(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配列してなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群および前記第５レンズ群は固定で、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群は互いに独立して光軸に沿って移動するように構成され、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は各々２枚のレンズからなり、
前記第３レンズ群および前記第５レンズ群は各々１枚の正レンズからなり、
前記第４レンズ群は５枚のレンズからなり、
縮小側がテレセントリックに構成されてなり、
前記第２レンズ群は２枚の正レンズからなり、以下の条件式（１）、（２）を満たすことを特徴とする投写用ズームレンズ。
０．５＜（Ｒ３ａ＋Ｒ３ｂ）／（Ｒ３ａ−Ｒ３ｂ）・・・・（１）
（Ｒ４ａ＋Ｒ４ｂ）／（Ｒ４ａ−Ｒ４ｂ）＜−１・・・・（２）
但し、
Ｒ３ａ：拡大側から３枚目のレンズ（前記第２レンズ群の拡大側のレンズ）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ３ｂ：拡大側から３枚目のレンズ（前記第２レンズ群の拡大側のレンズ）の縮小側の面の曲率半径
Ｒ４ａ：拡大側から４枚目のレンズ（前記第２レンズ群の縮小側のレンズ）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ４ｂ：拡大側から４枚目のレンズ（前記第２レンズ群の縮小側のレンズ）の縮小側の面の曲率半径
【請求項２】
拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配列してなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群および前記第５レンズ群は固定で、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群は互いに独立して光軸に沿って移動するように構成され、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は各々２枚のレンズからなり、
前記第３レンズ群および前記第５レンズ群は各々１枚の正レンズからなり、
前記第４レンズ群は５枚のレンズからなり、
縮小側がテレセントリックに構成されてなり、
以下の条件式（６）を満たすことを特徴とする投写用ズームレンズ。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．２・・・・（６）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【請求項３】
以下の条件式（７）を満たすことを特徴とする請求項１または２記載の投写用ズームレンズ。
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．２・・・・（７）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
ＦＦＴ（４，５）：望遠端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【請求項４】
以下の条件式（８）を満たすことを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
０．３＜ｆ２／ｆ３＜１．２・・・・（８）
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式（９）を満たすことを特徴とする請求項１〜４のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
１．０＜Ｂｆ／ｆｗ ・・・・（９）
但し、
Ｂｆ：縮小側における空気換算バックフォーカス
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
【請求項６】
前記第４レンズ群が５枚構成とされ、拡大側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズおよび正レンズを配列してなることを特徴とする請求項１〜５のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項７】
前記第４レンズ群の、拡大側から第３番目の負レンズと第４番目の正レンズが接合されて接合レンズを構成していることを特徴とする請求項６記載の投写用ズームレンズ。
【請求項８】
前記第１レンズ群は、少なくとも１面の非球面を有してなることを特徴とする請求項１〜７のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、拡大側から順に、非球面レンズと負の単レンズからなることを特徴とする請求項１〜８のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、前記第４レンズ群および前記第５レンズ群を構成するレンズが全て球面レンズにより構成されていることを特徴とする請求項１〜９のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項１１】
前記第１レンズ群を光軸方向に移動させてフォーカシングを行うことを特徴とする請求項１〜１０のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項１２】
光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、請求項１〜１１のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズとを備え、前 記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、前記投写用ズームレンズによりスクリーンに投写することを特徴とする投写型表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、５群構成の投写用ズームレンズおよびその投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置に関し、詳しくは、透過型あるいは反射型の液晶表示装置やＤＭＤ（デジタル・マイクロミラー・デバイス）表示装置等のライトバルブからの映像情報を担持した光束を、スクリーン上に拡大投写する場合に好適な投写用ズームレンズおよび投写型表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、液晶表示装置やＤＭＤ表示装置等のライトバルブを用いた投写型表示装置が広く普及しており、特に、このライトバルブを３枚用い、ＲＧＢ３原色の照明光に各々対応させるようにすることでこれら各照明光を変調し、個々のライトバルブで変調された光をプリズム等で合成し、投写レンズを介してスクリーンに画像を表示する構成をとるものが広く利用されている。
【０００３】
このような、３枚のライトバルブからの各変調光を色合成光学系で合成して投写するタイプの投写型表示装置に搭載されている投写レンズとしては、上述したように、色合成を行うプリズム等を配置するため、また、熱的な問題回避のため、大きなバックフォーカスが必要とされる。さらに、色合成光学系では入射光の角度によって分光特性が変化するため、投写レンズは縮小側から見た入射瞳が十分遠方に位置するという特性、すなわちテレセントリック性を持つことが必要となる。また、明るいレンズであることと、ライトバルブの解像度に見合った収差補正が必要とされる。
【０００４】
また、投写レンズには、画像の大きさを変えることができるズームレンズを用いることが多く、最近では、その変化の割合の大きなもの、すなわちズーム比が大きいズームレンズが求められるようになってきている。また、プロジェクタの低価格化等に応じて、投写レンズとしてもコストの低減が要求されている。
【０００５】
従来より、５群構成で、３つの変倍時移動群を備え、小さな共役長側が略テレセントリックに構成されたズームレンズとして、例えば、下記特許文献１、２、３などに記載されたものが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−２７１６６９号公報
【特許文献２】特願２００８−２９３９３２号明細書
【特許文献３】特願２００８−３１２１４５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１記載のズームレンズは、明るく、レンズ総数が少ない割に諸収差が良好に補正されているものの、ズーム比が１．２倍にとどまっている。すなわち、特許文献１に記載された構成のままズーム比を大きくしようとすると、収差の変動が大きくなり、良好な性能が保てなくなる。
【０００８】
一方、特許文献２、３に記載されたズームレンズは、明るく、ズーム比も１．６倍程度と大きい割りに諸収差が良好に補正されているものの、レンズ枚数が１３枚と多く、かつ、レンズ硝材として異常分散ガラスを使用しているため、製造コストの低廉化という要求に応えたものとはなっていない。
【０００９】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、５群構成のズームレンズにおいて、製造コストが安価であり、１．６倍以上のズーム比を達成しているにもかかわらず、広角端のＦ値が１．７以下と明るく、全変倍域に亘って諸収差を良好に補正し得る投写用ズームレンズおよびこれを備えた投写型表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る第１の投写用ズームレンズは、
拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配列してなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群および前記第５レンズ群は固定で、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群は互いに独立して光軸に沿って移動するように構成され、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は各々２枚のレンズからなり、
前記第３レンズ群および前記第５レンズ群は各々１枚の正レンズからなり、
前記第４レンズ群は５枚のレンズからなり、
縮小側がテレセントリックに構成されてなり、
前記第２レンズ群は２枚の正レンズからなり、以下の条件式（１）、（２）を満たすことを特徴とするものである。
０．５＜（Ｒ３ａ＋Ｒ３ｂ）／（Ｒ３ａ−Ｒ３ｂ）・・・・（１）
（Ｒ４ａ＋Ｒ４ｂ）／（Ｒ４ａ−Ｒ４ｂ）＜−１・・・・（２）
但し、
Ｒ３ａ：拡大側から３枚目のレンズ（前記第２レンズ群の拡大側のレンズ）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ３ｂ：拡大側から３枚目のレンズ（前記第２レンズ群の拡大側のレンズ）の縮小側の面の曲率半径
Ｒ４ａ：拡大側から４枚目のレンズ（前記第２レンズ群の縮小側のレンズ）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ４ｂ：拡大側から４枚目のレンズ（前記第２レンズ群の縮小側のレンズ）の縮小側の面の曲率半径
【００１２】
一方、本発明に係る第２の投写用ズームレンズは、拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配列してなり、
変倍の際に、前記第１レンズ群および前記第５レンズ群は固定で、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群および前記第４レンズ群は互いに独立して光軸に沿って移動するように構成され、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群は各々２枚のレンズからなり、
前記第３レンズ群および前記第５レンズ群は各々１枚の正レンズからなり、
