(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに相互係合可能な第１の部材及び第２の部材を備える装置であって、
前記第１の部材は、第１の縦軸と、該第１の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在する係合形成部を備える接続面とを有し、
前記第２の部材は、第２の縦軸と、該第２の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在するとともに前記第１の部材の前記係合形成部が受入れ可能である受入れ形成部を備える接続面とを有し、
前記２つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように前記２つの部材が実質的に同軸に整列されたときの、前記縦軸の回りの前記２つの部材の互いに対する回転によって、
前記第１の部材の前記係合形成部と前記第２の部材の対応する前記受入れ形成部との係合が行われるように、
前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、該装置の前記それぞれの部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備える、
互いに相互係合可能な第１の部材及び第２の部材を備える装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置であって、  
前記第１の部材は、複数の係合形成部を備え、
該係合形成部のそれぞれは、少なくとも部分的に螺旋状の表面を備え、
前記装置の前記２つの部材の互いに対する回転は、少なくとも２つの係合形成部のそれぞれと、対応する受入れ形成部との実質的に同時の係合をもたらす、装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の装置であって、
前記第１の部材は、該第１の部材の前記縦軸の回りに実質的に同心に配置されている複数の係合形成部を備える、装置。
【請求項４】
請求項１〜３に記載の装置であって、  
前記第２の部材は、該第２の部材の前記縦軸の回りに実質的に同心に配置されている複数の係合形成部を備える、装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の装置であって、  
前記第２の部材は、少なくとも１つの係合形成部を備え、
前記第１の部材は、前記第２の部材の対応する係合形成部が受入れ可能である少なくとも１つの受入れ形成部を備える、装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の装置であって、  
前記第１の部材の前記受入れ形成部は、前記第１の部材の係合形成部の一部分であり、
前記第２の部材の前記受入れ形成部は、前記装置の前記第２の部材の係合形成部の一部分である、装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の装置であって、
それぞれ係合形成部を備える複数の１次部分が、前記第２の部材の受入れ形成部と係合可能である、装置。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の装置であって、
それぞれ受入れ形成部を備える複数の２次部分が、前記第１の部材の受入れ形成部と係合可能である、装置。
【請求項９】
請求項７に記載の装置であって、
各１次部分の前記係合形成部は、円の扇形部を形成する、装置。
【請求項１０】
請求項７又は９に記載の装置であって、  
前記１次部分の前記係合形成部は、前記第２の部材の径方向に離間した受入れ形成部と係合可能であり、そのため、前記１次部分は、前記第２の部材と同心に係合可能である、装置。
【請求項１１】
請求項８に記載の装置であって、
各２次部分の前記受入れ形成部は、円の扇形部を形成する、装置。
【請求項１２】
請求項８又は１１に記載の装置であって、
前記２次部分の前記受入れ形成部は、前記第１の部材の径方向に離間した受入れ形成部と係合可能であり、そのため、前記２次部分は、前記第１の部材と同心に係合可能である、装置。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の装置であって、  
前記装置の各部材は、複数のピックアップポイントを備え、
そのため、前記２つの部材は、該２つの部材の相対回転が前記装置の該２つの部材の相互係合をもたらすことを可能にするための互いに対する複数の初期位置に向けることが可能である、装置。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか一項に記載の装置であって、  
各係合形成部は、複数の扇形部を備え、
該扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の表面を備える、装置。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれか一項に記載の装置であって、
前記装置の前記２つの部材が該２つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は３６０度以下である、装置。
【請求項１６】
請求項１５に記載の装置であって、
前記装置の前記２つの部材が該２つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は１８０度以下である、装置。
【請求項１７】
請求項１５又は１６に記載の装置であって、
前記装置の前記２つの部材が該２つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は９０度以下である、装置。
【請求項１８】
請求項１〜１７のいずれか一項に記載の装置であって、  
前記第１の部材の前記係合形成部と前記第２の部材の前記対応する受入れ形成部との前記係合中に前記縦軸と実質的に平行な方向に、前記装置の前記２つの部材が互いに対して移動する距離は、前記螺旋状の表面の前記第１の端における、前記係合形成部のうちの少なくとも１つの前記実質的に螺旋状の表面の上側部分と、同じ螺旋状の表面の前記第２の端における、該表面の上側部分との間の縦方向の距離以下である、装置。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれか一項に記載の装置であって、  
各部材の各係合形成部は、内周壁及び外周壁を備え、
前記コネクタの前記２つの部材が相互に接続されるとき、前記係合形成部が蟻継ぎ又は切嵌め細工されるように、各周壁は、前記係合形成部の上側表面に対して鋭角の境界を成している、装置。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか一項に記載の装置であって、
各部材は導電素子を備え、該２つの部材の該導電素子は、前記装置の前記２つの部材が相互に接続されているときに互いに接触している、装置。
【請求項２１】
請求項１〜２０のいずれか一項に記載の装置であって、
各部材は導電素子を備え、該２つの部材の該導電素子は、前記装置の前記２つの部材が相互に接続されているときに互いに接触可能である、装置。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれか一項に記載の装置であって、
前記第１の部材及び前記第２の部材のうちの少なくとも一方は、別の物品に取り付けられることになる物品と一体である、装置。
【請求項２３】
請求項１〜２２のいずれか一項に記載の装置であって、  
前記装置はコネクタである、装置。
【請求項２４】
請求項１〜２３のいずれか一項に記載の装置であって、
互いに係合している前記２つの部材をロックするためのロック形成部を備える、装置。
【請求項２５】
請求項１〜２４のいずれか一項に記載の装置であって、
前記装置は、ロック装置を備え、
前記ロック装置は、前記装置の前記部材のうちの少なくとも一つと係合可能であり、互いに係合している前記装置の前記部材をロックする、装置。
【請求項２６】
物品を相互に接続する方法であって、第１の物品に装置の第１の部材を、第２の物品に前記装置の第２の部材を準備することを含み、
前記装置の前記第１の部材は、縦軸と、該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに係合形成部を有する接続面とを備え、
該係合形成部は実質的に軸方向に延在し、
前記第２の部材は、縦軸と、該第２の部材の該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに受入れ形成部を有する接続面とを備え、
該受入れ形成部は実質的に軸方向に延在し、
該受入れ形成部には、前記第１の部材の前記係合形成部が受入れ可能であり、
前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、それぞれの前記部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備え、
該方法は、
前記装置の前記２つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように、前記装置の前記２つの部材の前記縦軸を実質的に整列することと、
前記第１の部材の前記係合形成部が前記第２の部材の前記受入れ形成部に受け入れられるように、前記装置の前記２つの部材を前記縦軸の回りに互いに対して回転させることとを更に含む、物品を相互に接続する方法。
【請求項２７】
請求項２６に記載の方法であって、  
前記方法は、３つ以上の物品を相互に接続することを含み、  
前記方法は、２つの物品を相互に接続することと、
その後、１つ又は複数の更なる物品を前記２つの接続された物品に接続すること
とを含む、方法。
【請求項２８】
請求項２６又は２７に記載の方法であって、  
前記方法は、３つ以上の物品を相互に接続することを含み、
前記方法は、それぞれ係合形成部を備える複数の１次物品を、該１次部材のそれぞれの前記係合形成部が受入れ可能である少なくとも１つの受入れ形成部を備える第２の物品に取り付けることを含む、方法。
【請求項２９】
請求項２６〜２８のいずれか一項に記載の方法であって、
前記方法は、３つ以上の物品を相互に接続することを含み、
前記方法は、それぞれ受入れ形成部を備える複数の２次物品を、該２次物品の該受入れ形成部に受入れ可能である少なくとも１つの係合形成部を備える第１の部材に取り付けることを含む、方法。
【請求項３０】
請求項２６〜２９のいずれか一項に記載の方法であって、  
各物品が、それぞれの回転の縦軸を有し、
前記方法は、相互に接続されることになる前記物品の前記縦軸を互いに整列することを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタとして用いることができる装置に関し、以下では主としてコネクタとしての使用に関して説明される。しかしながら、この装置は、他の目的に用いることができることが理解されよう。それらの目的の幾つかが以下で言及される。
【背景技術】
【０００２】
コネクタ又はファスナーによって物品（item）を相互に接続することが知られている。ねじ部を備えるファスナー及びコネクタ、例えばねじ及びねじ蓋が知られている。
【０００３】
ねじは、本体と、その本体の長手方向に沿って本体の径方向外方に延在する概ね螺旋状の突出部とを備える。ねじ蓋も、第１の端及び第２の端を有する概ね螺旋状の突出部を備え、この突出部は、この蓋の概ね径方向内方に延在する。この蓋の螺旋状突出部は、ボトル（又は他の物品）の首部から概ね径方向外方に延在する対応する突出部と係合可能である。ボトルの首部の螺旋状部も第１の端及び第２の端を有する。
【０００４】
使用の際、蓋の螺旋状突出部の第２の端は、ボトルの首部の螺旋状突出部の第１の端に隣接して位置決めされる。概ね中心の縦軸の回りに、首部に対してねじ蓋を相対回転させることによって、それらの螺旋状突出部の相互係合が行われる。蓋及び首部は互いに対して回転されるので、各螺旋状突出部が他方の螺旋状突出部と係合する長さは、蓋の螺旋形（helical）突出部の第１の端が首部の螺旋状突出部の第１の端に隣接するとともに、蓋の螺旋形突出部の第２の端が首部の螺旋状突出部の第２の端に隣接するまで増加する。蓋の螺旋状突出部の、使用時の上側表面は、首部の螺旋状突出部の、使用時の下側表面に当接する。それらの螺旋形突出部の相互係合によって、縦軸に対して平行な方向における、首部に対する蓋の直線的動きが抑制される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
既知のねじ接続の不利な点は、中心の縦軸の方向における直線的動きを抑制又は防止する満足のいく接続を達成するには、２つの部材の複数回の相対回転を行うことが必要であるということである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明によれば、互いに相互係合可能な第１の部材及び第２の部材を備える装置であって、前記第１の部材は、第１の縦軸と、該第１の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在する係合形成部を備える接続面とを有し、前記第２の部材は、第２の縦軸と、該第２の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在するとともに前記第１の部材の前記係合形成部が受入れ可能である受入れ形成部を備える接続面とを有し、
前記２つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように前記２つの部材が実質的に同軸に整列されたときの、前記縦軸の回りの前記２つの部材の互いに対する回転によって、前記第１の部材の前記係合形成部と前記第２の部材の対応する前記受入れ形成部との係合が行われるように、前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、該装置の前記それぞれの部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備える、互いに相互係合可能な第１の部材及び第２の部材を備える装置が提供される。
【０００７】
本発明の利点は、本装置の各部材を薄厚（shallow）にすることができ、既知のコネクタ／ファスナー、例えばねじとの同様の係合度を達成するのに必要とされる時間及び労力の量と比較して、迅速かつ容易に、各部材の大きな表面積を装置の他方の部材と係合状態にすることができるということである。
【０００８】
係合力は、比較的大きな表面積にわたって比較的迅速に分散される。したがって、そのような装置は、既知のコネクタ／ファスナーと比較して「機械的利益」を有するとみなされる。
【０００９】
本装置は、本装置の一方の部材と本コネクタの他方の部材との表面積の大部分の摩擦係合を考慮すると、効率的な荷重分散及び確実な接続をもたらす。
【００１０】
本装置の更なる特徴は、添付の請求項２〜２５に記載されている。
【００１１】
