(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷手段により印刷媒体の印刷面にテストパターンを印刷し、読取手段によって前記印刷面の反対の非印刷面から前記印刷されたテストパターンを読み取り、画像形成条件を決定する画像形成装置であって、
前記印刷手段が前記印刷面に複数の画像形成条件それぞれの下で印刷した複数のパターンが配置されたテストパターンを前記読取手段が前記非印刷面から読み取った前記複数のパターンそれぞれの第１の読み取り濃度を、前記非印刷面における裏写り濃度の条件を満たす第１の濃度閾値と比較する第１の濃度比較手段と、
前記比較結果に基づき、前記第１の読み取り濃度が前記第１の濃度閾値を越えない画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定する決定手段と、を有し、
前記第１の濃度比較手段は、前記印刷手段が前記印刷面に印刷したアライメント調整用のパッチを前記非印刷面から検出して、前記テストパターンが規定位置になるよう前記印刷媒体と前記読取手段とのアライメント調整を実行する調整手段を含むことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記第１の濃度比較手段は、前記アライメント調整用のパッチが非印刷面から検出できない場合に、前記第１の読み取り濃度と前記第１の濃度閾値との比較を中止し、前記決定手段は、予め決められた画像形成条件を当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記印刷面に印刷したテストパターンの複数のパターンを前記読取手段が前記印刷面から読みとった前記複数のパターンそれぞれの第２の読み取り濃度を、前記印刷面における画像形成濃度の条件を満たす第２の濃度閾値と比較する第２の濃度比較手段を更に有し、
前記決定手段は、前記第１の読み取り濃度が前記第１の濃度閾値を越えず、且つ、前記第２の読み取り濃度が前記第２の濃度閾値を越える画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記テストパターンは、パッチもしくは線画像を含むことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記線画像は、文字、ライン、バーコードを含むことを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記印刷面のパッチならびに線画像による画像形成条件の決定の優先順位を、ユーザからの指示により変更する手段を有することを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記線画像が所定の画像形成濃度の条件を満たさない場合に、前記線画像のビットマップ情報を変更する手段を有することを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記線画像のビットマップ情報を変更する手段は、濃度が薄くても線画像を認識できるように、エッジ強調処理、太らせ処理、拡大処理、書体変更処理、バーコード生成条件のうち少なくとも１つを変更することを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
印刷手段により印刷媒体の印刷面にテストパターンを印刷し、読取手段によって前記印刷面の反対の非印刷面から前記印刷されたテストパターンを読み取り、画像形成条件を決定する画像形成装置の制御方法であって、
第１の濃度比較手段が、前記印刷手段が前記印刷面に複数の画像形成条件それぞれの下で印刷した複数のパターンが配置されたテストパターンを前記読取手段が前記非印刷面から読み取った前記複数のパターンそれぞれの第１の読み取り濃度を、前記非印刷面における裏写り濃度の条件を満たす第１の濃度閾値と比較する第１の濃度比較工程と、
決定手段が、前記比較結果に基づき、前記第１の読み取り濃度が前記第１の濃度閾値を越えない画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定する決定工程と、を有し、
前記第１の濃度比較工程では、前記印刷手段が前記印刷面に印刷したアライメント調整用のパッチを前記非印刷面から検出して、前記テストパターンが規定位置になるよう前記印刷媒体と前記読取手段とのアライメント調整を実行することを特徴とする画像形成装置の制御方法。
【請求項１０】
第２の濃度比較手段が、前記印刷面に印刷したテストパターンの複数のパターンを前記読取手段が前記印刷面から読みとった前記複数のパターンそれぞれの第２の読み取り濃度を、前記印刷面における画像形成濃度の条件を満たす第２の濃度閾値と比較する第２の濃度比較工程を更に有し、
前記決定工程では、前記第１の読み取り濃度が前記第１の濃度閾値を越えず、且つ、前記第２の読み取り濃度が前記第２の濃度閾値を越える画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定することを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１１】
変更手段が、前記テストパターンに含まれる線画像が所定の画像形成濃度の条件を満たさない場合に、前記線画像のビットマップ情報を変更する変更工程を有することを特徴とする請求項９または１０に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１２】
請求項９乃至１１のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法の工程をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項１３】
請求項１２に記載のプログラムを記憶したコンピュータが読み取り可能な記憶媒体。
【請求項１４】
画像形成装置における画像形成条件の決定方法であって、
印刷手段が印刷媒体の印刷面に複数の画像形成条件それぞれの下で印刷される複数のパターンを配置してテストパターンを印刷する工程と、
読取手段が前記印刷面の反対の非印刷面から前記印刷されたテストパターンの複数のパターンを読み取って、前記複数の画像形成条件に対応して前記複数のパターンそれぞれの読み取り濃度を記憶する工程と、
比較手段が、前記複数のパターンの読み取り濃度を、前記非印刷面における裏写り濃度の条件を満たす濃度閾値と比較する工程と、
決定手段が、前記比較結果に基づき、前記複数の画像形成条件のうち前記読み取り濃度が前記濃度閾値を越えない画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定する工程と、を有し、
前記決定する工程では、前記印刷手段が前記印刷面に印刷したアライメント調整用のパッチを前記非印刷面から検出して、前記テストパターンが規定位置になるよう前記印刷媒体と前記読取手段とのアライメント調整を実行することを特徴とする画像形成条件の決定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、記録材あるいは記録媒体上に画像を形成する画像形成装置における画像形成条件の決定方法および画像形成装置とその制御方法に関する。特に、記録材が薄紙である場合における、画像形成条件あるいは画像処理条件の制御に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、印刷物の輸送時の重量低減、製本時の厚さ低減などの観点から、オフセット印刷機では37g/m2〜57g/m2程度の坪量の薄紙が使用されていた。上記薄紙は非常にこしが弱く搬送性に問題があるため、枚葉紙ではなくロール紙で印刷を行って後工程でカットしユーザに納品していた。そして、上記薄紙に対しては、通常の墨インキで印刷を行うと裏写りが問題になるため、グレーインキで印刷を行っていた。
【０００３】
近年、電子写真技術を用いた枚葉紙主体の画像形成装置において用紙搬送技術や転写定着技術が向上し、上記薄紙も通紙できる画像形成装置が増えてきた。電子写真の画像形成装置において、上記薄紙の裏写り問題はオフセット印刷以上に技術的ハードルが高い。オフセット印刷機は、インキとインキを配合してインキの濃度や色をカスタマイズすることは日常的に実施されているため、薄紙時にグレーインキを使用することもなんら問題ない。これに対して、電子写真の場合は、粉体のトナーを混ぜても混色することは無く、ユーザはカスタマイズできない。また、現在使用されている電子写真方式の画像形成装置の色材は、Cyan、Magenta、Yellow、Blackがほとんどであり、色材自体を薄くすることは難しい。
【０００４】
これらの課題に対し、特許文献１では、白色トナーを新たに搭載して薄紙とカラートナー（ブラックを含む）の間に白色トナーを有することで、裏写りを防止していた。また、特許文献２では、薄紙に画像を形成する前に白黒基準パターンの透かし量を検知し、検知情報に応じて濃度条件を普通紙用と薄紙用とで切り替えていた。
【０００５】