前記第４レンズ群は５枚のレンズからなり、
縮小側がテレセントリックに構成されてなり、
以下の条件式（６）を満たすことを特徴とするものである。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．２・・・・（６）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【００１６】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、以下の条件式（７）を満たすことが好ましい。
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．２・・・・（７）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
ＦＦＴ（４，５）：望遠端での、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群の前側合成焦点位置と、該第４レンズ群の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【００１７】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、以下の条件式（８）を満たすことが好ましい。
０．３＜ｆ２／ｆ３＜１．２      ・・・・（８）
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【００１８】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、以下の条件式（９）を満たすことが好ましい。
１．０＜Ｂｆ／ｆｗ      ・・・・（９）
但し、
Ｂｆ：縮小側における空気換算バックフォーカス
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
【００１９】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、前記第４レンズ群が５枚構成とされ、拡大側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズおよび正レンズを配列することが可能である。この場合において、前記第４レンズ群の、拡大側から第３番目の負レンズと第４番目の正レンズが接合されて接合レンズを構成していることが好ましい。
【００２１】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は、少なくとも１面の非球面を有してなることが好ましい。
【００２２】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、前記第１レンズ群は、拡大側から順に、非球面レンズと負の単レンズからなることが好ましい。
【００２３】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群、前記第４レンズ群および前記第５レンズ群を構成するレンズが全て球面レンズにより構成されていることが好ましい。
【００２４】
また、上記第１および第２の投写用ズームレンズにおいて、前記第１レンズ群を光軸方向に移動させてフォーカシングを行うことが好ましい。
【００２５】
また、本発明の投写型表示装置は、光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、上述したいずれかの投写用ズームレンズとを備え、前記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、前記投写用ズームレンズによりスクリーンに投写することを特徴とするものである。
【００２６】
なお、上記「拡大側」とは、被投写側（スクリーン側）を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にスクリーン側を拡大側と称するものとする。一方、上記「縮小側」とは、原画像表示領域側（ライトバルブ側）を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にライトバルブ側を縮小側と称するものとする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明に係る投写用ズームレンズおよびこれを用いた投写型表示装置は、拡大側から順に、負の第１レンズ群と、正の第２レンズ群と、正の第３レンズ群と、第４レンズ群と、正の第５レンズ群とを配列し、
変倍時には、第１レンズ群および第５レンズ群を固定群、第２レンズ群、第３レンズ群および第４レンズ群を移動群とし、第１レンズ群および第２レンズ群は各々２枚のレンズ、第３レンズ群は１枚の正レンズ、第４レンズ群は５枚のレンズ、第５レンズ群は１枚の正レンズ、から各々構成し、合計で１１枚のレンズにより構成している。
【００２８】
このような構成とすることで、１．６倍以上のズーム比を確保し、広角端のＦ値を１．７以下と明るくし、全変倍域に亘って諸収差を良好に補正しつつ、レンズ枚数を大幅に少なくすることができ、従来技術に比べて製造コストを安価なものとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の実施例１に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図２】本発明の実施例２に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図３】本発明の実施例３に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図４】本発明の実施例４に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図５】本発明の実施例５に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図６】本発明の実施例６に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図７】本発明の実施例７に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図８】本発明の実施例８に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図９】本発明の実施例９に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１０】本発明の実施例１０に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１１】本発明の実施例１１に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１２】本発明の実施例１２に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１３】本発明の実施例１３に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１４】本発明の実施例１４に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１５】本発明の実施例１５に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１６】本発明の実施例１６に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１７】本発明の実施例１７に係る投写用ズームレンズの広角端（WIDE）における構成を示す概略図（Ａ）および望遠端（TELE）における構成を示す概略図（Ｂ）である。
【図１８】実施例１の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図１９】実施例２の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２０】実施例３の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２１】実施例４の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２２】実施例５の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２３】実施例６の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２４】実施例７の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２５】実施例８の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２６】実施例９の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２７】実施例１０の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２８】実施例１１の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図２９】実施例１２の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３０】実施例１３の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３１】実施例１４の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３２】実施例１５の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３３】実施例１６の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３４】実施例１７の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）における諸収差（球面収差（Ａ-i）、非点収差（Ａ-ii）、ディストーション（Ａ-iii）および倍率色収差（Ａ-iv））、中間（ＭＩＤＤＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｂ-i）、非点収差（Ｂ-ii）、ディストーション（Ｂ-iii）および倍率色収差（Ｂ‐iv））および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差（Ｃ-i）、非点収差（Ｃ-ii）、ディストーション（Ｃ-iii）および倍率色収差（Ｃ-iv））を示す収差図である。
【図３５】本発明の実施例２に係る投写用ズームレンズの構成に光線軌跡およびレンズ群移動軌跡を表した図である。
【図３６】本発明の第１の実施形態に係る投写用ズームレンズの効果を説明するための概略図である。
【図３７】本発明の一実施形態に係る投写型表示装置の概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下、本発明の具体的な実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、実施例１〜１３、１６、１７は本発明の実施例であり、実施例１４、１５は本発明に関する参考例である。
【００３４】
＜第１の実施形態（実施例１〜１３、１６、１７）＞
図１に示す実施形態（実施例１のものを代表させて示している）の投写用ズームレンズは、拡大側（スクリーン側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを配列してなり、その後段には、色合成プリズムを主とするガラスブロック（フィルタ部を含む）２および液晶表示パネル等ライトバルブの画像表示面１が配設されている。
【００３５】