本発明の第２の態様によれば、物品を相互に接続する方法であって、第１の物品に装置の第１の部材を、第２の物品に前記装置の第２の部材を準備することを含み、前記装置の前記第１の部材は、縦軸と、該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに係合形成部を有する接続面とを備え、該係合形成部は実質的に軸方向に延在し、前記第２の部材は、縦軸と、該第２の部材の該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに受入れ形成部を有する接続面とを備え、該受入れ形成部は実質的に軸方向に延在し、該受入れ形成部には、前記第１の部材の前記係合形成部が受入れ可能であり、
前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、それぞれの前記部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備え、該方法は、前記装置の前記２つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように、前記装置の前記２つの部材の前記縦軸を実質的に整列することと、前記第１の部材の前記係合形成部が前記第２の部材の前記受入れ形成部に受け入れられるように、前記装置の前記２つの部材を前記縦軸の回りに互いに対して回転させることとを更に含む、物品を相互に接続する方法が提供される。
【００１２】
本方法の更なる特徴は、添付の請求項２８〜３１に記載されている。
【００１３】
次に、添付図面を参照して本発明の実施形態を説明することにする。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係る装置の第１の実施形態の斜視図である。
【図２】図１の装置の平面図である。
【図３】図１及び図２の装置の２つの部材が相互係合された状態にある当該装置の側断面図である。
【図４】図１に示す装置の部材の１つの係合形成部の斜視図である。
【図５】本発明に係る装置の第２の実施形態の斜視図である。
【図６】図５の装置の平面図である。
【図７】相互に接続された、図５の装置の２つの部材の断面図である。
【図８】本発明に係る装置の第３の実施形態の斜視図である。
【図９】図８の装置の平面図である。
【図１０】図８及び図９の装置の２つの部材が相互に接続された状態にある当該装置の断面図である。
【図１１】本発明に係る装置の第４の実施形態の斜視図である。
【図１２】図１１の装置の平面図である。
【図１３】相互に接続された、図１１及び図１２の装置の２つの部材の断面図である。
【図１４】電気的接続を備える装置の斜視図である。
【図１５】図１４の装置の平面図である。
【図１６】電気的接続を有するコネクタを備える装置の２つの部材の斜視図である。
【図１７】本発明に係る装置の第５の実施形態の斜視図である。
【図１８】図１７に示す装置の平面図である。
【図１９ａ】図１７の装置の２つの部材が相互に接続された状態にある当該装置の断面図である。
【図１９ｂ】図１７の装置の２つの部材が相互に接続された状態にある当該装置の断面図である。
【図２０】別個のロック部材を備える、本発明に係る装置の第６の実施形態の斜視図である。
【図２１】図２０の装置の各部材の平面図である。
【図２２】ロック装置が所定位置にある、相互に接続された装置の部材の断面図である。
【図２３】本発明の装置の第７の実施形態の斜視図である。
【図２４】図２３の装置の平面図である。
【図２５】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図２６】本発明の装置の第８の実施形態の斜視図である。
【図２７】図２６の装置の平面図である。
【図２８】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図２９】本発明の装置の第９の実施形態の斜視図である。
【図３０】図２９の装置の平面図である。
【図３１】相互に接続されたの装置の２つの部材の断面図である。
【図３２】本発明の装置の第１０の実施形態の斜視図である。
【図３３】図３２の装置の平面図である。
【図３４】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図３５】本発明の装置の第１１の実施形態の斜視図である。
【図３６】図３５の装置の平面図である。
【図３７】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図３８】本発明の装置の第１２の実施形態の斜視図である。
【図３９】図３８の装置の平面図である。
【図４０】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図４１】本発明の装置の第１３の実施形態の斜視図である。
【図４２】図４１の装置の平面図である。
【図４３】相互に接続された装置の２つの部材の断面図である。
【図４４】本発明の第１４の実施形態の斜視図である。
【図４５】本発明の第１５の実施形態の斜視図である。
【図４６】本発明の第１６の実施形態の斜視図である。
【図４７】図４６に示す実施形態の断面図である。
【図４８】本発明の第１７の実施形態の斜視図である。
【図４９】本発明の第１８の実施形態の斜視図である。
【図５０】図４９に示す実施形態の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１を参照すると、本発明の第１の実施形態が示されている。コネクタ１０が、第１の部材１２及び第２の部材１２’を備える。本発明のこの実施形態では、これらの第１の部材及び第２の部材は互いに同一である。第１の部材１２及び第２の部材１２’はそれぞれ、複数の係合形成部１６、１７、１８、１９、２０及び２１を備え、第２の部材１２’は複数の係合形成部１６’、１７’、１８’、１９’、２０’及び２１’を備える。本明細書において説明する例では、各部材１２、１２’は６つの係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’を備えるが、１つを含む任意の数の係合形成部を設けることができる。係合形成部１６〜２１及び１６’〜２１’のそれぞれは、実質的に環状であり、第１の端１６ａ、１７ａ、１８ａ、１９ａ、２０ａ、２１ａ、１６ａ’、１７ａ’、１８ａ’、１９ａ’、２０ａ’、２１ａ’と、第２の端１６ｂ、１７ｂ、１８ｂ、１９ｂ、２０ｂ、２１ｂ、
２２ｂ、１６ｂ’、１７ｂ’、１８ｂ’、１９ｂ’、２０ｂ’及び２１ｂ’とを有する。各係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’は、係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の第１の端１６ａ〜２１ａ、１６ａ’〜２１ａ’とそれらの係合形成部の中間点との間に延在する第１の部分と、係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の中間点とそれらの係合形成部の第２の端１６ｂ〜２１ｂ、１６ｂ’〜２１ｂ’との間に延在する第２の部分とを有する。係合形成部１６〜２１及び１６’〜２１’は、それぞれの中心軸Ａ、Ａ’の回りに同心である。各部材１２、１２’は、それぞれの軸Ａ、Ａ’に対して実質的に横方向に延在する接続面を有する。
【００１６】
各係合形成部１６〜２１及び１６’〜２１’は、それぞれの部材１２、１２’の接続面から、それぞれの縦軸Ａ、Ａ’と同じ一般的方向（general direction）に延在し、それぞれの縦軸Ａ、Ａ’に対して実質的に平行である。したがって、各係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’は、実質的に軸方向に延在する。
【００１７】
図４は、係合形成部１６の特徴をより明確に見ることができるように、１つの係合形成部１６を切り離して示している。係合形成部１６は、実質的に螺旋状であり、上側の実質的に螺旋状の表面１６ｃ、下側表面１６ｄ、内周壁１６ｅ及び外周壁１６ｆを備える。内周壁１６ｅ及び外周壁１６ｆは、下部が切り取られており、そのため、係合形成部１６は、実質的に台形の断面を有する。この形状は例示にすぎず、各係合形成部は所望に応じて任意の形状とすることができることが理解されよう。例えば、内周壁１６ｅ、上側表面１６ｃ及び外周壁は、一連の連続した湾曲部を形成することができる。
【００１８】
上側表面１６ｃは、単一回転の螺旋を描き、形成部１６の第１の端１６ａは、当該形成部の第２の端１６ｂに隣接している。図２に示すように、係合形成部１６の第２の端１６ｂの上側表面１６ｃは、形成部１６の第１の端１６ａの下側表面１６ｄと接している。したがって、係合形成部１６の第１の端１６ａと係合形成部１６の第２の端１６ｂとの間の連結部は、概ね径方向に延在する端面１６ｇを形成する。第１の端１６ａ及び第２の端１６ｂの連結部は、係合形成部１６における「段差部（step）」を形成する。端面１６ｇは、縦軸Ａと同じ一般的方向に延在する必要はなく、平面である必要はない。端面１６ｇは、例えば、湾曲していてもよいし、傾斜していてもよいし、面取りされていてもよいし、角があってもよい。
【００１９】
隣接した係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の端面１６ｇ〜２１ｇ、１６ｇ’〜２１ｇ’は、円周方向に互いから１８０度ずれている。したがって、第１の部材１２の端面１６ｇ、１８ｇ、２０ｇは、縦軸Ａから延びる第１の半径に沿って整列され、第１の部材１２の端面１７ｇ、１９ｇ、２１ｇは、第１の半径とは反対方向に縦軸Ａから外方に延びる第２の半径に沿って整列されている。同様に、第２の部材１２’の端面１６ｇ’、１８ｇ’、２０ｇ’は、縦軸Ａ’から延びる第１の半径に沿って整列され、第２の部材１２’の端面１７ｇ’、１９ｇ’及び２１ｇ’は、第１の半径とは反対方向に縦軸Ａ’から外方に延びる第２の半径に沿って整列されている。
【００２０】
この例では、コネクタの２つの部材１２、１２’は、互いに実質的に同じであり、各係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の第２の部分は、他方の部材１２、１２’の対応する係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’用の受入れ形成部を形成するので、このコネクタは、「雌雄同体(hermaphroditic)」であるように記載される。
【００２１】
係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’は、実質的に円形であり、概ね同心に配置されている。すなわち、各部材１２、１２’の最も外側の係合形成部１６、１６’の平均半径が最も大きく、各部材１２、１２’の最も内側の係合形成部２１、２１’の平均半径が最も小さい。最も外側の係合形成部１６、１６’以外の各係合形成部の外周壁は、隣接する係合形成部の内周壁に当接している。
【００２２】
使用の際、コネクタ１０の２つの部材１２、１２’は、第１の部材１２の係合形成部１６〜２１が第２の部材１２’の係合形成部１６’〜２１’と向き合うとともに、縦軸Ａ、Ａ’が実質的に整列された状態で、互いに隣接して配置される。第１の部材１２の第２の形成部１７の第１の端１７ａは、第２の部材１２’の第１の形成部１６’の第１の端１６ａ’及び第３の形成部１８’の第１の端１８ａ’に隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされ、そのため、第１の部材１２の各係合形成部１６〜２１の第１の部分は、第２の部材１２の対応する係合形成部１６’〜２１’の第２の部分の上に重なる。各係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の第２の部分は、対向する部材１２、１２の対応する係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の第１の部分用の受入れ形成部を形成する。
【００２３】
同様に、第２の部材１２’の第２の形成部１７’の第１の端１７ａ’は、第１の部材１２の第１の形成部１６の第１の端１６ａ及び第３の形成部１８の第１の端１８ａに隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされ、そのため、第２の部材１２’の各係合形成部１６’〜２１’の第１の部分は、第１の部材１２の対応する係合形成部１６〜２１の第２の部分の上に重なる。
【００２４】
第１の部材１２の第４の形成部１９の第１の端１９ａは、コネクタ１０の第２の部材１２’の第３の係合形成部１８’の第１の端１８ａ’及び第５の係合形成部２０’の第１の端２０ａ’に隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされる。以下、他の端についても同様に位置決めされる。
【００２５】
第１の部材１２の係合形成部１６〜２１のそれぞれの上面１６ｃ〜２１ｃは、第２の部材１２’の対応する形成部１６’〜２１’の上面１６ｃ’〜２１ｃ’に当接し、逆もまた同様である。
【００２６】
コネクタ１０の２つの部材１２、１２’の係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’は、概ね軸方向に互いに向き合う。
【００２７】
２つの部材１２、１２’を互いに対して縦軸Ａ、Ａ’の回りに回転させることによって、第１の部材１２の係合形成部１６〜２１は、第２の部材１２’の係合形成部１６’〜２１’と相互係合する。
【００２８】
１８０度にわたる２つの部材１２、１２’の相対的な回転によって、２つの部材１２、１２’の完全な相互係合がもたらされ、第１の部材１２の係合形成部１６〜２１の端面１６ｇ〜２１ｇは、第２の部材１２’の係合形成部１６’〜２１’の端面１６ｇ’〜２１ｇ’に当接する。２つの部材１２、１２’が完全な相互係合状態になるために２つの部材１２、１２’が回転中に縦軸Ａ、Ａ’に対して概ね平行な方向に移動する距離は、端面１６ｇの高さのほぼ半分である。
【００２９】
各係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’の受入れ部分の形状は、コネクタ１０の対向する部材の対応する係合形成部の係合部分の形状を逆にしたものであるので、係合形成部１６〜２１及び１６’〜２１’は、図３に示すように、相互に「切嵌め細工（tessellate）」又は「蟻継ぎ（dovetail）」になっている。第２の部材１２’の第２の係合形成部１７’の外周壁は、第１の部材１２の第１の係合形成部１６の内周壁に当接し、第２の部材１２’の第２の係合形成部１７’の内周壁は、第１の部材１２の第３の係合形成部１８の外周壁に当接し、この外周壁と係合される。以下、他の外周壁及び内周壁についても同様である。
【００３０】
そのような相互係合によって、軸Ａ、Ａ’と平行な方向における２つの部材１２、１２’の互いに対する直線的動きが抑制又は防止される。２つの部材１２、１２’の完全な相互係合によって、そのようないかなる相対的な直線的動きも防止される。換言すれば、コネクタ１０は、引き離すのが困難又は不可能である。
【００３１】
２つの部材１２、１２’の互いに対する１８０度未満にわたる回転によって、２つの部材１２、１２’の相互係合が幾分もたらされ、軸Ａ、Ａ’に対して平行な方向における相対的な直線的動きが抑制され、そのような相対的な動きを完全に防止することができる。
【００３２】
