(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
体管腔を治療する装置において、当該装置が：
近位端部と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部と、前記近位端部と前記遠位端部との間に延在する第１の管腔とを具える細長い管状部材と；
前記管状部材の遠位端部に固定された近位端部と、出口を有する遠位端部とを具える膨張性バルーンであって、前記第１の管腔および前記バルーンの出口と連通している内側を具えるバルーンと；
前記第１の管腔内に摺動可能に配置される内側の伸長部材であって、前記管状部材の近位端部に近接する近位端部と、前記バルーンの出口から延在している遠位端部とを具える伸長部材と；
前記伸長部材の遠位端部における密封部材であって、前記伸長部材は、前記第１の管腔を介して導入された流体が前記バルーンの内側を通って前記バルーンの出口の外へ出るように前記密封部材が前記バルーンの出口から離れる第１の位置と、前記第１の管腔を介して導入された流体が前記バルーンの内側に入り前記バルーンを膨脹させるように前記密封部材が前記バルーンの出口を実質的に密封する第２の位置との間を移動することができる、密封部材と；
前記管状部材の遠位端部に連結された第１の端部と、前記伸長部材の遠位端部に連結された第２の端部とを有するらせん形部材であって、前記バルーンの内側で前記伸長部材の周りにらせん状に延在するらせん形部材とを具えており、前記伸長部材は、前記伸長部材の遠位端部が前記管状部材の遠位端部へと誘導されて前記らせん形部材を放射状に外側へ拡張らせん形状へと拡張させ、その結果、前記バルーンを前記拡張らせん形状に拡張させる第３の位置に移動できることを特徴とする装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置において、前記密封部材が、前記バルーンの出口よりも大きい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項３】
請求項２に記載の装置において、前記伸長部材が前記第１の位置にある場合に、前記バルーンの内側から前記バルーンの出口を通って流体を送達する環状管腔が前記伸長部材と前記バルーンの出口との間に規定されるように、前記伸長部材の遠位端部が前記バルーンの出口よりも小さい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項４】
請求項１に記載の装置において、前記管状部材の近位端部から前記バルーンの内側に流体を送達する環状管腔が前記伸長部材と前記管状部材との間に規定されるように、前記伸長部材が前記第１の管腔よりも小さい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項５】
請求項１に記載の装置において、前記バルーンが、弾性材料を含むことを特徴とする装置。
【請求項６】
請求項１に記載の装置において、前記伸長部材が、前記第１および第２の位置の一方へと付勢されることを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項１に記載の装置において、前記伸長部材が前記第３の位置に移動した場合に前記バルーンの遠位端部が前記バルーンの近位端部へと誘導され、その結果、前記バルーンを軸方向に圧縮させることを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項１に記載の装置がさらに、前記バルーンの遠位端部に近い前記伸長部材の遠位端部にストッパを具えており、前記伸長部材は前記第３の位置から前記第２の位置に戻るように移動し、それにより前記らせん形部材を伸長させて収縮させることができ、前記伸長部材が前記第３の位置から前記第２の位置へと戻るように移動したときに前記ストッパが前記バルーンの遠位端部と係合して前記バルーンの遠位端部を遠位に誘導し、その結果、前記バルーンを軸方向に伸長させて収縮させることを特徴とする装置。
【請求項９】