本実施形態の投写用ズームレンズは、レトロフォーカス型のレンズ構成となるので、焦点距離に対して適正な長さのバックフォーカスを確保でき、縮小側（ライトバルブ側）を略テレセントリックとすることができる。
【００３６】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１および第５レンズ群Ｇ５は固定で、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４は互いに独立して光軸Ｚに沿って移動するように構成されている。
【００３７】
このように移動群を、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４の３つのレンズ群とすることにより、少ないレンズ枚数でも収差補正を良好なものとすることができる。
【００３８】
また、第１の実施形態の投写用ズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２が各々２枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は１枚の正レンズからなり、第４レンズ群Ｇ４は５枚のレンズからなり、第５レンズ群Ｇ５は１枚の正レンズからなり、結局、全体で１１枚レンズ構成とされている。
【００３９】
また、上述したレンズ構成とすることで、少ない枚数で効率よく諸収差を補正でき、明るく、ズーム比の大きい投写レンズとすることができる。
【００４０】
また、広角端から望遠端への変倍に際し、移動レンズ群を、いずれも拡大側に移動するように構成することにより、変倍比を大きく設定することが可能となる。
【００４１】
ただし、これは、上記移動レンズ群の各々について、広角端での位置よりも望遠端での位置の方が、より拡大側に設定されていることを意味しているのであって、中間領域において一旦縮小側に移動することを排除するものではない。
【００４２】
また、開口絞りは図示されていないが、適切な位置に設けることも可能であり（マスクとすることも可）、ズーミング時において、移動レンズ群（例えば第４レンズ群Ｇ４）と一体的に開口絞りが移動するように構成することも可能である。
【００４３】
なお、フォーカス調整は、第１レンズ群Ｇ１を光軸Ｚ方向に移動させることにより行われることが好ましいが、他のレンズ群を移動させることにより行うことも可能である。
【００４４】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、第４レンズ群Ｇ４が、拡大側から順に、負レンズ（第６レンズＬ６）、正レンズ（第７レンズＬ７）、負レンズ（第８レンズＬ８）、正レンズ（第９レンズＬ９）、および正レンズ（第１０レンズＬ１０）を配列して構成されている。
【００４５】
第４レンズ群Ｇ４をこのように構成したことにより、変倍に伴う諸収差の変動を抑えることが可能となり、特に、光学系の瞳位置（図３６において主光線が光軸Ｚと交わる位置）付近に、多くのレンズ枚数を有する第４レンズ群Ｇ４を配することにより、諸収差、特に投写用ズームレンズの高倍率化、広角化を図る際に問題となる像面湾曲（特にサジタル像面の湾曲）や歪曲収差を効果的に補正することができる。
【００４６】
また、第４レンズ群Ｇ４の、拡大側から第３番目の負レンズ（第８レンズＬ８）と第４番目の正レンズ（第９レンズＬ９）が接合されて接合レンズを構成していることが好ましい。これにより、像面湾曲、歪曲収差および倍率色収差等を低減することが可能である。
【００４７】
また、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１面の非球面を有していることが好ましい。
【００４８】
第１レンズ群Ｇ１に、少なくとも１面の非球面を設けることにより、特に、像面湾曲や歪曲収差を効果的に補正することができる。
【００４９】
また、この第１レンズ群Ｇ１を、拡大側から順に、非球面レンズと負の単レンズからなるように構成することにより、上記収差補正効果を確保しつつ、第１レンズ群Ｇ１の構成を簡易かつコンパクトなものとすることができる。
【００５０】
なお、上記非球面レンズをプラスチック製とすれば、より製造コストの低廉化を図ることができる。
【００５１】
また、上記第２レンズ群Ｇ２〜第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズを全て球面レンズにより構成するようにすれば、コストの低減を図ることができる。
【００５２】
また、上記第１の実施形態に係る投写用ズームレンズにおいて、以下の条件式（６）、（７）の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．２・・・・（６）
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．２・・・・（７）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の前側合成焦点位置と、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
ＦＦＴ（４，５）：望遠端での、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の前側合成焦点位置と、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【００５３】
上記条件式（６）、（７）を満足することにより、以下の如き効果を奏する。
【００５４】
すなわち、本実施形態の投写用ズームレンズは、縮小側が略テレセントリックとされているため、図３６に示すように、光学系の縮小側から平行光を入れたときの焦点位置が、光学系の瞳の位置にほぼ等しくなる。ここで、条件式（６）を満足することは、広角端での瞳の位置が、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面の近傍にあることを示しており、一方、条件式（７）を満足することは、広角端と望遠端での瞳の位置が互いに近接していることを示している。
【００５５】
瞳の近傍では、中心から周辺までの全ての光線が集まることとなるため、瞳近傍に多くのレンズを配置することで、諸収差を良好に補正することが可能となるが、本実施形態においては、上記条件式（６）、（７）を満足しており、図３６に示すように、瞳近傍にレンズ枚数の多い第４レンズ群Ｇ４を配置しているので、球面収差や像面湾曲などの諸収差を良好に補正することが可能である。また、上記条件式（７）を満足することで、図３６に示すように、第４レンズ群Ｇ４から瞳位置までの距離が、広角端の場合（ＦＦＷ）と望遠端の場合（ＦＦＴ）とで余り変化しないようにすることができ、ズーム域全域に亘って良好な収差補正効果を得ることができる。
【００５６】
このような趣旨から、上記条件式（６）に替えて下記条件式（６´）を満たすことが好ましく、また、上記条件式（７）に替えて下記条件式（７´）を満たすことが好ましい。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．１５・・・・（６´）
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．１・・・・（７´）
【００５７】
また、上記条件式（７´）に替えて下記条件式（７´´）を満たすことがさらに好ましい。
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．０８・・・・（７´´）
【００５８】
さらに、本実施形態の投写用ズームレンズは、以下の条件式（８）、（９）の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
０．３＜ｆ２／ｆ３＜１．２・・・・（８）
１．０＜Ｂｆ／ｆｗ        ・・・・（９）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
Ｂｆ：縮小側における空気換算バックフォーカス
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
【００５９】
上記条件式（８）を満足することにより、球面収差とコマ収差をバランスよく補正することが可能となる。すなわち、この条件式（８）の上限を上回ると、第３レンズ群Ｇ３のパワーが強くなりすぎて、特に、球面収差の補正が困難となる。一方、その下限を下回ると、第２レンズ群Ｇ２のパワーが強くなりすぎて、特に、コマ収差が過大となる。
【００６０】
このような観点から、上記条件式（８）に替えて下記条件式（８´）を満たすことがより好ましい。
０．４＜ｆ２／ｆ３＜１．０・・・・（８´）
【００６１】
また、上記条件式（９）を満足することにより、必要とされるバックフォーカスを確保することが可能となる。すなわち、この条件式（９）の下限を下回ると、色合成を行うプリズム等を配置することが困難となり、また、熱的な問題を解消することが困難となる。
【００６２】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、上記第２レンズ群Ｇ２は２枚の正レンズからなり、以下の条件式（１）、（２）を満たすことが好ましい。
０．５＜（Ｒ３ａ＋Ｒ３ｂ）／（Ｒ３ａ−Ｒ３ｂ）・・・・（１）
（Ｒ４ａ＋Ｒ４ｂ）／（Ｒ４ａ−Ｒ４ｂ）＜−１・・・・（２）
但し、
Ｒ３ａ：拡大側から３枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズＬ３）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ３ｂ：拡大側から３枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズＬ３）の縮小側の面の曲率半径
Ｒ４ａ：拡大側から４枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の縮小側のレンズＬ４）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ４ｂ：拡大側から４枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の縮小側のレンズＬ４）の縮小側の面の曲率半径
【００６３】
上記条件式（１）および条件式（２）を満たすことにより、コマ収差を良好に補正することが可能となる。一方、上記条件式（１）の下限を下回るか、条件式（２）の上限を上回ると、コマ収差を良好に補正することが困難となる。
【００６４】
ここで、本実施形態の投写用ズームレンズにおける非球面（第１レンズ群Ｇ１の最も拡大側のレンズＬ１の両面）の形状は、下記非球面式により表わされる（下記第２の実施形態および下記実施例１〜１７における各非球面形状についても同様）。
【００６５】
【数１】
0005486415.tif 000002
【００６６】
さらに、本実施形態の投写用ズームレンズは、各レンズ群を構成する全てのレンズを形成する硝材のアッベ数νdが８０以下であり、かつ、第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズが正レンズであり、さらに、以下の条件式（３）〜（５）を満たすように構成されていることが望ましい。
【００６７】
νd(a)＜３０            ・・・・（３）
０．０１＜θgF(a)−(０．６４１５−０．００１６１８×νd(a))・・・・（４）
１．５＜ｆａ／ｆｗ＜３．０      ・・・・（５）
但し、
νd(a)：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズのアッベ数
θgF(a)：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズの部分分散比
ここで、部分分散比θgFは、（Ｎg−ＮＦ）／（ＮＦ−ＮＣ）で表される。
ｆａ：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズの焦点距離
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
Ｎｇ：レンズ硝材のｇ線に対する屈折率
ＮＦ：レンズ硝材のＦ線に対する屈折率
