための通信をサポートするために必要とされるようなリソースを割り当てるために、（例えば、セルとＵＥとの間のオーバ・ザ・エア・メッセージを交換することによって）実行されうる。干渉除去はまた、干渉元のセルからの干渉を緩和するためにＵＥによって実行されうる。
【００３０】
無線ネットワーク１００は、ダウンリンクおよびアップリンクにおけるデータ送信のために、ハイブリッド自動再送信（ＨＡＲＱ）をサポートしうる。ＨＡＲＱの場合、パケットが受信機（例えば、ＵＥ）によって正確に復号されるか、または、その他の終了条件に到達するまで、送信機（例えば、ｅＮＢ）は、パケットの１または複数の伝送を送りうる。同期ＨＡＲＱの場合、パケットのすべての送信が、Ｑ番目毎にサブフレームを含む単一のＨＡＲＱインタレースのサブフレームで送信されうる。ここで、Ｑは、４，６，８，１０またはその他のいくつかの値に等しくなりうる。非同期ＨＡＲＱの場合、パケットの送信はそれぞれ、同じパケットの前の送信から最小の遅れしかない任意のサブフレームで送信されうる。
【００３１】
無線ネットワーク１００は、同期動作または非同期動作を支援しうる。同期動作の場合、ｅＮＢは、同じフレーム・タイミングを有し、異なるｅＮＢからの送信は、時間的にほぼ揃えられうる。非同期動作の場合、ｅＮＢは、異なるフレーム・タイミングを有し、異なるｅＮＢからの送信は、時間的に揃えられない場合がある。
【００３２】
無線ネットワーク１００は、ＦＤＤまたはＴＤＤを利用しうる。ＦＤＤの場合、ダウンリンクとアップリンクは、個別の周波数チャネルを割り当てられ、ダウンリンク送信およびアップリンク送信は、２つの周波数チャネルで同時に送信されうる。ＴＤＤの場合、アップリンクとダウンリンクとが同じ周波数チャネルを共有し、ダウンリンク送信およびアップリンク送信が、異なる期間において、同じ周波数チャネルで送信されうる。
【００３３】
図２は、無線システム２００の例における典型的な基地局２１０とアクセス端末２５０との構成要素の例を示すブロック図２００である。基地局２１０は、例えば、図１に例示されるｅＮＢ１１０のうちの１つのようなｅＮＢまたはアクセス・ポイントでありうる。そして、アクセス端末２５０は、図１に例示されるＵＥ１２０のうちの１つのようなユーザ機器でありうる。
【００３４】
基地局２１０では、多くのデータ・ストリームのためのトラフィック・データが、データ・ソース２１２から送信（ＴＸ）データ・プロセッサ２１４へ提供される。プロセッサ２３０は、ＡＴ２５０に送信されるべき制御情報を生成しうる。
【００３５】
ＴＸデータ・プロセッサ２１４は、符号化されたデータを提供するためにデータ・ストリームのために選択された特定の符号化スキームに基づいて、各データ・ストリームのためのトラフィック・データをフォーマットし、符号化し、インタリーブする。制御情報、および、データ・ストリームについて符号化されたデータは、ＯＦＤＭ技術を用いてパイロット・データと多重化されうる。
【００３６】
パイロット・データは一般に、既知の手法で処理される既知のデータ・パターンであり、チャネル応答を推定するために受信機システムにおいて使用されうる。各データ・ストリームの多重化されたパイロットおよび符号化されたデータは、その後、変調シンボルを提供するためにデータ・ストリームについて選択された特定の変調スキーム（例えば、バイナリ・フェーズ・シフト・キーイング（ＢＰＳＫ）、直交フェーズ・シフト・キーイング（ＱＰＳＫ）、Ｍが一般に２の累乗であるＭ−ＰＳＫ、またはＭ−ＱＡＭ（直交振幅変調））に基づいて変調（すなわち、シンボル・マップ）される。おのおののデータ・ストリームのデータ・レート、符号化、および変調は、メモリ２３２に接続されうるプロセッサ２３０によって実行される命令群によって決定されうる。
【００３７】
すべてのデータ・ストリームの変調シンボルは、（例えば、ＯＦＤＭのための）変調シンボルを処理するＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０に提供される。ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０はその後、ＮＴ個の変調シンボル・ストリームを、ＮＴ個の送信機（ＴＭＴＲ）２２２ａ乃至２２２ｔへ提供する。ある態様では、ＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０は、データ・ストリームのシンボル、および、このシンボルが送信されるアンテナへ、ビームフォーミング重みを適用する。
【００３８】
送信機２２２は、１または複数のアナログ信号を提供するために、それぞれのダウンリンク成分キャリアのシンボル・ストリームを受信して処理し、さらには、ＭＩＭＯチャネルを介した送信に適切な変調信号を提供するために、このアナログ信号を調整（例えば、増幅、フィルタ、およびアップコンバート）する。送信機２２２ａ乃至２２２ｔからのＮＴ個の変調信号は、その後、ＮＴ個のアンテナ２２４ａ乃至２２４ｔからそれぞれ送信される。
【００３９】
アクセス端末２５０では、ダウンリンク成分キャリアについて送信された変調信号が、ＮＲ個のアンテナ２５２ａ乃至２５２ｒによって受信され、おのおののアンテナ２５２から受信されたこれら信号が、受信機２５４ａ乃至２５４ｒのうちのそれぞれの受信機（ＲＣＶＲ）へ提供される。おのおのの受信機２５４は、受信したそれぞれの信号を調整（例えば、フィルタ、増幅、およびダウンコンバート）し、この調整された信号をデジタル化してサンプルを提供し、さらにこのサンプルを処理して、対応する「受信された」シンボル・ストリームを提供する。
