(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部が開口し、内部に内容器を有する容器本体と、
その容器本体の開口部を開閉自在な蓋体とを備え、
前記蓋体を前記容器本体の開口部を閉じる閉じ位置に保持するフック部材が、前記容器本体の径方向に前後進可能で且つ付勢手段により前進方向に付勢された状態で、前記蓋体に設けられ、
前記蓋体を前記閉じ位置に位置させたときに前記付勢手段の付勢力により前進する前記フック部材の前端部が係合する係合部が、前記容器本体に設けられた水加熱容器であって、
前記蓋体に前記フック部材の前後進を摺動案内する案内面が形成され、前記フック部材の前後にわたって形成された被案内部が前記案内面上に載置され、
前記係合部に係合した前記フック部材の前記被案内部の前部及び後部が前記案内面と当接した後退可能姿勢のまま後退移動したときには、当該フック部材と不干渉となり当該後退移動を許容し、且つ、前記被案内部の後部が前記案内面から離間した後退不可姿勢のまま後退移動したときには、前記フック部材に干渉して当該後退移動を阻止する移動阻止部が前記蓋体に設けられている水加熱容器。
【請求項２】
前記蓋体に、前記フック部材の後端側部分の上方を覆う覆い部が設けられ、
前記移動阻止部が、前記覆い部における前記フック部材側の面である下面に、当該フック部材側に突出するように設けられた突起体にて構成され、
前記係合部に係合した前記フック部材が前記後退不可姿勢のまま後退移動したときは、前記フック部材の後部の上側部分が前記突起体に当接して後退移動が阻止されるように構成されている請求項１に記載の水加熱容器。
【請求項３】
前記案内面が、前記係合部に係合した前記フック部材の前記被案内部の前部に当接する部分が前記被案内部の後部に当接する部分よりも高くなる２段状に構成されている請求項１又は２に記載の水加熱容器。
【請求項４】
前記２段状の案内面における高段部と低段部との間が、高段部に近づくほど高くなる傾斜面に構成されている請求項３に記載の水加熱容器。
【請求項５】
前記付勢手段が、前記フック部材を前進する方向に付勢すると共に、前記フック部材の前記被案内部の後部を前記案内面から離間する方向に付勢するように構成されている請求項１〜４のいずれか１項に記載の水加熱容器。
【請求項６】
前記フック部材が、その前後方向に延びる本体部と、その本体部の後端から前記フック部材の上下方向の上側に延びる操作部とを備えて構成されている請求項１〜５のいずれか１項に記載の水加熱容器。
【請求項７】
前記蓋体が前記容器本体から取り外し自在であり、
前記フック部材が、前記蓋体の中心に対して反対側に振り分けられた状態で一対設けられている請求項１〜６のいずれか１項に記載の水加熱容器。
【請求項８】
前記容器本体における上部の開口部が上方を向く正常姿勢から横方向を向く転倒姿勢となる平面上での転倒において、
前記付勢手段の付勢力が、前記フック部材が前記後退可能姿勢から後退不可姿勢となる付勢力に設定されている請求項１〜７のいずれか１項に記載の水加熱容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上部が開口し、内部に内容器を有する容器本体と、その容器本体の開口部を開閉自在な蓋体とを備え、前記蓋体を前記容器本体の開口部を閉じる閉じ位置に保持するフック部材が、前記容器本体の径方向に前後進可能で且つ付勢手段により前進方向に付勢された状態で、前記蓋体に設けられ、前記蓋体を前記閉じ位置に位置させたときに前記付勢手段の付勢力により前進する前記フック部材の前端部が係合する係合部が、前記容器本体に設けられた水加熱容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる水加熱容器は、蓋体を容器本体の開口部を閉じる閉じ位置に位置させて、フック部材を付勢手段の付勢力により前進させて係合部に係合させることにより、フック部材によって蓋体を容器本体の開口部を閉じる閉じ位置に保持するものである（例えば、特許文献１参照。）。
ちなみに、このような水加熱容器の具体例としては、例えば、電気ケトル、電気ポット、加湿器、炊飯器等が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２１２３１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、使用者の不注意等により、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体を、容器本体の上部の開口部が上方を向く正常姿勢から横方向を向く転倒姿勢に転倒させる虞があるが、従来では、容器本体が転倒すると、蓋体が開いて容器本体から湯水が漏出する虞があり、改善が望まれていた。
例えば、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が、上記正常姿勢から転倒姿勢に転倒するときは、フック部材は、フック部材の後方側が先方になる状態で、概ね、容器本体の底部を中心とする弧を描くように動くことがあり、容器本体の側部がテーブル面等に当接した瞬間に、フック部材に対して、後方側（係合部から離脱する方向、即ち、容器本体の径方向において外径側から内径側）に動かそうとする慣性力が働く場合がある。
この場合、そのように働く慣性力により、フック部材が付勢手段の付勢力に抗して後退移動し係合部から離脱する虞があり、フック部材が係合部から離脱すると、蓋体が開く虞がある。
【０００５】
そのため、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒したときに、慣性力によりフック部材が後退移動するのを防止するために、付勢手段の付勢力を強くすることが想定される。
しかしながら、付勢手段の付勢力を強くすると、フック部材を係合部に係合させたり係合部から離脱させたりする使用者によるフック部材の係脱操作に大きな力が必要となり、使用者が当該係脱操作を行い難くなる。
【０００６】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、フック部材の係脱操作を容易に行うことができながら、転倒したときに蓋体が開くのを防止し得る水加熱容器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するための本発明に係る水加熱容器は、上部が開口し、内部に内容器を有する容器本体と、その容器本体の開口部を開閉自在な蓋体とを備え、前記蓋体を前記容器本体の開口部を閉じる閉じ位置に保持するフック部材が、前記容器本体の径方向に前後進可能で且つ付勢手段により前進方向に付勢された状態で、前記蓋体に設けられ、前記蓋体を前記閉じ位置に位置させたときに前記付勢手段の付勢力により前進する前記フック部材の前端部が係合する係合部が、前記容器本体に設けられた水加熱容器であって、
その特徴構成は、前記蓋体に前記フック部材の前後進を摺動案内する案内面が形成され、前記フック部材の前後にわたって形成された被案内部が前記案内面上に載置され、