ＮＣ：レンズ硝材のＣ線に対する屈折率
【００６８】
このように、第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側の正レンズ（実施例１〜１０、１２、１３、１６、１７では、第１０レンズＬ１０、実施例１４では第１１レンズＬ１１、実施例１５では第１２レンズＬ１２）が上記条件式（３）〜（５）を全て満たしている。
【００６９】
一般に、アッベ数が大きく、νd‐θgF平面上で、θgF-(0.6415-0.001618×νd)=0.00なる直線から大きく外れている硝材を、異常分散ガラスと称する。異常分散ガラスを第４レンズ群Ｇ４あるいは第５レンズ群Ｇ５の正レンズの硝材として使用すると色収差の補正に有利であるものの製造コストが上昇してしまう。
【００７０】
そこで、本実施形態においては、異常分散ガラスの硝材として使用することに替えて、式（３）および式（４）を満たす硝材を効果的に用いることで色収差の補正が可能となるようにしている。式（３）および式（４）を満たす硝材を縮小側に位置する正レンズに使用すれば、軸上色収差と倍率色収差の補正上有利となる。一方、ズームによる変動をなくすためには、式（３）および式（４）を満たす硝材を移動レンズ群に用いることが望ましいことから、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側の正レンズの硝材として使用することが効果的である。その際、式（５）のパワーの範囲を満たすことで、色収差を補正することが可能である。
【００７１】
すなわち、本実施形態のものにおいては、異常分散ガラスを使用することなく、１．６倍以上の高いズーム倍率を達成しつつ、倍率色収差のズーミングによる変動を良好に抑制し得る構成とすることができる。
【００７２】
このような観点から、上記条件式（４）に替えて下記条件式（４´）、上記条件式（５）に替えて下記条件式（５´）、を満たすことがより好ましい。
０．０１２＜θgF(a)−(０．６４１５−０．００１６１８×νd(a))・・・（４´）
１．７＜ｆａ／ｆｗ＜２．８      ・・・・（５´）
【００７３】
＜第２の実施形態（実施例１〜１０、１２〜１７）＞
図１２に示す実施形態（実施例１２のものを代表させて示している）の投写用ズームレンズは、拡大側（スクリーン側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを配列してなり、その後段には、色合成プリズムを主とするガラスブロック（フィルタ部を含む）２および液晶表示パネル等ライトバルブの画像表示面１が配設されている。
【００７４】
本実施形態の投写用ズームレンズは、レトロフォーカス型のレンズ構成となるので、焦点距離に対して適正な長さのバックフォーカスを確保でき、縮小側（ライトバルブ側）を略テレセントリックとすることができる。
【００７５】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１および第５レンズ群Ｇ５は固定で、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４は互いに独立して光軸Ｚに沿って移動するように構成されている。
【００７６】
このように移動群を、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４の３つのレンズ群とすることにより、少ないレンズ枚数でも収差補正を良好なものとすることができる。
【００７７】
また、第２の実施形態の投写用ズームレンズにおいては、各レンズ群のレンズ枚数が制限されるものではないが、例えば、第１レンズ群Ｇ１が２枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２が２枚または３枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３が１枚の正レンズからなり、第４レンズ群Ｇ４が５枚または６枚のレンズからなり、第５レンズ群Ｇ５が１枚の正レンズからなり、全体で１１枚〜１３枚のレンズ構成とされる。
【００７８】
また、上述したレンズ構成とすることで、少ない枚数で効率よく諸収差を補正でき、明るく、ズーム比の大きい投写レンズとすることができる。
【００７９】
また、広角端から望遠端への変倍に際し、移動レンズ群を、いずれも拡大側に移動するように構成することにより、変倍比を大きく設定することが可能となる。
【００８０】
ただし、これは、上記移動レンズ群の各々について、広角端での位置よりも望遠端での位置の方が、より拡大側に設定されていることを意味しているのであって、中間領域において一旦縮小側に移動することを排除するものではない。
【００８１】
また、開口絞りは図示されていないが、適切な位置に設けることも可能であり（マスクとすることも可）、ズーミング時において、移動レンズ群（例えば第４レンズ群Ｇ４）と一体的に開口絞りが移動するように構成することも可能である。
【００８２】
なお、フォーカス調整は、第１レンズ群Ｇ１を光軸Ｚ方向に移動させることにより行われることが好ましいが、他のレンズ群を移動させることにより行うことも可能である。
【００８３】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、第４レンズ群Ｇ４を、レンズ５枚で構成し、例えば、拡大側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、および正レンズを配列して構成する（実施例１〜１３、１６、１７）ことが可能である。また、第４レンズ群Ｇ４を、レンズ６枚で構成し、例えば、拡大側から順に、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、および正レンズを配列して構成する（実施例１４、１５を参照）ことも可能である。
【００８４】
第４レンズ群Ｇ４をこのように構成すれば、変倍に伴う諸収差の変動を抑えることが可能となり、特に、光学系の瞳位置（図３６において主光線が光軸Ｚと交わる位置）付近に、多くのレンズ枚数を有する第４レンズ群Ｇ４を配することにより、諸収差、特に投写用ズームレンズの高倍率化、広角化を図る際に問題となる像面湾曲（特にサジタル像面の湾曲）や歪曲収差を効果的に補正することができる。
【００８５】
また、第４レンズ群Ｇ４が５枚で構成される際には、拡大側から順に、第３番目の負レンズと第４番目の正レンズが接合されて接合レンズを構成していることが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４が６枚で構成される際には、拡大側から順に、第１番目の負レンズと第２番目の正レンズ、および第４番目の負レンズと第５番目の正レンズが接合されて接合レンズを構成していることが好ましい。これにより、像面湾曲、歪曲収差および倍率色収差等を低減することが可能である。
【００８６】
また、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１面の非球面を有していることが好ましい。
【００８７】
第１レンズ群Ｇ１に、少なくとも１面の非球面を設けたことにより、特に、像面湾曲や歪曲収差を効果的に補正することができる。
【００８８】
また、この第１レンズ群Ｇ１を、拡大側から順に、非球面レンズと負の単レンズからなるように構成することにより、上記収差補正効果を確保しつつ、第１レンズ群Ｇ１の構成を簡易かつコンパクトなものとすることができる。
【００８９】
なお、上記非球面レンズをプラスチック製とすれば、より製造コストの低廉化を図ることができる。
【００９０】
また、上記第２レンズ群Ｇ２〜第５レンズ群Ｇ５を構成するレンズが全て球面レンズにより構成するようにすれば、コストの低減を図ることができる。
【００９１】
さらに、本実施形態の投写用ズームレンズは、各レンズ群を構成する全てのレンズを形成する硝材のアッベ数νdが８０以下であり、かつ、第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズが正レンズであり、さらに、以下の条件式（３）、（４）の少なくとも一方を満たすように構成されることが望ましく、さらには、以下の条件式（５）を満たすように構成されることが望ましい。
【００９２】
νd(a)＜３０            ・・・・（３）
０．０１＜θgF(a)−(０．６４１５−０．００１６１８×νd(a))・・・・（４）
１．５＜ｆａ／ｆｗ＜３．０      ・・・・（５）
但し、
νd(a)：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズのアッベ数
θgF(a)：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズの部分分散比
ここで、部分分散比θgFは、（Ｎg−ＮＦ）／（ＮＦ−ＮＣ）で表される。
ｆａ：第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側のレンズの焦点距離
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
Ｎｇ：レンズ硝材のｇ線に対する屈折率
ＮＦ：レンズ硝材のＦ線に対する屈折率
ＮＣ：レンズ硝材のＣ線に対する屈折率
【００９３】
このように、第４レンズ群Ｇ４の最も縮小側の正レンズ（実施例１〜１３、１６、１７では、第１０レンズＬ１０、実施例１４では第１１レンズＬ１１、実施例１５では第１２レンズＬ１２）が上記条件式（３）〜（５）を全て満たしている。
【００９４】
一般に、アッベ数が大きく、νd‐θgF平面上で、θgF-(0.6415-0.001618 ×νd)=0.00なる直線から大きく外れている硝材を、異常分散ガラスと称する。異常分散ガラスを第４レンズ群Ｇ４あるいは第５レンズ群Ｇ５の正レンズの硝材として使用すると色収差の補正に有利であるものの製造コストが上昇してしまう。
【００９５】
そこで、本実施形態においては、異常分散ガラスの硝材として使用することに替えて、条件式（３）および条件式（４）を満たす硝材を効果的に用いることで色収差の補正が可能となるようにしている。条件式（３）および条件式（４）を満たす硝材を縮小側に位置する正レンズに使用すれば、軸上色収差と倍率色収差の補正上有利となる。一方、ズームによる変動をなくすためには、条件式（３）および条件式（４）を満たす硝材を移動レンズ群に用いることが望ましいことから、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側の正レンズの硝材として使用することが効果的である。その際、条件式（５）のパワーの範囲を満たすことで、色収差を補正することが可能である。
【００９６】
すなわち、本実施形態のものにおいては、異常分散ガラスを使用することなく、１．６倍以上の高いズーム倍率を達成しつつ、倍率色収差のズーミングによる変動を良好に抑制し得る構成とすることができる。
【００９７】
このような観点から、上記条件式（４）に替えて下記条件式（４´）、上記条件式（５）に替えて下記条件式（５´）、を満たすことがより好ましい。
０．０１２＜θgF(a)−(０．６４１５−０．００１６１８×νd(a))・・・（４´）
１．７＜ｆａ／ｆｗ＜２．８      ・・・・（５´）
【００９８】
また、上記第２の実施形態に係る投写用ズームレンズにおいて、以下の条件式（６）、（７）の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．２・・・・（６）
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．２・・・・（７）
但し、
ＦＦＷ（４，５）：広角端での、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の前側合成焦点位置と、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
ＦＦＴ（４，５）：望遠端での、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５の前側合成焦点位置と、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面との距離（絶対値）