【００４０】
ＲＸデータ・プロセッサ２６０は、ＮＲ個の受信機２５４からＮＲ個のシンボル・ストリームを受信し、受信されたこれらシンボル・ストリームを、特定の受信機処理技術に基づいて処理して、ＮＴ個の「検出された」シンボル・ストリームを提供する。その後、例えば、ＰＤＳＣＨおよびブロードキャスト信号（これは、ここで記載されているように、潜在的に干渉をもたらすセルにおける注意深いリソース割当によって保護されうる）を含む制御情報およびトラフィック・データを復元するために、ＲＸデータ・プロセッサ２６０が、構成された各成分キャリアについて検出された各データ・シンボルを復調し、逆インタリーブし、復号する。
【００４１】
ＲＸデータ・プロセッサ２６０による処理は、送信機システム２１０におけるＴＸ  ＭＩＭＯプロセッサ２２０およびＴＸデータ・プロセッサ２１４によって実行されるものと相補的である。プロセッサ２７０は、どのプリコーディング行列を使用するのかを定期的に決定する。プロセッサ２７０は、行列インデクス部およびランク値部を備えたアップリンク・メッセージを規定する。
【００４２】
アップリンク（逆方向リンク）メッセージは、通信リンクおよび／または受信されたデータ・ストリームに関するさまざまなタイプの情報を備えうる。アップリンク・メッセージは、その後、多くのデータ・ストリームに関するトラフィック・データをデータ・ソース２３６から受け取るＴＸデータ・プロセッサ２３８によって処理され、変調器２８０によって変調され、送信機２５４ａ乃至２５４ｒによって調整されうる。
【００４３】
送信機システム２１０では、アクセス端末２５０からのアップリンク送信が、アンテナ２２４によって受信され、受信機２２２によって調整され、復調器２４０によって復調され、ＲＸデータ・プロセッサ２４２によって処理されて、受信機システム２５０によって送信された逆方向リンク・メッセージを抽出する。プロセッサ２３０は、その後、ビームフォーミング重みを決定するためにどのプリコーディング行列を使用するかのようなさまざまなパラメータを決定し、抽出されたメッセージを処理し続ける。
【００４４】
送信信号を検出するための方法および装置  
従来の無線システムでは、ＵＥは、一般に、ダウンリンク（ＤＬ）およびアップリンク（ＵＬ）のＳＮＲを最大化し、近遠効果を最小化するために、最も近い基地局に接続される。しかしながら、例えば、クローズド加入者グループ（ＣＳＧ）を備える基地局が配置されている場合のようなあるネットワークでは、ＵＥは、（例えば、ＣＳＧのメンバではないと仮定して）最も近い基地局への接続が許可されない場合がある。これは、移動局が、ＣＳＧ基地局の近くにありながら、さらに遠い基地局に接続されている場合、深刻な干渉シナリオをもたらしうる。
【００４５】
本開示のある態様は、基地局が、接続されていないが近隣にあるＵＥを認識するようになるメカニズムを提供することによって、このような状態における干渉を緩和することに役立ちうる。以下に詳細に記載されるように、さまざまな異なる技術が、このような近隣検出のために適用されうる。潜在的な干渉元のＵＥが検出されると、ここからの送信との干渉を緩和するために、さまざまな動作が講じられうる。
【００４６】
アイドル・モードにあるＵＥ（単数または複数）は、送信しないので、これらの位置は、アイドル・モードでは、ＵＬ信号を観察することによって容易に検出されないことがある。言い換えれば、ＵＥは、ＵＥが近くのＣＳＧ基地局の存在を検出し、ＵＥ送信が開始される場合に、ＵＥ支援を受けてのみ検出されうる。この送信は、バックホール（有線または無線）を介してＣＳＧセルを通知しうる、サービス提供セルへのインジケーションでありうる。代案として、ＣＳＧは、ＵＥ送信をダイレクトに検出しうる。これは、特に、接続モードＵＥを検出する場合に適用可能でありうる。
【００４７】
ある態様は、このような近隣検出および干渉緩和を実行する基地局（例えば、ＣＳＧのｅＮＢ）に関して以下に記載されるだろう。しかしながら、当業者であれば、例えば、他のＵＥとのピア・トゥ・ピア（Ｐ２Ｐ）動作を実行する場合に、近隣にある潜在的な干渉元のＵＥとの干渉を緩和するために、類似の動作もまた実行されうることを認識するであろう。
【００４８】
図３は、潜在的な干渉元のＵＥの検出によって干渉を緩和することができる通信システム３００の例を例示する。例示された例では、ＵＥ３０６は、基地局３０４の近隣にあるが、接続されていない。図１におけるように、潜在的に干渉する送信は、破線を用いて示されている。
【００４９】
例示されるように、システム３００は、第１のセルのＢＳ３０４および近隣の基地局３０２（例えば、潜在的な干渉元のＵＥ３０６にサービス提供している比較的遠くにある基地局）を含む。基地局３０２／３０４およびＵＥ３０６は、図１−２に関連して記載されている基地局およびＵＥと類似の方式で動作しうる。
【００５０】