前記係合部に係合した前記フック部材の前記被案内部の前部及び後部が前記案内面と当接した後退可能姿勢のまま後退移動したときには、当該フック部材と不干渉となり当該後退移動を許容し、且つ、前記被案内部の後部が前記案内面から離間した後退不可姿勢のまま後退移動したときには、前記フック部材に干渉して当該後退移動を阻止する移動阻止部が前記蓋体に設けられている点にある。
【０００８】
上記特徴構成によれば、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が、その開口部が上方を向く正常姿勢のときは、フック部材は、その前後にわたって形成された被案内部を介して案内面上に載置された状態であり、フック部材はその被案内部が案内面上を摺動する状態で前後進可能である。
そして、本願発明では、このようにフック部材を案内面上に載置状態とすることにより、フック部材の上方にクリアランスが形成されており、係合部に係合したフック部材を、その被案内部の前部及び後部が案内面と当接した後退可能姿勢と被案内部の少なくとも後部が案内面から離間した後退不可姿勢とに姿勢変更可能とすることができる。
そして、フック部材に対して、後退可能姿勢のままで後退移動させるように力が印加されると、移動阻止部はフック部材と不干渉であるので、フック部材の後退移動が許容される。一方、フック部材に対して、後退不可姿勢のままで後退移動させるように力が印加されると、移動阻止部がフック部材に干渉するので、後退移動が阻止される。
【０００９】
説明を加えると、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が、テーブル面等に正常姿勢で設置された状態から、その開口部が横方向を向く転倒姿勢に転倒するときは、係合部に係合されたフック部材は、概ね、容器本体の底部を中心とする弧を描く状態でテーブル面等に対して下向きに動くので、容器本体の側部がテーブル面等に当接した瞬間にフック部材に対して働く慣性力は、フック部材の案内面に沿って当該フック部材の前後方向で、しかも、案内面上から離れる方向（容器本体の上方側）に動かすように作用する。
例えば、フック部材の後方側が先方になる状態で転倒する場合は、容器本体の側部がテーブル面等に当接した瞬間にフック部材に対して働く慣性力は、フック部材の案内面に沿って当該フック部材の後方側（係合部から離脱する方向）で、しかも、案内面上から離れる方向（容器本体の上方側）に動かすように作用する。
従って、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が正常姿勢のときは、係合部に係合したフック部材が後退可能姿勢となるようにすると、容器本体が転倒した場合、容器本体の側部がテーブル面等に当接した瞬間に、係合部に係合したフック部材の姿勢が慣性力により後退不可姿勢に自動的に変化する。
これにより、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が正常姿勢のときは、フック部材の姿勢は後退可能姿勢であるので、必要に応じて、フック部材を係合部から離脱させて、蓋体を開けることができる。
又、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒すると、フック部材の姿勢が自動的に後退不可姿勢に変化して、移動阻止部によりフック部材の後退が阻止されるので、フック部材が係合部から離脱して蓋体が開くのを防止することができる。
加えて、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒したときは、移動阻止部をフック部材に干渉させることにより、フック部材の後退移動が阻止されるので、フック部材の後退移動を阻止するために、付勢手段の付勢力を強くする必要がなく、フック部材の係脱操作が行い難くなるのを防止することができる。
よって、付勢手段による付勢力を弱くして、フック部材の係脱操作を容易に行うことができながら、転倒したときに蓋体が開くのを防止し得る水加熱容器を提供することができる。
【００１０】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記蓋体に、前記フック部材の後端側部分の上方を覆う覆い部が設けられ、
前記移動阻止部が、前記覆い部における前記フック部材側の面である下面に、当該フック部材側に突出するように設けられた突起体にて構成され、
前記係合部に係合した前記フック部材が前記後退不可姿勢のまま後退移動したときは、前記フック部材の後部の上側部分が前記突起体に当接して後退移動が阻止されるように構成されている点にある。
【００１１】
上記特徴構成によれば、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒した際に、係合部に係合したフック部材が後退不可姿勢となり、当該フック部材を後退不可姿勢のままで後退移動させるように慣性力が働いても、フック部材の後部の上側部分が突起体に当接して、フック部材の後退移動が阻止される。
従って、水加熱容器が転倒したときに蓋体が開くのをより一層的確に防止することができる。
【００１２】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記案内面が、前記係合部に係合した前記フック部材の前記被案内部の前部に当接する部分が前記被案内部の後部に当接する部分よりも高くなる２段状に構成されている点にある。
【００１３】
上記特徴構成によれば、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が正常姿勢のときは、係合部に係合したフック部材は、被案内部の前部が２段状の案内面の高段部に当接し且つ後部が２段状の案内面の低段部に当接する後下がり状の傾斜姿勢で、案内面上に載置されている。従って、フック部材が後退移動した場合であっても、フック部材は、後退可能姿勢で且つ後下がり状の傾斜姿勢であるので、フック部材が移動阻止部に当接することをより確実に防止することができる。
一方、容器本体が正常姿勢において、係合部に係合したフック部材が後下がり状の傾斜姿勢にある状態から、容器本体が転倒して転倒姿勢になると、その転倒姿勢では、２段状の案内面の高段部は、低段部よりも容器本体の上方側（容器本体が設置されるテーブル面等に沿う方向）に突出する状態となるので、係合部に係合したフック部材の後部が２段状の案内面の低段部から離間し易く、それによって、フック部材の姿勢を容易に後退不可姿勢に変化させることができる。
よって、水加熱容器が転倒したときに蓋体が開くのをより一層的確に防止することができる。
【００１４】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記２段状の案内面における高段部と低段部との間が、高段部に近づくほど高くなる傾斜面に構成されている点にある。
【００１５】
上記特徴構成によれば、フック部材の被案内部の前部が案内面の高段部から降りて低段部に当接する位置にまでフック部材が後退しても、フック部材が前進移動するときは、フック部材の被案内部の前部が案内面の低段部から傾斜面を摺動して高段部に乗り上げる形態で前進移動する。