体管腔を治療する装置において、当該装置が：
近位端部と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部と、前記近位端部と前記遠位端部との間に延在している第１の管腔とを具える管状の外側部材と；
前記外側部材の遠位端部に固定された近位端部と、出口を有する遠位端部とを具える膨張性バルーンであって、前記第１の管腔および前記バルーンの出口と連通している内側を具えるバルーンと；
前記第１の管腔内に摺動可能に配置される内側の伸長部材であって、前記外側部材の前記近位端部と前記遠位端部との間において環状管腔が前記外側部材と当該伸長部材との間に規定されるように前記第１の管腔よりも小さい断面を有しており、前記外側部材の近位端部と近接する近位端部と前記バルーンの出口から延在している遠位端部とを具える伸長部材と；
前記伸長部材の遠位端部における密封部材であって、前記伸長部材が、前記第１の管腔を介して導入された流体が前記バルーンの内側を通り前記バルーンの出口の外へ出るように前記密封部材が前記バルーンの出口から離れる第１の位置と、前記第１の管腔を介して導入された流体が前記バルーンの内側に入り前記バルーンを膨脹させるように前記密封部材が前記バルーンの出口を実質的に密封する第２の位置との間を移動することができる密封部材と；
前記外側部材の遠位端部に連結された第１の端部と、前記伸長部材の遠位端部に連結された第２の端部とを具えるらせん形部材であって、前記バルーンの内側で前記伸長部材の周りにらせん状に延在するらせん形部材とを具えており、前記伸長部材は、当該伸長部材の遠位端部が前記外側部材の遠位端部へと誘導され、前記らせん形部材を放射状に外側へ拡張させ、その結果前記バルーンを拡張らせん形状に拡張させる第３の位置に移動できることを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項１または９に記載の装置において、前記バルーンが、実質的に非弾性の材料を含むことを特徴とする装置。
【請求項１１】
請求項１または９に記載の装置において、前記らせん形部材の第２の端部が前記伸長部材の遠位端部に固定されたストッパに連結されており、前記伸長部材が前記第２および第３の位置の間で誘導されたときに前記伸長部材の遠位端部に対する前記バルーンの遠位端部の相対的な運動を前記ストッパが制限するように、当該ストッパは前記バルーンの出口よりも大きい断面を有することを特徴とする装置。
【請求項１２】
請求項１または９に記載の装置がさらに、前記バルーンが拡張したらせん形状に拡張されたときに前記バルーンが前記らせん形部材の形状とほぼ一致するように前記伸長部材が前記第３の位置に誘導される前に前記バルーンを収縮させる、前記第１の管腔と接続している真空源を具えていることを特徴とする装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に、管状移植片、動静脈フィステル、血管、およびその種のものといった患者の体管腔内の閉鎖性物質および／または他の閉塞部を治療するための装置に関するものである。より具体的には、本発明は、体管腔内に流体を注入する、体管腔内の血栓または他の閉鎖性物質を除去または捕捉する、および／または体管腔を拡張させるバルーンカテーテルといった装置、およびこのような装置を製造および使用する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
患者の脈管構造内の血管または他の体管腔内の流れは、様々な理由のために収縮するか、最終的に遮断されることがある。例えば、炎症および／または細胞増殖によって脈管が徐々に狭窄することがある。さらに、このような狭窄または脈管内の他の流動の問題が原因で、血栓を形成することもある。
【０００３】
例えば、動静脈移植片は、透析治療を容易にするといったことのために、腎不全を経験している患者の上腕に移植されることがある。このような移植片は、近接する動脈と静脈間または他の脈管間といった組織を介して患者の体内に直接形成されるフィステルであってもよく、２本の脈管間に移植される異種移植片、あるいは人工移植片であってもよい。このような移植片は、炎症、血栓の形成、およびその種のものが理由により、限られたライフサイクルのみを有している。一旦このような移植片が十分に閉塞するか劣化すると、新しい移植片を次の治療のために新しい場所に移植しなければならない。