システム３００は、ヘテロジニアスなネットワークでありうる。ここでは、異なる電力クラスのノード（例えば、近隣の基地局３０２および検出する基地局３０４のような基地局）が共存しうる。このようなシステムでは、ＵＥ（例えば、ＵＥ３０６または図示しない他のＵＥ）は、異なる電力クラスのセルからのノードから、ダウンリンクにおける強い干渉を観察しうる。上述するように、クローズド加入者グループ（ＣＳＧ）セルでは、マクロＵＥは、ＣＳＧセルにアクセスすることを許可されないが、ＣＳＧ  ＢＳに近接している場合には、マクロＵＥからのアップリンク送信が、潜在的な支配的干渉体となりうる。
【００５１】
ある態様によれば、マルチ・キャリア動作の場合、基地局３０４は、ＵＥ３０６の存在を検出するように構成された１または複数の近隣検出構成要素３１０を含みうる。以下にさらに詳細に記載されるように、ＵＥ３０６の検出のために、異なる技術が適用されうる。したがって、ある場合には、複数の検出構成要素３１０が、異なる技術を用いて並行して動作しうる。これは、検出を改善することに役立ちうる。ある場合には、異なる技術を利用するさまざまな構成要素の検出出力が、最終決定を行うためにともに考慮されうる（例えば、“ＸＯＲ”されるか、あるいは、いくつかの方式で重み付けされる）。
【００５２】
何れの場合であれ、潜在的な干渉元のＵＥが検出されると、
この情報は、干渉管理構成要素３１２に渡され、（例えば、潜在的な干渉元のＵＥからのアップリンク送信との干渉を緩和するために、ダウンリンク送信を制御するような）動作が講じられる。
【００５３】
ある場合には、検出するＢＳ３０４が、近隣のＢＳ３０２からの送信を求めてリスンし、この情報を用いて、ＵＥ３０６の近隣の検出が支援される。例えば、検出するＢＳ３０４は、近隣にあるＵＥに関連する情報のみならず、ラジオ・フレーム送信タイミングを収集するために、ＢＳ３０２の送信構成要素３１４からの送信を（スケジューリング構成要素３０８によって決定された送信の特性とともに）モニタしうる。検出するＢＳ３０４はその後、近隣セルＵＥからの特定の送信（例えば、ＤＭＲＳ）が期待されるシンボルおよび／またはサブフレームに対してのみ、以下に説明するような検出スキームのうちのいくつかを適用しうる。これは、例えば、誤警報率を下げることによって、パフォーマンスの向上に役立ちうる。
【００５４】
検出するＢＳ３０４はまた、システム情報ブロック（ＳＩＢ）情報を読み取り、（スケジューリング構成要素３０８によってなされた）近隣基地局３０２の一般的なスケジューリング決定をモニタしうる。これはまた、検出するＢＳが処理する必要のある可能なシーケンスの数を制限しうるので、パフォーマンスを向上しうる。
【００５５】
図４は、本開示のある態様にしたがって、潜在的な干渉元のＵＥの近隣を検出するために、例えば、検出するＢＳ３０４（または、Ｐ２Ｐモードで動作しているＵＥ）によって実行されうる動作４００の例を例示する。これら動作を実行している基地局またはＵＥは、図１−３のうちの何れかに関連して記載されうる。例えば、典型的な動作４００は、１または複数のプロセッサ（例えば、プロセッサ２３０またはプロセッサ２７０）によって、または、１または複数の構成要素（例えば、構成要素３１０）によって指示されうる。
【００５６】
動作４００は、４０２において、潜在的な支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることによって始まる。ここでは、オプションとして、モニタすることは、ネットワーク・リスニングによって支援される。上述するように、近隣のＢＳからの送信は、近隣にある潜在的な干渉元のＵＥに関連する情報のみならず、ラジオ・フレーム送信タイミングを収集するために、モニタされうる。検出するエンティティ（例えば、ＢＳまたはＵＥ）は、その後、潜在的な干渉元のＵＥからの特定の送信が期待されるシンボルおよび／またはサブフレームにおいて、以下に説明するような検出スキームのうちの１または複数に着目しうる。
【００５７】
４０４では、潜在的な支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、モニタされた送信が処理される。４０６では、潜在的な支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作が講じられる。
【００５８】
一般に、検出するエンティティ（例えば、ＣＳＧ  ｅＮＢまたはＰ２Ｐ  ＵＥ）は、すぐ近くのＵＥからのどの送信も検出できることが望ましい。このような送信は、例えば、ＰＵＳＣＨ送信（例えば、ＰＵＳＣＨデータおよび／またはＰＵＳＣＨ復調基準信号“ＤＭ−ＲＳ”を含む）またはＰＵＣＣＨ送信（例えば、ＰＵＣＣＨデータ、ＰＵＣＣＨ  ＤＭ−ＲＳ、ＳＲＳ、または物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）を含む）として分類されうる。ＰＵＳＣＨ送信は、可変帯域からなり、これは、検出を、ＰＵＣＣＨ送信よりもより困難にしうることが注目されうる。さらに、この送信は、比較的時間的にまばらでありうる。
【００５９】
しかしながら、一般に、本明細書に記載された技術は、必ずしもＵＬ送信を熱雑音と区別する必要はないが、いくつかの非支配的な送信と雑音との組み合わせ（例えば、総和された信号）から、単一の支配的な送信を区別するために適用されうる。
【００６０】