従って、案内面を２段状にすることにより、容器本体が転倒した場合にはフック部材の姿勢が的確に後退不可姿勢に変化するようにしながら、容器本体が正常姿勢のときにはフック部材をスムーズに前進移動させることができる。
【００１６】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記付勢手段が、前記フック部材を前進する方向に付勢すると共に、前記フック部材の前記被案内部の後部を前記案内面から離間する方向に付勢するように構成されている点にある。
【００１７】
上記特徴構成によれば、付勢手段により、フック部材の被案内部の後部が案内面から離間する方向に付勢される、つまり、フック部材が後退不可姿勢に復帰するように付勢されているので、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒したときには、フック部材の姿勢は確実に後退不可姿勢になっている。
又、フック部材に対して、フック部材の被案内部の後部を付勢手段の付勢力に抗して案内面に近付けるように力を加えると、フック部材の姿勢を後退可能姿勢に変更できることは勿論である。
従って、水加熱容器が転倒したときに蓋体が開くのをより一層的確に防止することができる。
【００１８】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記フック部材が、その前後方向に延びる本体部と、その本体部の後端から前記フック部材の上下方向の上側に延びる操作部とを備えて構成されている点にある。
【００１９】
上記特徴構成によれば、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が正常姿勢の状態で、フック部材の操作部の上端部に対して、フック部材を後退させるように力を加えると、その力は、フック部材の被案内部の後部を付勢手段の付勢力に抗して案内面に近付けるようにも作用するので、フック部材の姿勢を容易に後退可能姿勢に変更することができる。
従って、水加熱容器が転倒したときにはフック部材の姿勢が確実に後退不可姿勢になるようにしながら、容器本体が正常姿勢のときにはフック部材の姿勢を容易に後退可能姿勢に変更することができる。
【００２０】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記蓋体が前記容器本体から取り外し自在であり、
前記フック部材が、前記蓋体の中心に対して反対側に振り分けられた状態で一対設けられている点にある。
【００２１】
上記特徴構成によれば、蓋体が容器本体から取り外し自在であるので、蓋体と容器本体とを分離して、それらの洗浄を容易に行うことができる。
しかも、フック部材が蓋体の中心に対して反対側に振り分けられた状態で一対設けられているので、それら一対のフック部材により、蓋体を閉じ位置にて容器本体に確実に保持することができる。
従って、容器本体への蓋体の保持を確実なものとしながら、蓋体及び容器本体の洗浄の容易化を図ることができる。
【００２２】
本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記容器本体における上部の開口部が上方を向く正常姿勢から横方向を向く転倒姿勢となる平面上での転倒において、
前記付勢手段の付勢力が、前記フック部材が前記後退可能姿勢から後退不可姿勢となる付勢力に設定されている点にある。
【００２３】
上記特徴構成によれば、平面上において、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒すると、容器本体の側部が平面に当接した瞬間に、フック部材を前進方向に付勢する付勢手段の付勢力に妨げられることなく、フック部材の姿勢が慣性力により後退可能姿勢から後退不可姿勢に的確に変化する。
つまり、付勢手段による付勢力が強くなると、フック部材により蓋体が閉じ位置に保持された容器本体が転倒したときに、フック部材の姿勢が後退可能姿勢から後退不可姿勢に変化し難くなるが、付勢手段による付勢力を弱くすることにより、容器本体が転倒したときのフック部材の後退可能姿勢から後退不可姿勢への姿勢変化を的確なものとすることができる。
しかも、付勢手段による付勢力を弱くすることは、フック部材の係脱操作を容易化するのにも寄与する。
従って、フック部材の係脱操作を容易に行うことができながら、水加熱容器が転倒したときに蓋体が開くのをより一層的確に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】電気ケトルの外観を示す斜視図
【図２】ケトル本体が電源プレートから持ち上げられた状態での電気ケトルの斜視図
【図３】電気ケトルの縦断側面図
【図４】ケトル本体が電源プレートから持ち上げられた状態での電気ケトルの下部の縦断側面図
【図５】蓋体を容器本体から分離した状態でのケトル本体の斜視図
【図６】蓋カバーを省略した状態でのケトル本体の斜視図
【図７】蓋カバーを設けた状態での図６のＶＩＩ−ＶＩＩ矢視図
【図８】図７の状態から操作部を押し下げて電気ケトルを傾けた状態を示す図
【図９】蓋カバーを設けた状態での図６のＩＸ−ＩＸ矢視図
【図１０】フック部材の支持構成を説明する要部の分解斜視図
【図１１】フック部材が係合状態にある状態を説明する図
【図１２】フック部材が係合状態と開放状態との間の位置にある状態を説明する図
【図１３】フック部材が開放状態にある状態を説明する図
【図１４】フック部材が半掛かり状態にある状態を説明する図
【図１５】フック部材がフリー状態にある状態を説明する図
【図１６】電気ケトルが転倒した状態を示す図
【図１７】電気ケトルが転倒した状態でのフック部材の状態を説明する図
【図１８】別実施形態に係るフック部材が係合状態にある状態を説明する図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面に基づいて、本発明を水加熱容器の一例としての電気ケトルに適用した場合の実施形態を説明する。
図１〜図３に示すように、電気ケトルは、電源プレートＰとその電源プレートＰに載置自在なケトル本体Ｋとを備えて構成されている。
ケトル本体Ｋの内部には、湯水を貯留する内容器１が設けられ、ケトル本体Ｋの外周部には、ケトル本体Ｋを持ち上げるための把手２が設けられ、並びに、ケトル本体Ｋの外周部の上部側には、内容器１内の湯水を注ぐ注ぎ口３が設けられている。把手２及び注ぎ口３は、ケトル本体Ｋの上部の中心に対して互いに反対側に振り分けて設けられている。
図５にも示すように、ケトル本体Ｋは、内部に内容器１を有して上部が開口した概ね有底円筒状の容器本体１００と、その容器本体１００の開口部を開閉自在な概ね円盤状の蓋体２００とを備えて構成されている。そして、蓋体２００は、容器本体１００の開口部に対して着脱自在で、その開口部に嵌めこまれた状態で容器本体１００に装着されることにより、その開口部を閉じるように構成されている。
【００２６】