コネクタ１０の２つの部材１２、１２’の係合形成部１６〜２１、１６’〜２１’を係合させるために、２つの部材１２、１２’の可能な最初の相対的な向きは１つしか存在しないことが理解されよう。本発明のこの実施形態は、「シングルピックアップ（single pick-up）」コネクタと呼ばれる。形成部１６〜２１、１６’〜２１’の全てが、対向する部材１２、１２’の隣接する形成部（複数の場合もある）１６〜２１、１６’〜２１’に同時に係合する。しかしながら、第１の部材１２及び第２の部材１２’の係合形成部は、互いに対して２つ以上の位置でこれらの２つの部材を向き合わせることによって、軸Ａ、Ａ’の回りの２つの部材１２、１２’の相対回転及び２つの部材１２、１２’の相互係合を可能にするように配置することができる。
【００３３】
２つの部材１２、１２’の係合をもたらす方向と反対の方向に２つの部材１２、１２’を互いに対して回転させることによって、２つの部材１２、１２’の係脱又は部分的な係脱がもたらされる。
【００３４】
本発明の第２の実施形態１１０が図５〜図７に示されている。コネクタ１１０は、コネクタ１０と同様であり、同様の特徴は、先頭に「１」を有する同様の参照符号を用いて参照される。コネクタ１１０は、「４重（quadruple：４つの部分からなる）ピックアップ」の９０度回転コネクタの一例である。
【００３５】
コネクタ１１０は、２つの部材１１２及び１１２’を備える。２つの部材１１２及び１１２’は同一ではないが、互いに係合可能である。各部材１１２、１１２’は、それぞれの部材１１２、１１２’の縦軸Ｂ、Ｂ’に対して実質的に横方向にあるそれぞれの接続面を有する。
【００３６】
第１の部材は、複数の係合形成部１１６、１１７、１１８、１１９を備える。これらの係合形成部１１６〜１１９は、実質的に環状であり、縦軸Ｂの回りに同心である。各係合形成部１１６〜１１９は、縦軸Ｂに対して実質的に平行な方向において、軸方向に延在する。各係合形成部１１６〜１１９は、受入れ形成部１２０、１２１、１２２によって、隣接する係合形成部から分離されている。
【００３７】
各係合形成部１１６、１１７、１１８、１１９は、実質的に環状であり、４つの扇形部（sector：セクター）Ｗ、Ｘ、Ｙ及びＺを備える。各係合形成部１１６〜１１９の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、第１の端及び第２の端を有する。各形成部１１６〜１１９の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端が、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第２の端に円周方向で隣接するように、前部と後部とが隣接して（head-to-tail）配置されている。各係合形成部１１６〜１１９の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、部分的な螺旋である。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、ほぼ９０度にわたって延在する。
【００３８】
各係合形成部１１６〜１１９の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは上側表面を備え、この上側表面は実質的に螺旋状である。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、下側表面、内周壁及び外周壁も有する。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端に位置する端面も有し、そのため、各係合形成部は４つの「段差部」を備える。この例では、各係合形成部１１６、１１７、１１８、１１９の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面は湾曲している。しかしながら、各端面は、必要に応じて任意の形状とすることができる。各係合形成部における扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面の高さは、異なる係合形成部１１６〜１１９の端面の高さと同様に、互いに実質的に同じである。しかしながら、異なる係合形成部１１６〜１１９の端面の高さは互いに同じである必要はない。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの内周壁及び外周壁は、その扇形部の下側表面に向けて内方に傾斜し、そのため、各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面は、断面が実質的に台形になっている。他の断面形状も可能であり、断面形状は、係合形成部／受入れ形成部の範囲にわたって変化してもよい。
【００３９】
係合形成部１１６〜１１９の上記周壁は、受入れ形成部１２０、１２１、１２２の壁を画定している。これらの受入れ形成部は、縦軸Ｂの回りに同心である。第１の部材１１２の受入れ形成部１２０〜１２２のそれぞれも、４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備え、各扇形部は、第１の端、第２の端、及び第１の端と第２の端との間に延在する実質的に螺旋状の上側表面を有する。各受入れ形成部１２０〜１２２の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、前部と後部とが隣接して配置されている。すなわち、各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端は、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第２の端に隣接している。
【００４０】
コネクタ１１０の第２の部材１１２’は、縦軸Ｂ’の回りに概ね環状でかつ同心である複数の係合形成部１２３、１２４、１２５と、縦軸Ｂ’の回りに同心である複数の受入れ形成部１２６、１２７、１２８、１２９とを備える。第２の部材１１２’の係合形成部１２３〜１２５は、それぞれが４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備えるという点で第１の部材１１２の係合形成部１１６〜１１９と同様である。各係合形成部１２３〜１２５は、縦軸Ａ’に対して実質的に平行である方向において、実質的に軸方向に延在する。コネクタ１１０の２つの部材１１２、１１２’は、互いに同じ個数の扇形部を有する必要はない。例えば、部材１１２、１１２’のうちの一方の１つおきの扇形部を除去又は平坦にすることができ、そのため、部材１１２、１１２’の相互係合は、コネクタ１１０の２つの部材の当接面の表面積の半分にわたって行われる。付加的又は代替的に、１つ又は複数の係合形成部を一方又は双方の部材１１２、１１２’から省くこともできる。
【００４１】
受入れ形成部１２６〜１２９は、各受入れ形成部１２６〜１２９が４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備え、各扇形部が部分的な螺旋を描く上側表面を有するという点で、第１の部材１１２の受入れ形成部１２０〜１２２と同様である。
【００４２】
各受入れ形成部１２６〜１２９の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、第１の端及び第２の端を有する。各扇形部の第２の端は、隣接する扇形部の第１の端に隣接して位置決めされている。隣接する扇形部間の各連結部は、受入れ形成部に段差部を形成し、各受入れ形成部は、４つのそのような段差部を備える。各「段差部」は、実質的に垂直な段差部でなく、勾配が付けられていてもよいことが理解されよう。
【００４３】
各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの係合形成部１１６〜１１９の端面は、それぞれの半径に沿って整列されている。すなわち、係合形成部のそれぞれの第１の扇形部Ｗの端面は、第１の半径に沿って整列され、係合形成部のそれぞれの第２の扇形部Ｘ、第３の扇形部Ｙ及び第４の扇形部Ｚの端面は、縦軸Ｂから外方に延在する３つのそれぞれの半径に沿って整列されている。このようになっている必要はなく、扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面は、千鳥状（staggered）にすることもできるし、互いにずらすこともできる。
【００４４】
第１の部材１１２の係合形成部１１６〜１１９のそれぞれは、第２の部材１１２’の対応する受入れ形成部１２６〜１２９に受入れ可能である。同様に、第２の部材１１２’の各係合形成部１２３〜１２５は、第１の部材１１２の対応する受入れ形成部１２０〜１２２に受入れ可能である。
【００４５】
使用の際、第１の部材１１２及び第２の部材１１２’は、互いに隣接して位置決めされ、軸Ｂ、Ｂ’は、実質的に整列され、そのため、第１の部材１１２の接続面から延在する係合形成部１１６〜１１９は、第２の部材１１２’の接続面から延在する係合形成部１２６〜１２９と向き合う。第１の部材１１２の第１の係合形成部１１６の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端は、第２の部材１１２’の第１の受入れ形成部１２６の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端に隣接して位置決めされる。同様に、第２の部材１１２’の第１の係合形成部１２３の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端は、第１の部材１１２の第１の受入れ形成部１２０の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端に隣接して位置決めされる。以下、他の端についても同様に位置決めされる。
【００４６】
したがって、各部材１１２、１１２’の各係合形成部１１６〜１１９、１２３〜１２５は、コネクタ１１０の他方の部材１１２、１１２’の対応する受入れ形成部１２０〜１２２、１２６〜１２９と整列される。
【００４７】
第１の部材１１２の係合形成部１１６〜１１９のそれぞれの上面は、第２の部材１１２’の対応する受入れ形成部１２６〜１２９の上面に当接し、逆もまた同様である
【００４８】
２つの部材１１２、１１２’を互いに対して回転させることによって、第１の部材１１２の係合形成部１１６〜１１９は、第２の部材１１２’の受入れ形成部１２６〜１２９と係合する。この例では、コネクタ１１０は、ほぼ等しい角サイズの４つの扇形部を備えるので、２つの部材１１２、１１２’の９０度にわたる相対回転によって、２つの部材１１２、１１２’の完全な相互係合がもたらされ、第１の部材１１２の各係合形成部１１６〜１１９の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの各端面は、第２の部材１１２’の対応する受入れ形成部１２６〜１２９の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面に当接し、逆もまた同様である。
【００４９】
各係合形成部１１６〜１１９、１２３〜１２５の断面は実質的に台形であるので、係合形成部１１６〜１１９及び１２３〜１２５は相互に「蟻継ぎ」になっている。しかしながら、係合形成部及び受入れ形成部の任意の「切嵌め細工（tessellating）」構成が可能である。２つの部材１１２、１１２’の相互係合によって、軸Ｂ、Ｂ’と平行な方向における２つの部材１１２、１１２’の互いに対する直線的動きが抑制され、そのような動きを完全に防止することができる。２つの部材１１２、１１２’の完全な相互係合によって、２つの部材１１２、１１２’の同時の相対的な回転する動きがなければ、そのようないかなる相対的な直線的動きも防止される。２つの部材１１２、１１２’の係合を生じさせる方向と反対の方向に２つの部材１１２、１１２’を回転させることによって、２つの部材１１２、１１２’は係脱するか又は部分的に係脱する。
【００５０】
本発明の第３の実施形態が図８〜図１０に示されている。コネクタ２１０が２つの部材２１２、２１２’を備える。第１の部材２１２は、複数の係合形成部２１６、２１７、２１８、２１９、２２０を備える。係合形成部２１６〜２２０は、実質的に環状であり、縦軸Ｃの回りに同心である。各係合形成部２１６〜２２０は、２つの扇形部Ｘ、Ｙを備える。しかしながら、各部材２１２、２１２’は、任意の数の扇形部を有することができる。各扇形部Ｘ、Ｙは、第１の端、第２の端、上側表面及び下側表面を有する。各係合形成部２１６〜２２０の各扇形部Ｘ、Ｙは、内周壁及び外周壁も備え、これらの内周壁及び外周壁は、ともに、２つの実質的に円形の側壁を形成する。各係合形成部２１６〜２２０の各扇形部Ｘ、Ｙの上側表面は、実質的に螺旋状である。各係合形成部２１６〜２２０の各扇形部Ｘ、Ｙは、扇形部Ｘ、Ｙの第１の端に位置決めされているとともに扇形部Ｘ、Ｙの側壁及び上側表面に対して概ね横方向になっている端面を備える。各係合形成部の各扇形部Ｘ、Ｙの各端面は、所望に応じて任意の形状とすることができる。各係合形成部２１６〜２２０の側壁は、係合表面の上側表面からその下側表面へと内方に傾斜し、そのため、各係合形成部は、断面が実質的に台形になっている。しかしながら、各係合形成部は、コネクタ２１０の２つの部材２１２、２１２’の相互係合を可能にする任意の好適な断面形状を有することができる。
【００５１】
各係合形成部２１６〜２２０の各扇形部Ｘ、Ｙは、それぞれの係合形成部２１６〜２２０をほぼ１８０度回って延在する。各係合形成部２１６〜２２０の２つの扇形部Ｘ、Ｙは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部Ｘ、Ｙの第１の端は、同じ係合形成部２１６〜２２０の他方の扇形部Ｘ、Ｙの第２の端に円周方向に隣接している。各係合形成部の各弓形部（segment：セグメント）Ｘ、Ｙの上側表面は実質的に螺旋状であるので、各扇形部Ｘ、Ｙの第２の端の上側表面は、隣接する扇形部の上側表面と整列されているのではなく、隣接する扇形部の下側表面の近くで、隣接する扇形部Ｘ、Ｙの第１の端と接している。したがって、各係合形成部２１６〜２２０の隣接する扇形部Ｘ、Ｙの上側表面間には「段差部」があり、各係合形成部２１６〜２２０は、ほぼ１８０度隔てて位置決めされている２つの段差部を備える。したがって、本発明のこの実施形態は、２ピックアップの１８０度コネクタである。各「段差部」は、縦軸Ｃに対して平行な実質的に軸方向に延在する面を備えるのではなく、斜面とすることができる。
【００５２】
コネクタ２１０の第１の部材２１２は、複数の受入れ形成部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６も備える。受入れ形成部２２１〜２２６のそれぞれは、実質的に環状であり、１つの係合形成部の外壁及び隣接する係合形成部の内壁によって画定されている。最も内側の受入れ形成部及び／又は最も外側の受入れ形成部は、単一の壁のみによって画定することができることが理解されよう。
【００５３】