Ｌ：最も拡大側のレンズ面頂点から、最も縮小側のレンズ面頂点までの距離（絶対値）
【００９９】
上記条件式（６）、（７）を満足することにより、以下の如き効果を奏する。
すなわち、本実施形態の投写用ズームレンズは、縮小側が略テレセントリックとされているため、図３６に示すように、光学系の縮小側から平行光を入れたときの焦点位置が、光学系の瞳の位置にほぼ等しくなる。ここで、条件式（６）を満足することは、広角端での瞳の位置が、第４レンズ群Ｇ４の最も拡大側のレンズ面の近傍にあることを示しており、一方、条件式（７）を満足することは、広角端と望遠端での瞳の位置が互いに近接していることを示している。
【０１００】
瞳の近傍では、中心から周辺までの全ての光線が集まることとなるため、瞳近傍に多くのレンズを配置することで、諸収差を良好に補正することが可能となるが、本実施形態においては、上記条件式（６）、（７）を満足しており、図３６に示すように、瞳近傍にレンズ枚数の多い第４レンズ群Ｇ４を配置しているので、球面収差や像面湾曲などの諸収差を良好に補正することが可能である。また、上記条件式（７）を満足することで、図３６に示すように、第４レンズ群Ｇ４から瞳位置までの距離が、広角端の場合（ＦＦＷ）と望遠端の場合（ＦＦＴ）とで余り変化しないようにすることができ、ズーム域全域に亘って良好な収差補正効果を得ることができる。
【０１０１】
このような趣旨から、上記条件式（６）に替えて下記条件式（６´）を満たすことが好ましく、また、上記条件式（７）に替えて下記条件式（７´）を満たすことが好ましい。
｜ＦＦＷ（４，５）／Ｌ｜＜０．１５・・・・（６´）
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．１・・・・（７´）
【０１０２】
また、上記条件式（７´）に替えて下記条件式（７´´）を満たすことがさらに好ましい。
｜(ＦＦＴ（４，５）−ＦＦＷ（４，５）)／Ｌ｜＜０．０８・・・・（７´´）
【０１０３】
さらに、本実施形態の投写用ズームレンズは、以下の条件式（８）、（９）の少なくとも一方を満たすことが好ましい。
０．３＜ｆ２／ｆ３＜１．２・・・・（８）
１．０＜Ｂｆ／ｆｗ      ・・・・（９）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
Ｂｆ：縮小側における空気換算バックフォーカス
ｆｗ：広角端における全系焦点距離
【０１０４】
上記条件式（８）を満足することにより、球面収差とコマ収差をバランスよく補正することが可能となる。すなわち、この条件式（８）の上限を上回ると、第３レンズ群Ｇ３のパワーが強くなりすぎて、特に、球面収差の補正が困難となる。一方、その下限を下回ると、第２レンズ群Ｇ２のパワーが強くなりすぎて、特に、コマ収差が過大となる。
【０１０５】
このような観点から、上記条件式（８）に替えて下記条件式（８´）を満たすことがより好ましい。
０．４＜ｆ２／ｆ３＜１．０・・・・（８´）
【０１０６】
また、上記条件式（９）を満足することにより、必要とされるバックフォーカスを確保することが可能となる。すなわち、この条件式（９）の下限を下回ると、色合成を行うプリズム等を配置することが困難となり、また、熱的な問題を解消することが困難となる。
【０１０７】
また、本実施形態の投写用ズームレンズは、上記第２レンズ群Ｇ２は２枚の正レンズからなり、以下の条件式（１）、（２）を満たすことが好ましい。
０．５＜（Ｒ３ａ＋Ｒ３ｂ）／（Ｒ３ａ−Ｒ３ｂ）・・・・（１）
（Ｒ４ａ＋Ｒ４ｂ）／（Ｒ４ａ−Ｒ４ｂ）＜−１ ・・・・（２）
但し、
Ｒ３ａ：拡大側から３枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズＬ３）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ３ｂ：拡大側から３枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズＬ３）の縮小側の面の曲率半径
Ｒ４ａ：拡大側から４枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の縮小側のレンズＬ４）の拡大側の面の曲率半径
Ｒ４ｂ：拡大側から４枚目のレンズ（第２レンズ群Ｇ２の縮小側のレンズＬ４）の縮小側の面の曲率半径
【０１０８】
上記条件式（１）および条件式（２）を満たすことにより、コマ収差を良好に補正することが可能となる。一方、上記条件式（１）の下限を下回るか、条件式（２）の上限を上回ると、コマ収差を良好に補正することが困難となる。
【０１０９】
＜投写型表示装置の実施形態＞
次に、上述した投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置の一例を図３７により説明する。図３７に示す投写型表示装置は、ライトバルブとして透過型液晶パネル１１ａ〜ｃを備え、投写用ズームレンズ１０として上述した実施形態に係る投写用ズームレンズを用いている。また、図示せぬ光源とダイクロイックミラー１２の間には、フライアイ等のインテグレータ（図示を省略）が配されており、光源からの白色光は照明光学部を介して、３つの色光光束（Ｇ光、Ｂ光、Ｒ光）にそれぞれ対応する液晶パネル１１ａ〜ｃに入射されて光変調され、クロスダイクロイックプリズム１４により、色合成され投写用ズームレンズ１０により図示されないスクリーン上に投影される。この装置は、色分解のためのダイクロイックミラー１２、１３、色合成のためのクロスダイクロイックプリズム１４、コンデンサレンズ１６ａ〜ｃ、全反射ミラー１８ａ〜ｃを備えている。
【０１１０】
本実施形態の投写型表示装置は、本実施形態に係る投写用ズームレンズを用いているので、広角でズーム比が大きく、かつ投写画像の画質が良好で小型な投写型表示装置とすることができる。
【０１１１】
なお、本発明の投写用ズームレンズは透過型の液晶表示パネルを用いた投写型表示装置の投写用ズームレンズとしての使用態様に限られるものではなく、反射型の液晶表示パネルあるいはＤＭＤ等の他の光変調手段を用いた装置の投写用ズームレンズ等として用いることも可能である。
【実施例】
【０１１２】
以下、具体的な実施例を用いて、本発明の投写用ズームレンズをさらに説明する。
【０１１３】
＜実施例１＞
実施例１に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１に示す。この実施例１に係る投写用ズームレンズは、前述したように、拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４、および正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を配列してなり、その後段には、色合成プリズムを主とするガラスブロック（フィルタ部を含む）２および液晶表示パネル等ライトバルブの画像表示面１が配設されている。
【０１１４】
第１レンズ群Ｇ１は、両面が共に非球面とされた第１レンズＬ１（光軸Ｚ上では、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている）と、両凹レンズよりなる第２レンズＬ２との２枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２は、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第４レンズＬ４との２枚のレンズからなる。
【０１１５】
また、第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズよりなる第５レンズＬ５のみからなる
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズよりなる第６レンズＬ６と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７と、両凹レンズよりなる第８レンズＬ８と、両凸レンズよりなる第９レンズＬ９と、両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０との５枚のレンズからなり、第８レンズＬ８および第９レンズＬ９は互いに接合されて接合レンズとして構成されている。
さらに、第５レンズ群Ｇ５は、両凸レンズよりなる第１１レンズＬ１１のみからなる。
【０１１６】
この実施例１に係る投写用ズームレンズは、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１および第５レンズ群Ｇ５は固定で、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３および第４レンズ群Ｇ４が、光軸Ｚ上を互いに独立して拡大側に移動するように構成されている（実施例２〜１５において同じ）。
【０１１７】
また、フォーカス調整は、第１レンズ群Ｇ１を光軸Ｚ方向に移動させることにより行われる（実施例２〜１５において同じ）。
【０１１８】
この実施例１における各レンズ面の曲率半径Ｒ（レンズ全系の広角端での焦点距離を１．００として規格化されている；以下の表３、５、７、９、１１、１３、１５、１７、１９、２１、２３、２５、２７、２９において同じ）、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ（上記曲率半径Ｒと同様に規格化されている；以下の表３、５、７、９、１１、１３、１５、１７、１９、２１、２３、２５、２７、２９において同じ）、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１の中段に示す。なお、この表１および後述する表３、５、７、９、１１、１３、１５、１７、１９、２１、２３、２５、２７、２９において、各記号Ｒ、Ｄ、Ｎｄ、νｄに対応させた数字は拡大側から順次増加するようになっている。また、表１の上段には、実施例１における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。
【０１１９】
また、表１の下段には、ズーム比１．００、１．４２、１．６０の各場合における、可変１（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔）、可変２（第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔）、可変３（第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔）および可変４（第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔）が示されている（以下の表３、５、７、９、１１、１３、１５、１７、１９、２１、２３、２５、２７、２９において同じ）。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表２に示す。
【０１２０】
【表１】
0005486415.tif 000003
【０１２１】
【表２】
0005486415.tif 000004
【０１２２】
図１８は実施例１の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。なお、図１８および以下の図１９〜３４において、各球面収差図にはｄ線、Ｆ線、Ｃ線の光に対する収差が示されており、各非点収差図にはサジタル像面およびタンジェンシャル像面についての収差が示されており、各倍率色収差図にはｄ線の光に対するＦ線およびＣ線の光についての収差が示されている。
【０１２３】
この図１８から明らかなように、実施例１の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１２４】
また、表３５に示すように実施例１の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５６．８度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１２５】