一方、従来の複写機の場合、裏写りをした原稿を複写する際に、画像処理的にγLUTを調整した下地飛ばしや読取装置の光量を変更させ裏写り量をコントロールして、裏写り部を除去していた。このように、複写時は画像処理で問題を回避できても、オリジナルの出力物は裏写りによる文字の判読性の低下や裏写りによるバーコード誤認識が発生してしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開2002-304035公報
【特許文献２】特開平10-161367公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、電子写真方式の画像形成装置でグレートナーや特許文献１のような白色トナーを有し、これを薄紙時に使用することも容易に考えられる。しかしながら、薄紙専用の画像形成装置ならともかく、基本性能（すなわち、薄紙以外の画像形成のこと）を重視するために基本色材であるCyan、Magenta、Yellow、Black（以下CMYKと呼ぶ）が搭載されている。そのため上記CMYKの他に１色分の色材を必要とする。もちろん、追加した色材用の帯電器、露光装置、現像器、感光体転写装置も必要になる。このため、１色分の色材の追加であっても非常に多くのパーツが追加になり、コスト的に採用できずにいた。また、特許文献１の構成は、白色のトナーの上に有色トナーを載せなければならず、局所的に２００％以上の色材載り量を薄紙に形成させることになり、文字のつぶれやラインの飛散り、定着不良などが問題になっていた。
【０００８】
一方、特許文献２の構成は、基準板やLED光源と受光センサを用いて紙の透過性を検出して画像形成条件（濃度）を予め決まっている条件に変更しているが、実際の出力濃度がどの程度なのかは不明で、補正の過不足が生じていた。更にいうと、定着器でトナーが融解され薄紙に接地固着した状態の薄紙と、基準板やLED光源の透過光とでは、紙裏面で発生する反射光成分を考慮しておらず、補正の過不足が生じていた。発明者らの実験によると、特許文献２の構成では、透過光の検出値は本来の裏写りよりも薄く検出される傾向があった。その要因は大きく３つに分類できる。第１に、紙内部を透過した光が紙の裏側表面で反射されることを考慮していないことである。第２に、紙の浮きが検出精度に直結し、検出誤差が多く含まれることである。第３に、センサ面や基準板は常に用紙を搬送していることから、紙粉の堆積などの汚れよる検出誤差が発生することである。実際に裏写り補正の過不足のうち、補正の不足となると、裏写りが目立ち文字の判読性を低下させることやバーコードの誤認識などが発生する。過補正の場合は、実際の印字面の濃度低下によるコントラスト不足や、表面の文字の判読性の低下やバーコードの誤認識などが発生する。すなわち、薄紙時の裏写り量の補正が過不足になると、どちらも表あるいは裏の濃度コントラスト不足や、文字の判読性の低下やバーコードの誤認識などが発生する。なお、電子写真方式の画像形成装置の場合、濃度を下げるには潜像コントラストと呼ばれるVcontを調整するのが一般的である。しかしながら、Vcontを下げた際に、潜像を深く掘れないことにより小ドットを形成しづらくなる。そのため、文字や細線、バーコードなどのセキュリティーパターンの再現性が低下して、文字判読性の低下やバーコード誤認識検出エラーなどが発生してしまう。
【０００９】
本発明は、使用するメディアの裏写り特性と、文字や細線やバーコードの再現性などを把握し、裏写り低減と文字や細線やバーコード再現性の維持の両立を図る画像形成条件の決定方法および画像形成装置とその制御方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明の画像形成装置は、印刷手段により印刷媒体の印刷面にテストパターンを印刷し、読取手段によって前記印刷面の反対の非印刷面から前記印刷されたテストパターンを読み取り、画像形成条件を決定する画像形成装置であって、前記印刷手段が前記印刷面に複数の画像形成条件それぞれの下で印刷した複数のパターンが配置されたテストパターンを前記読取手段が前記非印刷面から読み取った前記複数のパターンそれぞれの第１の読み取り濃度を、前記非印刷面における裏写り濃度の条件を満たす第１の濃度閾値と比較する第１の濃度比較手段と、前記比較結果に基づき、前記第１の読み取り濃度が前記第１の濃度閾値を越えない画像形成条件を、当該画像形成装置が印刷媒体へ画像を形成する画像形成条件と決定する決定手段と、を有し、前記第１の濃度比較手段は、前記印刷手段が前記印刷面に印刷したアライメント調整用のパッチを前記非印刷面から検出して、前記テストパターンが規定位置になるよう前記印刷媒体と前記読取手段とのアライメント調整を実行する調整手段を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、裏面から画像特性を評価して裏写り影響度を把握し、画像形成条件および画像処理条件を最適化する（「裏写り低減CAL」と呼ぶ）。これにより、薄紙時の裏写り低減と、文字の判読性やバーコードの誤認識防止を両立させる画像形成条件の決定方法および画像形成装置とその制御方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施例の画像形成装置のプリンタ部の概略構成例を示す図である。
【図２】本実施例の画像形成装置のスキャナ部の概略構成例を示す図である。
【図３】本実施例の画像形成装置の操作部の概略構成例を示す図である。
【図４】（ａ）は本実施例の画像形成装置の制御構成例を示すブロック図であり、（ｂ）はＭＦＰ制御部の構成例を示すブロック図である。
【図５】（ａ）は本実施例の画像形成装置のスキャナ部の機能構成例を示すブロック図、（ｂ）は本実施例の画像形成装置のRIP部の機能構成例を示すブロック図、（ｃ）は本実施例の画像形成装置の出力画像処理部の機能構成例を示すブロック図である。
【図６】実施例１のテストチャートの概略構成例を示す図である。
【図７】実施例１に係わる画像形成条件の信号変換例を示す図である。
【図８】（ａ）は実施例１に係わる画像形成条件登録処理の手順例を示すフローチャート、（ｂ）は実施例１に係わる画像形成処理の手順例を示すフローチャートである。
【図９】実施例１に係わる画像形成条件決定処理の手順例を示すフローチャートである。
【図１０】実施例２に係わる表面相対濃度と裏写り相対濃度との関係の例を示す図である。
【図１１】（ａ）は実施例２に係わるバーコードの概略例を示す図、（ｂ）は実施例２に係わるバーコード検出の概念を示す図である。
【図１２】実施例２に係わる画像形成条件決定処理の手順例を示すフローチャートである。
【図１３】実施例３に係わる初期と耐久後のベタ部とライン部の相対濃度関係の例を示す図である。
【図１４】実施例３に係わるテストチャートの概略構成例を示す図である。
【図１５】実施例３に係わる画像形成条件決定処理の手順例の内、実施例３との相違部分を示すフローチャートである。
【図１６】実施例４に係わる画像形成装置のRIP部の概略構成例を示す図である。
【図１７】実施例５に係わるテストチャートの概略構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、図面を参照して、本発明の実施例を例示的に詳しく説明する。
【００１４】
＜本実施例の画像形成装置の構成例＞  まず、本発明を適用する一実施例として、画像形成装置（ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ：マルチファンクション周辺機器）の構成例を説明する
（プリンタ部１１の説明）  図１は電子写真方式のプリンタ部１１の概略構成例を示す図であり、プリンタ部１１としてのレーザビームプリンタの概略構成例を示す縦断面図である。図１に示すプリンタ部１１は、プリンタ部本体Ａの内部に、像担持体としてドラム形の電子写真感光体（以下、感光ドラムという）１００を備えている。感光ドラム１００の周囲には、その回転方向に沿ってほぼ順に、帯電部１０１、露光部１０２、現像部１０３、クリーニング部１０５、前帯電器１０６が配設されている。感光ドラム１００の対向には、転写部１０７が内蔵されている。また、記録材Ｐ（例えば、印刷媒体である紙）の搬送方向に沿って上流側から順に、給搬送部１０９、２次転写部１０８、搬送ベルト部１１０、定着部１１１、排紙トレイ１１２が配設されている。そして、プリンタ部本体Ａの上部には、スキャナ入力部２００が配設されている。上述の感光ドラム１００は、アルミシリンダの外周面に、ａ−Ｓｉ感光体を層状に設けたものであり、駆動手段（不図示）によって矢印方向に所定のプロセススピードで回転駆動される。感光ドラム１００は、その表面が帯電部１０１によって所定の極性・所定の電位に均一に帯電される。帯電部１０１としては、例えば、感光ドラム１００に対して非接触のコロナ帯電器を使用することができる。帯電後の感光ドラム１００は、露光部１０２によって静電潜像が形成される。
【００１５】