図３及び図４に示すように、ケトル本体Ｋには、内容器１内の湯水を加熱する電気ヒータ４が備えられ、外部から供給される電力を電気ヒータ４に供給する受電機構５が底面の中央部に位置する状態で備えられ、並びに、図１及び図２に示すように、操作盤６が側周面の下部に位置する状態で備えられている。ちなみに、図示を省略するが、操作盤６には、電気ヒータ４への通電の開始及び停止を指令する運転スイッチ等が備えられている。
図２〜図４に示すように、電源プレートＰには、電源コード（図示省略）を通して供給される電力を外部に出力する給電機構７が上面の中央部に位置する状態で備えられている。
そして、ケトル本体Ｋを電源プレートＰに載置した給電姿勢において、受電機構５と給電機構７とが導通状態に接続されて、給電機構７から受電機構５を介して電気ヒータ４に給電されて、内容器１内の湯水が加熱されるように構成されている。
【００２７】
図１及び図２に示すように、ケトル本体Ｋの蓋体２００には、蓋体２００を容器本体１００の開口部を閉じる閉じ位置に保持する一対のフック部材８、注ぎ口３からの内容器１内の湯水の流出を許容するか否かに切り換えるための弁操作具９、及び、内容器１で発生する蒸気を放出するための蒸気口１０等が設けられている。
【００２８】
次に、電気ケトルの各部について説明を加える。
図３に示すように、容器本体１００は、概ね、有底円筒状の外郭部材１１の口縁部に口縁部材１２を嵌め込むと共に、その口縁部材１２に有底円筒状の内容器１を吊り下げ支持して構成され、更に、中空状の把手２が口縁部材１２と外郭部材１１とに跨って取り付けられている。
図３及び図４に示すように、電気ヒータ４は、内容器１の底面に当接する状態で設けられている。
外郭部材１１の底部の中心部には、その底面から引っ込んだ状態で、給電機構７を嵌め込むことが可能な円状の給電機構嵌め込み用凹部１３が設けられ、その給電機構嵌め込み用凹部１３内に受電機構５が設けられている。
図２〜図４に示すように、給電機構７は、外観形状が概略円柱状に構成されて、電源プレートＰの上面の中央にその上面から突出するように設けられている。
そして、ケトル本体Ｋが電源プレートＰ上に給電姿勢で載置されると、給電機構７がケトル本体Ｋ底部の給電機構嵌め込み用凹部１３内に嵌まり込んで、給電機構７と受電機構５の互いの電極が電気的に接続されて給電が可能となる。
【００２９】
図３、図７及び図８に示すように、口縁部材１２における把手２の上端部の取付部には、蓋体２００に設けられた蒸気検知用通路２２（詳細は後述する）を通して内容器１から導かれる蒸気を検知する蒸気検知センサ１４が設けられている。
図示を省略するが、外郭部材１１の底部と内容器１の底部との間の空間には、制御部が設けられている。この制御部は、操作盤６からの指令や蒸気検知センサ１４の検出情報に基づく電気ヒータ４への通電の制御等を行うように構成されている。
【００３０】
図３、図５、図７及び図９に示すように、蓋体２００は、蓋本体部材１５、その蓋本体部材１５の上方の蓋カバー１６、蓋本体部材１５の下方に配置された内蓋板１７、及び、その内蓋板１７の外周部に配置されたシール材１８等を一体的に組み付けて構成されている。
容器本体１００の口縁部材１２には、注ぎ口３の下方部分を構成する溝状部１２ｍが形成され、蓋体２００の蓋本体部材１５には、注ぎ口３の上方部分を構成する庇部１５ｅが設けられている。
そして、口縁部材１２の溝状部１２ｍの上方を蓋本体部材１５の庇部１５ｅが覆う状態となる蓋体装着用の相対位置関係で、蓋体２００を容器本体１００の開口部に装着すると、口縁部材１２の溝状部１２ｍと蓋本体部材１５の庇部１５ｅにより、筒状の注ぎ口３が形成されることになる。
【００３１】
図７及び図８に示すように、内蓋板１７には複数の孔１７ｈが形成され、蓋体２００における蓋本体部材１５と内蓋板１７との間には、内蓋板１７に形成された複数の孔１７ｈを通して容器本体１００の内容器１に連通する容器連通空間１９が形成されている。
そして、蓋本体部材１５には、基端が容器連通空間１９に臨み且つ先端が注ぎ口３内に延びる注ぎ用通路２０、及び、基端が容器連通空間１９に臨み且つ先端が蓋体２００の上面部にまで延びる蒸気放出用通路２１が形成され、その蒸気放出用通路２１の先端開口部が蒸気口１０として機能する。
又、図７及び図８に示すように、蓋本体部材１５には、蒸気放出用通路２１から分岐する蒸気検知用通路２２が形成され、図５にも示すように、その蒸気検知用通路２２は、その先端が、蓋体２００が容器本体１００に装着された状態で、蓋本体部材１５の側周部において口縁部材１２における把手２の取付部に対向する箇所に開口するように形成されている。
【００３２】
詳細な図示を省略するが、図３、図７及び図８に示すように、蒸気放出用通路２１における蒸気検知用通路２２の分岐箇所よりも上流側の部分には、電気ケトルが転倒すると蒸気放出用通路２１を閉じるように移動すべく、２個の錘体２３が設けられている。
従って、電気ケトルが転倒しても、２個の錘体２３が蒸気放出用通路２１を閉じるように移動するので、内容器１内の湯水が蒸気口１０や蒸気検知用通路２２の先端開口から漏出するのが防止される。
【００３３】
蒸気検知センサ１４は、蓋体２００が容器本体１００に装着された状態で、蓋体２００の蒸気検知用通路２２の先端開口部に臨むように、口縁部材１２に取り付けられている。
電気ヒータ４の加熱により内容器１内の水が沸騰して蒸気が発生すると、その蒸気が蒸気放出用通路２１を通して蒸気口１０に導かれてその蒸気口１０から放出されると共に、蒸気放出用通路２１及び蒸気検知用通路２２により蒸気検知センサ１４に導かれる。
そして、制御部は、蒸気検知センサ１４が蒸気を感知すると、電気ヒータ４への通電を遮断するように構成されている。
【００３４】
図５、図６及び図９に示すように、一対のフック部材８は、蓋体２００の中心に対して反対側に振り分けられた状態で設けられ、各フック部材８は、容器本体１００の径方向に前後進自在で且つコイルバネ２４により前進方向（蓋体２００の径方向外方側）に付勢された状態で、蓋本体部材１５に設けられている。
又、容器本体１００の口縁部材１２には、蓋体２００を閉じ位置に位置させたときにコイルバネ２４の付勢力により前進するフック部材８夫々の前端部８Ａｆが嵌まり込んで係合する係合部２５が一対設けられている。
【００３５】
そして、図９、図１１及び図１７に示すように、本発明では、蓋体２００の蓋本体部材１５に、フック部材８の前後進を摺動案内する案内面４１が形成され、フック部材８の下部に前後にわたって形成された被案内部８ｇが案内面４１上に載置されている。尚、図１１において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＩｂ−ＸＩｂ矢視図である。又、図１７において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＶＩＩｂ−ＸＶＩＩｂ矢視図である。
そして、係合部２５に係合したフック部材８の被案内部８ｇの前端（前部に相当する）及び後端（後部に相当する）が案内面４１と当接した後退可能姿勢（図９及び図１１参照）のまま後退移動したときには、当該フック部材８と不干渉となり当該後退移動を許容し、且つ、被案内部８ｇの後端が案内面４１から離間した後退不可姿勢（図１７参照）のまま後退移動したときには、フック部材８に干渉して当該後退移動を阻止する移動阻止部Ｓが蓋体２００に設けられている。