＜実施例２＞
実施例２に係る投写用ズームレンズの概略構成を図２に示す。
【０１２６】
この実施例２に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされている。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１２７】
この実施例２における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表３の中段に示す。また、表３の上段には、実施例２における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表４に示す。
【０１２８】
【表３】
0005486415.tif 000005
【０１２９】
【表４】
0005486415.tif 000006
【０１３０】
図１９は実施例２の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図１９から明らかなように、実施例２の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１３１】
また、表３５に示すように実施例２の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６１．８度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１３２】
＜実施例３＞
実施例３に係る投写用ズームレンズの概略構成を図３に示す。
【０１３３】
この実施例３に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ４の拡大側から２番目のレンズ（第７レンズＬ７）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、両凹レンズ形状をなしている。
【０１３４】
この実施例３における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表５の中段に示す。また、表５の上段には、実施例３における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表６に示す。
【０１３５】
【表５】
0005486415.tif 000007
【０１３６】
【表６】
0005486415.tif 000008
【０１３７】
図２０は実施例３の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２０から明らかなように、実施例３の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１３８】
また、表３５に示すように実施例３の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６５．４度でズーム比が１.８０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１３９】
＜実施例４＞
実施例４に係る投写用ズームレンズの概略構成を図４に示す。
【０１４０】
この実施例４に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズ（第３レンズＬ３）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上では、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている。
【０１４１】
この実施例４における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表７の中段に示す。また、表７の上段には、実施例４における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１４の値を表８に示す。
【０１４２】
【表７】
0005486415.tif 000009
【０１４３】
【表８】
0005486415.tif 000010
【０１４４】
図２１は実施例４の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２１から明らかなように、実施例４の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７０と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１４５】
また、表３５に示すように実施例４の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角が６２．２度でズーム比が１．６６と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１４６】
＜実施例５＞
実施例５に係る投写用ズームレンズの概略構成を図５に示す。
【０１４７】
この実施例５のものは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされている。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上では、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１４８】
この実施例５における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表９の中段に示す。また、表９の上段には、実施例５における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表１０に示す。
【０１４９】
【表９】
0005486415.tif 000011
【０１５０】
【表１０】
0005486415.tif 000012
【０１５１】
図２２は実施例５の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２２から明らかなように、実施例５の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．５４と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１５２】
また、表３５に示すように実施例５の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５９．８度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１５３】
＜実施例６＞
実施例６に係る投写用ズームレンズの概略構成を図６に示す。
【０１５４】
この実施例６に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと略同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズ（第３レンズＬ３）が両凸レンズとされている点において、また、第４レンズ群Ｇ４の拡大側から２枚目のレンズ（第７レンズＬ７）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、両凹レンズ形状をなしている。
【０１５５】
この実施例６における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１１の中段に示す。また、表１１の上段には、実施例６における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１４の値を表１２に示す。
【０１５６】
【表１１】
0005486415.tif 000013
【０１５７】
【表１２】
0005486415.tif 000014
【０１５８】
また、表３５に実施例６における上記各条件式に対応する数値を示す。
【０１５９】
図２３は実施例６の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２３から明らかなように、実施例６の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６６と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１６０】
また、表３５に示すように実施例６の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５９．８度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１６１】
＜実施例７＞
実施例７に係る投写用ズームレンズの概略構成を図７に示す。
【０１６２】
この実施例７のものは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと略同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第２レンズ群Ｇ２の拡大側のレンズ（第３レンズＬ３）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けたメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１６３】
この実施例７における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１３の中段に示す。また、表１３の上段には、実施例７における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表１４に示す。
【０１６４】
【表１３】
0005486415.tif 000015
【０１６５】
【表１４】
0005486415.tif 000016
【０１６６】
図２４は実施例７の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２４から明らかなように、実施例７の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６３と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１６７】
また、表３５に示すように実施例７の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５９．４度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１６８】
＜実施例８＞
実施例８に係る投写用ズームレンズの概略構成を図８に示す。
【０１６９】
この実施例８に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされている。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けた負のメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１７０】
この実施例８における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１５の中段に示す。また、表１５の上段には、実施例８における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表１６に示す。
【０１７１】
【表１５】
0005486415.tif 000017
【０１７２】
【表１６】
0005486415.tif 000018
【０１７３】
図２５は実施例８の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２５から明らかなように、実施例８の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１７４】