上述したように、潜在的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを検出するために、さまざまな技術が適用されうる。ある場合には、潜在的な干渉元のＵＥさえも支援しうる。例として、この技術は、ＣＳＧ  ｅＮＢの近隣が検出されると、ＵＥが、ＰＲＡＣＨ、または、ＣＳＧ  ｅＮＢ（またはその他の検出するエンティティ）に向けられたその他のタイプの信号を送信しうると仮定しうる。この技術は、既存のＵＥへの変更を必要としうる。
【００６１】
電力検出は、検出するエンティティが適合しうるが、近隣を検出するために既存のＵＥに対する変更を必要としない別の技術を表す。例として、ｅＮＢは、受信機ＦＦＴ出力における電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出しうる。
【００６２】
このようなＰＳＤは、通常、ＵＥ送信の近隣セル・スケジューリングに依存して変動し、その結果、周波数と時間との両方におけるある統計的分布となる。ｅＮＢはその後、推定を向上するために、自身によってスケジュールされた送信を考慮（例えば、減算）しうる。あるいは、ｅＮＢは、（例えば、ＰＵＣＣＨ  ＲＢのような）あるリソースにおける送信をスケジュールせず、近隣のｅＮＢに接続されたＵＥからの送信電力を推定するために、これらリソースを使用しうる。
【００６３】
近くの支配的な干渉者の存在は、ある時間および周波数位置で、比較的高いＰＳＤによって示されうる。これはＰＳＤしきい値またはその他の適切な方法によって検出されうる。ある場合には、しきい値の設定は、ｅＮＢの、他のｅＮＢへの経路喪失の情報によって支援されうる。これは、他のｅＮＢに向けられた、期待されるＵＥ送信電力のベースライン推定値を提供しうる。他のｅＮＢによって発行される電力制御の情報を欠いているので、この推定値は、正確ではないかもしれないが、未だに有用であるかもしれない。
【００６４】
ＰＲＡＣＨ検出は、近隣検出のために検出エンティティが適用する別の技術を表す。ＵＥは、例えば、長いアイドル期間の後、ハンドオーバのため、および、初期接続のために、接続を再確立するために、さまざまな時間においてＰＲＡＣＨを送信する必要がある。さらに、ＣＳＧ配置を伴うネットワークでは、ＵＥは、近隣検出目的のためにも同様にＰＲＡＣＨを送信するように要求されうる。
【００６５】
ＣＳＧ  ｅＮＢは、近隣の基地局によって使用されるアクセス・パラメータを知っているのであれば、近隣の基地局によって利用されているものと同じＰＲＡＣＨ検出アルゴリズムにしたがうことができる。ＣＳＧセルが、１つの近隣の基地局（例えば、マクロ）の有効通信範囲内で良好であり、ハンドオーバ領域にはないのであれば、このマクロ基地局にのみ向けられたＰＲＡＣＨを検出するだけで十分でありうる。
【００６６】
近隣のセルのアクセス・パラメータ情報が利用可能ではないのであれば、ＣＳＧ  ｅＮＢは、すべての可能な設定を求めて探索しうる。しかしながら、これは、比較的複雑で、時間を浪費しうる。
【００６７】
あるいは、ＣＳＧセルは、以下に記載されるようなＣｈｕシーケンス検出を使用しうる。なぜなら、ＰＲＡＣＨプリアンブルもまたＣｈｕシーケンスであるからである。この技術のために、例えば、ＣＳＧセルは、（例えば、ＬＴＥで４つ定義されている）可能なプリアンブル・フォーマットのおのおのを、あるいは、少なくともこの情報が利用可能である場合、近隣のセルにおいて使用されることが知られている唯一のものを検出するように試みうる。仮定されたシーケンス長さは、プリアンブル・フォーマットに依存しうる。
【００６８】
ＤＭ−ＲＳシーケンスは、一般に、拡張Ｃｈｕシーケンスである。これは、以下の説明の目的のためにＣｈｕシーケンスとして取り扱われうる。この技術は、Ｃｈｕシーケンスの既知の特性を活用し、時間領域におけるサイクリック・シフトが、周波数シフトと等価である。したがって、Ｃｈｕシーケンスと、このサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積（element-wise product）は、ＤＦＴ演算によって容易に検出されうる一定の周波数回転シーケンスである。これは、以下のように、さらに詳細に表されうる。
【００６９】
ｒ（ｋ）、ｋ＝０，１，・・・，Ｎ−１、が、受信サンプルのシーケンスであると仮定されうる。Ｎは、ｒ（ｋ）の長さがおおよそＳＣ−ＦＤＭシンボル長さであるように選択されうる。例えば、３０．７２ＭＨｚのサンプリング・レートの場合、Ｎは、２０４８であるように選択されうる。近隣のセルが、同期されないとして知られている場合、２０４８よりも幾分小さなＮを使用することが有益でありうる。
【００７０】
次に、シフト値ｍが選択されうる。このシフト値は、例えば、低い帯域幅送信に対しても、受信信号を十分に相関解除（decorrelate）できるように選択されうる。３０．７２ＭＨｚのサンプリング・レートの場合、これは、  
【数１】
0005607183.tif 000002
【００７１】
の制約を与えうる。可能なゼロ・パディングにより、この制約より上を満足する可能な最小のｍを選択することは、有益であることが分かりうる。
【００７２】
要素ワイズの積のシーケンスｓ（ｋ）は、例えば、以下の方法のうちの何れかによって計算されうる。非サイクリック・シフトの場合、  
【数２】
0005607183.tif 000003