【００３６】
この実施形態では、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が、その容器本体１００の開口部が上方を向く正常姿勢のときは、フック部材８の姿勢が後退可能姿勢（図９及び図１１参照）となり、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が、その容器本体１００の開口部が横方向を向く転倒姿勢に転倒すると、容器本体１００の側部がテーブル面等に当接した瞬間にフック部材８に対して働く慣性力により、フック部材８の姿勢が後退不可姿勢（図１７参照）に変化するように構成されている。
【００３７】
そして、容器本体１００における上部の開口部が上方を向く正常姿勢から横方向を向く転倒姿勢となる平面上（例えば、テーブル面上）での転倒において、コイルバネ２４（付勢手段）の付勢力が、フック部材８が後退可能姿勢から後退不可姿勢となる付勢力に設定されている。
つまり、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒すると、容器本体１００の側部が平面に当接した瞬間に、フック部材８に対して、フック部材８の案内面４１に沿って当該フック部材８の前後方向で、しかも、案内面４１上から離れる方向（容器本体１００の上方側）に動かすように慣性力が働くが、コイルバネ２４の付勢力は、フック部材８の姿勢が慣性力により後退可能姿勢から後退不可姿勢に変化するのを妨げないような力に設定されている。
【００３８】
ここで、フック部材８の前後方向とは、フック部材８の前後進方向に沿う方向（図１１においては図面上で横方向に相当し、図１７においては図面上で上下方向に相当する）であり、フック部材８の上下方向とは、フック部材８の前後方向に直交する方向（図１１の（ｂ）においては図面上で上下方向に相当し、図１７の（ｂ）においては図面上で横方向に相当する）である。
【００３９】
フック部材８及び係合部２５について、更に説明を加える。
図５及び図９に示すように、各フック部材８の前端側の下面（以下、前端側下面と記載する場合がある）８ｓが、後方側ほど上面から遠ざかる形態の後ろ下がり傾斜状に構成されている。
各係合部２５は、各フック部材８の後下がり傾斜状の前端側下面８ｓが容器本体１００に当接した状態から、蓋体２００が下向きに移動されて閉じ位置に位置されるに伴って、各フック部材８の前端部８Ａｆが嵌まり込むように構成されている。
【００４０】
図５、図９及び図１０に示すように、各フック部材８は、夫々の前後方向に延びる本体部としての嵌め込み用辺部８Ａと、その嵌め込み用辺部８Ａの後端からフック部材８の上下方向の上側に延びる操作部としての操作用辺部８Ｂを備えて、側面視形状が概ねＬ字状に構成されている。
そして、一対のフック部材８の夫々は、嵌め込み用辺部８Ａの前端部８Ａｆが蓋体２００の径方向外方を向き、その嵌め込み用辺部８Ａの前端部８Ａｆが蓋本体部材１５の側周面から突出する状態で、コイルバネ２４により蓋体２００の径方向外方に向けて付勢されて蓋本体部材１５に設けられている。
【００４１】
図５及び図１０に示すように、各フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの前端部８Ａｆは、最前端８ｔよりも後退した後退部８ｒを有する形状に構成され、その後退部８ｒが、嵌め込み用辺部８Ａの幅方向両側に振り分けて一対設けられている。
又、図１０及び図１１に示すように、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの底部における後方側部分の両側縁夫々には、その後方側部分の前後方向の略全長にわたって直線状に延び且つ底部側に突出するように突条部８ｂが設けられ、これら一対の突条部８ｂを被案内部８ｇとして機能させるように構成されている。
【００４２】
図１０及び図１１に示すように、蓋本体部材１５の上面部には、各フック部材８を載置状態で嵌め込み可能な凹部４０が設けられ、その凹部４０における幅方向（フック部材８の幅方向に相当する）の両端部夫々に、突条部８ｂを摺動案内する前記案内面４１が、凹部４０の底面よりも高くなる状態で、凹部４０の前後方向（フック部材８の前後方向に相当する）に延びるように設けられている。
又、案内面４１において、係合部２５に係合したフック部材８の突条部８ｂにおける前端に当接する部分は、突条部８ｂにおける後端に当接する部分である低段部４１ｄよりも高い高段部４１ｈとされて、案内面４１が、低段部４１ｄと高段部４１ｈとを備えた２段状に構成されている。
更に、２段状の案内面４１における高段部４１ｈと低段部４１ｄとの間が、前後方向の前方側に高段部４１ｈに近づくほど高くなる傾斜面４１ｓに構成されている。
【００４３】
図９及び図１１に示すように、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの後部には、バネ受け用突部８ｕが後方に向けて突出するように設けられ、蓋本体部材１５の凹部４０の後方側の内周面には、バネ受け用突部４２が前方に向けて突出するように設けられている。
そして、コイルバネ２４がその両端がそれぞれフック部材８のバネ受け用突部８ｕ、蓋本体部材１５のバネ受け用突部４２に嵌め込まれた状態で圧縮状態で設けられて、そのコイルバネ２４によりフック部材８が前進方向に付勢されている。
【００４４】
図５、図９及び図１１に示すように、前記の各係合部２５は、容器本体１００の口縁部材１２に、蓋体２００の径方向外方側の端部、即ち、外径側の底部が閉じられた横向きの有底孔状に形成され、各係合部２５の上縁部には、口縁部材１２の内方側に突出する形態で庇２６が設けられている。この庇２６の上面２６ｓは、先端側（フック部材８の後方側に相当する）ほど下方に位置する形態（以下、前下がり状と記載する場合がある）の傾斜状に形成されている。
【００４５】
図５に示すように、口縁部材１２には、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの前端部８Ａｆが係合部２５に嵌まり込んだ状態で、フック部材８の前端部８Ａｆにおける後退部８ｒのみを当接させてフック部材８の前進を阻止する前進阻止受け部３６が、各フック部材８の夫々に対応して設けられている。
この前進阻止受け部３６は、各フック部材８の一対の後退部８ｒに対応して、フック部材８毎に一対ずつ設けられている。
つまり、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの前端部８Ａｆが係合部２５に嵌まり込んだ（係合された）状態では、その前端部８Ａｆの上面部に係合部２５の内周面の上方部分が当接して被さる状態となり、蓋体２００が容器本体１００の開口部を閉じる閉じ位置に保持されることになる。
【００４６】
図５、図７及び図９に示すように、蓋体２００の蓋カバー１６には、一対のフック部材８夫々を移動操作するための一対のフック操作用開口３２に加えて、詳細は後述するが、弁操作具９（具体的には力点側てこ部材９１）の把手側の部分を突出させるためのてこ操作用開口３３、及び、蓋本体部材１５の蒸気口１０を臨ませるための蒸気口用開口３４が形成されている。ちなみに、各フック部材８は、蓋カバー１６の色とは異なる色に着色されている。