各受入れ形成部２２１〜２２６は、実質的に螺旋状の上側表面を有する。各受入れ形成部は、２つの扇形部Ｘ、Ｙを備え、これらの扇形部のそれぞれは、受入れ形成部２２１〜２２６をほぼ１８０度回って延在する。各受入れ形成部２２１〜２２６の扇形部は、「前部と後部とが隣接して」配置され、そのため、各扇形部の第２の端は、同じ受入れ形成部の他方の扇形部の第１の端に隣接している。各扇形部の上側表面は実質的に螺旋状であるので、各扇形部Ｘ、Ｙの第２の端と他方の扇形部Ｘ、Ｙの第１の端との間の各連結部は、受入れ形成部２２１〜２２６の上側表面において段差部又は斜面となる。この例では、各受入れ形成部は２つの扇形部を備えるので、各受入れ形成部２２１〜２２６は２つのそのような段差部を備え、これらの２つの段差部は互いに、実質的に直径に沿って反対側に位置決めされている。
【００５４】
図示した例では、係合形成部２１６〜２２０のそれぞれの扇形部Ｘ、Ｙの連結部及び受入れ形成部２２１〜２２６のそれぞれの扇形部Ｘ、Ｙ間の連結部は、互いに径方向に整列されていない。係合形成部２１６〜２２０の扇形部Ｘ、Ｙの上側表面における連結部と受入れ形成部２２１〜２２６の上側表面における連結部とは、千鳥状になっている。さらに、各係合形成部及び各受入れ形成部の各段差部は、コネクタ２１０の半径と整列されていない。しかしながら、段差部のうちの１つ又は複数をコネクタ２１０の半径と整列させることができることが理解されよう。
【００５５】
コネクタ２１０の第２の部材２１２’は、第１の部材２１２と同様であるが同一ではない。第２の部材２１２’は、複数の係合形成部、この例では、６つの係合形成部２２７、２２８、２２９、２３０、２３１、２３２を備え、これらの係合形成部は、縦軸Ｃ’の回りに同心に配置されるとともに、縦軸Ｃ’に対して実質的に平行な方向において、実質的に軸方向に延在する。第２の部材２１２’の各係合形成部２２７〜２３２の特徴は、第１の部材２１２の係合形成部の特徴と同様である。各係合形成部２２７〜２３２は、２つの扇形部Ｘ、Ｙを備え、これらの扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有し、段差部又は斜面が、各扇形部の第１の端と隣接する扇形部の第２の端との間の各連結部に形成されている。
【００５６】
第２の部材２１２’は、縦軸Ｃ’の回りに同心に配置された複数の受入れ形成部２３３、２３４、２３５、２３６、２３７も備える。第２の部材２１２’の各受入れ形成部２３３〜２３７は、第１の部材の係合形成部２１６〜２２０と対応し、逆もまた同様である。第２の部材２１２’の受入れ形成部２３３〜２３７の特徴は、第１の部材２１２の受入れ形成部２２１〜２２６の特徴と同様である。各受入れ形成部２３３〜２３７は、２つの扇形部Ｘ、Ｙを備え、これらの扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有し、隣接する扇形部間の連結部は、各受入れ形成部２３３〜２３７の上側表面に２つの段差部を形成している。本発明の最初の２つの実施形態と同様に、コネクタ２１０の各部材２１２、２１２’は、それぞれの部材２１２、２１２’の縦軸Ｃ、Ｃ’に対して概ね横方向の接続面を有する。係合形成部２１６〜２２０、２２７〜２３２は、それぞれの縦軸Ｃ、Ｃ’と実質的に平行な方向において、それぞれの接続面から概ね軸方向に延在する。
【００５７】
本発明の実施形態のこの例は、第１の部材２１２に５つの係合形成部を有し、第２の部材２１２’に６つの係合形成部を有するものとして説明されているが、本発明の第３の実施形態は、任意の数の係合形成部及び対応する数の受入れ形成部を有することができることが理解されよう。あらゆる係合形成部が受入れ形成部に受け入れられる必要があるとは限らず、同様に、あらゆる受入れ形成部が係合形成部を受け入れる必要があるとは限らない。したがって、コネクタ２１０の２つの部材２１２、２１２’は、対応する数の係合形成部及び受入れ形成部を有する必要はない。
【００５８】
コネクタの第１の部材２１２は、コネクタ２１０の第２の部材２１２’と係合可能である。使用の際、コネクタ２１０の２つの部材２１２、２１２’は、当該２つの部材２１２、２１２’の接続面、したがって係合形成部２１６〜２２０、２２７〜２３２が向き合うように位置決めされる。軸Ｃ、Ｃ’は整列され、そのため、第１の部材２１２の第１の最も外側の係合形成部２１６は、第２の部材の第１の最も外側の受入れ形成部２３３と整列される。同様に、第２の部材２１２’の第１の最も外側の係合形成部２２７は、第１の部材２１２の第１の最も外側の受入れ形成部２２１と整列される。以下、それ以外の係合形成部についても、同様に受入れ形成部と整列される。
【００５９】
コネクタの２つの部材２１２、２１２’は、縦軸Ｃ、Ｃ’の回りに互いに対して回転され、各係合形成部２１６〜２２０、２２７〜２３２の上側表面は、他方の部材の対応する受入れ形成部の上側表面に沿って摺動する。２つの部材２１２、２１２’の互いに対するそのような回転によって、各部材の各係合形成部２１６〜２２０、２２７〜２３２は、コネクタの他方の部材の対応する受入れ形成部２２１〜２２６、２３３〜２３７と係合する。係合形成部２１６〜２２０、２２７〜２３２の傾斜した壁は、２つの部材２１２、２１２’が相互に「蟻継ぎ」又は「切嵌め細工」になることを意味する。２つの部材２１２、２１２’をほぼ１８０度にわたって回転させることによって、係合形成部のそれぞれの扇形部のそれぞれの端面は、係合形成部を受け入れる受入れ形成部の扇形部Ｘ、Ｙの段差部に当接する。
【００６０】
２つの部材の相互係合をもたらす方向と反対の方向に２つの部材２１２、２１２’を互いに対して回転させることによって、２つの部材２１２、２１２’は係脱するか又は部分的に係脱する。
【００６１】
本発明の第４の実施形態が、図１１〜図１３の３１０に示されている。コネクタ３１０は、２つの部材３１２、３１２’を備える。この例では、２つの部材３１２、３１２’は同一であるが、必ずしもそうである必要はない。
【００６２】
第１の部材３１２は本体３１４を備え、この本体は実質的に円筒形である。本体３１４は、開口３１５を備え、そのため、本体３１４は実質的に中空の円筒体である。本体３１４は中空である必要はないことが理解されよう。第１の部材３１２は、実質的に中心の縦軸Ｄを有する。
【００６３】
第１の部材３１２は、実質的に環状であるとともに縦軸Ｄに対して概ね横方向に延在する接続面も備える。第１の部材３１２の接続面は、実質的に円形の配列に配置されている複数の係合形成部３１６、３１７、３１８、３１９、３２０、３２１（この例では６つ）を備える。各係合形成部３１６〜３２１は、ほぼ３０度にわたって延在する。各係合形成部３１６〜３２１は、断面が実質的に円形である。しかしながら、各係合形成部３１６〜３２１は、任意の適切な断面形状を有することができる。
【００６４】
各係合形成部は、第１の端及び第２の端、上側表面、並びに２つの側壁を有する。各係合形成部の上側表面は、その係合形成部の第１の端と第２の端との間で勾配が付けられている。
【００６５】
各係合形成部３１６、３２０は、受入れ形成部３２２、３２３、３２４、３２５、３２６、３２７に隣接している。したがって、係合形成部３１６〜３２１及び受入れ形成部３２２〜３２７は、第１の部材３１２の円周に沿って交互に並んでいる。
【００６６】
各受入れ形成部３２２〜３２７は、第２の部材３１２’の係合形成部を受け入れるように成形されている。各受入れ形成部３２１〜３２７は、第１の端、第２の端、上側表面及び一対の側壁を有する。この例では、各受入れ形成部は、実質的に円形の断面を有する。各受入れ形成部は、湾曲したチャネルである。各受入れ形成部の上側表面は、その第１の端とその第２の端との間で勾配が付けられている。
【００６７】
コネクタ３１０の第２の部材３１２’は、第１の部材３１２と同一であり、複数の係合形成部３２８、３２９、３３０、３３１、３３３及び複数の受入れ形成部３３４、３３５、３３６、３３７、３３８、３３９（この例では６つ）を有する。第１の部材３１２の係合形成部３１６、３１７、３１８、３１９、３２０、３２１は、複数の受入れ形成部３３４、３３５、３３６、３３７、３３８、３３９に受入れ可能である。同様に、第２の部材３１２’の係合形成部３３４〜３３９は、第１の部材３１２の受入れ形成部３２２〜３２７に受入れ可能である。
【００６８】
第１の部材３１２は、単一の係合形成部のみを備えることができ、この単一の係合形成部は、第２の部材３１２’の単一の受入れ形成部と係合可能であり、そのため、２つの部材のほぼ３６０度にわたる相対回転によって、完全な相互係合がもたらされる。
【００６９】
コネクタ３１０は、縦軸Ｄ、Ｄ’の回りに同心に配置されている一連の環状係合形成部を備えることができ、そのため、軸Ｄ、Ｄ’の回りにコネクタ３１０の２つの部材３１２、３１２’の相対回転によって、それらの係合形成部のそれぞれの同時係合が行われる。
【００７０】
使用の際、コネクタ３１０の２つの部材３１２、３１２’の接続面は、２つの部材３１２、３１２’の係合形成部３１６〜３２１、３２８〜３３３が他方の部材３１２、３１２’の係合形成部３１６〜３２１、３２８〜３３３と向き合うとともに２つの部材３１２、３１２’の縦軸Ｄ、Ｄ’が実質的に整列されるように引き合わされる。
【００７１】
各部材３１２、３１２’の各係合形成部３１６〜３２１、３２８〜３３３の第１の端は、対向する部材３１２、３１２’の受入れ形成部３２２〜３２７、３３４〜３３９の第１の端に隣接して位置決めされる。２つの部材３１２、３１２’を互いに対して回転させることによって、各係合形成部の第１の端が、その係合形成部が受け入れられる受入れ形成部の第２の端に隣接して位置決めされるまで、各係合形成部は、対向する部材の対応する受入れ形成部に沿って摺動する。この例では、２つの部材３１２、３１２’のほぼ３０度にわたる相対回転によって、２つの部材の完全な相互係合が行われる。
【００７２】
各係合形成部は「下部が切り取られており(undercut)」、各受入れ形成部は対向する部材の対応する係合形成部の形状とは逆であるので、２つの部材３１２、３１２’の部分的又は完全な相互係合は、２つの部材３１２、３１２’の同時の相対回転がなければ、縦軸Ｄ、Ｄ’に対して概ね平行な方向における２つの部材３１２、３１２’の相対的な直線的動きを抑制し、この動きを完全に防止することができる。
【００７３】
２つの部材３１２、３１２’の係合をもたらす方向と反対の方向に２つの部材３１２、３１２’を互いに対して回転させることによって、２つの部材３１２、３１２’の部分的な係脱又は完全な係脱がもたらされる。
【００７４】
コネクタ３１０は、管又は他の管状物体を相互に接続する際の使用に好適である。コネクタの各部材３１２、３１２’は、管の端に取り付けることもできるし、管の端と一体形成することもできる。
【００７５】
適切な数の係合形成部を設けることによって完全な相互係合をもたらすのに必要とされる回転角度を制御することができるということは、コネクタ３１０の部材が管の端に設けられる際のその管の最終的な相対位置を選択及び制御することができることを意味する。
【００７６】
したがって、配管（plumbing）接続は、コネクタ３１０を用いて容易に行うことができる。例えば、ゴムのシールを設けて漏れを抑制することができる。付加的又は代替的に、接着剤及び／又はシーラントを塗布して、２つの部材３１２、３１２’の間の接続を維持及びシールすることができる。
【００７７】
各コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の各部材は、バッキング（backing）部材を備えることができ、このバッキング部材は、上記各部材の係合形成部及び受入れ形成部のそれぞれを担持する。バッキング部材は、最も外側の係合形成部又は受入れ形成部の外周を越えて延在することができ、コネクタの部材を或る物体又は或る表面に取り付けるのに用いることができる。代替的に、コネクタの一方又は双方の部材の係合形成部（複数の場合もある）及び／又は受入れ形成部（複数の場合もある）は、或る物体又は或る表面に一体形成することができる。
【００７８】
コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の第１の部材１２、１１２、２１２、３１２を或る物体に取り付けるとともに、第２の部材１２’、１１２’、２１２’、３１２’を別の物体に取り付けることによって、それらの２つの物体を相互に接続することが可能になる。例えば、単一のコネクタ１０、１１０、２１０、３１０を用いて、コネクタの一方の部材を壁に取り付けるとともに、コネクタの他方の部材を絵画の背面に取り付けることで、その絵画を壁に取り付けることができる。壁に穴を開ける必要も、壁にねじ又は釘を刺す必要もなくすことができる。さらに、コネクタの薄厚のおかげで絵画を壁と実質的に同一平面の状態にすることもできる。絵画の背面に取り付けられた紐によって絵画を釘に掛けることによって、絵画の上側部分と壁との間の隙間が生じる。
【００７９】
更なる例として、コネクタ１０、１１０、２１０、３１０を用いて、平坦に梱包された（flat-packed）家具の部材を相互に接続することができる。例えば、脚部をテーブル上面板（tabletop）に接続するには、通常、ねじ部品を設け、このねじ部品の全体を係合させて脚部とテーブルとの間の確実な係合を提供するためにその脚部をテーブル上面板に対して数回転にわたって回転させる必要がある。本発明によるコネクタの一方の部材をテーブル上面板の下側に取り付けるとともに他方の部材を脚部の、使用時の上端に取り付けることによって、脚部をテーブル上面板に対して３６０度未満にわたって回転させることによって脚部をテーブル上面板と確実に係合させることが可能になる。
【００８０】
２つの物体を完全に係合させるには、２つの部材を互いに対して最大で３６０度にわたって、好ましくは９０度〜１８０度にわたってのみ回転させることだけが必要である。各係合形成部及び各受入れ形成部が分割されている扇形部の数によって決まる「ピックアップポイント」の数は、完全な係合を達成するために部材を互いに対して回転させなければならない角度に影響を与えることが理解されよう。設けられるピックアップポイントが多いほど、２つの部材の最初の相対的な向きの重要性が低くなるので、コネクタ１０、１１０、２１０、３１０がより使いやすくなる。ピックアップポイントが多く設けられるほど、完全な係合を達成するために部材を互いに対して回転させなければならない角度は小さくなる。２つの部材の完全な係合を達成するのに必要とされるピックアップポイントの最適な数、したがって回転角度は、コネクタが用いられる用途に依存する場合がある。
【００８１】
コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の２つの部材間の接続は、接続を達成するために部材を回転させる方向と反対の方向に２つの部材を互いに対して回転させることによってコネクタの２つの部材が互いから接続解除可能である限り、一時的なものとして上述されている。コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の２つの部材は、互いに摩擦係合されている。コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の双方の部材が柔軟でない（unpliable）材料から製造されている場合、係合形成部は、縦方向に印加される力によって互いに係脱することができない。部材のうちの一方又は双方が柔軟な材料から製造されている場合、２つの部材は、係合又は完全に係合されているとき、その柔軟な部材を変形させることによって「剥離」することができる。
【００８２】