また、表３５に示すように実施例８の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６３．２度でズーム比が１.６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１７５】
＜実施例９＞
実施例９に係る投写用ズームレンズの概略構成を図９に示す。
【０１７６】
この実施例９に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ４が負の屈折力を有している点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けたメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１７７】
この実施例９における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１７の中段に示す。また、表１７の上段には、実施例９における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表１８に示す。
【０１７８】
【表１７】
0005486415.tif 000019
【０１７９】
【表１８】
0005486415.tif 000020
【０１８０】
図２６は実施例９の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２６から明らかなように、実施例９の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６２と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１８１】
また、表３５に示すように実施例９の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角が５１．２度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１８２】
＜実施例１０＞
実施例１０に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１０に示す。
【０１８３】
この実施例１０のものは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ４が負の屈折力を有している点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けた負のメニスカスレンズ形状をなしている。
【０１８４】
この実施例１０における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表１９の中段に示す。また、表１９の上段には、実施例１０における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表２０に示す。
【０１８５】
【表１９】
0005486415.tif 000021
【０１８６】
【表２０】
0005486415.tif 000022
【０１８７】
図２７は実施例１０の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２７から明らかなように、実施例１０の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６２と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１８８】
また、表３５に示すように実施例１０の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５４．０度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１８９】
＜実施例１１＞
実施例１１に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１１に示す。
【０１９０】
この実施例１１に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと略同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ２の拡大側から２枚目のレンズ（第７レンズＬ７）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている。
【０１９１】
この実施例１１における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２１の中段に示す。また、表２１の上段には、実施例１１における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１４の値を表２２に示す。
【０１９２】
【表２１】
0005486415.tif 000023
【０１９３】
【表２２】
0005486415.tif 000024
【０１９４】
図２８は実施例１１の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２８から明らかなように、実施例１１の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０１９５】
また、表３５に示すように実施例１１の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（３）、（５）〜（９）、（５´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６７．６度でズーム比が１．６６と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０１９６】
＜実施例１２＞
実施例１２に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１２に示す。
【０１９７】
この実施例１２に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと同様のレンズ構成とされている。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上において、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている。
【０１９８】
この実施例１２における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２３の中段に示す。また、表２３の上段には、実施例１２における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表２４に示す。
【０１９９】
【表２３】
0005486415.tif 000025
【０２００】
【表２４】
0005486415.tif 000026
【０２０１】
図２９は実施例１２の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図２９から明らかなように、実施例１２の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７０と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２０２】
また、表３５に示すように実施例１２の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（５´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５６．８度でズーム比が１．６０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２０３】
＜実施例１３＞
実施例１３に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１３に示す。この実施例１３に係る投写用ズームレンズは、上記実施例１のものと同様に１１枚構成とされ、上記実施例１のものと略同様のレンズ構成とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ４の拡大側から２番目のレンズ（第７レンズＬ７）が両凸レンズとされている点において相違している。なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上では、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズ形状をなしている。
【０２０４】
この実施例１３における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２５の中段に示す。また、表２５の上段には、実施例１３における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表２６に示す。
【０２０５】
【表２５】
0005486415.tif 000027
【０２０６】
【表２６】
0005486415.tif 000028
【０２０７】
図３０は実施例１３の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図３０から明らかなように、実施例１３の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７０と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２０８】
また、表３５に示すように実施例１３の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６５．４度でズーム比が１.８０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２０９】
＜実施例１４＞
実施例１４に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１４に示す。
【０２１０】
この実施例１４に係る投写用ズームレンズは、実施例１のものと類似した構成とされており、各レンズ群のパワー（正負の別）も同様とされているが、上記実施例１のものとは、第４レンズ群Ｇ４が６枚構成とされ、全体で１２枚構成とされている点において相違している。すなわち、実施例１４に係る投写用ズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２が各々２枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は１枚の正レンズからなり、第４レンズ群Ｇ４は６枚のレンズからなり、第５レンズ群Ｇ５は１枚の正レンズからなり、結局１２枚レンズ構成とされている。
【０２１１】
また、本実施例に係る投写用ズームレンズにおいては、第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズよりなる第６レンズＬ６と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第８レンズＬ８と、両凹レンズよりなる第９レンズＬ９と、両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０と、両凸レンズよりなる第１１レンズＬ１１との６枚のレンズからなり、第６レンズＬ６および第７レンズＬ７、ならびに第９レンズＬ９および第１０レンズＬ１０は互いに接合されて接合レンズとして構成されている。
【０２１２】
さらに、第５レンズ群Ｇ５は、両凸レンズよりなる第１２レンズＬ１２のみからなる。
なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上では、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている。
【０２１３】