【００７３】
サイクリック・シフト場合、  
【数３】
0005607183.tif 000004
【００７４】
ゼロ・パディングを用いた場合、  
【数４】
0005607183.tif 000005
【００７５】
同期システムでは、シンボル長さに等しいＮを選択することと、サイクリック・シフトを用いることとが、好適でありうることが注目されうる。非同期システムの場合、シンボル長さよりも短いＮを選択することと、非サイクリック・シフトを用いることとが、有益でありうる。ゼロ・パディング方法は、同期システムまたは非同期システムの何れかにおいて動作しうる折衷案的な解決策を表しうる。
【００７６】
何れの場合も、検出器は、ＤＦＴピークを、  
【数５】
0005607183.tif 000006
【００７７】
として判定しうる。ＤＦＴサイズは、Ｎ以上の任意の長さでありうる。例えば、３０．７２ＭＨｚのサンプリング・レートの場合、ＤＦＴサイズは２０４８であるように選択されうる。
【００７８】
ＳＲＳ検出は、近隣検出のために検出エンティティが適用しうる別の技術を表す。ＳＲＳ検出は、上述したＤＭ−ＲＳ検出に類似しうるが、ＳＲＳのために最適化されたパラメータを用いる。例えば、Ｎは、ＳＣ−ＦＤＭシンボル長さの半分として選択され、サイクリック・シフト方法が選択されうる。
【００７９】
ＰＵＣＣＨ検出は、検出エンティティが近隣検出のために適用する別の技術を表す。ＰＵＣＣＨ送信は、ＤＭ−ＲＳのためにＣｈｕシーケンスを使用せず、別の検出方法が必要とされうる。しかしながら、スロット内のおのおののＰＤＣＣＨシンボルが、同じシーケンスのサイクリック・シフトおよび変調バージョンであるという特徴が、検出目的のために活用されうる。そこで、受信信号がシンボルに分割されると、シンボル間の絶対的な相互相関が計算されうる。その後、６つのピークを持つバーストが、ＰＵＣＣＨスロットの存在を示すインジケーションとして利用されうる。代案として、このような２つのバーストからなるグループが、ＰＵＣＣＨサブフレームが存在するとのインジケーションとして利用されうる。
【００８０】
このような相互相関検出器の可能な１つの実施は以下の通りである。ｒ（ｋ）、ｋ＝０，１，・・・，Ｎ−１、が、受信サンプルのシーケンスであると仮定されうる。Ｎは、ｒ（ｋ）の長さがおおよそＳＣ−ＦＤＭシンボル長さであるように選択されうる。例えば、３０．７２ＭＨｚのサンプリング・レートの場合、Ｎは、２０４８となるように選択されうる。近隣のセルが、同期されないとして知られている場合、２０４８よりも幾分小さなＮを使用することが有益でありうる。次に、時間シフト値ｍが、サイクリック・プレフィクス（ＣＰ）を加えられたＳＣ−ＦＤＭシンボルに相当するように選択されうる。次に、フーリエ変換  
【数６】
0005607183.tif 000007
【００８１】
が計算され、また、周波数領域要素ワイズの積Ｓ（ｆ）が、  
【数７】
0005607183.tif 000008
【００８２】
として計算されうる。自己相関ピークが、  
【数８】
0005607183.tif 000009
【００８３】
として発見されうる。
【００８４】
ＤＦＴサイズは、Ｎ以上の任意の長さであり、例えば、３０．７２ＭＨｚのサンプリング・レートの場合、ＤＦＴサイズは２０４８となるように選択されうる。結果として得られるピーク値は、例えば、６または１３の連続したシンボルについての結果を総和することによりフィルタされうる。上記の方法は、同期マクロ・セルおよびＣＳＧセルには比較的簡単でありうる。
【００８５】
非同期の場合、以下の方法が可能である。第１に、２つ（またはそれより多くの）相関器が使用され、例えば、互いに対してハーフ・シンボル（またはそれ未満）の時間オフセットで動作する。ＵＥ送信シンボル・タイミングとより緊密に同調する相関器が、高出力を与えうる。第２に、２倍のＦＦＴ長さ、例えば２つのＳＣ−ＦＤＭシンボルに等しいＦＴＴ長さ、を有する単一の相関器が使用されうる。両方の解決策ともに、いくつかのＳＮＲロスを有するが、強い支配的な干渉元のＵＥの場合、これは許容可能であり、受け入れられる検出結果が得られる。
【００８６】
本明細書におけるこの近隣検出技術は、比較的信頼性の高い検出となりうる。例えば、図５は、５０ＲＢ（１０ＭＨｚシステム帯域幅）のＬＴＥ送信パラメータを仮定した、シミュレーション結果の例を例示する。この例において、検出しきい値は、０．１％に設定された誤警報確率（ＰＦＡ：Probability of False Alarm）で、ＡＷＧＮチャネルで３０ｄＢ  ＳＮＲで５０ＲＢを伝送するランダムなＱＰＳＫデータと、ＡＷＧＮチャネルでフェージング無しで５０ＲＢを伝送するＤＭ−ＲＳシーケンスと、を入力することによって計算されうる。例示されるように、テーブル５１０，５２０によって、３０ｄＢのＳＮＲを持つように示されているこの技術を利用する検出パフォーマンスは、（雑音を仮定しない）完全なチャネルを用いたときのように強力でありうる。
【００８７】
（どのようにして検出されたかに関わらず）近隣が検出されると、検出されたＵＥとの干渉を緩和するために、近隣検出の結果に基づいて、さまざまな動作が講じられうる。
【００８８】