しかしながら、接続を永久的なものとすることができる。例えば、少なくとも一方の部材は、接手、ほぞ又はあご等のロック形成部を備えることができる。このロック形成部は、コネクタの部材が係合方向と反対の方向に互いに対して回転することを抑制又は防止する。
【００８３】
コネクタ１０、１１０、２１０、３１０の部材に突出部を加えることによって、２つの部材間の摩擦係合を高めることができる。例えば、受入れ形成部を狭くすることによって、受入れ形成部の、他方の部材の対応する係合形成部に対する把持を強化することができる。この増加した摩擦に打ち勝つことによって、係合された構成での２つの部材の「ロック」を行うことができる。増加した摩擦に打ち勝つには、道具を用いることが必要な場合がある。
【００８４】
コネクタの２つの部材を係合された構成にともに保持するのに、別個のロック装置、例えばピン又はボルトを設けることができる。各コネクタの各部材の各係合形成部は、爪として働くことができ、この爪は、受入れ形成部と係合し、爪の上側表面は、ラチェットの形態の一連の段差部を備える。付加的又は代替的に、コネクタの一方又は双方の部材に、コネクタの２つの部材を互いに対して完全に係合された位置又は部分的に係合された位置において相互に永久的又は半永久的に接合する接着剤を与えることができる。
【００８５】
上述したコネクタのそれぞれは、電気コネクタとすることができる。そのようなコネクタが図１４の４１０に示されている。コネクタ４１０は、本発明の第１の実施形態と同様であるが、代替的に、第２の実施形態、第３の実施形態又は第４の実施形態と同様の構成を有することができる。コネクタ４１０は、第１の部材４１２及び第２の部材４１２’を有する。第１の部材４１２のこの例は、６つの係合形成部４１６、４１７、４１８、４１９、４２０及び４２１を備える。これらの係合形成部のそれぞれは、第１の端４１６ａ、４１７ａ、４１８ａ、４１９ａ、４２０ａ、４２１ａと、第２の端４１６ｂ、４１７ｂ、４１８ｂ、４１９ｂ、４２０ｂ、４２１ｂとを有する。第１の部材４１２は、３つの導電素子４５０、４５１、４５２を備え、これらの導電素子のそれぞれは、それぞれの係合形成部の上側表面上において、その係合形成部の第２の端の近くに位置決めされている。各導電素子４５０、４５１、４５２は、電気コネクタ、例えばワイヤ４７０、４７１、４７２に接続されている。これらのワイヤのそれぞれは、コネクタ４１０の第１の部材４１２に埋め込まれている。この例では、３本のワイヤが示されている。例えば、第１のワイヤ４７０は、送電（live）ワイヤとすることができ、第２のワイヤ４７１は、中性ワイヤとすることができ、第３のワイヤ４７２は、接地とすることができる。
【００８６】
コネクタ４１０の第２の部材４１２’は、この第２の部材が６つの係合形成部３１６’、３１７’、３１８’、３１９’、３２０’、３２１’を備え、各係合形成部が実質的に螺旋状の上側表面を有する限りにおいて、第１の部材４１２と同様である。第２の部材４１２’は、３つの導電素子４５０’、４５１’及び４５２’を備え、これらの導電素子のそれぞれは、係合形成部の上側表面において、その係合形成部の第１の端の近くに位置決めされている。各導電素子４５０’、４５１’、４５２’は、導体、例えば、ワイヤ４７０’、４７１’、４７２’に接続されている。
【００８７】
各部材４１２、４１２’に設けられている図示された係合形成部、受入れ形成部及び導電素子の数は例示であり、必要に応じて任意の数を設けることができることが理解されよう。使用の際、２つの部材４１２、４１２’は、上述した第１のコネクタ１０と同様の方法で相互係合される。２つの部材４１２、４１２’における電気素子４５０〜４５２、４５０’〜４５２’の位置は、２つの部材４１２、４１２’が完全に係合されているときに、第１の部材４１２の各電気素子４５０〜４５２が第２の部材４１２’の対応する電気素子４５０’〜４５２’に接触し、コネクタ４１０の一方の部材４１２、４１２’から他方の部材４１２、４１２’への電流の流れが可能になるような位置である。したがって、コネクタ４１０は、電気回路の一部分としての電気コネクタとして用いることができる。
【００８８】
当然のことながら、異なる数の電気素子を設けることができ、これらの電気素子を、異なって位置決め又は構成することができる。唯一の要件は、コネクタ４１０の２つの部材４１２、４１２’が完全に又は部分的に係合されているとき、第１の部材４１２に位置決めされている電気素子の少なくとも一部分が第２の部材に位置決めされている電気素子の少なくとも一部分に接触するということである。
【００８９】
導電性素子の位置は、千鳥状にすることができ、そのため、接続は、コネクタ４１０の２つの部材４１２、４１２’が相互係合されるときに同時ではなく、順次行われる。
【００９０】
導電性素子は、更なる構成要素又はアセンブリが追加されるまで又は更なる接続ステップが実行されるまで、２つの部材の導電性素子間の接触がもたらされないように位置決めすることができる。
【００９１】
コネクタ４１０は、電気回路の分野でよく知られている端子ブロックの代わりとして用いることができる。ワイヤ４７０〜４７２、４７０’〜４７２’は、コネクタ４１０の部材４１２、４１２’と一体である必要はなく、そのような状況では、使用者は、ケーブル又はワイヤを、例えばコネクタ４１０の一方の部材４１２、４１２’に接続し、別のワイヤ、ケーブル又は電気装置の一部分をコネクタ４１０の他方の部材に接続し、次いで、電気回路を完成させるために、コネクタ４１０の２つの部材４１２、４１２’を相互に回転させることができる。電気素子４５０〜４５２、４５０’〜４５２’は別として、コネクタ４１０は絶縁材料から製造される。代替的に、コネクタ全体を導電性材料から製造することができる。電気素子４５０〜４５２、４５０’〜４５２’は、感電の危険性を低減又は回避するために、電気素子４５０〜４５２、４５０’〜４５２’に使用者がアクセスできないように例えば安全被覆を有することができる。この安全被覆は、２つの部材４１２、４１２’の互いに対する回転中に除去される。
【００９２】
コネクタ４１０は、ドッキング装置内若しくはドッキング装置上又は充電装置内若しくは充電装置上に電気装置を保持する手段として用いることができる。既知のドッキング／充電装置は、一般に、電気装置がドッキング装置又は充電装置上の電気コネクタと接触して保持される基部上のコネクタに依拠している。既知のドッキング／充電装置は、一般に、電気装置が重力下でドッキング／充電装置内又はドッキング／充電装置上に保持されることに依拠している。電気コネクタ４１０の一方の部材を支承する電気品は、回転によって、コネクタ４１０の他方の部材を担持するドッキング／充電装置に電気的に接続可能である。そのような電気的接続は、確実であり、重力依存ではなく、例えば装置の「ポート」内へのコネクタ又はリード線の挿入及び抜去を繰り返す必要がない。コネクタ４１０は、電気装置の外面に取り付けられるか又は埋め込まれる。
【００９３】
コネクタにおける磨耗量は低減される。その理由は、接続及び接続解除を達成するために印加される力が回転性のものであり、したがって、単一の方向に印加されないからである。コネクタは、薄い外形を有し、電気装置の外面から仮に突出するとしても、外面からあまり遠くには突出しない。
【００９４】
シール、例えばＯリングを、コネクタ４１０の外部に位置決めして、コネクタ４１０のＩＰ保護等級（Ingress Protection rating）を高めることができる。シール又はシーラントを、コネクタ４１０の一方又は双方の部材４１２、４１２’の隣接する係合形成部間に付加的又は代替的に設けることができる。
【００９５】
コネクタ４１０の一方又は双方の部材４１２、４１２’は、これらの２つの部材４１２、４１２’の隙間のない（snug）相互係合を提供するようにエラストマー材料から製造することができる。これによって、接続の水密性が改善される。
【００９６】
そのようなコネクタは、図１６及び図１７に示すように、例えば、照明器具用のシーリングローズにおける電気的接続として提供することができる。コネクタ５１０は、導電性素子が係合形成部の端面に位置決めされていることを除いて、上述したコネクタ４１０と同様である。第１の部材５１２の各係合形成部は、導電ピン５５０、５５１、５５２を備え、コネクタ５１２の第２の部材５１２’の各係合形成部は、開口５６０、５６１、５６２を備える。この開口は導電素子を備え、開口内には、コネクタ５１０の２つの部材５１２、５１２’が相互に接続されるとき、第１の部材５１２のピン５５０、５５１、５５２が受入れ可能である。
【００９７】
第１の部材の各ピン５５０、５５１、５５２は、電気装置、例えば照明装置に接続可能な電気ケーブルに接続される。各ピン５５０、５５１、５５２は、それぞれのケーブル、例えば送電、中立及び接地に接続することができる。
【００９８】
コネクタの第２の部材５１２’は、照明回路に接続され、或る表面、例えば天井に取り付け可能である。各電気素子が、照明回路に電気的に接続されている。各電気素子は、コネクタ５１０の第２の部材５１２’に埋め込まれており、そのため、不注意で又は故意に電気素子に接触することはできない。第１の部材５１２のピン５５０〜５５２は比較的小さな直径を有し、開口５６０〜５６２は対応する直径を有し、そのため、例えば、人間の指は大きすぎるので、開口の内部に収まって導電素子に接触することはできない。
【００９９】
使用の際、照明装置は、コネクタの第１の部材５１２から延びるケーブル５６０に取り付けられる。第２の部材５１２’は、照明回路に取り付けられる。
【０１００】
電気的接続が、照明装置と照明回路との間に行われる。この接続は、コネクタの第１の部材５１２を第２の部材５１２’まで、これらの２つの部材の接続面が互いに向き合うように提供し、そして、ピン５５０〜５５２が第２の部材５１２’の開口５６０〜５６２内に受け入れられて、双方の部材５１２、５１２’の導電素子が互いに接触するまで、２つの部材５１２、５１２’の係合形成部を相互係合させるように第１の部材５１２を第２の部材５１２’に対して回転させることによって行われる。２つの部材５１２、５１２’は、例えば、コネクタ５１０の双方の部材を通してファスナーを挿入することによって、係合された構成に固定可能である。
【０１０１】
ロック形成部を有するコネクタ６１０の一例が図１７〜図１９に示されている。コネクタ６１０は、当該コネクタが「４重ピックアップ」の９０度回転コネクタである限りにおいて、コネクタ１１０と同様である。このコネクタは、２つの部材６１２、６１２’を備える。これらの２つの部材は、同一ではないが、互いに係合可能である。各部材６１２、６１２’は、それぞれの部材６１２、６１２’の縦軸Ｅ、Ｅ’に対して実質的に横方向のそれぞれの接続面を有する。
【０１０２】
第１の部材６１２は、複数の係合形成部６１６、６１７、６１８を備える。必要に応じて任意の数の係合形成部を設けることができる。係合形成部６１６〜６１９は、実質的に環状であり、縦軸Ｅの回りに同心である。各係合形成部６１６〜６１９は、縦軸Ｅに対して実質的に平行な方向において、軸方向に延在する。
【０１０３】
各係合形成部６１６〜６１８は、４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。各係合形成部６１６〜６１８の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、第１の端及び第２の端を有する。各形成部の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端は、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第２の端に円周方向に隣接している。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは部分的な螺旋状である。しかしながら、各係合形成部６１６〜６１８の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚが合わさって、実質的に螺旋状の接続面を描く場合には、各扇形部は実質的に平坦な上側表面を有することができることが理解されよう。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、ほぼ９０度にわたって延在する。
【０１０４】
各受入れ係合形成部の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、当該扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端に位置する端面を有し、そのため、各係合形成部は４つの「段差部」を備える。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの各端面は、ロック形成部６２１を備える。各ロック形成部は、それぞれの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの端面から円周方向に延在する接手である。各接手６２１の下側は、接手６２１の下側から下方に延在する歯を備える。各接手６２１の下側は、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの上側表面から離間し、そのため、接手６２１と隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの上側表面との間には隙間がある。したがって、各接手６２１は僅かに曲がることが可能である。
【０１０５】
必要と考えられるだけのロック形成部６２１を設けることができ、あらゆる係合形成部のあらゆる扇形部がロック形成部６２１を備える必要があるとは限らないことが理解されよう。
【０１０６】
各係合形成部６１６〜６１８は、受入れ形成部６１９、６２０によって、隣接する係合形成部から分離されている。受入れ形成部６１９、６２０は、縦軸Ｅの回りに同心である。各受入れ形成部６１９、６２０も、４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備え、各扇形部は、第１の端及び第２の端を有する。各受入れ形成部の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの上側表面は、好ましくは実質的に螺旋状であるが、各受入れ形成部の４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚが合わさって実質的に螺旋状の表面を描く場合には、実質的に平坦とすることもできる。各受入れ形成部の扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端は、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第２の端に隣接している。各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、凹部６２２を備える。凹部６２２は、扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端の下に位置決めされ、隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第２の端と連通可能である。
【０１０７】