スキャナ入力部２００に原稿Ｄが載せられ読み取り動作を実施するが、その動作等の詳細は後述する。スキャナ入力部２００で読み取られた画像情報は、図４（ａ）で示す入力画像処理部００２及び出力画像処理部０１２で加工されて、露光部１０２に入力される。露光部１０２は、レーザ発振器１０２ａ、ポリゴンミラー１０２ｂ、レンズ１０２ｃ、反射ミラー１０２ｄ等を有しており、上述のスキャナ入力部２００から入力された画像情報に応じて感光ドラム１表面を露光して静電潜像を形成する。感光ドラム１００の表面に形成された静電潜像は、現像部１０３によってトナーが付着されてトナー像として現像される。一方、給搬送部１０９の給紙カセット１０９ａに収納されている記録材Ｐが、給紙ローラ１０９ｂによって給紙され、搬送ローラ８ｃ  によって、転写部１０７突入する。上述の現像部１０３によって感光ドラム１００上に形成されたトナー像は、転写部１０７で転写バイアスを印加することで、記録材Ｐ表面に転写される。トナー像が転写された記録材Ｐは、搬送ベルト部１１０によって定着部１１１に搬送され、ここで、定着ローラ１１１ａと加圧ローラ１１１ｂとによって加熱・加圧されて表面にトナー像が定着され、その後、排紙トレイ１１２上に排出される。
【００１６】
（スキャナ部２００の説明）  図２はプリンタ部１１の上部に取り付けられたスキャナ部２００の概略構成例を示す図である。図２において、読み取られるべき原稿Ｄは、原稿台ガラス２０１の上に置かれて白色背面の圧板２１１で浮きを防止される。そして、操作部３００（図３参照）のスタートキーが押されたり、スキャナドライバのＯＫキーをクリックされたりするなどをトリガとして、スキャン動作を開始する。スキャン動作を開始すると、第１ミラーユニット２０２と第２ミラーユニット２０３は、一旦ホームポジションセンサ２０４のあるホームポジションまで戻り、原稿照明ランプ２０５を点灯して原稿に照射する。その反射光は、第１ミラーユニット２０２内の第１ミラー２０６と、第２ミラーユニット２０３内の第２ミラー２０７及び第３ミラー２０８を経由して、レンズ２０９を通してＣＣＤセンサ０２０上に結像される。そして、光信号としてＣＣＤセンサ０２０に入力される。なお、第１ミラーユニット２０２、第２ミラーユニットの移動は、スキャナモータ２１０で駆動される。新しい薄紙などで「裏写り低減CAL」を実行する際は、通常の光量設定よりも弱い８０％の光量でテストパターンをスキャンする。通常コピー時は、下地がかぶらないよう光量を強くし、アナログ的な光量でも下地飛ばしを行っている。一方、裏写り低減CAL時は、スキャナ部の校正を意識し、紙の下地を濃度ゼロとする相対濃度で演算を行う。そのため光量をコピー時よりも下げてスキャンを行う。
【００１７】
（操作部３００の説明）  図３は操作部３００の概略構成図であり、ユーザモードの調整・CLN（クリーニング）をユーザが選択したときの画面である。ＭＦＰの操作部３００は、キー入力部３０１とタッチパネル部３０２から成っている。キー入力部３０１は、定常的な操作設定を行うことができるキー入力部分である。ユーザモードキーは、ユーザごとのシステム設定画面に移行するためのキーである。本件に関係する裏写り低減CALは、上記ユーザモードキーを押し、調整・CLNボタンをタッチパネルで触れると、選択画面が表示される。新しい薄紙などで裏写り低減CALを実行する際は、上記操作画面の調整・CLNボタンから入り、裏写り低減CALを選択して実行すればよい。
【００１８】
＜画像形成装置の制御構成例＞  図４の（ａ）と（ｂ）は、本実施例に係る画像形成装置の制御の構成例を示すブロック図である。画像形成装置は、ネットワークとの接続を可能にするインタフェースや、各種画像処理を実行する画像処理部が内蔵されたシステム構成である。よって、画像形成装置をＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ：マルチファンクション周辺機器）と呼ぶ。ＭＦＰは、自装置内部に複数のジョブのデータを記憶可能なハードディスク等のメモリを具備する。ＭＦＰの複数の機能としては、スキャナ部２００から出力されたジョブデータに対し該メモリを介してプリンタ部１１でプリント可能にするコピー機能を含む。また、コンピュータ等の外部装置から出力されたジョブデータに対し該メモリを介してプリント部１１でプリント可能にするプリント機能を含む。
【００１９】
（ＭＦＰ制御部１を中心とする構成例）  図４（ａ）に示すように、ＭＦＰ制御部１には各種情報のインタフェースとして、以下の構成部を有する。紙原稿などの画像を読み取り、読み取られた画像データを画像処理する入力画像処理部２を有する。また、ファクシミリなどに代表される電話回線を利用した画像の送受信を行うＦＡＸ部３を有する。また、ネットワークを利用して画像データや装置情報をやりとりするＮＩＣ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｃａｒｄ）部４を有する。また、外部装置と画像データなどの情報交換を行う専用インタフェース部（専用Ｉ／Ｆ部）５を有する。また、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）メモリ（リムーバブルメディアの一種）に代表されるＵＳＢ機器と画像データなどを送受するＵＳＢインタフェース（ＵＳＢ  Ｉ／Ｆ）部６を有する。そして、ＭＦＰ制御部１（CPU）では、ＭＦＰの用途に応じて画像データを一時保存したり、経路を決定したりといった交通整理の役割を担っている。
【００２０】
次に、文書管理部８は、複数の画像データを格納可能なハードディスク等のメモリを具備する。例えば、ＭＦＰ制御部１が主体となって、上記各インタフェースから入力された画像データを該ハードディスクに複数格納可能に制御する。そして、該ハードディスクに格納された画像データを適宜読み出して、プリンタ部１１の出力部に転送して、該プリンタ部１１によるプリント処理等の出力処理を実行可能に制御する。又、オペレータからの指示により、ハードディスクから読み出した画像データを、コンピュータや他の画像形成装置等の外部装置に転送可能に制御する。画像データを文書管理部８に記憶する際には、必要に応じて画像データを圧縮して格納したり、逆に圧縮して格納された画像データを読み出す際に元の画像データに伸張して戻したりするなどの処理に対して、圧縮伸張部７を介して行っている。また、データがネットワークを経由する際には、ＪＰＥＧ、ＪＢＩＧ、ＺＩＰなど圧縮データを使用することも一般知られており、データがＭＦＰに入った後、この圧縮伸張部７にて解凍（伸張）される。また、リソース管理部９には、フォント、ガンマテーブルなど共通に扱われる各種パラメータテーブルなどが格納されており、必要に応じて呼び出すことができると共に、新しいパラメータテーブルを格納したり、修正して更新したりすることができる。本実施例の薄紙種毎の裏写りを低減する最適な画像形成条件の算出演算（裏写り低減CAL）の実施時に生成される画像形成条件情報は、このリソース管理部９に格納され、必要に応じてＭＦＰ制御部１が参照し、プリンタ部１１に情報を送る。次に、ＭＦＰ制御部１では、ＰＤＬデータが入力された場合には、ＲＩＰ部１３でＲＩＰ（Ｒａｓｔｅｒ  Ｉｍａｇｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）処理を施す。また、プリントする画像に対して、必要に応じて出力画像処理部１２でプリントのための画像処理を行ったりする。更に、その際に作られる画像データの中間データやプリントレディデータ（プリントのためのビットマップデータやそれを圧縮したデータ）を、必要に応じて文書管理部８で再度格納することもできる。そして、画像形成を行うプリンタ部１１に送られる。プリンタ部１１でプリントアウトされたシートは、後処理部１０へ送り込まれ、シートの仕分け処理やシートの仕上げ処理が行われる。
【００２１】
ここで、ＭＦＰ制御部１は円滑にジョブを流す役割を担っており、ＭＦＰの使い方に応じて、以下のようにパス切り替えが行われている。但し、中間データとして画像データを必要に応じて格納することは一般に知られているが、ここでは文書管理部８が始点、終点になる以外のアクセスは表記していない。また、必要に応じて利用される圧縮伸張部７と後処理部１０、あるいは、全体のコアとなるＭＦＰ制御部１などの処理は省略して、おおよそのフローがわかるように記載する。
(A) 複写機能：入力画像処理部２→出力画像処理部１２→プリンタ部１１
(B) ＦＡＸ送信機能：入力画像処理部２→ＦＡＸ部３
(C) ＦＡＸ受信機能：ＦＡＸ部３→出力画像処理部１２→プリンタ部３
(D) ネットワークスキャン：入力画像処理部２→ＮＩＣ部４
(E) ネットワークプリント：ＮＩＣ部４→ＲＩＰ部１３→出力画像処理部１２→プリンタ部１１
(F) 外部装置へのスキャン：入力画像処理部２→専用Ｉ／Ｆ部５
(G) 外部装置からのプリント：専用Ｉ／Ｆ部５→出力画像処理部１２→プリンタ部１１
(H) 外部メモリへのスキャン：入力画像処理部２→ＵＳＢ  Ｉ／Ｆ部６
(I) 外部メモリからのプリント：ＵＳＢ  Ｉ／Ｆ部６→ＲＩＰ部１３→出力画像処理部１２→プリンタ部１１