【０００４】
従って、動静脈移植片、血管、または他の体管腔から物質を除去、および／または体管腔を治療する装置および方法が有用である。
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、管状移植片、動静脈フィステル、血管、およびその種のものといった患者の体管腔を処置する装置に関するものである。より具体的には、本発明は体管腔内に流体を注入する、体管腔内の血栓または他の閉鎖性物質を除去または捕捉する、および／または体管腔を拡張する装置、およびこのような装置を製造かつ使用する方法に関するものである。
【０００６】
第１の実施形態によると、体管腔を治療する装置が提供されており、当該装置は様々なモードで動作して、処置中に装置を交換する回数を減少させるといった様々な機能を実施する。例えば、この装置はシャフトを具えてもよく、当該シャフトは、近位端部と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部と、それらの間に延在している管腔と、管腔と連通している内側を有する、遠位端部上のバルーンとを具える。この装置はさらにシャフトの遠位端部にバルブを具え、管腔と連通している出口を選択的に開放または閉鎖してもよい。バルブが開放された状態では、管腔内に導入される流体が出口を出て、遠位端部を越えて体管腔内に入ることができる。バルブが閉鎖された状態では、管腔内に導入される流体が、収縮した状態から膨脹した状態まで、体管腔内の閉塞部を拡張させる円筒形か体管腔内の物質を除去する球形などにバルーンを膨脹させることができる。任意に、このバルブはバルーンの遠位端部を押すように延在するストッパを具え、バルーンの外形を伸縮または縮小させる、および／または患者の体内への導入を容易にしてもよい。
【０００７】
更にあるいは代替的に、この装置はバルーンを軸方向に収縮するアクチュエータを具えてもよく、このバルーンは、軸方向に収縮された場合に収縮状態から膨脹したらせん形状に膨脹するように構成されてもよい。例えば、アクチュエータはバルーンの遠位端部に連結された内側部材をシャフト内に具えてもよく、らせん形部材がバルーン内の内側部材の周囲に延在してもよい。内側部材が近位に誘導されるか動作した場合、このらせん形部材は圧縮され、ひいては放射状に外側へ拡張し、その結果、バルーンを拡張したらせん形状に拡張させることができる。拡張らせん形状のバルーンを用いて体管腔内の物質を除去した後、内側部材が遠位に伸長して、バルーンを収縮状態へ伸ばして戻すことができる。
【０００８】
他の実施形態によると、体管腔を治療する装置が提供されており、当該装置は、近位端部と、遠位端部と、近位および遠位端部間に延在している第１の管腔とを具える伸長管状部材と；管状部材の遠位端部に固定された近位端部と、出口を具える遠位端部とを具える膨脹性バルーンであって、当該バルーンが第１の管腔およびバルーンの出口と連通している内側を有する膨張性バルーンと；を具えており、伸長部材は第１の管腔内を摺動可能に配置される。この伸長部材は、管状部材の近位端部と近接した近位端部と、バルーン出口から延在する遠位端部とを具えてもよい。バルーンおよび伸長部材は、バルーン出口を選択的に開放したり閉鎖するバルブを提供する共働的な機能を具えてもよい。例えば、伸長部材の遠位端部において、密封部材がバルーンの遠位端部と係合するようなサイズに作られ、流体の流れから出口を実質的に遮断する。
【０００９】
伸長部材は、第１の管腔を介して導入された流体がバルーンの内側を通ってバルーン出口の外へ出るように、密封部材がバルーン出口から離れて配置された第１の位置と、第１の管腔を介して導入された流体がバルーンの内側に入りバルーンを膨脹させるように、密封部材がバルーン出口を実質的に密封している第２の位置との間を移動することができる。