第２の部材６１２’は、概ね環状であるとともに縦軸Ｅ’の回りに同心である複数の係合形成部６２３、６２４を備える。第２の部材６１２’は、複数の受入れ形成部６２５、６２６、６２７も備える。第２の部材６１２’の係合形成部６２３、６２４は、第１の部材６１２の係合形成部と同様であり、それぞれ４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。各係合形成部６２３、６２４の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、ロック形成部６２８を備え、ロック形成部６２８は、第１の部材６１２のロック形成部６２１と同様である。
【０１０８】
必要と考えられるだけのロック形成部６２８を設けることができ、あらゆる係合形成部のあらゆる扇形部がロック形成部６２８を備える必要があるとは限らないことが理解されよう。
【０１０９】
第２の部材６１２’の受入れ形成部６２５〜６２７は、第１の部材６１２の受入れ形成部と同様であり、それぞれ４つの扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚも備える。第１の部材６１２の受入れ形成部６１９、６２０は、第２の部材６１２’の係合形成部６２３、６２４と係合可能であり、第２の部材６１２’の受入れ形成部６２５、６２６、６２７は、第１の部材６１２の係合形成部６１６、６１７、６１８と係合可能である。第２の部材６１２’の各受入れ形成部６２５〜６２７の各扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚは、凹部６２９を備え、この凹部は、第１の部材６１２の凹部６２２と同様である。第２の部材６１２’に設けられる凹部６２９の数は、好ましくは、第１の部材６１２に設けられるロック形成部６２１の数に対応し、逆もまた同様である。
【０１１０】
他の実施形態に関して説明したように、すなわち、２つの部材６１２、６１２’の互いに対する回転及び各係合形成部６１６、６１７、６１８、６２３、６２４と他方の部材６１２、６１２’の受入れ形成部との係合によって、２つの部材６１２、６１２’が互いに係合されるとき、各部材６１２、６１２’のロック形成部６２１、６２８は、他方の部材６１２、６１２’の対応する凹部６２２、６２９に受入れ可能であるとともにそれらの凹部と係合可能である。２つの部材が、「ホーム」にあるように回転されると、各ロック形成部６２１、６２８は、他方の部材６１２、６１２’の対応する受入れ形成部の隣接する扇形部Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚの第１の端の下にある対応する凹部６２２、６２９に入る。各接手６２１、６２８の歯は、係合形成部６１６、６１７、６１８、６２３、６２４が係合される、隣接する受入れ形成部６１９、６２０、６２５、６２６、６２７の実質的に縦方向に延在する面に突き当たる。これによって、接手６２１、６２８が凹部６２２、６２９から係脱されることが抑制又は防止され、したがって、２つの部材６１２、６１２’を、接続された構成で永久的又は半永久的に係合する。接手６２１、６２８のそれぞれが曲がることができるということは、所望であれば、係合形成部６１６、６１７、６１８、６２３、６２４を他方の部材６１２、６１２’の対応する受入れ形成部６１９、６２０、６２５、６２６、６２７から係脱させる方向に、２つの部材６１２、６１２’を互いに対して回転させるのに十分な力が印加された場合に、２つの部材６１２、６１２’を互いから係脱させることができることを意味する。
【０１１１】
そのようなコネクタは、ロック形成部が不注意による部材の接続解除を抑制又は防止するので、例えば、互い接続された状態にあることが意図される製品の部材を組み立てる際に用いことができる。
【０１１２】
別個のロック装置を有するコネクタ７１０の一例が図２０〜図２２に示されている。
【０１１３】
コネクタ７１０は、接続部材７１２、７１２’を有し、各接続部材は、それぞれの部材７１２、７１２’の縦軸Ｆ、Ｆ’に対して実質的に横方向の接続面を有する。各部材７１２、７１２’のこの接続面は、複数の係合形成部７１６、７１７、７１８、７１９を有する。これらの係合形成部６１６〜６２０は、環状であり、それぞれの縦軸Ｆ、Ｆ’の回りに同心である。各係合形成部７１６〜７１９は、複数の弓形部を有し、これらの弓形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有する。図示した例では、各係合形成部７１６〜７１９は、３６個の弓形部を備え、そのため、コネクタ７１０は、３６ピックアップのポイントの１０度回転コネクタである。
【０１１４】
各部材７１０の各係合形成部７１６〜７１９は、受入れ形成部７２０、７２１、７２２、７２３によって、隣接する係合形成部７１６〜７１９から径方向に離間している。各部材７１２、７１２’の各係合形成部７１６〜７１９は、他方の部材７１２、７１２’のそれぞれの受入れ形成部７２０〜７２３と係合可能である。
【０１１５】
係合形成部７１６〜７１９及び受入れ形成部のピッチは比較的大きく、例えば、このピッチは１８０ｍｍとすることができる。このピッチが比較的大きいこと及び完全な係合を達成するのに必要とされる回転角度が比較的小さいことの結果として、外部の回転力を２つの部材７１２、７１２’に何ら印加する必要なく、２つの部材７１２、７１２’は重力下で互いに係合することが可能である。
【０１１６】
各部材７１２、７１２’は、実質的に環状であり、ロック形成部７２４を備える内側円周を有する。図示した例では、ロック形成部７２４は、複数のスプライン又は歯を備え、これらのスプライン又は歯は、ジグザグ(zig-zag)構成で設けられている。スプラインは、２つの部材７１２、７１２’の内周部から径方向内方に延在する。２つの部材７１２、７１２’が互いに完全に係合されているとき、２つの部材７１２、７１２’のロック形成部７２４は、一方が他方の上になって互いに隣接して位置する。
【０１１７】
コネクタ７１０は、実質的に円形であり、この事例では環状であるロック装置７２５も備える。このロック装置は、実質的に縦の軸Ｆ”を有する。ロック装置７２５の名目上の外周部は、部材７１２、７１２’のそれぞれの名目上の内周部と実質的に同じであり、そのため、ロック装置７２５と２つの部材７１２、７１２’との間の押嵌め係合が可能になる。ロック装置７２５の外周部は、第２のロック形成部７２６を備え、この第２のロック形成部は、コネクタの２つの部材７１２、７１２’のロック形成部７２４と係合可能である。
【０１１８】
第２のロック形成部も、ジグザグ構成の複数のスプライン又は歯を備え、これらのスプライン又は歯は、第１の部材７１２及び第２の部材７１２’のロック形成部７２４のスプラインと係合可能である。ロック装置７２５のスプラインは、ロック装置７２５の外周部から概ね外方に延在する。
【０１１９】
コネクタ７１０の２つの部材７１２、７１２’が、２つの部材７１２、７１２’の互いに対する回転によって互いに係合されると、ロック装置７２５は、２つの環状部材７１２、７１２’の中心を通って受入れ可能である。ロック装置は、ロック形成部７２４の歯をロック装置７２５のロック形成部７２６の歯からずらす（off-setting）ことによって、接続された部材７１２、７１２’内を概ね長手方向に摺動可能である。ロック装置７２５の高さは、ロック装置７２５がコネクタ７１０の第１の部材７１２及び第２の部材７１２’と同時に係合可能となるようになっている。
【０１２０】
互いに噛み合ったロック形成部７２４、７２６の歯は、２つの部材７１２、７１２’の互いに対する回転を防止又は抑制し、したがって、２つの部材７１２、７１２’の接続解除を防止又は抑制する。その後、２つの部材７１２、７１２’を接続解除することが望まれる場合、ロック装置７２５は、部材７１２、７１２’の一方又は双方との係合を解除して、２つの部材が当該２つの部材７１２、７１２’の係合を行う方向と反対の方向に回転することを可能にするように摺動可能である。２つの部材を相互に永久的に接続することが望まれている場合、ロック装置７２５をコネクタ７１０の２つの部材７１２、７１２’に接着することができる。
【０１２１】
コネクタの部材を係合及び係脱させるのに必要とされる回転は最小限であり、したがって、取り扱いが迅速である。したがって、そのようなコネクタは、強力な接続が必要とされるが迅速な解除機構も必要とされる消火器又はガスボンベブラケットに用いることができる。
【０１２２】
本発明のこの実施形態は、絵画、又は壁に取り付けられる他の物体を掛ける際に特に役立つ場合がある。その理由は、軸方向荷重の印加によって係合を達成することが可能であるからである。
【０１２３】
実施形態のそれぞれは、扇形部のそれぞれが実質的に螺旋状の表面を有する、複数の扇形部を備える係合形成部及び受入れ形成部を有するものとして上述されているが、各扇形部は、各係合形成部又は各受入れ形成部の扇形部が合わさって実質的に螺旋状の接続面を描く、実質的に平坦な表面を有することができる。そのようなコネクタが図２３〜図２５に示されている。
【０１２４】
コネクタ８１０が、第１の部材８１２及び第２の部材８１２’を有し、これらの部材のそれぞれは、それぞれの縦軸Ｇ、Ｇ’を有する。第１の部材８１２は、縦軸Ｇに対して実質的に横方向に延在する接続面を備える。この接続面は、実質的に螺旋状の（helicodial）表面を有する係合形成部８１４を備える。この接続面は、実質的に同心に配置することができる複数の係合形成部を備えることができることが理解されよう。係合形成部８１４は複数の弓形部を備える。各弓形部は、縦軸Ｇに対して実質的に横方向の実質的に平坦な表面を有する。一方、弓形部は、段差状になっており、そのため、連続した各弓形部は、僅かにそれぞれ異なる高さにある。弓形部は、合わさって、係合形成部８１４の実質的に螺旋状の上側表面を形成する。
【０１２５】
第２の部材８１２’は、受入れ形成部８１６を備え、第１の部材８１２の係合形成部８１４は、第１の部材８１２及び第２の部材８１２’の互いに対する回転によって受入れ形成部８１６と係合可能である。この受入れ形成部は、縦軸Ｇ’に対して実質的に横方向に延在する接続面を備える。第１の部材８１２の係合形成部８１４と同様に、受入れ形成部８１６は複数の弓形部を備え、これらの弓形部のそれぞれは、縦軸Ｇ’に対して概ね横方向に延在する実質的に平坦な下側表面を有し、これらの弓形部のそれぞれは、受入れ形成部８１６の下側表面が実質的に螺旋状となるように、隣接する弓形部とは異なる高さにある。受入れ形成部の下側表面及び係合形成部１４の上側表面は「段差状」になっている。
【０１２６】
本発明のこの実施形態の利点は、係合形成部８１４及び受入れ形成部８１６の隣接する扇形部の連結部における「段差部」の相互作用が、特に、実質的に軸方向に印加される荷重下で２つの部材の係脱を抑制又は防止するということである。荷重の除去によって、係合形成部８１４及び受入れ形成部８１６の段差部が互いに突き当たる量が減り、係脱を可能にする、２つの部材８１２、８１２’の互いに対する回転が可能である。
【０１２７】
本発明のこの実施形態は、重い積荷を運搬のために固定する際に特に役立つ場合がある。使用中にコネクタに印加される下方の力は、コネクタの２つの部材の係脱を抑制し、したがって、運搬用車両の表面に対して適切な位置に積荷が保持される。
【０１２８】
コネクタ８１０のより単純な実施形態が、図２６〜図２８の９１０に概して示されている。コネクタ９１０は、態様の大部分がコネクタ８１０と同様であり、同様の部材には同様の参照符号が与えられているが、参照符号には、「８」の代わりに「９」が先頭に付けられている。第１の部材の係合形成部９１４は複数の扇形部を備えず、実質的に螺旋状の平滑な表面を有する。同様に、受入れ形成部９１６も弓形部を備えず、実質的に螺旋状の平滑な下側表面を有し、第１の部材９１２の係合形成部９１４がこの下側表面と係合可能である。
【０１２９】
説明し図２３〜図２８に示したコネクタ８１０及び９１０は、シングルピックアップの３６０度回転コネクタであるが、係合形成部及び受入れ形成部は、代替的な数のピックアップポイントを設けるとともに、完全な係合を達成するために２つの部材８１２、８１２’を互いに対して回転させなければならない角度を変更するように段差状になった弓形部を備えることができることが理解されよう。設けられる弓形部の数は、適宜選択することができる。
【０１３０】
コネクタ８１０、９１０は、完全な係合及びその後に係脱を達成するのに３６０度にわたって部材を回転させる必要があるおかげで、比較的強力な接続を提供する。したがって、２つの部材を不注意で係脱させることは困難である。これらのコネクタは、シーリングローズ又は他の取付具を天井又は壁に取り付ける際に特に役立つ場合がある。
【０１３１】
コネクタ８１０、９１０の代替的な実施形態が、図２９〜図３１の１０１０に示されている。コネクタ１０１０は、コネクタ８１０、９１０と同様であり、同様である特徴は、「８」でも「９」でもなく「１０」が前に置かれた同様の参照符号を有する。コネクタ１０１０は、コネクタ１０１０の２つの部材１０１２、１０１２’が互いに同一であるという点でコネクタ８１０及び９１０と異なる。
【０１３２】
各部材１０１２、１０１２’は、それぞれの縦軸Ｇ、Ｇ’に対して実質的に横方向に延在する接続面を有する。各接続面は、それぞれの係合形成部１０１４、１０１４’及びそれぞれの受入れ形成部１０１６、１０１６’を備える。第１の部材１０１２の係合形成部１０１４は、第２の部材１０１２’の受入れ形成部１０１６’に受入れ可能であり、逆もまた同様である。
【０１３３】
コネクタ１０１０は、「雌雄同体」であり、したがって、上述した第１のコネクタ１０とも同様であるが、各部材は、複数の同心の係合形成部及び受入れ形成部を有するのではなく、単一の係合形成部１０１４、１０１４’及び単一の受入れ形成部１０１６、１０１６’のみを有する。
【０１３４】
「雌雄同体」コネクタの利点は、単一の成形型しか製造に必要とされないということである。この単一の形成部の実施形態１０１０は、比較的単純であり、例えば織物を相互に接続するために特に強力な接続が必要とされない箇所に、例えば衣類のボタン又は他のファスナーの代わりに用いることができる。
【０１３５】
本発明の更なる実施形態が図３２〜図３４に示されている。コネクタが、１１１０に概して示されている。コネクタ１１１０は、２つの部材１１１２、１１１２’を有し、これらの部材のそれぞれは、それぞれの縦軸Ｈ、Ｈ’を有する。２つの部材１１１２、１１１２’は実質的に環状である。
【０１３６】
第１の部材１１１２は、縦軸Ｈに対して概ね横方向に延在する接続面を備えるとともに、係合形成部１１１４を備える。係合形成部１１１４は、実質的に環状であるとともに実質的に螺旋状の上側表面を有するという点で、コネクタ９１０の係合形成部と同様である。この係合形成部は、第１の端及び第２の端を有する。係合形成部１１１４は、湾曲している概ね円形の側壁を有する。
【０１３７】
第２の部材１１１２’も、縦軸Ｈ’に対して概ね横方向に延在する接続面を有する。第２の部材１１１２’のこの接続面は、受入れ形成部１１１６を備え、第１の部材１１１２の係合形成部１１１４は、この受入れ形成部に受入れ可能である。
【０１３８】