(J)スキャンボックス機能：入力画像処理部２→出力画像処理部１２→文書管理部８
(K) ボックスプリント機能：文書管理部８→プリンタ部１１
(L) ボックス受信機能：ＮＩＣ部４→ＲＩＰ部１３→出力画像処理部１２→文書管理部８
(M) ボックス送信機能：文書管理部８→ＮＩＣ部４
(N) プレビュー機能：文書管理部８→操作部１４
なお、操作部１４は、上記の様々なフローや機能を選択したり操作指示したりするためのものである。しかし、操作部１４の表示装置の高解像度化に伴い、文書管理部８にある画像データをプレビューし、確認後ＯＫならばプリントするといったこともできる。
【００２２】
（ＭＦＰ制御部１の構成例）  図４（ｂ）は、ＭＦＰ制御部１の構成例を示すブロック図であり、ＣＰＵ５１、ＲＯＭ５２、ＲＡＭ５３、外部記憶部５４、入出力インタフェース５５を含む。ＣＰＵ５１は、ＲＡＭ５３をワークエリアとして使用しながら、ＲＯＭ５２に格納されたプログラム、あるいは外部記憶部５４からＲＡＭ５２にロードされたプログラムを実行することで、本実施例の薄紙を記録材とする場合の裏写りに対処する制御を行う。また、入出力インタフェース５５には、各種デバイスやインタフェース、例えば、操作部１４、スキャナ部２００、プリンタ部１１、ＦＡＸ部３、ＮＩＣ部４専用Ｉ／Ｆ部５、ＵＳＢ  Ｉ／Ｆ部６が接続される。以下に、ＲＡＭ５３及び外部記憶部５４に記憶されている本実施例で使用される特徴的なデータやプログラムの例を示す。
【００２３】
ＲＡＭ５３には、本実施例では以下の記憶領域が確保されている。５３ａは、裏写り低減ＣＡＬの実行が指示されたか否かの実行フラグを記憶する領域である。５３ｂは、使用する薄紙名称や薄紙が充填されていると指定された供給段を記憶する領域である。５３ｃは、スキャナ部２００から入力された入力輝度データや変換された濃度データを記憶する領域である。５３ｄは、
パッチが印刷された用紙からアライメント用パッチが検出されたか否かのフラグを記憶する領域である。５３ｅは、測定され算出された裏面の相対濃度データを記憶する領域である。５３ｆは、裏写りを防ぐことが出来る裏面の相対濃度のしきい値の条件をクリアしたデータを記憶する領域である。５３ｇは、測定され算出された表面の相対濃度データを記憶する領域である。５３ｆは、画質劣化を防ぐことが出来る表面の相対濃度のしきい値の条件をクリアしたデータを記憶する領域である。５３ｉは、バーコードを検出した結果のデータを記憶する領域である。５３ｊは、本発明で決定された画像形成条件を記憶する領域である。５３ｋは、外部記憶部５４などからロードされＣＰＵ５１に実行されるプログラムを記憶する領域である。
【００２４】
また、外部記憶部５４には、本実施例では以下の記憶領域が確保されている。５４ａは、図６，図１４，図１７にその例を示す裏写り用のテストパターン・データを格納する領域である。５４ｂは、輝度データを濃度データに変換するＬＵＴを格納する領域である。５４ｃは、アライメント調整用のパッチを検出するためのしきい値を格納する領域である。５４ｄは、以下の表１や表３に示すような画像形成条件である、画像信号の変換率、現像バイアス(Vpp）、現像コントラスト(Vcont)などを格納する領域である。５４ｅは、裏面の相対濃度が裏写りを防ぐことが出来るか否かを判定するためのしきい値（本例では、０．０７）を格納する領域である。５４ｆは、表面の相対濃度が画質劣化を防ぐことが出来るか否かを判定するためのしきい値（本例では、０．６）を格納する領域である。５４ｇは、パッチに基づいて測定され算出された相対濃度から一旦決定された画像形成条件を以降の画像形成条件の決定のために登録する、以下の表１や表３に示すような登録テーブルを格納する領域である。５４ｈは、本実施例の図８にフローチャートに示す裏写り低減ＣＡＬプログラムを格納する領域である。５４ｉは、裏写り低減ＣＡＬプログラム５４ｈが使用する輝度濃度変換ルーチンを格納する領域である。５４ｊは、裏写り低減ＣＡＬプログラム５４ｈが使用するアライメント調整ルーチンを格納する領域である。５４ｋは、裏写り低減ＣＡＬプログラム５４ｈが使用する図９，図１２，図１５に示す出力条件決定ルーチンを格納する領域である。５４ｍは、本実施例の結果から裏写りを防ぐ画像形成条件で画像形成をする画像形成プログラムを格納する領域である。
【００２５】
＜本実施例の画像形成装置の各部の構成例＞
（入力画像処理部２の構成例）  図５（ａ）は、スキャナ部２００内の画像データのフローと構成例を示すブロック図である。単色の１ラインＣＣＤセンサ２０を用いて読み込まれた画像は、電気信号に変換されて単色の画像信号としてＡ／Ｄ変換部０２１に入力される。Ａ／Ｄ変換部２１は、ゲイン調整とオフセット調整とを行い、画像信号は８ビットの画像データに変換される。シェーディング補正部２２は、入力画像処理部２内に配置された画像処理ブロックの１つである。シェーディング補正部２２では、基準白色板の読み取り信号を用いて、CCDセンサ２０の各画素の感度のばらつきや原稿照明ランプの光量のばらつきなどを補正する。フィルタ処理部２４では、注目画素と複数の周辺画素を含めて畳み込み積分を行い、ＣＣＤセンサ２０から取り込まれた画像をより鮮鋭にみせる処理を施す。階調補正部２５は、文字モード、写真モード、その混在モードなど３つの画像モードに応じた階調になるよう、プリンタ部０１１の出力特性も加味して一次元のルックアップテーブル（ＬＵＴ：ＬｏｏｋＵｐ  Ｔａｂｌｅ）が保持されている。ここで、文字モードでは、文字をくっきり再現するために低濃度から中濃度にかけては入力画像を極端に白か黒かで再現するようなカーブになっている。また、写真モードでは、原稿を忠実に再現するためにほぼリニアなカーブになっている。また、混在モードでは、文字モードと写真モードの中間的な位置づけとなっている。ハーフトーン処理部２６は、ＭＦＰ機能に応じて、異なる種類のスクリーニングを択一的に適用することができる。一般に、印刷原稿などの網点原稿は、モアレの起きにくい誤差拡散系（一般的に、注目画素とその周辺画素に対して誤差フィルタで重み付けする）の処理を利用する。印画紙原稿などでは、スクリーン系（一般的に、ディザマトリックスを用いて、入力画像を閾値と比較して出力画像を決定する）の処理を用いることが多い。いずれの場合も、多値画像から２値画像へ変換して擬似的に中間調を表現している。誤差拡散処理は誤差拡散処理部２７で、スクリーン処理はスクリーン処理部２８で、ハーフトーン処理が実行される。更に、ノッチ処理部２９では、注目画素とその周辺画素に対してウィンドウを用いて不要なノッチ（ギザギザ）を補正する方法で、予め用意されたパターンと一致した場合にはその注目画素を変化させる。輝度濃度変換部２３は、裏写り低減CALの実行時に通過する信号変換部で、スキャナ部２００に固有の輝度情報から、濃度情報に変換する為のテーブルが記憶されており、信号変換が行われる。図５（ａ）のように、薄紙CAL実行時には、フィルタ処理やハーフトーン処理は実行されず、多値のグレースケール情報をＭＦＰ制御部１に通知する。
【００２６】
（ＲＩＰ部１３の構成例）  図５（ｂ）を用いて、ＲＩＰ部１３の構成について説明する。ＲＩＰとは、ページ記述言語（ＰＤＬ）で記述された文字、線画、図形などのベクトル情報、あるいは、色、パターン、写真などの画像走査線情報などを同時にページ上に再現する。そのために、それぞれのオブジェクト情報をメモリ上にビットマップ（ラスタイメージ）展開するプロセッサである。元来、ハードウェアとして出力装置側に搭載されていたが、現在では、ＣＰＵの高速化によりソフトウェアで実現されている。ＭＦＰ制御部から入力した画像データは、ＲＩＰ部０１３でインタプリタ部３０と、レンダリング部０３１の処理を施される。インタプリタ部３０は、ＰＤＬの翻訳を行うＰＤＬ解釈部０３２と、解釈したＰＤＬデータからディスプレイリストと呼ばれる中間ファイルを生成するＤＬ（Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｌｉｓｔ）生成部３３とで構成されている。一方、レンダリング部３１は、次ぎの３つの各部から構成されている。すなわち、ディスプレイリストをビットマップ（ラスタイメージ）に展開するＤＬ展開部３４である。また、ユーザから指示された明るさ調整やプリンタの階調補正を行うための階調補正部３５である。また、多値のグレースケール画像を２値画像に変換する擬似中間調処理を実行するスクリーン処理部３６である。ディスプレイリストに対してＰＤＬ解釈部３２は、入力されてきた様々な種類のＰＤＬデータを解析する部分である。入力フォーマットとしては、Ａｄｏｂｅ社のＰｏｓｔＳｃｒｉｐｔ（登録商標）言語やＨＰ（Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ）社のＰＣＬ（Ｐｒｉｎｔｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）言語などが有名である。これらは、ページ単位の画像を作成するためのプリンタ制御コードで記載されており、単純な文字コードのほか、図形描画のコードや写真画像のコードなども含まれている。また、ＰＤＦ（Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｄｏｃｕｍｅｎｔ  Ｆｏｒｍａｔ）というＡｄｏｂｅ社の開発した文書表示用ファイル形式も様々な業界で多用されており、ドライバを使用せず直接ＭＦＰに投げ込まれたこのフォーマットも対象としている。そのほか、ＰＰＭＬ（Ｐｅｒｓｏｎａｌｉｚｅｄ  Ｐｒｉｎｔ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）と呼ばれるＶＤＰ（Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄａｔａ  Ｐｒｉｎｔ）向けフォーマットにも対応している。また、ＪＰＥＧ（Ｊｏｉｎｔ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｅｘｐｅｒｔｓ  Ｇｒｏｕｐ）やＴＩＦＦ（Ｔａｇｇｅｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｆｉｌｅ  Ｆｏｒｍａｔ）と呼ばれるカラー画像の圧縮フォーマットなどにも対応している。スクリーン処理部３６まで画像処理が実行されたとき、ＭＦＰ制御部に画像データを送る。