【００１０】
任意に、この装置は、管状部材の遠位端部に連結された第１の端部と、伸長部材の遠位端部に連結された第２の端部とを具えるらせん形部材を具えてもよく、このらせん形部材はバルーンの内側で伸長部材の周囲をらせん状に延在する。この伸長部材は、伸長部材の遠位端部が管状部材の遠位端部へと誘導され、らせん形部材を軸方向に収縮して放射状に外側へ拡張させる第３の位置に移動することができ、その結果、バルーンを拡張らせん形状に拡張させる。
【００１１】
更に他の実施形態によると、体管腔を治療する装置が提供されており、当該装置は、近位端部と、遠位端部と、近位および遠位端部間に延在している第１の管腔とを具える外側管状部材と；第１の管腔内に摺動可能に配置された内側部材と；外側部材の遠位端部に固定された近位端部と、第１の管腔およびバルーン出口と連通している内側とを具える膨張性バルーンとを具える。この内側部材は、バルーン出口から延在し、１またはそれ以上の密封部材を保持する遠位端部を具える。らせん形部材は、外側部材の遠位端部に連結された第１の端部と、内側部材の遠位端部に連結された第２の端部とを具えており、このらせん形部材はバルーン内側で内側部材の周囲にらせん状に延在する。
【００１２】
内側部材は、複数のモードにおいてバルーンを展開すべく、外側部材に対して移動することができる。例えば、この内側部材は、第１の管腔を介して導入される流体がバルーンの内側を通ってバルーン出口の外へ出るように、密封部材がバルーン出口から離れて配置された第１の位置から、第１の管腔を介して導入された流体がバルーンの内側に入りバルーンを膨脹させるように、密封部材がバルーン出口を実質的に密封している第２の位置まで移動することができる。更にあるいは代替的に、内側部材は、第１の位置から、内側部材の遠位端部が外側部材の遠位端部へと近位に誘導され、らせん形部材を放射状に外側へ拡張させる第３の位置に移動することができ、その結果、バルーンを拡張らせん形状に拡張させる。
【００１３】
更に他の実施形態によると、体管腔を治療する装置が提供されており、当該装置は、近位端部と遠位端部間に延在している第１の管腔を含む外側管状部材と、第１の管腔内に摺動可能に配置される内側部材と、外側部材の遠位端部に固定される近位端部と内側部材の遠位端部に連結される遠位端部とを具える膨張性バルーンとを具える。このバルーンは、膨脹媒体が第１の管腔を通ってバルーン内側に送達されるように第１の管腔と連通している内側を具えており、円筒形または球形を規定しながら、収縮状態から膨脹状態にバルーンを放射状に外側へ膨脹させる。内側部材は外側部材に対して軸方向に移動することができ、バルーンを軸方向に収縮して、収縮状態から拡張らせん形状に放射状に膨脹させる。
【００１４】
例えば、この装置はバルーン内側で内側部材の周囲にらせん状に延在するらせん形部材を具えてもよく、このらせん形部材は、外側部材の遠位端部に連結された第１の端部と、内側部材に連結された第２の端部とを具える。内側部材が軸方向に移動すると、らせん形部材が軸方向に収縮されて放射状に外側へ拡張することができ、その結果、バルーンを拡張らせん形状へと誘導する。
【００１５】
任意に、内側部材は、誘導ワイヤまたは他のレールを受ける、内側部材の近位と遠位端部間に延在する第２の管腔を具えてもよい。従って、この装置は、第２の管腔を介して装着された誘導ワイヤの上を前進することができる。一旦、バルーンが対象の体管腔内に配置されると、必要に応じて、内側部材を第１、第２、および／または第３の位置の１またはそれ以上に誘導することができ、装置を除去する、および／または他の装置を体管腔に導入する必要なく当該装置を用いて様々な機能を実施することができる。
【００１６】