又、蓋カバー１６の蒸気口用開口３４には、複数のスリットが形成された蒸気口キャップ３５が嵌め込まれている。
【００４７】
図１１にも示すように、各フック部材８は、嵌め込み用辺部８Ａの上面における蓋体２００の径方向外方側の部分、及び、操作用辺部８Ｂの上面における蓋体２００の径方向内方側の部分（フック部材８の後端側部分に相当する）が蓋カバー１６に覆われた状態で、フック操作用開口３２から外部に臨むように設けられている。つまり、蓋カバー１６は、フック部材８の後端側部分の上方を覆う覆い部に相当する。
そして、各係合部２５に係合した各フック部材８が蓋カバー１６に覆われた状態では、図９及び図１１に示すように、フック部材８の操作用辺部８Ｂの上面と蓋カバー１６の裏面との間には隙間が設けられて、各フック部材８が、後退不可姿勢（図１７参照）と後退可能姿勢（図９及び図１１参照）とに姿勢変更可能なように構成されている。
【００４８】
図１０、図１１及び図１７に示すように、この蓋カバー１６の裏面（フック部材８側の面、即ち下面に相当する）には、フック部材８の幅方向に相当する方向に振り分けて、フック部材８側に突出するように一対の突起体１６ｐが設けられ、これら一対の突起体１６ｐにより移動阻止部Ｓが構成されている。
そして、図１７に示すように、係合部２５に係合したフック部材８が後退不可姿勢のままで後退移動したときは、フック部材８の後端縁（後部に相当する）の上側部分８ｅが一対の突起体１６ｐに当接して後退移動が阻止されるように構成されている。又、図１１に示すように、係合部２５に係合したフック部材８が後退可能姿勢のまま後退移動したときは、フック部材８の後端縁の上側部分８ｅが一対の突起体１６ｐ夫々に当接しなくなって、フック部材８の後退移動が許容されるように構成されている。ここで、フック部材８の後端縁の上側部分８ｅとは、フック部材８の後端縁のうちの、フック部材８の上端で横幅方向に延びる縁部を示し、この実施形態では、一対の突起体１６ｐは、夫々、フック部材８の後端縁の上側部分８ｅの横幅方向両端夫々に当接するように設けられている。
【００４９】
図９及び図１１に示すように、蓋体２００が正常姿勢の容器本体１００に対して閉じ位置に保持されて、フック部材８が係合部２５に嵌め込まれた状態（即ち、係合された状態であり、以下、係合状態と称する場合がある）では、フック部材８の前端部８Ａｆの後退部８ｒが前進阻止受け部３６に受け止められ、フック部材８が蓋体２００を閉じ位置に保持するための保持位置に保持されることになる。
そして、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が正常姿勢のときは、係合部２５に係合したフック部材８は、その突条部８ｂの前端が案内面４１の高段部４１ｈに当接し、且つ、突条部８ｂの後端が案内面４１の低段部４１ｄに当接する状態となって、後退可能姿勢で、しかも、後下がり状の傾斜姿勢となる。
【００５０】
図１６及び図１７に示すように、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が、テーブル面等に正常姿勢で設置された状態から、その容器本体１００の開口部が横方向を向く転倒姿勢に転倒するときは、係合部２５に係合されたフック部材８は、概ね、容器本体１００の底部を中心とする弧を描く状態でテーブル面等に対して下向きに動くので、容器本体１００の側部がテーブル面等に当接した瞬間にフック部材８に対して働く慣性力は、フック部材８の案内面４１に沿って当該フック部材８の前後方向で、しかも、案内面４１上から離れる方向（容器本体１００の上方側）に動かすように作用する。
【００５１】
例えば、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が、一対のフック部材８のうちのいずれか一方のフック部材８の後方側が先方となる状態で転倒姿勢に転倒する場合に、フック部材８の後方側が先方になる（転倒姿勢において、フック部材８の前端がテーブル面等とは反対側（上側）を向く）フック部材８に対して働く慣性力は、フック部材８の案内面４１に沿って当該フック部材８の後方側（係合部２５から離脱する方向）で、しかも、案内面４１上から離れる方向に動かすように作用し、一方、フック部材８の前方側が先方になる（転倒姿勢において、フック部材８の前端がテーブル面等の側（下側）を向く）フック部材８に対して働く慣性力は、フック部材８の案内面４１に沿って当該フック部材８の前方側（係合部２５に係合する方向）で、しかも、案内面４１上から離れる方向に動かすように作用する。
従って、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒した場合、容器本体１００の側部がテーブル面等に当接した瞬間に、一対のフック部材８はいずれも、突条部８ｂの前端及び後端が案内面４１の低段部４１ｄから離間する後退不可姿勢に姿勢が変化する。
【００５２】
ここで、容器本体１０の開口部が横方向を向く転倒姿勢とは、図１６に示すように、フック部材８の前端が鉛直方向で上を向く形態に限定されるものではなく、フック部材８の前端が鉛直方向に交差する方向で上を向く斜め上向きの形態も含むものである。
【００５３】
図１３に示すように、フック部材８がその移動可能範囲における蓋体２００の中央側の端部に移動されると、フック部材８の全体が係合部２５の外部に位置する状態（以下、開放状態と称する場合がある）となり、フック部材８が蓋体２００の保持を開放するための開放位置に位置することになる。尚、図１３において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＩＩＩｂ−ＸＩＩＩｂ矢視図である。
このようにフック部材８が開放位置に位置する状態では、突条部８ｂがその全長にわたって案内面４１の傾斜面４１ｓよりも後方側に位置して、突条部８ｂがその全長にわたって低段部４１ｄに当接する状態となっている。
【００５４】
又、図１４に示すように、蓋体２００が容器本体１００に対して閉じ位置に保持されずに、フック部材８の最前端８ｔが庇２６の先端に引っ掛かって釣合っている状態（以下、半掛かり状態と称する場合がある）では、フック部材８は蓋体２００の径方向において係合状態のときと開放状態のときとの中間に位置することになる。尚、図１４において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＩＶｂ−ＸＩＶｂ矢視図である。
又、図１５に示すように、蓋体２００が容器本体１００に対して閉じ位置よりも上方に位置して、フック部材８が係合部２５に嵌め込まれていない状態では、フック部材８はフック操作用開口３２における蓋体２００の径方向外方側の口縁部にて受け止められて前進が阻止される状態（以下、フリー状態と称する場合がある）となっている。尚、図１５において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＶｂ−ＸＶｂ矢視図である。
【００５５】