【００２７】
（出力画像処理部１２の構成例）  図５（ｃ）を用いて、出力画像処理部１２の構成について説明する。裏写り量の算出は、この出力画像処理部１２で行う。通常出力JOB時、ＭＦＰ制御部１から入力した画像データは、必要に応じて変倍時濃度誤差補正部４０やトナーセーブ部４１で画像処理を実行する。変倍時濃度誤差補正部４０は、ＦＡＸ受信などの際に解像度を変換（例えば、２００ｄｐｉで入力した画像データを６００ｄｐｉで出力）する場合、濃度情報が保存されないことがある。これを解消するため、画像をブロックに分割し、パターンマッチングを行い、マッチしたブロックは濃度が保存されない恐れがあるため、この発生誤差を一次元拡散処理して、濃度が保たれるように補正する方法がとられる。トナーセーブ部４１は、入力画像の黒画素を、周期的に白画素に置き換えて、省トナーを実現する部分である。置き換えパターンや、省トナーの度合いを選択する事が可能で、ＰＤＬプリント時には、エッジ部を検出し、非エッジ部のみ選択的にトナーセーブして画像を鮮明に再現する。画像形成条件決定部４２は、本発明の特徴であり、実際に形成された裏写り濃度を把握し、最適な画像形成条件を算出する。詳細は後述する。
【００２８】
＜実施例１及び２で使用するテストチャート＞  実施例１及び２で使用するテストチャートを図６に示す。B4サイズ以上を想定しているチャートで、図６で上方向が通紙搬送方向となる。Vpp（現像バイアスAC成分特性）、現像コントラスト（Vcont）、信号最大値を変化させ、最大濃度条件を面内で変更している。なお、図６中の点線や文字は印字されない。また、先頭（図６の上端）のVpp1.5+Vcont150のパッチは、普通紙（80〜105g/m2の上質紙）の画像形成条件で本体の基準的な条件で、濃度も相対濃度値が1.45程度の濃い画像を形成する。上記パッチを後端（図６の下端）にも２個左右に配置し、この３つのパッチを用いてスキャン時の傾きや倍率を補正する。すなわち、この３つのパッチがアライメント調整用のパッチを構成する。
【００２９】
＜画像信号の変換による濃度調整例＞
本実施例のＲＩＰ部１３は、インタプリンタ部３０でＰＤＬ情報をビットマップ化し、レンダリング部３１で必要に応じて階調補正を行う。本実施例の後出の画像形成条件ＧとＨは、Ｖｐｐ1.3、Ｖｃｏｎｔ75で画像信号を90％、80％に変更している。この変更は、図７のように100％の入力信号に対して出力値を90％や80％に階調補正部０３５でリニア変換している。よって、ビットマップの時点で画像形成条件Ａ〜ＦとＧならびにＨはパッチの面積率が異なる。
【００３０】
＜本実施例の画像形成装置の動作手順例＞
（画像形成条件の登録処理例）  図８（ａ）は、本実施例の画像形成装置の画像形成条件の登録処理の手順例を示すフローチャートであり、ＣＰＵ５１により実行される。まず、S001にて、操作部３００から裏写り低減CALを実行指示されたＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、裏写り低減CALの実行と判断して操作部３００の画面に登録したい薄紙をセットするよう表示する。裏写り低減CALの実行指示でなければ、他の処理を行う。ユーザが、指示に基づき所望の給紙段に薄紙をセットし、上記薄紙の名称を操作部３００を使用して入力すると、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は給紙段と薄紙の名称とを対応つけて登録する（S2）。ユーザが操作部３００のスタートボタンを押すと、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は裏写り低減CAL用のテストパターンを薄紙に出力させ、操作部３００に読込ボタンを表示する（S4）。ユーザがスキャナ部２００にテストパターンの裏側を読み込むように薄紙をセットして、操作部３００に表示された読込ボタンを押すと(S5)、テストパターンの裏側を読取る（S6）。なお、本例では、テストパターンの印刷された表側を印刷面、反対の印刷されない裏側を非印刷面ともいう。入力画像処理部２内の輝度濃度変換部２３は、予め登録されていたスキャナの読取輝度値と反射濃度値との関係がLUT（ルックアップテーブル）化されているものを参照でき、実際に輝度から濃度への変換を行う（S7）。この時点ではまだスキャナから入力された画像イメージデータである。濃度情報に変換されたテストパターンの入力画像は、出力画像処理部１２内の画像形成条件決定部４２に入力される。ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、画像形成条件決定処理のサブルーチンを実行して、裏写りや画像品質が適切となる画像形成条件を決定する(S8)。決定された画像形成条件は、給紙段や薄紙の名称に対応付けてリソース管理部９（決定画像形成条件登録テーブル５４ｇに相当）に登録される(S9)。この登録された画像形成条件から使用される給紙段や薄紙の名称に対応して１つの画像形成条件が選択され、画像形成処理時の画像形成条件として適用される。
【００３１】
（決定された画像形成条件による画像形成処理例）  図８（ｂ）は、本実施例の画像形成装置の決定された画像形成条件による画像形成処理の手順例を示すフローチャートであり、ＣＰＵ５１により実行される。なお、上記裏写り低減CALを実行したMFPは、用紙銘柄ごとにリソース管理部９に画像形成条件が保存されている。PCなどからのPDL出力の場合には、ネットワークを介し、ＮＩＣ部４にＰＤＬ情報が通知される。ＭＦＰ制御部１はＰＤＬ情報を解析し、プリンタドライバから、裏写り低減CAL情報が登録された薄紙か否か、使用する予定の給紙段は、裏写り低減CAL情報が登録された薄紙か否か、を判断する。判断結果から、裏写り低減CAL情報が存在する薄紙を指定されている場合、ＭＦＰ制御部１は画像形成条件をリソース管理部９に問い合わせする。記録されている条件を、以下のＲＩＰ部１３及びプリンタ部１１に通知し、登録されている薄紙に最適な画像形成条件にて出力させる。リソース管理部９に記憶されているＶｐｐやＶｃｏｎｔ情報は、プリンタ部に通知され、上記条件で出力される。
【００３２】
まず、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、裏写り低減CALによる出力か否かを判断する(S11)。裏写り低減CALによる出力でなければ、他の処理をする。次に、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、印刷に使用される薄紙の名称に対応する画像形成条件がリソース管理部９（決定画像形成条件登録テーブル５４ｇに相当）に登録されているか否かを判定する(S12)。登録されていれば、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、指定された給紙段に指定された薄紙が有るか否かを判定する(S13)。指定された薄紙が有れば、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、指定された薄紙に対応して登録された画像形成条件を読み出す(S14)。ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、読み出された画像形成条件をプリンタ部及びＲＩＰ部に通知する(S15)。そして、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１はプリントの指示を出す(S16)。印刷に使用される薄紙の名称に対応する画像形成条件が登録されてない、または給紙段に指定された薄紙がない場合は、未登録または指定薄紙違いを操作部３００に表示する(S17)。なお、登録されていない場合に、操作部３００に登録を促す文字を表示してもよい。
【００３３】