他の実施形態によると、バルーン装置を用いて患者の体管腔を治療する方法が提供されており、この装置は、近位端部と遠位端部間に延在する第１の管腔を含む伸長シャフトと、シャフトの遠位端部に保持され、出口と第１の管腔および出口と連通している内側とを具えるバルーンとを具える。シャフトの遠位端部は、バルーンが収縮した状態で体管腔内に導入され、除去すべき体管腔内の閉鎖性物質に対して配置することができる。一旦、閉鎖性物質の近位に配置されると、バルーンは収縮状態から拡張らせん形状に膨脹することができ、バルーンが拡張らせん形状の状態で装置の遠位端部は体管腔に沿って誘導され、体管腔から物質を除去する。例えば、バルーンのらせん形状は、体管腔の壁に付着した物質を除去する機能を高めることができる。任意に、バルーンは、エッジ、溝部、およびその種の体管腔の壁から付着物質を容易に分離することができるような１またはそれ以上の機能を具えてもよい。必要に応じて、バルーンを収縮状態に戻したり、体管腔内の新しい位置に移動させたり、再び拡張らせん形状に膨脹させて、体管腔内の更なる物質を除去することができる。一旦十分な物質が除去されると、バルーンは収縮状態に戻ることができる。
【００１７】
体管腔から閉鎖性物質を除去する前か後に、第１の管腔を介してバルーン内側に膨脹媒体を導入し、ほぼ円筒の形状を規定しながら、収縮状態から膨脹状態にバルーンを膨脹させることができる。バルーンが膨脹して、閉塞部、損傷部を拡張するか、体管腔の壁を治療することができる。体管腔が拡張した後、膨脹媒体は第１の管腔を介してバルーン内側から引き抜かれ、収縮状態へとバルーンを収縮させることができる。
【００１８】
この装置が、第１の管腔およびバルーン内側と連通している出口を開放または閉鎖するためにバルーンと近接するバルブを具えている場合、このバルブはバルーンが膨脹する前に閉鎖してもよい。場合によって、治療中の任意のときにバルブを開放して、診断および／または治療する目的で流体を体管腔内に注入することができる。円筒形状および／またはらせん形状などにバルーンが１またはそれ以上の回数膨脹した後、装置の遠位端部は、バルーンが収縮した状態で、体管腔から、および／または患者の身体から全体的に除去することができる。
【００１９】
本発明のほかの態様および特徴は、以下の説明を添付の図面と共に考慮すると明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
図面に示す例示的な装置は縮尺率を一定に描く必要はなく、実施例の様々な態様および特徴を示すことに重点が置かれているということを理解されたい。
【図１】図１は、体管腔を治療するバルーンを具える装置の第１の実施例の側面図であり、当該装置は、体管腔内に導入すべく装置の外形を最小化する第１のモード、流体を体管腔内に注入する第２のモード、および体管腔内の物質を除去する第３のモードで機能しうる。
【図２】図２は、体管腔内に導入すべく装置の外形を最小化する第１のモードにおける、図１の装置の側面図である。
【図３】図３は、体管腔内に流体を注入する第２のモードにおける、図１の装置の側面図である。
【図４】図４は、体管腔内の物質を除去すべくバルーンを拡張する第３のモードにおける、図１の装置の側面図である。
【図５】図５は、第３のモードにおける図１および図４の装置の側面図であり、体管腔内の物質を容易に除去するためにバルーンのサイズが増加している図を示している。
【図６】図６Ａ乃至図６Ｄは、図１乃至図５の装置の側面図の詳細であり、バルーンの代替的な構成を示している。
【図７】図７は、体管腔を治療するバルーンを具える装置の第２の実施例の側面図であり、当該装置は、流体を体管腔内に注入する第１のモード、体管腔内の閉塞部を拡張する第２のモード、および体管腔内の物質を除去する第３のモードで機能しうる。図７Ａ乃至図７Ｈは図７の装置のバルーンの断面であり、バルーン内にらせん形部材を一体的に形成する代替的な構成を示している。
【図８】図８は、体管腔を治療するバルーンを具える装置の第３の実施例の側面図であり、当該装置は、体管腔内の閉塞部を拡張する第１のモード、および体管腔内の物質を除去する第２のモードにおいて機能しうる。
【図９】図９Ａ乃至図９Ｇは、図７または図８の装置を用いて、体管腔から血栓または他の閉鎖性物質を除去する、および／または体管腔内の閉塞部を拡張する例示的な方法を示す体管腔の断面である。
【図１０】図１０Ａ乃至図１０Ｄは、体管腔内の付着物質の除去を向上させるべく図８の装置に設けることができる、バルーン構造の代替的な実施形態の断面図である。