図１１及び図１５に示すように、フック部材８の操作用辺部８Ｂの上面部には、フック部材８が係合状態にあるときには蓋カバー１６に覆われ且つフック部材８がフリー状態にあるときは露出する位置に位置させて、フリー状態表示シート３７が貼着されている。
又、図１１、図１３及び図１４に示すように、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの上面部には、フック部材８が係合状態にあるときには蓋カバー１６に覆われ且つフック部材８が半掛かり状態及び開放状態にあるときは露出する位置に位置させて、半掛かり状態表示シート３８が貼着されている。
【００５６】
図３、図７及び図８に示すように、蓋体２００内には、弁体２７の上下動により注ぎ口３からの内容器１内の湯水の流出を許容する開き状態と阻止する閉じ状態とに切り換え自在な弁機構Ｖが設けられている。
更に、蓋体２００には、弁体２７を上下動させて弁機構Ｖを開き状態と閉じ状態とに切り換える弁操作具９が、弁体２７を開き状態とする開き操作位置と弁体２７を閉じ状態とする閉じ操作位置とに移動自在な状態で設けられている。
【００５７】
図７及び図８に示すように、弁機構Ｖは、蓋本体部材１５により形成される弁ケース２８と、その弁ケース２８に上下動自在に保持された弁体２７と、その弁体２７を上方側に付勢することにより弁座２９に押し付けるコイルバネ３０等を備えて構成されている。
つまり、図７に示すように、弁体２７を下方側に押し下げる力が作用しない状態では、コイルバネ３０の付勢力により弁体２７が弁座２９に押し付けられる状態に保持されることになり、弁機構Ｖが注ぎ用通路２０を閉じる閉じ状態に保持されることになる。
【００５８】
図６〜図８に示すように、弁操作具９は、端部同士が連結された作用点側てこ部材９２と力点側てこ部材９１とを備えて構成されている。
これら連結状態の作用点側てこ部材９２及び力点側てこ部材９１は、作用点側てこ部材９２における連結されていない方の端部を作用点９ｗとして弁体２７の上方に位置させ、且つ、力点側てこ部材９１における連結されていない方の端部を操作部９ｈとして把手２の上方に位置させた状態で、長手方向を注ぎ口３、蒸気口１０及び把手２の並び方向に沿わせて、蓋体２００に設けられている。
【００５９】
作用点側てこ部材９２は、長手方向の中間を支点Ｐ２として水平方向の軸心周りに揺動自在に設けられ、力点側てこ部材９１は、長手方向の中間を支点Ｐ１として水平方向の軸心周りに揺動自在に設けられている。
更に、作用点側てこ部材９２をその力点側てこ部材９１に連結される端部である力点が下方に移動する方向に揺動させる、即ち、力点側てこ部材９１をその力点に相当する操作部９ｈが上方に移動する方向に揺動させるように付勢するバネ部材３１が設けられている。
尚、力点側てこ部材９１及び作用点側てこ部材９２夫々の互いに連結される端部側の部分が二股状に構成されて、力点側てこ部材９１の二股状の部分と作用点側てこ部材９２の二股状の部分とが、蒸気口１０の両側部を囲む状態で連結されている。
【００６０】
つまり、図７及び図８に示すように、力点側てこ部材９１における作用点側てこ部材９２に連結される側とは反対側の端部の操作部９ｈが上下移動されることにより、力点側てこ部材９１が上下方向に揺動されると、その上下方向の揺動に連動して、作用点側てこ部材９２が上下方向に揺動する構成となっている。
そして、図８に示すように、バネ部材３１の付勢力に抗して力点側てこ部材９１の把手側の端部の操作部９ｈを押し下げると、その弁機構側の端部が上昇し、それに伴って、その端部に連結された作用点側てこ部材９２の把手側の端部の力点が上昇して、弁機構側の端部の作用点９ｗが下降し、弁体２７がコイルバネ３０の付勢力に抗して押し下げられることになり、弁機構Ｖが注ぎ用通路２０を開く開き状態に切り換えられる。
【００６１】
次に、蓋体２００を容器本体１００に装着したり容器本体１００から取り外すときの手順について、説明を加える。
蓋体２００を容器本体１００に装着するときは、蓋体２００を蓋体装着用の相対位置関係で正常姿勢の容器本体１００の開口部に載置する。すると、図１５の（ｂ）に示すように、一対のフック部材８夫々の前端部８Ａｆにおける後下がり傾斜状の前端側下面８ｓが一対の係合部２５夫々の庇２６における前下がり傾斜状の上面２６ｓと略平行状態となってその上面２６ｓに当接する状態となる。
その状態で、蓋体２００を下方に押し下げると、一対のフック部材８夫々が、一対の係合部２５夫々の庇２６における前下がり傾斜状の上面２６ｓの案内によりコイルバネ２４の付勢力に抗して後退させられることになる。
更に蓋体２００を下方に押し下げると、図１１に示すように、一対のフック部材８が庇２６を乗り越えて、コイルバネ２４の付勢力により前進して一対の係合部２５夫々に嵌まり込んで係合され、蓋体２００が閉じ位置で容器本体１００に保持される。
このように、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が正常姿勢のときは、図１１に示すように、一対のフック部材８夫々が後退可能姿勢で且つ後下がり状の傾斜姿勢となっているので、一対のフック部材８夫々を一対の突起体１６ｐに当接することなく確実に後退移動させることが可能である。
【００６２】
蓋体２００を容器本体１００から取り外すときは、図１１に示すように、夫々係合部２５に係合されている一対のフック部材８に対して互いに近接させる方向に力を加える。すると、図１２に示すように、一対のフック部材８夫々を、夫々の操作用辺部８Ｂが蓋カバー１６の裏面の突起体１６ｐの下方を通る状態で後退移動させて、図１３に示すように、開放位置に位置させることができるので、そのまま蓋体２００を持ち上げると、蓋体２００を容器本体１００から取り外すことができる。尚、図１２において、（ａ）は、蓋体２００の上面の要部を示し、（ｂ）は、（ａ）のＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ矢視図である。
【００６３】
一対のフック部材８夫々を開放位置に位置させた状態で、一対のフック部材８夫々に対して後退させるように印加している力を解放すると、一対のフック部材８夫々がコイルバネ２４の付勢力により前進移動してフリー状態に戻る。
図１３に示すように、一対のフック部材８夫々が開放位置に位置する状態では、各フック部材８の突条部８ｂがその全長にわたって案内面４１の低段部４１ｄに当接する状態となっているが、案内面４１の低段部４１ｄと高段部４１ｈとの間が傾斜面４１ｓになっているので、各フック部材８が前進移動する際には、その突条部８ｂの前端が案内面４１の低段部４１ｄから傾斜面４１ｓを摺動して高段部４１ｈに乗り上げることになり、各フック部材８をスムーズに前進移動させることができる。
【００６４】
図１６に示すように、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒姿勢に転倒すると、転倒姿勢において上側に位置するフック部材８（前端がテーブル面等とは反対側（上側）を向くフック部材８）は、上述したように慣性力により後退不可姿勢に姿勢が変化するので、そのフック部材８に対して後方側に動かそうとする慣性力が働いても、フック部材８の後端縁の上側部分８ｅが蓋カバー１６の裏面の一対の突起部１６ｐに当たって、フック部材８の後退が阻止されることになり、フック部材８が係合部２５から離脱することがない。