＜実施例１（裏面の相対濃度を0.07以下と規定）＞
（実施例１の画像形成条件決定処理Ｓ８−１）  図９は、実施例１の画像形成条件決定処理（図８（ａ）のＳ８）の手順例を示すフローチャートであり、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１により実行される。まず、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、裏面からアライメント調整用のパッチを検出する(S801)。テストパターンのパッチは、図８の上端側に１パッチ、下段側に左右２パッチ配置している。そのパッチの裏写り結果を用いてアライメントを調整する。テストパターンのアライメント調整パッチは裏写り低減CALのパッチの最大濃度条件を使用しており、多くの薄紙で裏写り相対濃度（紙下地を０としたときの濃度値）が0.07以上であった。概ね相対濃度が0.05以上であれば、裏写りパッチ検出が可能である。よって、S802では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、裏写りパッチが相対濃度で0.05以上の濃度かを検出している。薄紙の中には透過性が悪い薄紙も存在し、その場合は検出濃度が薄すぎて裏写りパッチ濃度が検出できず、アライメント調整ができない。アライメント調整ができないほどの裏写り濃度とは、裏写りをしていないことと同じである。よって、この場合は裏写りの程度の判定を中止して、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、フロー上は通常の画像形成条件で出力するよう、リソース管理部に記憶させる（S803）。裏写りの指標である相対濃度値が0.05以上であれば、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、アライメント調整に移る（S804）。アライメント調整は、裏写りパッチのX-Y座標とオリジナルのX-Y座標とを確認し、両者の差分が３％以内になるよう裏写りパッチのスキャン読み込み画像を拡縮回転処理して、裏写り判定用のパッチを規定位置に合わせる。次に、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、テストパターンのパッチ部の裏写り濃度を抽出し（S805）、抽出した濃度情報を平均化する（S806）。画像形成条件と裏写り濃度との抽出した関係は表１のような関係になる。かかる濃度が、第１の読み取り濃度となる。
【００３４】
【表１】
0005385727.tif 000002
【００３５】
S807では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、検出相対濃度が0.07以下になる画像形成条件を、表１に白抜きで示すように判別する。ここで、検出相対濃度0.07が第１の濃度閾値の一例であり、S807の判別処理が第１の濃度比較に相当する。る。その比較結果で、表１のように0.07以下が複数ある場合には、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、その中でも濃度が高くなる画像形成条件（画像信号多く、Vpp高く、Vcont高い）を優先して採用する。表１の場合は、ベタ部の画像信号100％、Vpp1.5KV、Vcont75Vの画像形成条件が最適として選択される(S809)。また、S807で、検出相対濃度が0.07以下になる画像形成条件が１つしかない場合には、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、その条件をリソース管理部に記憶させる(S808)。裏写り相対濃度が0.07以下になるパッチが存在しない場合、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、最も薄い条件Ｈで画像形成を実行するようリソース管理部に記憶させる(S810)。
【００３６】
なお、裏写り相対濃度が0.07以下に設定した理由は、高速白黒画像形成装置であるiR7105（キヤノン製）で、代表紙であるオフィスプランナー（キヤノン商品）の裏写り相対濃度を調査した結果、0.07であった。また、その他の代表紙の裏写り相対濃度は表２の関係になった。
【００３７】
【表２】
0005385727.tif 000003
【００３８】
上記オフィスプランナーとiR7105の組み合わせで、判読性やバーコード誤認識に関する問題は発生しておらず、ターゲットとしては妥当と判断し、本実施例では裏写り相対濃度ターゲットを0.07以下とした。なお、裏写り相対濃度が0.1を超えると、プロフェッショナルユーザ（印刷業界、PFP（Print For Pay）、企業内集中出力センター等）や一般ユーザなどのユーザ層に限らず、判読性に問題が発生する場合が多い。以上説明したように、裏写り相対濃度を0.07に抑えるよう裏写り低減CALを実行することにより、裏写りの影響の少ない高品質な薄紙出力物をユーザに提供できる。なお、本実施形態で扱う濃度値は、Ｘ−Ｒｉｔｅ５００シリーズ（入射光４５度、受光０度、アパーチャー３．４ｍｍ）の濃度計で測定された。測定条件は、分光感度特性はISO Visual（視感濃度）、下地は同じ紙を７枚敷いた際の濃度値である。また、相対濃度とは測定された濃度値（絶対値）から紙の濃度値を差し引くことによって導かれる値を指す。すなわち最低相対濃度は紙の相対濃度となり、０．００となる。
【００３９】
＜実施例１の変形例＞
実施例１では、多くのユーザで許容されるであろう裏写り相対濃度を0.07以下と設定した。ユーザによっては裏写りの許容限界が異なる場合もある。よって、相対濃度の目標を設定できるようにしても構わない。例えば、ターゲット値を図３のキー入力部３０１で0.02〜0.15程度の範囲を入力できる構成を追加し、演算時に上記ターゲットになる画像形成条件を表１から算出すればよい。図９のフローチャートでいうと、S807の"相対濃度0.07以下"の数字を任意に変更することで達成可能である。
【００４０】
＜実施例２（表面の相対濃度を0.6以上と規定）＞
実施例２としては、表面の濃度も正確に合わせる工程を追加する。実施例１は裏写りを最重視し、裏写り相対濃度0.07以下になるよう濃度をコントロールしていた。裏写りは低減されるが、表面の濃度が想定以上に落ち、表面の品位低下を起こしている可能性も否定できない。例えば、超薄紙で透過性も高い紙に表１の条件Ｈで印字したところ、図１０のように裏写り相対濃度が0.07を達成する表面の濃度が0.6未満になっている場合もある。Vppと濃度、Vcontと濃度、画像信号と濃度の関係が耐久後や高温多湿への環境変化などに対し初期よりも敏感になる場合があるからである。本実施例２では、上記課題を表面の濃度も最適化することで、表面の画像品質と裏面の画像品質の維持という両者のバランスを考えた裏写り低減CALを実行する。
【００４１】
なお、表面濃度の閾値を0.6と設定したのは、線画像の一例であるバーコードの読み取り精度を発明者らが検証した結果からである。図１１（ａ）に示すのは、JAN(Japanese Article Number)コードの一例で、JIS-X-0501として規格化されたものである。バーコードは、太さの異なるバーとスペースの組合せにより構成されるため、バーコードリーダ（ソフトウェアを含む）はバーコードを検出し、２値化を実行する。２値化されたデジタル信号からコード体系を判別し、データを取り出す（デコード処理）。検出ハードとしては、CCD方式、レーザー方式、ペン方式、スキャナ取り込みなどがあるが、CCD方式やレーザー方式は持ち運びに優れ、在庫管理などに多く使用される。ペン方式は安価な点がメリット。ただ、自分で走査しなければならず、慣れが必要でスピードは遅い。スキャナ方式は複数のバーコードを一気に読める点などが利点であるが持ち運べないのが難点である。発明者らは、市販のバーコード認識ソフトと市販の取り込み装置を用いて、ライン濃度とバーコードの読み取り性能を調査した。その結果、ライン濃度が0.6未満になると一部の取り込み装置でエラー頻度が上がった。これは市販のバーコード認識ソフトのアルゴリズムや読み取り装置の出力形式にも依存するが、基本的はコントラスト不足が要因である。
【００４２】
図１１（ｂ）に、通常バーコード時と濃度が薄いときのバーコードの様子を示した。薄いバーコードの場合はコントラストが低下するため、紙の凹凸や汚れや浮きなどのノイズ成分あるいは本発明の課題である裏写りによって、白い部分が濃い側にシフトするときがある（下矢印）ため、誤検出確率が高くなる。２値化時のアルゴリズムとして、ライン部と下地部とのコントラストを求め、その中間点を閾値として２値化する例が多い。濃度が薄いバーコードは、ぼやけたラインになり易い。２値化時に太さや間隔などの情報を誤検知しやすくなるためである。バーコードは白黒の間隔や太さで情報を保持しているため、ブロードだと正確な間隔や太さに２値化されない場合がある。また、スキャナタイプの読込装置は、アプリケーションと切り分けられている場合が多く、その場合はスキャナの２値化アルゴリズムが支配的である。スキャナの多くはファイル容量が軽いため、２値化後のデータを次のアプリケーションに送っている。その場合、スキャナ部での２値化処理はディザ法を使われる場合が多く、薄いバーコードはハーフトーンがかかり、バーコード検出し難い場合がある。ディザがかかったとしても、表面パッチ濃度が0.6以上であれば、ハーフトーニングを実行したとしても網点と網点のドットは接している場合が多いためバーコード誤認識の問題は大幅に解消される。上記のようなバーコード検出上の課題と、それを軽減するために本実施例２では表面パッチ濃度を0.6以上という条件を設定した。