一例として、検出するセルは、マクロＵＥの存在に基づいて、ダウンリンク電力制御を起動および／または停止させうる。ある場合には、検出するセルは、検出されたＣＳＧ候補が存在する場合、ＤＬ送信をオンまたはオフしうる。ある場合には、検出するセルが、マクロ・セルに、ＵＬ干渉制御メッセージを送信しうる。この場合、このメッセージは、検出されたＵＥの識別情報を含みうる。これは、上述した検出技術のいくつかによって容易に取得されうる。
【００８９】
本明細書に記載されるように、ある態様は、信号が支配的な干渉となるものの、連続的には送信されないかもしれないＵＥからの送信を検出するための技術を提供する。本明細書に記載された技術は、限定しない例として、ＳＲＳ、ＰＵＣＣＨ、ＰＲＡＣＨ、および（ＰＵＳＣＨのための）ＤＭ−ＲＳ検出のために提供された特定の最適化を備えた種々多様な可能な送信フォーマットをカバーする。さらに、本明細書に記載された技術は、基地局（例えば、ＣＳＧ  ｅＮＢ、またはＰ２Ｐ  ＵＥ）によって実行されうる。
【００９０】
本開示に関連して説明されたさまざまな例示的な論理ブロック、モジュール、および回路を、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ信号（ＦＰＧＡ）もしくはその他のプログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、ディスクリート・ゲートもしくはトランジスタ・ロジック、ディスクリート・ハードウェア構成要素、または本明細書で説明される機能を実行するように設計されたその任意の組み合わせを用いて実施または実行することができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサとすることができるが、代替案では、プロセッサを、任意の市販のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または順序回路とすることができる。プロセッサは、例えばＤＳＰとマイクロ・プロセッサとの組み合わせ、複数のマイクロ・プロセッサ、ＤＳＰコアと連携する１または複数のマイクロ・プロセッサ、またはその他任意のこのような構成であるコンピューティング・デバイスの組み合わせとして実現されうる。
【００９１】
本開示に関連して説明された方法またはアルゴリズムのステップを、ハードウェアで直接的に、プロセッサによって実行されるソフトウェア・モジュールによって、またはこの２つの組合せによって実施することができる。ソフトウェア・モジュールは、当該技術分野において周知のすべての形式の記憶媒体に常駐しうる。使用されうる記憶媒体のいくつかの例は、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読取専用メモリ（ＲＯＭ）、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブル・ディスク、ＣＤ−ＲＯＭなどを含む。ソフトウェア・モジュールは、単一の命令または複数の命令を備えることができ、複数の異なるコード・セグメント上で、異なるプログラムの間で、および複数の記憶媒体にわたって分散されうる。記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み取り、記憶媒体に情報を書き込めるように、プロセッサに結合されうる。あるいは、この記憶媒体は、プロセッサに統合されうる。
【００９２】
本明細書で開示された方法は、説明された方法を達成するための１または複数のステップまたは動作を備える。方法ステップおよび／または動作は、特許請求の範囲のスコープから逸脱せずに相互に置換されうる。言い換えると、ステップまたは動作の特定の順序が指定されていない限り、特定のステップおよび／または動作の順序および／または使用は、特許請求の範囲のスコープから逸脱せずに変更されうる。
【００９３】
記載された機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはこれらの任意の組み合わせで実現されうる。ソフトウェアで実現される場合、これら機能は、コンピュータ読取可能な媒体に、１または複数の命令群として格納される。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされうる利用可能な任意の媒体である。例として、限定することなく、このようなコンピュータ読取可能な媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたはその他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置またはその他の磁気記憶デバイス、あるいは、所望のプログラム・コード手段を命令群またはデータ構造の形式で搬送または格納するために使用され、しかも、コンピュータによってアクセスされうるその他任意の媒体を備えうる。本明細書で使用されるようなディスク（ｄｉｓｋおよびｄｉｓｃ）は、コンパクト・ディスク（ｄｉｓｃ）（ＣＤ）、レーザ・ディスク（ｄｉｓｃ）、光ディスク（ｄｉｓｃ）、デジタル多用途ディスク（ｄｉｓｃ）（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスク（ｄｉｓｋ）、およびＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク（ｄｉｓｃ）を含んでいる。ここで、ｄｉｓｋは通常、データを磁気的に再生する一方、ｄｉｓｃは、レーザを用いてデータを光学的に再生する。