この実施例１４における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２７の中段に示す。また、表２７の上段には、実施例１４における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１８の値を表２８に示す。
【０２１４】
【表２７】
0005486415.tif 000029
【０２１５】
【表２８】
0005486415.tif 000030
【０２１６】
図３１は実施例１４の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図３１から明らかなように、実施例１４の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７０と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２１７】
また、表３５に示すように実施例１４の投写用ズームレンズによれば、条件式（３）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角が６７．４度でズーム比が１．６６と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２１８】
＜実施例１５＞
実施例１５に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１５に示す。この実施例１５に係る投写用ズームレンズは、実施例１のものと類似した構成とされており、各レンズ群のパワー（正負の別）も同様とされているが、上記実施例１のものとは、第２レンズ群Ｇ２が３枚構成、第４レンズ群Ｇ４が６枚構成とされ、全体で１３枚構成とされている点において相違している。すなわち、実施例１５に係る投写用ズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１が２枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２は３枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は１枚の正レンズからなり、第４レンズ群Ｇ４は６枚のレンズからなり、第５レンズ群Ｇ５は１枚の正レンズからなり、結局１３枚レンズ構成とされている。
【０２１９】
ここで、第１レンズ群Ｇ１は、両面が共に非球面とされた第１レンズＬ１と、両凹レンズよりなる第２レンズＬ２との２枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２は、両凹レンズからなる第３レンズＬ３と、両凸レンズからなる第４レンズＬ４と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第５レンズＬ５との３枚のレンズからなる。
また、第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズからなる第６レンズＬ６からなる。
【０２２０】
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凹レンズよりなる第７レンズＬ７と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第８レンズＬ８と、両凸レンズよりなる第９レンズＬ９と、両凹レンズよりなる第１０レンズＬ１０と、両凸レンズよりなる第１１レンズＬ１１と、両凸レンズよりなる第１２レンズＬ１２との６枚のレンズからなり、第７レンズＬ７および第８レンズＬ８、ならびに第１０レンズＬ１０および第１１レンズＬ１１は互いに接合されて接合レンズとして構成されている。
【０２２１】
さらに、第５レンズ群Ｇ５は、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３のみからなる。
【０２２２】
なお、両面非球面レンズからなる第１レンズＬ１は、光軸Ｚ上では、拡大側に凹面を向けた平凹レンズ形状をなしている。
【０２２３】
この実施例１５における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表２９の中段に示す。また、表２９の上段には、実施例１５における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１４の値を表３０に示す。
【０２２４】
【表２９】
0005486415.tif 000031
【０２２５】
【表３０】
0005486415.tif 000032
【０２２６】
図３２は実施例１５の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図３２から明らかなように、実施例１５の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．７０と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２２７】
また、表３５に示すように実施例１５の投写用ズームレンズによれば、条件式（３）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６７．４度でズーム比が１．６６と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２２８】
＜実施例１６＞
実施例１６に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１６に示す。この実施例１６に係る投写用ズームレンズは、実施例１のものと同様の構成とされており、各レンズ群のパワー（正負の別）、各群のレンズ枚数も同様とされているが、上記実施例１のものとは、第１レンズＬ１が光軸近傍において拡大側に凹面を向けた負のメニスカス形状をなす非球面レンズである点、第３レンズＬ３が両凸レンズである点、および第7レンズＬ７が拡大側に平面を向けた平凸レンズである点において各々相違している。
【０２２９】
この実施例１６における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表３１の中段に示す。また、表３１の上段には、実施例１６における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１５の値を表３２に示す。
【０２３０】
【表３１】
0005486415.tif 000033
【０２３１】
【表３２】
0005486415.tif 000034
【０２３２】
図３３は実施例１６の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図３３から明らかなように、実施例１６の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．６１と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２３３】
また、表３５に示すように実施例１６の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが６２．４度でズーム比が１．７０と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２３４】
＜実施例１７＞
実施例１７に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１７に示す。この実施例１７に係る投写用ズームレンズは、実施例１のものと同様の構成とされており、各レンズ群のパワー（正負の別）、各群のレンズ枚数も同様とされているが、上記実施例１のものとは、第１レンズＬ１が光軸近傍において拡大側に凹面を向けた負のメニスカス形状をなす非球面レンズである点、第５レンズＬ５が縮小側を平面とした平凸レンズである点において各々相違している。
【０２３５】
この実施例１７における各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔Ｄ、各レンズのｄ線における屈折率Ｎｄおよびアッベ数νｄを表３３の中段に示す。また、表３３の上段には、実施例１７における全系の焦点距離ｆ、ＦナンバＦno.、全画角２ω（度）の各値が示されている。さらに、各非球面に対応する各定数Ｋ、Ａ３〜Ａ１０の値を表３４に示す。
【０２３６】
【表３３】
0005486415.tif 000035
【０２３７】
【表３４】
0005486415.tif 000036
【０２３８】
図３４は実施例１７の投写用ズームレンズの広角端（ＷＩＤＥ）、中間（ＭＩＤＤＬＥ）および望遠端（ＴＥＬＥ）における諸収差（球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差）を示す収差図である。
この図３４から明らかなように、実施例１７の投写用ズームレンズによれば、広角端でのＦ値が１．５６と明るく、各収差が良好に補正されている。
【０２３９】
また、表３５に示すように実施例１７の投写用ズームレンズによれば、条件式（１）〜（９）、（４´）〜（８´）、（７´´）が満足されており、広角端での全画角２ωが５４．２度でズーム比が１．６５と、広画角化および高倍率化を達成している。
【０２４０】
【表３５】
0005486415.tif 000037
【符号の説明】
【０２４１】
Ｇ１〜Ｇ５    レンズ群
Ｌ１〜Ｌ１３    レンズ
Ｒ１〜Ｒ２６    レンズ面等の曲率半径
Ｄ１〜Ｄ２５    レンズ面間隔（レンズ厚）
Ｚ    光軸
１    画像表示面
２    ガラスブロック（フィルタ部を含む）
１０    投写用ズームレンズ
１１ａ〜ｃ    透過型液晶パネル
１２、１３    ダイクロイックミラー
１４    クロスダイクロイックプリズム
１６ａ〜ｃ    コンデンサレンズ
１８ａ〜ｃ    全反射ミラー
【図１】
0005486415.tif 000038
【図２】
0005486415.tif 000039
【図３】
0005486415.tif 000040
【図４】
0005486415.tif 000041
【図５】
0005486415.tif 000042
【図６】
0005486415.tif 000043
【図７】
0005486415.tif 000044
【図８】
0005486415.tif 000045
【図９】
0005486415.tif 000046
【図１０】
0005486415.tif 000047
【図１１】
0005486415.tif 000048
【図１２】
0005486415.tif 000049
【図１３】
0005486415.tif 000050
【図１４】
0005486415.tif 000051
【図１５】
0005486415.tif 000052
【図１６】
0005486415.tif 000053
【図１７】
0005486415.tif 000054
【図１８】
0005486415.tif 000055
【図１９】
0005486415.tif 000056
【図２０】
0005486415.tif 000057
【図２１】
0005486415.tif 000058
【図２２】
0005486415.tif 000059
【図２３】
0005486415.tif 000060
【図２４】
0005486415.tif 000061
【図２５】
0005486415.tif 000062
【図２６】
0005486415.tif 000063
【図２７】
0005486415.tif 000064
【図２８】
0005486415.tif 000065
【図２９】
0005486415.tif 000066
【図３０】
0005486415.tif 000067
【図３１】
0005486415.tif 000068
【図３２】
0005486415.tif 000069
【図３３】
0005486415.tif 000070
【図３４】
0005486415.tif 000071
【図３５】
0005486415.tif 000072
【図３６】
0005486415.tif 000073
【図３７】
0005486415.tif 000074