【００４３】
（実施例２の画像形成条件決定処理Ｓ８−２）  図１２は、実施例２の画像形成条件決定処理（図８（ａ）のＳ８）の手順例を示すフローチャートであり、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１により実行される。実施例１からの変更として、表面の濃度を把握し、表面の濃度と裏面の裏写りのバランスがよい画像形成条件を求めることが特徴である。S801からS807までは実施例１と同じであるため説明を省略する。S821では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、S807で算出した画像形成条件Ａ〜Ｈまでの裏写り相対濃度が0.07以下になる条件については"１"をNGである場合には"０"をつけ、リソース管理部に一時保管をしておく。S822では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１表面のパッチ濃度を把握するため、ユーザにテストチャートを裏返してスキャナ部にセットしてもらい、読み込みボタンの指示を待つ。S823では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１テストチャートの表面を実際に読み込む。かかる読み込みにより薄紙の印刷面の画像記憶濃度である第２の読み取り濃度が得られる。S824では、ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、入力画像処理部内の輝度濃度変換部２３でリーダの輝度情報から濃度情報に変換される。なお、裏面の輝度濃度変換テーブルは共通のテーブルである。S825-S826,S829-S831は実施例１及び実施例２の裏面検出時のS801-S802,S804-S806と同様であるため説明を省略する。S827は表面のアライメントパッチを検出できなかったときであり、何らかの理由で印字できなかった可能性が高いため、エラー情報を操作部に表示する。なお、裏面測定時にアライメントパッチが検出できなかったときには通常画像形成条件に仮決定しているが、表面に所定濃度（1.45程度）で印字されなかった可能性が高いため、仮決定内容を消去する（S828）。
【００４４】
画像形成条件決定部４２として動作するＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、アライメント調整され、パッチ濃度が平均された表面パッチ演算後、相対濃度が0.6以上になる画像形成濃度の条件を満たす画像形成条件を判別する（S832）。この相対濃度0.6が第２の濃度閾値の一例であり、かかる判別処理が第２の濃度比較に相当する。判別結果は、0.6以上になる場合は"１"、0.6未満であれば"０"をつけ、リソース管理部に一時保管をしておく（S833）。ＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は、リソース管理部９に一時保管されている、裏面濃度検出情報、表面検出状況を確認し、以下に当てはまる条件を検索する（S834）。裏面相対濃度≦0.07  かつ  表面相対濃度≧0.6  の条件検索。上記の範囲内の条件とは、リソース管理部で保存しているデータで、表も裏も"１"である画像形成条件である。S834で該当が無い場合、S837に向かい、裏面相対濃度≦0.07の条件（裏写り）を優先して画像形成条件を決定する。S840は裏面相対濃度≦0.07の条件が存在しない場合の措置で、最も薄い画像形成条件Hに決定する。S839は表面と裏面の一致条件は無いが、裏面相対濃度≦0.07の条件が複数存在する場合で、その場合は最も表面の濃度が濃くなる画像形成条件に決定する。S838は表面と裏面の一致条件は無いが、裏面相対濃度≦0.07の条件が１つ存在する場合で、その場合は該当する画像形成条件に決定する。一方、S836は表面と裏面の条件を満たした画像形成条件が複数あることを意味している。その場合は、最も表面の濃度が濃くなる画像形成条件に決定する。S835は表面と裏面の条件を満たした画像形成条件が１つであり、該当画像形成条件を画像形成条件に決定する。図８（ａ）に戻って、このようにして表面、裏面の濃度を検出して決定された画像形成条件を、リソース管理部は記憶する（S9）。
【００４５】
＜実施例２の効果＞
このように、実施例２によれば、裏面の裏写り濃度条件と表面の濃度条件とを比較することにより、表面の濃度も加味したバランスのよい裏写り低減CALが実施できた。
【００４６】
［実施例３］
実施例１及び２では、ベタ部（１００％信号入力部）のパッチ濃度を用いて、画像形成条件を変更していた。本実施例３では、問題になるバーコードを直接判定するモジュールを追加する構成を示す。耐久後、推奨環境から外れた設置環境での使用されているＭＦＰの場合、図１３のようにベタ濃度とライン濃度の関係は崩れてくる場合がある。この関係が崩れるということは、ベタ部は合わせ込んだとしてもバーコード認識されるライン濃度が変化してしまう。そのため、ライン濃度が薄すぎる場合は誤検知に、濃すぎる場合は裏写り状態になり、本発明の課題を解決できない。よって、実施例３では図１４のようにテストチャートにバーコードを埋め込む構成を取る。実施例３に使用しているバーコードは、実施例２でも使用したＪＡＮ(Japanese Article Number)コードを使用している。ＪＡＮコードは、サイズを倍率で４段階に規定し、0.8/1.0/1.2/2.0の倍率を使用できる。本実施例では標準的な倍率である、1.0倍、数字１３桁、バーの幅を0.33mmにあわせた、4912345678904の数字を埋め込んだバーコードで、幅は約37mm、高さは約23mmである。画像の先端から後端にかけては実施形態１や２と同様、画像形成条件や100％信号値を変更している。
【００４７】
（実施例３の画像形成条件決定処理Ｓ８−３）  実施例３の画像形成条件決定処理の実施例２との相違点を、図１５の（ａ）及び（ｂ）に示す。図１５（ａ）において、図１２との変更点は１箇所で、S851がS832とS833の間に追加になっている。S851は、各画像形成条件のバーコードを検出すること、そして判定機能を設けた。その判定結果をリソース管理部に一次保存しておく。よって、S833では、リソース管理部には、各画像形成条件の表面相対濃度が0.6以上かどうか、バーコードが判定できたかどうか、裏面の相対濃度が0.07以下かどうかの３種類が一次保存される。なお、バーコード判定は画像形成条件決定部４２として動作するＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１によって判断される。
【００４８】
バーコード判定は、濃度換算値同様、入力画像処理部２で輝度濃度変換を実施後、出力画像処理部１２として動作するＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１によって、
(1) バーコード領域のトリミング処理をする。すなわち、画像形成条件毎にバーコードが付加されているため、バーコード部分を切り抜く画像処理である。
(2) ２値化の実行をする。すなわち、領域内の最高濃度を１００、最小輝度を０としたときの５０を閾値として２値化を実行する。
(3)  スタートキャラクタ、エンド（ストップ）キャラクタの識別をする。すなわち、図１１（ａ）の左側２本はスタートキャラクタ、右側２本はエンドキャラクタといい、バーコードの範囲を示す。まずはバーコードがどの領域に収まっているのかをこの２つのキャラクタで識別する。
(4) バーとスペースの時間間隔を測定し、バーコードキャラクタを判定する。バーコードはNB：ナローバー（細いバー）、WB：ワイドバー（太いバー）、NS：ナロースペース（細いスペース）、WS：ワイドスペース（太いスペース）というキャラクタからなる。上記４つのどれに当てはまるかバーとスペースの画素間隔を測定し、キャラクタを判定する
(5)  チェックキャラクタを判定する。
(5-1) 一番右側から奇数桁の各数字を合計して３倍する：（0+8+6+4+2+9）×3＝87。
(5-2) 一番右側から奇数桁の各数字を合計する：（9+7+5+3+1+4）＝29。
(5-3) (5-1)の結果と(5-2)の結果とを合計する：（57+29）＝116。
(5-4) (5-3)の結果の"１の位"を10から差しひく：（10-6）＝4。