【００９４】
例えば、このようなデバイスを、本明細書で説明した方法を実行するための手段の転送を容易にするためにサーバに結合することができる。代替案では、本明細書で説明されるさまざまな方法を、記憶手段（例えば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、コンパクト・ディスク（ＣＤ）またはフロッピー・ディスクなどの物理記憶媒体など）を介して提供することができ、ユーザ端末および／または基地局が、記憶手段をデバイスに結合するか提供するときにさまざまな方法を入手することができる。さらに、本明細書で説明された方法および技法をデバイスに提供するために、その他任意の適切な技法を利用することができる。
【００９５】
特許請求の範囲は、前述した正確な構成および構成要素に限定されないことを理解されたい。さまざまな修正、変更、および変形を、特許請求の範囲の範囲から逸脱せずに、前述した方法および装置の構成、動作、および詳細において実施することができる。
【００９６】
前述したものは、本開示の態様に向けられているが、これら開示のその他およびさらなる態様が、本願の基本的な範囲から逸脱することなく考案され、この範囲は、以下に示す特許請求の範囲によって決定される。
なお、以下に、出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［発明１］
無線通信のための方法であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じることと、
を備える方法。
［発明２］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタすることを備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づく、発明１に記載の方法。
［発明３］
前記処理することは、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積（element-wise product）を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行することを備える、発明２に記載の方法。
［発明４］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）をモニタすることを備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することは、少なくとも１つの自己相関ピークを決定することを備える、発明１に記載の方法。
［発明５］
前記少なくとも１つの自己相関ピークを決定することは、少なくとも６つのピークからなる少なくとも１つのバーストを検出することを備える、発明４に記載の方法。
［発明６］
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理することは、
受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出することと、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが、近隣にあることを、前記ＰＳＤのピークが、しきい量よりも上にあることに基づいて判定することと、
を備える、発明１に記載の方法。
［発明７］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタすることを備える、発明１に記載の方法。
［発明８］
前記処理することは、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行することを備える、発明７に記載の方法。
［発明９］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタすることは、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥがクローズド加入者グループ（ＣＳＧ）のメンバではないＣＳＧに向けられた送信をモニタすることを備える、発明１に記載の方法。
［発明１０］
前記ＣＳＧに向けられた送信を要求するように、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥへ要求を送信することをさらに備える、発明９に記載の方法。
［発明１１］
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの存在を検出することに応じて、ダウンリンク電力制御を開始することを備える、発明１に記載の方法。
［発明１２］
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している基地局へ制御メッセージを送信することを備える、発明１に記載の方法。
［発明１３］