【図１１】図１１は、図７または図８の装置の代替的な実施形態の側面図であり、バルーンの異なる領域において異なるサイズのコイルを有する閉塞部除去バルーンを具えている。
【図１２】図１２は、患者の身体の断面図であり、図１１の装置を用いて動静脈透析移植片を治療する方法を示している。
【図１３】図１３は、患者の身体の断面図であり、図１１の装置を用いて動静脈透析移植片を治療する方法を示している。
【図１４】図１４は、図１１の装置の他の代替的な実施形態の側面図であり、閉塞部除去バルーンと近接する膨脹性バルーンを具えている。
【図１５】図１５Ａおよび図１５Ｂは、図８乃至図１４の任意の装置のバルーン内に設けられうるコイル構造の代替的な実施形態である。
【図１６】図１６は、体管腔を治療するバルーンを具える装置の第４の実施例の側面図であり、当該装置は、体管腔内の物質を除去する第１のモード、および体管腔内の閉塞部を拡張する第２のモードにおいて機能しうる。
【図１７】図１７Ａ乃至図１７Ｄは、図１０の装置の側面図であり、最初の送達構成（図１７Ａ）、体管腔内の物質を除去する第１のモード（図１７Ｂおよび図１７Ｃ）、および体管腔内の閉塞部を拡張する第２のモード（図１７Ｄ）間の装置の動作を示している。
【図１８】図１８は、複数の異なるサイズのバルーンと、膨脹媒体をバルーンの１つに選択的に送達するバルブ部材とを具える、バルーンカテーテルの他の実施形態の遠位端部の側面図である。
【図１９】図１９は、体管腔内の閉鎖性物質を除去する装置の実施例の側面図である。
【図２０】図２０は、図１９の装置のハンドルの詳細である。
【図２１】図２１Ａおよび図２１Ｂは、図１９の装置の遠位端部の詳細であり、ロープロファイルとラージプロファイルとの間でそれぞれ動作する管腔清浄要素を示している。
【図２２】図２２Ａ乃至図２２Ｆは、体管腔の断面図であり、図１８乃至図２１Ｂの装置を用いて体管腔内の閉鎖性物質を除去する方法を示している。
【図２３Ａ】図２３Ａは、図７に示すものと類似する装置の斜視図であり、当該装置を動作するハンドルの第１の実施例を具えている。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、内部要素を示すためにハンドルのハウジングを除去した状態の、図２３Ａのハンドルにおける回転ノブ制御部の構成要素の詳細断面である。
【図２４Ａ】図２４Ａは、図７に示すものと類似する他の装置の斜視図であり、当該装置を動作するハンドルの第２の実施例を具えている。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、内部要素を示すためにハンドルのハウジングを除去した状態の、図２４Ａのハンドルにおける摺動制御部の構成要素の詳細断面である。
【図２４Ｃ】図２４Ｃは、図２４Ａおよび図２４Ｂに示すものと類似する代替的な摺動制御部の詳細であり、装置の動作位置を識別する可視表示部を具えている。
【図２５Ａ】図２５Ａは、図７に示すものと類似する更に別の装置の斜視図であり、当該装置を動作するハンドルの第３の実施例を具えている。
【図２５Ｂ】図２５Ｂは、内部要素を示すためにハンドルのハウジングを除去した状態の、図２５Ａのハンドルにおける回転ホイール制御部の構成要素の詳細断面である。
【図２６Ａ】図２６Ａは、図７に示すものと類似する更に他の装置の斜視図であり、当該装置を動作するハンドルの第４の実施例を具えている。
【図２６Ｂ】図２６Ｂは、内部要素を示すためにハンドルのハウジングを除去した状態の、図２６Ａのハンドルにおけるスクイズ制御部の構成要素の詳細断面である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図面を見てみると、図１乃至図５は、流体を体管腔内に注入する、および／または血栓、物体および／または閉鎖性物質を血管、動静脈フィステル、管状移植片、およびその種のもの（図示せず）といった体管腔内から除去するなどして体管腔を治療する装置１０の第１の実施例を示している。