この受入れ形成部は、第１の部材１１１２の係合形成部１１１４の上側の実質的に螺旋状の表面に当接するように、実質的に螺旋状の下側表面を有する。第２の部材の受入れ形成部は、内壁１１１８及び外壁１１２０によって画定され、これらの内壁及び外壁のそれぞれは実質的に環状である。各壁１１１８、１１２０は、実質的に螺旋状の上側表面を有する。内壁１１１８及び外壁１１２０のそれぞれは、複数の円周方向に離間した部分１１１８ａ、１１２０ａを備え、これらの部分のそれぞれの上側表面は実質的に螺旋状である。しかしながら、各部分１１１８ａ、１１２０ａの上側表面は、実質的に平坦であり、それぞれの縦軸Ｈ、Ｈ’に対して概ね横方向であるが、隣接する部分１１１８ａ、１１２０ａとはそれぞれ異なる高さとすることができ、そのため、これらの部分の上側表面は、合わさって、実質的に螺旋状の上側表面を画定することが理解されよう。
【０１３９】
各壁１１１８、１１２０の各部分１１８、１１２０は、口縁部（lip）１１１８ｂ、１１２０ｂを備え、これらの口縁部は、それぞれの壁１１１８、１１２０の上端に位置決めされている。壁１１１８の各部分１１１８ａの口縁部１１１８ｂは、概ね径方向外方に延在し、壁１１２０の各部分１１２０ａの口縁部１１２０ｂは、概ね径方向内方に延在する。
【０１４０】
使用の際、軸Ｈ、Ｈ’が整列されているとき、コネクタ１１１０の第１の部材１１１２は、「押嵌め(push-fit)」によって第２の部材１１１２’と係合可能である。第２の部材１１１２’の壁１１１８、１１２０は複数の部分を備えるので、壁１１１８、１１２０は曲がることができ、係合形成部１１１４は、概ね縦方向に受入れ形成部内に押入することができる。完全な係合は、係合形成部１１１４の第１の端が受入れ形成部１１１６の第１の端に当接し、そのため、係合形成部１１１４の上側表面がコネクタ１１１０の円周全体に沿って受入れ形成部１１１６の下側表面に接触するときに達成される。壁１１１８、１１２０の口縁部１１１８ｂ、１１２０ｂは、係合形成部の湾曲した壁に係合して、コネクタ１１１０の２つの部材が不注意で引き離されるか又は分解することを抑制する。
【０１４１】
部材１１１２、１１１２’のうちの一方又は双方は、係合形成部１１１４及び／又は壁１１１８、１１２０を可撓性にすることによってこれらの２つの部材１１１２、１１１２’の接続を援助するために、エラストマー材料から作製することができる。
【０１４２】
２つの部材１１１２、１１１２’を係脱させるために、部材１１１２、１１１２’は、係合形成部１１１４の第１の端が受入れ形成部１１１６の第２の端に隣接するように、ほぼ３６０度にわたって互いに対して回転される。これによって、係合形成部１１１４が受入れ形成部１１１６から僅かに（螺旋のピッチと同等の量だけ）持ち上げられ、そのため、２つの部材１１１２、１１１２’をより容易に引き離すことができる。押嵌め構成の利点は、係合が達成されたことが可聴式で示されるということである。
【０１４３】
本発明の更なる実施形態が、図３５〜図３７の１２１０に示されている。コネクタ１２１０は、互いに係合可能な第１の部材１２１２及び第２の部材１２１２’を有する。２つの部材１２１２、１２１２’は、それぞれの縦軸Ｉ、Ｉ’を有する。
【０１４４】
第１の部材１２１２は、縦軸Ｉに対して概ね横方向に延在する接続面を有する。しかしながら、第１の部材１２１２の接続面は、実質的に円錐台形（frusto-conical）である。第１の部材１２１２は、コネクタ１２１０の雄型部材である。
【０１４５】
第１の部材１２１２の接続面は、複数の係合形成部を備える。図示した例では、第１の部材は、２つの係合形成部１２１６、１２１７を備える。しかしながら、任意の数の係合形成部を設けることができることが理解されよう。各係合形成部１２１６、１２１７は、実質的に環状であり、複数の扇形部、この例では、３つの扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。係合形成部１２１６、１２１７は、縦軸Ｉの回りに同心である。各係合形成部１２１６、１２１７の各扇形部の上側表面は、部分的な螺旋である。各係合形成部は、断面が実質的に台形である。
【０１４６】
第１の部材１２１２は、係合形成部１２１６、１２１７に隣接して位置決めされている複数の受入れ形成部１２１８、１２１９、１２２０を備える。各受入れ形成部１２１８、１２１９、１２２０は、実質的に環状であり、複数の扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。各受入れ形成部の各扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚの下側表面は、部分的な螺旋である。各受入れ形成部１２１８、１２１９、１２２０は、第２の部材１２１２’の係合形成部との係合を可能にするように、断面が実質的に台形である。
【０１４７】
第２の１２１２’部材は、第１の部材１２１２と同一ではない。第２の部材１２１２’は、縦軸Ｉ’に対して概ね横方向に延在する反転した実質的に円錐台形の接続面を有する。第２の部材１２１２’は、コネクタ１２１０の雌型部材である。第２の部材１２１２’は、３つの係合形成部１２２１、１２２２、１２２３を備え、これらの係合形成部のそれぞれは、実質的に環状であり、３つの扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。第２の部材１２１２’の係合形成部１２２１〜１２２３は、第１の部材１２１２の受入れ形成部１２１８〜１２２０と係合可能であり、断面が実質的に台形である。第２の部材１２１２’は、第１の部材１２１２の係合形成部１２１６、１２１７と係合可能である２つの受入れ形成部１２２４、１２２５も備える。これらの受入れ形成部のそれぞれは、実質的に環状であり、３つの扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚを備える。各受入れ形成部１２２４、１２２５の各扇形部Ｘ、Ｙ、Ｚは、部分的な螺旋である下側表面を有する。
【０１４８】
コネクタ１２１０の係合形成部１２１６、１２１７、１２２１、１２２２、１２２３及び受入れ形成部１２１８、１２１９、１２２０、１２２４、１２２５は、３つの扇形部を備えるので、コネクタ１２１０は、３ピックアップポイントの１２０度回転コネクタ１２１０である。２つの部材１２１２、１２１２’の円錐台形構成によって、縦軸Ｉ、Ｉ’の初期整列が援助され、２つの部材１２１２、１２１２’の係合が援助される。このタイプのコネクタは、例えば、相互に接続されることになる２つの物体の位置決めが重要であるフェンスの支柱用のホースコネクタ又はホース取付具（hose fixing）に特に役立つ場合がある。
【０１４９】
それぞれの部材１２１２、１２１２’の２つの接続面は、円錐台形ではなく円錐形とすることができること、並びに任意の数の係合形成部及び受入れ形成部を設けることができることが理解されよう。
【０１５０】
本発明の更なる実施形態が図３８〜図４０の１３１０に示されている。
【０１５１】
コネクタ１３１０は、互いに同一の２つの部材１３１２、１３１２’を有する。各部材１３１２、１３１２’は、それぞれの縦軸Ｊ、Ｊ’と、それぞれの縦軸Ｊ、Ｊ’に対して概ね横方向に延在する接続面とを有する。コネクタ１３１０は、当該コネクタが１８０度回転のシングルピックアップポイントコネクタであるという点で、図１〜図３に示すコネクタと同様である。
【０１５２】
各部材は、複数の係合形成部１３１６、１３１７、１３１８、１３１９、１３２０、１３１６’、１３１７’、１３１８’、１３１９’、１３２０’を備える。この例では、各部材１３１２、１３１２’は５つの係合形成部を備えるが、必要に応じて任意の数の係合形成部を設けることができることが理解されよう。各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’は、実質的に半環状であり、第１の端及び第２の端を有する。係合形成部１３１６の第１の端１３１６ａ及び第２の端１３１６ｂは、図３８に示されている。連続した各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第１の端は、隣接する係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第２の端に隣接して位置決めされ、第２の端から径方向に離間している。したがって、係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の位置は、それぞれの部材１３１２、１３１２’の接続面の両サイドで交互になっている。
【０１５３】
各係合形成部は、各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第１の端が、その係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第２の端よりも、それぞれの部材１３１２、１３１２’の接続面の基部からより多く軸方向外方に延在するような、実質的に螺旋状の上側表面を有する。代替的に、接続面の基部は、実質的に螺旋状とすることができ、各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’は、第１の端と第２の端との間のその長さ全体に沿って同じ高さとすることができ、そのため、係合形成部の上側表面は実質的に螺旋状であることが理解されよう。各係合形成部は部分的な螺旋を描く。
【０１５４】
各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’は、それぞれの部材１３１２、１３１２’の接続面から実質的に軸方向上方に延在する本体１３２１、１３２１’を備える。各本体は、断面が概ね半円形である。各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０は、各本体１３２１、１３２１’の上側部分から径方向に延在する複数の突出部１３２２、１３２２’も備える。突出部１３２２、１３２２’は、それぞれの係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’に沿って円周方向に離間している。最も外側の係合形成部１３１６、１３１６’は、係合形成部１３１６、１３１６’の本体１３２１、１３２１’から径方向外方にのみ延在する突出部１３２２、１３２２’を有し、最も内側の係合形成部１３２０、１３２０’は、係合形成部１３２０、１３２０’の本体から径方向内方にのみ延在する突出部１３２２、１３２２’を有する。残りの係合形成部１３１７〜１３１９、１３１７’〜１３１９’は、径方向外方に延在する突出部と、径方向内方に延在する突出部とを有し、そのため、係合形成部１３１７〜１３１９、１３１７’〜１３１９のそれぞれは、突出部１３２２、１３２２’がそれぞれの本体１３２１、１３２１’から延在する各地点においてＴ字形の断面を有する。
【０１５５】
図示した例では、本体１３２１、１３２１’及び突出部１３２２、１３２２’は湾曲しているが、適宜、任意の形状を選択することができることが理解されよう。
【０１５６】
各部材１３１２、１３１２’は、複数の受入れ形成部１３２３、１３２４、１３２５、１３２６、１３２７、１３２３’、１３２４’、１３２５’、１３２６’、１３２７’を備える。各受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７は、図３８に第１の部材１３１２の受入れ形成部１３２４に関して示すように、第１の端及び第２の端を有する。各受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７は、コネクタ１３１０の他方の部材１３１２、１３１２’の対応する受入れ形成部を受け入れるために、実質的に半環状であり、実質的に螺旋状の下側表面を有する。各受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７’の第１の端は、受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７’と径方向に整列されている係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第２の端に隣接して位置決めされている。したがって、接続面の環状部分を考えると、この環状部分の半分が係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’であり、この環状部分の他方の半分が対応する受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７’である。
【０１５７】
使用の際、コネクタ１３１０の２つの部材１３１２、１３１２’は、それらの軸Ｊ、Ｊ’が整列されるように位置決めされる。各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０の第１の端は、対向する部材１３１２、１３１２’の対応する受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７’の第１の端に隣接して位置決めされ、各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の第１の端が、コネクタ１３１０の対向する部材１３１２、１３１２’の対応する係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’に円周方向に隣接して位置決めされるまで、２つの部材１３１２、１３１２’は、互いに対して１８０度にわたって回転される。この構成では、２つの部材１３１２、１３１２’は完全に相互係合される。係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の突出部１３２２、１３２２’は、それぞれの本体１３２１、１３２１’の上端の近くに位置決めされるので、各突出部１３２２、１３２２’の下側とそれぞれの接続面との間には隙間がある。各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の径方向に延在する突出部１３２２、１３２２’は、対向する部材１３１２、１３１２’の径方向に隣接する係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の突出部１３２２、１３２２’の下で摺動することができる。
【０１５８】
径方向に延在する突出部によって連続していない表面を設けることによって、そのようなコネクタの製造に用いられる材料を削減することが可能になり、したがって、コネクタの生産コスト及び重量がともに削減される。そのようなコネクタを製造するのに必要とされる生産工具は、本発明の他の実施形態に必要とされる生産工具よりも単純になる。その理由は、工具自体を螺旋状にする必要がないからである。コネクタの接続面は、本体１３２１、１３２１’及び突出部１３２２、１３２２’の構成のおかげで審美的に心地よいものとすることができる。各係合形成部１３１６〜１３２０、１３１６’〜１３２０’の下側と、対応する受入れ形成部１３２３〜１３２７、１３２３’〜１３２７’の下側表面に係合する上側表面とを用いることによって、コネクタ１３１０の２つの部材１３１２、１３１２’間に作用する摩擦及びトルクを制御することも可能である。
【０１５９】
そのようなコネクタは、絵画、装飾品又は電気用取付具を壁等の直立した表面に掛ける際に特に役立つ場合がある。
【０１６０】