無線通信のための装置であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段と、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段と、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる手段と、
を備える装置。
［発明１４］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、物理ランダム・アクセス・チャネル（ＰＲＡＣＨ）をモニタする手段を備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している近隣の基地局の既知のアクセス・パラメータに基づいて処理することを実行する、発明１３に記載の装置。
［発明１５］
前記処理する手段は、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行する手段を備える、発明１４に記載の装置。
［発明１６］
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの送信をモニタする手段は、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）をモニタする手段を備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段は、少なくとも１つの自己相関ピークを決定する手段を備える、発明１３に記載の装置。
［発明１７］
前記少なくとも１つの自己相関ピークを決定する手段は、少なくとも６つのピークからなる少なくとも１つのバーストを検出する手段を備える、発明１６に記載の装置。
［発明１８］
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理する手段は、受信機において電力スペクトル密度（ＰＳＤ）を検出する手段を備え、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあることを判定する手段は、前記ＰＳＤのピークが、しきい量よりも上にあることに基づいて処理することを実行する、発明１３に記載の装置。
［発明１９］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、復調基準信号（ＤＭ−ＲＳ）とサウンディング基準信号（ＳＲＳ）とのうちの少なくとも１つをモニタする手段を備える、発明１３に記載の装置。
［発明２０］
前記処理する手段は、サンプルのシーケンスと、前記シーケンスのサイクリック・シフトの複素共役との要素ワイズの積を実行することにより、Ｃｈｕシーケンスの検出を実行する手段を備える、発明１９に記載の装置。
［発明２１］
前記潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタする手段は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥがクローズド加入者グループ（ＣＳＧ）のメンバではないＣＳＧに向けられた送信をモニタする手段を備える、発明１３に記載の装置。
［発明２２］
前記ＣＳＧに向けられた送信を要求するように、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥへ要求を送信する手段をさらに備える、発明２１に記載の装置。
［発明２３］
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥの存在を検出することに応じて、ダウンリンク電力制御を開始することを備える、発明１３に記載の装置。
［発明２４］
前記１または複数の動作は、前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥにサービス提供している基地局へ制御メッセージを送信することを備える、発明１３に記載の装置。
［発明２５］
無線通信のための装置であって、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタし、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理し、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる、
ように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに接続されたメモリと、
を備える装置。
［発明２６］
格納された命令群を有するコンピュータ読取可能な媒体を備える、無線通信のためのコンピュータ・プログラム製品であって、
前記命令群は、
潜在的に支配的な干渉元のユーザ機器（ＵＥ）の送信をモニタし、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるかを判定するために、前記モニタされた送信を処理し、
前記潜在的に支配的な干渉元のＵＥが近隣にあるとの判定に応じて、１または複数の動作を講じる、
ようにプロセッサによって実行可能である、コンピュータ・プログラム製品。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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