通常、装置１０は、カテーテル、シース、または他の管状外側部材２０と、コアワイヤ、シャフト、または他の伸長内側部材３０と、内側および／または外側部材２０、３０によって運ばれる膨張性バルーン５０とを具える。装置１０は複数のモードで機能することができ、体管腔内での処置中に複数の装置を交換する必要を減らすかなくすというように、体管腔内における様々な治療または他の機能を実施する。例えば、装置１０は、以下で更に説明するように、患者の体内への導入を容易にするために、装置１０の外形を最小化する第１のモード（図２）、流体を体管腔内に注入する第２のモード（図３）、および体管腔内の物質を除去する第３のモード（図４および図５）において機能しうる。
【００２２】
図１で最もよく分かるように、外側部材２０は、近位端部２２と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部２４と、それらの間に延在する第１の管腔２６とを具えている。この外側部材２０は、その長さに沿ってほぼ均一の構造を有してもよく、あるいは、この構造は変化してもよい。例えば、外側部材２０の近位部は、近位端部２２から装置１０が容易に前進するように実質的に剛性または半剛性であってもよい、および／または外側部材２０の遠位部は、捩れるか座屈する実質的なリスクがなく、複雑な解剖学的構造を通って容易に曲がるおよび／または前進するように柔軟であってもよい。実施例では、外側部材２０は、金属、ＰＥＥＫ、ＧｒｉｌａｍｅｄＬ２５、およびその種のプラスチック、または複合材料といった材料から形成することができる。この外側部材２０は、長さが約３０乃至１３０センチメートル（３０乃至１３０ｃｍ）、外径が約１．２乃至２．０ミリメートルを有することができ、第１の管腔２６は直径約１．０乃至１．８ミリメートルを有しうる。
【００２３】
内側部材３０はさらに、近位端部３２と遠位端部３４とを具え、任意に、近位および遠位端部３２、３４間に延在している第２の管腔３６を具えてもよく、この第２の管腔３６は、約０．３乃至１．０ミリメートルの直径を有する誘導ワイヤ、または他のレール（図示せず）が中を通って摺動自在に収容されるサイズに作ることができる。以下で更に説明するように、環状空間が外側および内側部材２０、３０間に規定され、その中を１またはそれ以上の流体が通過するように、内側部材３０は外側部材２０の第１の管腔２６内に摺動自在に収容されるサイズに作られる。内側部材３０は外側部材２０を基準とした長さを有することができ、これにより、以下で更に説明するように、内側部材の近位端部３２は外側部材の近位端部２２内に収容されるか、それを越えて近位に延在し、内側部材の遠位端部３４はバルーン５０などを通って外側部材の遠位端部２４を越えて遠位に延在する。
【００２４】
バルーン５０は、外側部材の遠位端部２４に連結された近位端部５２と、出口５８を規定する遠位端部５４と、第１の管腔２６および出口５８と連通している内側５６とを具える。バルーン５０の近位端部５２は外側部材２０の遠位端部２４に取り付けられるか固定することができ、接着剤での接合、締りばめ、音波溶接、融合、周囲のスリーブまたは他のコネクタと係合（図示せず）、およびその種の方法の１またはそれ以上により流体密封の連結を提供する。
【００２５】
内側部材３０の遠位端部３４はバルーン５０の遠位端部５４を通って延在することができ、これにより、出口５８はバルーン５０の遠位端部５４と内側部材３０の遠位端部３４との間に環状通路を規定する。出口５８のサイズは、第１の管腔２６のサイズとほぼ同一であってもよく、あるいは、出口５８を通る流体の流れに対する所望の摩擦または抵抗の程度により、必要に応じて、出口５８は第１の管腔２６よりも大きいか小さくてもよい。例えば、流体が流れるように出口５８が開放された状態では、出口５８を通って流れる流体に対する抵抗は、膨脹に対するバルーン５０の抵抗よりも著しく小さい場合があり、これにより、以下でさらに説明するように、流体はバルーン５０を膨脹させるよりも優先的に出口５８を通って流れる。
【００２６】