よって、今回の図１１（ａ）には"04"のチェックキャラクタが存在することが識別される。
(6)  キャラクタとチェックキャラクタをデータキャラクタ数字表を用いて照合する。すなわち、偶数パリティ、奇数パリティとに対応づけされているデータキャラクタを用いて数字に変換する。
(7)  検出したチェックキャラクタと、(5)で識別した数字が一致するかのチェックを実行し、バーコード内容を検出する。
【００４９】
＜実施例３の効果＞
以上のように、実施例３によれば、バーコード品質をもチェックすることでベタライン比が変化したMFPでもバーコード品質と裏写りを低減させる、バランスのよい画像形成システムを提供することができた。
【００５０】
［実施例４］
本実施例４では、実施例３のバーコード認識システムを応用し、裏写りバーコード品質をチェックする構成を新たに設けた。画像形成条件決定処理のフローチャートでは、図１２のS823の次に、裏面からバーコードを認識する。認識できなければ裏写りはしていないことになり、他のパッチの裏表相対濃度や表面のバーコード条件とを比較して最適条件を選択すればよい。すなわち、ユーザによる画像形成条件の優先順位を変更することも出来る。裏写りバーコードを検出する場合、出力画像処理部１２として動作するＭＦＰ制御部１のＣＰＵ５１は画像を鏡像検出処理を実行する。鏡像処理とは、スタートキャラクタが右に、エンドキャラクタが左にあるものとして考え検出処理を実行する。読み方を左からではなく、右からに変えたたけなので、偶数パリティ、奇数パリティ等の関係は変更ない。
【００５１】
＜実施例４の効果＞
以上のように、実施例４によれば、裏写り影響度をバーコードで確認することにより、バーコードに特化した検出ミスを軽減することができる。
【００５２】
［実施例５］
実施例５では、実施例３の変形例で説明を行う。本実施例で使用するバーコードつきのテストパターンを図１７のように変更する。図１７は、JANコードの倍率を変更したものであって、図１４に加え、倍率1.2、2.0を追加している。倍率を1.2倍にすると、おおよそ幅は45mm程度、高さは27mm程度に、2.0倍にすると75mm程度の幅、46mm程度の高さになる。一般的にVcontやVppを下げて現像性を落とした場合、細線が出にくくなる。そのため本実施例５ではバーコードサイズを変更したときのバーコード認識変化を確認する。例えば表３のように、1.0倍のバーコードが1.2倍あるいは2.0倍のバーコードに変更する。これによって、裏写りも、バーコード検出も両立できるようになるのであれば、バーコードサイズを変更するようRIP部１３、ならびに出力画像処理部１２でバーコードサイズを変更するよう指示すればよい。
【００５３】
【表３】
0005385727.tif 000004
【００５４】
RIP部１３で行う場合、バーコードフォント情報（TrueTypeフォントやOpenTypeなど）を解析してサイズであるポイント数を変更するればよい。一方、ビットマップ情報で来た場合には、RIP部１３で判断できないため、レンダリング部３１内に新たにバーコード解析部３７、バーコード生成部３８を設けた。バーコード解析部３７は薄紙CAL実行時に検出したバーコード条件を参照し、表３の条件であれば、バーコードサイズを標準サイズから1.2倍のサイズ以下かを画像データを用いて解析する。上記サイズ以下であると判断したバーコード解析部３７は、バーコード生成部３８で解析したバーコードをサイズを1.2倍に変更したバーコードを新たに生成する。生成されたバーコード情報は、TrueTypeで生成されており、周りの画像情報を適切に配置しなおすため、PDL解析部３２にもう一度RIP処理を実行させる。なお、太らせ処理の外に、エッジ強調処理、拡大処理、書体変更処理、バーコード生成条件などのうち少なくとも１つを変更することによっても、バーコードの読み取りを改善することが可能である。
【００５５】
＜実施例５の効果＞
以上説明したように、実施例５によれば、裏写り相対濃度、表面の相対濃度やバーコード条件でバランスがよい条件が無い場合、本実施形態のように出力時にバーコードサイズを変更する。これによって、本発明の課題を解決することができる。なお、本実施例５では、バーコードサイズを変更パラメータとしたが、バーコードの条件として、細（ナロー）、太（ワイド）の比率は通常1：2.5になっている。その比率を1：2〜1：3まで変更することができる。例えば、ラインの幅を白抜き線と黒線とで算出し、バランスが悪いことでバーコード検出が出来ていない場合には、バーコード生成部038に上記比率を変更するよう指示すればよい。また、分解能と呼ばれるナローバー（細いバー）のサイズを太くすることでも同様の効果が得られる。その際もバーコード生成部に指示すればよい。
【００５６】
［実施例６］
実施例１乃至５では、相対濃度とバーコード情報を検出して裏写りを防止する画像形成条件を算出した。その他の課題として、文字のかすれやラインのかすれなども問題になる。実施例１乃至５のように、バーコードの代わり、もしくは追加で、文字の品位を測定したり、ラインの品位を測定し、品位の落とさない画像形成条件、品位を維持する為にプリント画像を変更する構成などを追加すればよい。文字の品位評価として代表的なものは、OCR（Optical Character Reader）である。文字の形状を予め登録しておき、スキャナで読み込まれたビットマップ画像と文字の登録情報をマッチングして、差分が少ない文字をアスキーコード等の文字情報に変換するものである。図１４や図１７のバーコード部分を文字に変換し、その文字を予め記憶しておく。出力されたテストチャートをOCR解析し、予め記憶しておいた文字情報と一致するかを判断すればよい。実施例４のように、裏写り状態の文字をOCRで検出してもよい。文字切抜き後、鏡像反転処理を実行するか、登録されている辞書を予め鏡像にしておけばよい。プリント時の補正は、バーコード同様、文字のフォントを大きくすることで容易に達成できる。
【００５７】
また他の方法として、文字やラインの認識向上と裏写り防止策として、画像処理的に文字の縁はベタで残し、文字の中の濃度を落としてスクリーン処理を実行する縁取り処理（特開平１１−２８８２６１号）などの技術がある。局所的に縁取った部分の濃度は濃いため、裏写りは残ってしまうが、文字の内部を薄くしているため、裏写り量は低減できる。文字の大きさを変更したくない場合には有効である。図１７のバーコード条件を横方向に振ったように、文字の縁取り量（画素数）を変更し、OCR認識を実行することにより対応が可能である。
【００５８】
［実施例７］
上記実施例で説明した裏写り低減CALは、以下の測定結果に基づき、画像形成条件を変更した。(1) ベタ部のパッチ相対濃度、(2) バーコード認識、(3) 文字認識（OCR）である。しかしながら、実際の画像出力時には、ユーザは操作部もしくはプリンタドライバから、上記３つと"裏写り低減CALを反映しない"のうち選択できる構成を備えることが望ましい。ユーザならびにJOBの内容によっては上記の４つは変更可能であることが望ましいからである。ユーザ選択が煩わしい場合は、自動でPDL内容を判断し、バーコードがある場合にはバーコード重視、文字が多数を占めるアプリケーションやPDL内容であれば、文字重視。どちらも無い場合は、冊子ものである場合にベタ部パッチの相対濃度重視、ぺら物であれば、通常画像形成条件、などに自動で振り分けることもユーザビリティーが向上され、より望ましい形態である。
【００５９】
＜本実施例の効果＞
以上説明してきたように、裏写り量を相対濃度やバーコード、OCR文字認識技術を用いて定量評価し、裏写り量が気にならない薄紙出力物を得ることができた。また、表面の画像特性も同時に把握することにより、裏写り量と表面の品質を維持できるバランスのよい薄紙出力物を得ることができた。さらに、上記表面と裏面の画像品質のバランスが取れないときには、文字のサイズやバーコードサイズ、文字やラインの縁取り画像処理条件を変更することにより、裏写り量と表面の品質を維持できるバランスのよい薄紙出力物を得ることができた。
【００６０】
［他の実施例］
尚、本発明は、複数の機器から構成されるシステムに適用してもよいし、また、１つの機器からなる装置に適用してもよい。例えば、スキャナ、プリンタ、ＰＣ、複写機、複合機及びファクシミリ装置の如くである。また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【図１】
0005385727.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１６】
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【図６】
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【図１４】
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【図１７】
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