本発明の更なる実施形態が図４１〜図４３に示されている。コネクタ１４１０は、９０度回転コネクタであるが、シングルピックアップポイントのみを有する。コネクタ１４１０の第１の部材１４１２が、４つの係合形成部１４１６、１４１８、１４２０、１４２２を有し、これらの係合形成部は、第１の部材１４１２の接続面から上方に延在する。各係合形成部は、異なる断面形状を有する。係合形成部１４１６は、断面が実質的にＴ字形であり、係合形成部１４１８は、実質的に六角形であり、その上側表面に頂点を有し、係合形成部１４２０は、断面が実質的に台形であり、係合形成部１４２２は、断面が実質的に円形である。
【０１６１】
コネクタ１４１０の第２の部材１４１２’は、４つの対応する受入れ形成部１４２４、１４２６、１４２８、１４３０を有し、これらの受入れ形成部のそれぞれは、第１の部材１４１２の係合形成部１４１６、１４１８、１４２０、１４２２のうちの１つと対応する。係合形成部１４１６〜１４２２及び受入れ形成部１４２４〜１４３０は、対応する断面を有するので、各係合形成部１４１６〜１４２２が第２の部材１４１２’の対応する受入れ形成部１４２４〜１４３０に隣接して位置決めされない限り、第１の部材１４１２を第２の部材１４１２’と係合させることは可能ではない。
【０１６２】
追加の又は代替的な係合形成部及び受入れ形成部を設けることができ、任意の好適な断面形状を設けることができることが理解されよう。必要に応じて、同心の係合形成部及び受入れ形成部を設けて、部材１４１２、１４１２’間の接続を強固にすることができる。
【０１６３】
本発明のこの実施形態は、例えば、錠前又は教育玩具として用いることができる。
【０１６４】
このコネクタは、クランプとして用いることができ、この場合、物体をコネクタの２つの部材の間にクランプすることができる。例えば、コネクタの２つの部材の相互係合が依然として可能であるような比較的薄い材料をコネクタの２つの部材の間に挿入することができる。
【０１６５】
クランプの一例が図４４に示されている。クランプ１５１０が２つの部材１５１２、１５１２’を有する。第１の部材１５１２は、実質的に螺旋状の上側表面を備える係合形成部１５１６を有する。第２の部材１５１２’は、第１の部材１５１２の係合形成部１５１６と係合するための受入れ形成部１５１８を有する。各部材１５１２、１５１２’は、実質的に環状のフランジ１５２０を備え、それらのフランジの間に物体をクランプすることができる。例えば、このクランプは、ペーパーファスナーとして用いることができ、フランジ１４２０が最も外側の紙に当接して書類を合わせて保持するように、係合形成部は、ともに留められることになる上記書類の孔を通して受入れ形成部と係合する。
【０１６６】
本発明の更なる実施形態が図４５に示されている。コネクタ１６１０が２つの部材１６１２、１６１２’を有する。第１の部材１６１２は、上述した本発明の他の実施形態と同様の複数の係合形成部及び受入れ形成部を有する。加えて、第１の部材は、一対のチャネル１６１８、１６２０を備え、これらのチャネルのそれぞれは、第１の部材１６１２の接続面を横切って延在する。適切な位置にクランプ又は保持される物品、例えば電気ケーブルが、チャネル１６１８、１６１８に受入れ可能である。第１の部材１６１２は、縦軸Ｋに沿って延在する中心の差込み部１６２２も備える。電気ケーブル等の物品を受け入れるための孔１６２４が、差込み部１６２２内に設けられている。
【０１６７】
コネクタ１６１０の第２の部材１６１２’は、第１の部材１６１２の係合形成部及び受入れ形成部と係合可能な複数の係合形成部及び受入れ形成部を有する。第２の部材１６１２’は、適切な位置において第１の部材のチャネル１６１８、１６２０に受け入れられた物品を保持するように第１の部材１６１２と係合可能である。第２の部材１６１２’の係合形成部は、チャネル１６１８、１６２０に受け入れられた物品を把持するための把持部１６２６を係合形成部の上側表面に備える。
【０１６８】
第２の部材１６１２’は、第２の部材１６１２’の実質的に縦の軸１６２８に沿って延在する中心孔１６２８を備え、この中心孔には、第１の部材１６１２の差込み部１６２２が受入れ可能である。
【０１６９】
第１の部材１６１２及び第２の部材１６１２’のそれぞれは、一対の直径に沿って反対側にある把持形成部１６３０を備え、これらの把持形成部は、２つの部材１６１２、１６１２’の手動操作、特に２つの部材１６１２、１６１２’の係合及び係脱の手動操作を援助する。把持形成部１６３０は、各部材１６１２、１６１２’と、これらの２つの部材１６１２、１６１２’を係合及び係脱させるのに用いられる使用者の手又は工具との間の摩擦を増加させるインデント及び複数のリッジを備える。
【０１７０】
本発明の更なる実施形態が図４６及び図４７に示されている。コネクタ１７１０が３つの部材１７１２、１７１２’、１７１２”を有する。第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”は同様であり、ともに中間部材１７１２’と相互係合する。
【０１７１】
第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”のそれぞれは、受入れ形成部１７１６、１７１６”を備え、受入れ形成部１７１６、１７１６”は、実質的に螺旋状の下側表面を有し、中間部材１７１２’の係合形成部１７１８と係合可能である。受入れ形成部１７１６、１７１６’は反対方向に延在する。
【０１７２】
中間部材１７１２’は、２つの接続面を有し、これらの接続面のそれぞれは、中間部材１７１２’の縦軸Ｌ’に対して実質的に横方向に延在する。各接続面は、係合形成部１７１８を備える。中間部材１７１２’は、中間部材１７１２’から概ね径方向外方に延在する突出部１７２０も備える。
【０１７３】
第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”は、ともに接続されることになる物品に取付け可能である。さらに、中間部材１７１２’は、第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”の受入れ形成部と係合する係合形成部１７１８によって第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”の双方と係合可能である。使用者は、突出部１７２０を掴み、中間部材１７１２’を第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”に対して回転させることができ、そのため、第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”が取り付けられている物品を互いに対して回転させて２つの物品の接続を達成する必要はない。係合形成部１７１８が反対方向に延在するとともに、第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”の受入れ形成部が反対方向に延在することによって、そのような接続を行うことが可能になる。
【０１７４】
係合形成部１７１８を第１の部材１７１２及び第３の部材１７１２”に設けることができるとともに、受入れ形成部１７１６、１７１６”を中間部材１７１２’に設けることができることが理解されよう。必要に応じて、任意の数の係合形成部及び受入れ形成部を設けることができる。
【０１７５】
各コネクタの各部材は、複数の他の部材と係合可能とすることができる。そのようなコネクタが図４８に示されている。このコネクタは、上述したように、受入れ形成部１８２０を有する第１の部材１８１２と、複数の２次部材１８１４、１８１６、１８１８とを備え、各２次部材は、第１の部材１８１２の受入れ部分１８２０と係合可能な少なくとも１つの係合形成部を備える。各２次部材１８１４、１８１６、１８１８は、実質的に弧状とすることができ、２次部材１８１４、１８１６、１８１８は、完全な円を完成させるためにコネクタ１８１０の第１の部材１８１２と個別に係合可能であるようになっている。付加的又は代替的に、各２次部材は、実質的に環状とすることができ、複数の２次部材は、第１の部材１８１２と個別に係合することができるようになっており、２次部材１８１４、１８１６、１８１８は、互いに対して径方向に離間するようになっている。
【０１７６】
代替的に、このコネクタは、上述したように、複数の係合形成部及び受入れ形成部を有するコネクタの第１の部材と、複数の２次部材とを備えることができ、各２次部材は、第１の部材の係合形成部を受け入れるのに好適な少なくとも１つの受入れ部分を備える。任意の数の係合形成部及び受入れ形成部、並びに任意の数の２次部材を設けることができることが理解されよう。
【０１７７】
コネクタの係合形成部は、中空とすることができ、そのため、係合形成部の端面は開口であり、そのため、コネクタの１つの部材を比較的柔らかい材料、例えばプラスターボード内に「セルフタップ」することができる。そのようなコネクタが図４９及び図５０に示されている。コネクタ１９１０は、２つの部材１９１２、１９１２’を備え、第１の部材１９１２の各係合形成部が実質的に中空であることを除いて、ほとんど点でコネクタ６１０と同様である。第１の部材１９１２の各係合形成部は、それぞれの係合形成部の第１の端にタップ形成部１９２０を備える。各タップ形成部１９２０は、好ましくは、比較的柔らかい材料内に食い込むことができる先端である。第１の部材１９１２の係合形成部は、この場合、それぞれのタップ形成部１９２０によって作製された溝に従うことによってその材料内に食い込むことができる。
【０１７８】
第２の部材１９１２’は、この場合、上述したように、各部材１９１２、１９１２’の係合形成部が他方の部材１９１２、１９１２’の対応する係合形成部及び受入れ形成部と係合することによって、図５１に示すように第１の部材１９１２と係合可能である。
【０１７９】
このコネクタは強力な接続をもたらす。その理由は、コネクタの大きな表面積が比較的柔らかい材料と摩擦係合されるからである。ただし、コネクタは、材料内に深く貫入しない。さらに、コネクタ１９１０は、挿入されている表面から外方にあまり遠くに延在しないか又は全く延在しない。
【０１８０】
コネクタ１０、１１０、２１０、３１０、４１０、６１０、７１０、８１０、９１０、１０１０、１１１０、１２１０、１３１０、１４１０、１５１０、１６１０、１７１０、１８１０、１９１０は、相互に接続される物体に適切な任意のサイズとすることができる。本明細書に説明した種類のコネクタのサイズは、ナノスケールからメートル程度に及ぶことができる。本明細書に説明した種類の大型コネクタは、建物等の建設に用いることができる。本発明の或る特定の実施形態が特定の用途に役立つものとして説明されていた場合、これは、限定を意図するものではない。その理由は、適宜、実施形態の任意のものを任意の用途に用いることができるからである。
【０１８１】
全ての用途において完全な係合が必要とされるとは限らないこと、及び完全な係合が、安全機能として抑制される場合があるか、又は完全な係合が例えば或る特定の訓練を受けた職員若しくは資格を有する職員によって行うことが可能である状況では、接続の検査を可能にするために抑制される場合があることが理解されよう。係合をもたらすのに特定の工具の使用が必要である場合がある。
【０１８２】
各コネクタ１０、１１０、２１０、３１０、４１０、６１０、７１０、８１０、９１０、１０１０、１１１０、１２１０、１３１０、１４１０、１５１０、１６１０、１７１０、１８１０、１９１０の各部材は、別の物体に取り付けられることになる或る物体に取り付け可能とすることができる。一方、各コネクタ１０、１１０、２１０、３１０、４１０、６１０、７１０、８１０、９１０、１０１０、１１１０、１２１０、１３１０、１４１０、１５１０、１６１０、１７１０、１８１０、１９１０の一方又は双方の部材は、別の物体に接続されることになる或る物体と一体的に形成することができる。
【０１８３】
３つ以上の物品を相互に接続するために、例えば、複数の物品を相互に「積重」させるように互い上に重なる複数の物品を相互に接続するために、２つ以上のコネクタを用いることができることが理解されよう。コネクタの縦軸は、そのような配置で実質的に整列される。コネクタ１７１０は、物品のそのような積重を可能にすることができるコネクタの一例である。
【０１８４】
上述し添付図面に示したコネクタは、実質的に一様な断面を有する係合形成部及び受入れ形成部を有する。代替的に、１つ又は複数の係合形成部及び／又は受入れ形成部は、係合形成部／受入れ形成部の断面がその長さに沿って変化するような「切取り」部分を備えることができる。付加的又は代替的に、１つ又は複数の係合形成部及び／又は１つ又は複数の受入れ形成部は、コネクタの２つの部材間の摩擦係合を増加させるための突出部又は拡大部分を備えることができる。
【０１８５】
図示及び上述した例では、各係合形成部の双方の周壁は、コネクタの他方の部材の隣接した受入れ形成部の周壁によって係合される（ただし、これは、最も内側の係合形成部又は最も外側の係合形成部には当てはまらない場合がある）。１つ又は複数の切取り部分を係合形成部に設けることによって、係合形成部は、コネクタの他方の部材の受入れ形成部の１つの周壁のみに係合することが可能になる。切取り部分は、係合形成部の長さの一部分又は全体に沿って延在することができる。
【０１８６】
図示したコネクタの例は、最大で３６０度にわたる２つの部材の相対回転を可能にしている。しかしながら、コネクタの１つ又は複数の部材の１つ又は複数の係合形成部がコネクタの他方の部材の係合形成部に貫入するか又は食い込むことを可能にすることによって、３６０度を超えた回転を達成することができる。
【０１８７】
各コネクタの各部材は、任意の好適な材料から製造することができ、各コネクタの各部材は、異なる材料から製造することができる。例えば、上述したタイプのコネクタの一方の部材は、他方の部材を作製する材料よりも柔らかい材料から製造することができる。このより柔らかい材料（例えばエラストマー材料とすることができる）は、他方の部材とより容易にかつより密に相互係合するように柔軟なものとすることができる。
【０１８８】
本装置の各実施形態の幾何学的形状は、以下の公式を適用することによって生成することができる。
Ｈ×Ｓ＝Ｐ
ここで、
Ｈ＝（接続面の基部からの）係合形成部の高さであり、
Ｓ＝弓形部（すなわち３６０度の一区画）の数であり、
Ｐ＝螺旋のピッチである。
【０１８９】
特定の幾何学的形状の選択は、Ｈ、Ｓ又はＰによって推進することができる。
【０１９０】
各装置の各部材の基盤部分は、その装置が用いられることになる用途に適するように、任意の形状とすることができる。例えば、各部材の接続面が延在する起点となる基部は、平坦、円錐台形又は実質的に螺旋状とすることができる。
【０１９１】
コネクタの幾何学的形状を生成するための代替的な方法が存在することが理解されよう。
【０１９２】
上記説明、又は添付の特許請求の範囲、又は添付図面に開示されている特徴は、それらの特定の形態で、又は開示されている機能を果たす手段、若しくは開示されている結果を得る方法若しくはプロセスの観点から適宜表されているが、本発明をその多様な形態で実現するために、個別に又はこうした特徴の任意の組み合わせで利用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９ａ】
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【図１９ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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