又、容器本体１００が転倒姿勢に転倒したときに、転倒姿勢において下側に位置するフック部材８（フック部材８の前端がテーブル面等の側（下側）を向くフック部材８）も、慣性力により同様に後退不可姿勢に姿勢が変化し、しかも、そのフック部材８に対しては前方側（係合部２５に係合する方向）に動かそうとする慣性力が働くので、そのフック部材８も係合部２５から離脱することがない。
従って、一対のフック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒しても、蓋体２００が容器本体１００から外れるのが防止されるので、容器本体１００から湯水が漏出するのを防止することができる。
【００６５】
〔別実施形態〕
次に別実施形態を説明する。
（Ａ）  上記の実施形態では、容器本体１００が正常姿勢のときは後退可能姿勢になるように、フック部材８を設けたが、フック部材８を後退不可姿勢に復帰付勢することにより、容器本体１００が正常姿勢のときは後退不可姿勢になるように、フック部材８を設けても良い。
この場合、図１８に示すように、コイルバネ２４を、フック部材８を前進方向に付勢すると共に、フック部材８の後端を案内面４１から離間する方向に付勢するように構成して、フック部材８を後退不可姿勢に復帰付勢することになる。
このようにコイルバネ２４によりフック部材８を付勢するには、例えば、図１８に示すように、フック部材８の嵌め込み用辺部８Ａの後部に、バネ受け用突部８ｕを先端側ほど案内面４１に近付く傾斜状に設けることになる。
この場合、図１８において白抜き矢印にて示す如く、フック部材８の操作用辺部８Ｂの上部にフック部材８を後退させるように力を加えると、その力によってフック部材８の後部が押し下げられるので、フック部材８の姿勢を簡単に後退不可姿勢から後退可能姿勢に変更することができる。
又、各フック部材８は後退不可姿勢に付勢されているので、フック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒しても、フック部材８は後退不可姿勢に保持されていることとなり、フック部材８の後退移動を的確に防止することができる。
【００６６】
（Ｂ）  上記の実施形態のように、フック部材８を後退不可姿勢に復帰付勢させることなくコイルバネ２４を設ける場合、容器本体１００が転倒したときの慣性力がなくなっても、容器本体１００が転倒姿勢に維持される間はフック部材８が後退不可姿勢に保持されるように、フック部材８の重心を設定しても良い。
【００６７】
（Ｃ）  上記の実施形態では、蓋体２００を容器本体１００に対して着脱自在としたが、蓋体２００を容器本体１００の開口部の外周部に設けられた当該開口部の接線方向に略平行な揺動軸周りに揺動自在に支持して設けても良い。この場合、フック部材８は、蓋体２００の中心に対して揺動軸とは反対側に１個設けることになる。
【００６８】
（Ｄ）  移動阻止部Ｓの具体例としては、上記の実施形態において例示した突起体１６ｐに限定されるものではない。
例えば、蓋カバー１６の裏面を、フック部材８の後端からフック部材８の後方側に離れるほど低くなる（案内面４１に近付く）形態の傾斜状にして、その蓋カバー１６の傾斜状の裏面により移動阻止部Ｓを構成しても良い。
この移動阻止部Ｓの構成は、図１８に示す如き、フック部材８をコイルバネ２４により後退不可姿勢に復帰付勢する場合に適用するのが好ましい。
つまり、フック部材８により蓋体２００が閉じ位置に保持された容器本体１００が転倒すると、フック部材８は慣性力により後退しようとするが、その後端縁の上側部分８ｅが蓋カバー１６の傾斜状の裏面に当接する状態となって（移動阻止部Ｓがフック部材８に干渉する状態に相当する）、後方側への動きに対する抵抗が大きくなるので、フック部材８の後退移動が阻止されることになり、フック部材８が係合部２５から離脱するのを防止することができる。
又、移動阻止部Ｓの具体例として、上記の実施形態の如き突起体１６ｐを適用する場合、その個数は、上記の実施形態に如き２個に限定されるものではなく、１個でも、３個以上でも良い。
突起体１６ｐを１個設ける場合、突起体１６ｐをフック部材８の横幅方向に沿って延びる細長状に設けて、フック部材８の後端縁の上側部分８ｅにおける横幅方向の広い範囲に当接させるように構成しても良い。
【００６９】
（Ｅ）  上記の実施形態では、案内面４１を２段状に構成したが、案内面４１を平坦な一面にて構成しても良い。この構成は、図１８に示すように、フック部材８をコイルバネ２４により後退不可姿勢に復帰付勢する場合に適用するのが好ましい。
【００７０】
（Ｆ）  フック部材８に設ける被案内部８ｇの具体例は、上記の実施形態において例示した突条部８ｂに限定されるものではない。
例えば、フック部材８の左右両側部に横方向に突出する翼状体を前後方向にわたるように設けて、それら一対の翼状体により被案内部８ｇを構成しても良い。
又、突条部８ｂの幅を広くして、突条部８ｂにおける案内面４１に案内される面を広くしても良い。
又、突条部８ｂを省略して、フック部材８の下面を一面の平坦面に構成して、その下面全面を被案内部８ｇとしても良い。
【００７１】
（Ｇ）  フック部材８の後退可能姿勢や後退不可姿勢を規定する際に用いる被案内部８ｇの前部及び後部とは、被案内部８ｇの前後方向に多少の長さを有する範囲も含むものである。
又、フック部材８の後退移動を阻止するために突起体１６ｐに当接させるフック部材８の後部とは、フック部材８の前後方向に多少の長さを有する範囲も含むものである。
【００７２】
（Ｆ）  本発明を適用可能な水加熱容器の具体例としては、上記の実施形態において例示した電気ケトルに限定されるものではなく、例えば、電気ポット、加湿器、炊飯器等でも良い。ちなみに、本発明に係る水加熱容器において、加熱対象の水とは、固形物を含んだ水を含むものであり、例えば、水加熱容器の具体例が炊飯器の場合は、米粒を含んだ水が加熱対象の水となる。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
以上説明したように、フック部材の係脱操作を容易に行うことができながら、転倒したときに蓋体が開くのを防止し得る水加熱容器を提供することができる。
【符号の説明】
【００７４】
１      内容器
８      フック部材
８ｅ    後端縁の上側部分
８ｇ    被案内部
８Ａ    嵌め込み用辺部（本体部）
８Ｂ    操作用辺部（操作部）
１６    蓋カバー（覆い部）
１６ｐ  突起体（移動阻止部）
２４    コイルバネ（付勢手段）
２５    係合部
４１    案内面
４１ｄ  低段部
４１ｈ  高段部
４１ｓ  傾斜面
１００  容器本体
２００  蓋体
Ｓ      移動阻止部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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