図１に示すように、バルーン５０の遠位端部５４は、（内側５６を規定する）バルーン５０の中央壁と、さらに、任意にバルーン５０の近位端部５２と一体的に形成することもできる。例えば、バルーン５０およびその近位および遠位端部５２、５４は、単一の材料の管状部分から成形、溶断、または形成されてもよい。場合によって、バルーン５０の中央壁は、遠位端部５４と比較して比較的薄くてもよく、これにより、バルーン５０が膨脹したときにバルーン５０の遠位端部５４は本来のサイズおよび／または形状を維持することができる。
【００２７】
例えば、バルーン５０の遠位端部５４は、遠位端部５４上に密封リングをもたらす程度に十分に厚いおよび／または硬質であってもよい。任意に、バルーン５０の遠位端部５４は、出口５８を囲うか規定する、および／または遠位端部５４を補強するといった、１またはそれ以上の追加の特徴を具えてもよい。例えば、遠位端部５４は、遠位端部５４内またはその周りに、接着剤での接合、締りばめ、音波溶接、融合、およびその種の方法によって遠位端部５４に取り付けるか固定されたカラーまたはスリーブ（図示せず、図７に示すスリーブ１５５参照）を遠位端部５４内またはその周りに具えることができる。
【００２８】
このバルーン５０は弾性材料から形成されてもよく、以下でさらに説明するように、バルーン５０の内側５４の流量および／または圧力、および／または内側部材３０の相対位置に基づいて、様々なサイズおよび／または形状に膨脹しうるコンプライアントまたはセミコンプライアントバルーンを提供する。代替的には、バルーン５０は実質的に非弾性の材料から形成されてもよく、圧力とは無関係に膨脹された（一旦、所定のサイズに達する最低限の体積および／または圧力が導入される）場合に、所定のサイズにまで膨脹するノンコンプライアントバルーンを提供する。このようなノンコンプライアントバルーン５０は、比較的高い圧力で膨脹されたとしても、１０気圧、２０気圧、３０気圧、およびそのような圧力においてバルーン５０が爆発または破裂するまで所与のサイズにまで膨脹する。
【００２９】
内側部材３０が移動すると（複数の）密封部材３８がバルーン５０を基準として移動できるように、１またはそれ以上の密封部材３８が内側部材の遠位端部３４に保持されてもよく、以下で更に示すように、バルーン５０の出口５８を選択的に開放したり閉鎖してバルブを提供する。（複数の）密封部材３８は、シリコーン、またはＰＥＢＡＸなどの他のプラスチックといったエラストマ材のような弾性材料から形成されてもよく、これらの材料はバルーンの遠位端部５４との係合を高めることができる。
【００３０】
図１で最もよく分かるように、第１の密封部材３８ａは、第２の密封部材３８ｂと近接するか隣接して内側部材３０に設けることができる。（複数の）密封部材３８は、内側部材３０の遠位先端部３５と近接して配置されてもよく、あるいは遠位先端部３５を超えて延在してもよい。遠位先端部３５（または遠位先端部３５を越えて延在する密封部材）は、曲線形、柔らかい、「Ｊ型」先端部を設ける、およびその種の方法（図示せず）で実質的に非外傷性にすることができ、遠位先端部３５が通過する体管腔の壁を遠位先端部３５が穿刺するか損傷する実質的なリスクがないように、患者の体内を装置１０が容易に前進するようにする。
【００３１】
これらの（複数の）密封部材３８は、出口５８の内径よりも大きいというように、バルーン５０の遠位端部５４よりも大きい外径のサイズを有していてもよい。図１に示すように、密封部材３８は互いに十分に間隔を空けて配置されており、これにより、バルーン５０の遠位端部５４は密封部材３８間を自由に浮動することができる。内側部材３０が軸方向に誘導された場合、密封部材３８の１つがバルーン５０の遠位端部５４と係合するか接触しうる。（複数の）密封部材３８はテーパ形状を有していてもよく、（複数の）密封部材３８によって遠位端部５４に取り付けるか他の係合を容易にすることができる。
【００３２】
例えば、さらに図２を参照すると、内側部材３０を第１の密封部材３８ａが遠位端部５４を押しつけるか接触する第１または遠位位置へ遠位に誘導すると、第２の密封部材３８ｂはバルーンの出口５８から間隔を空けて位置することができる。図示のように、内側部材３０が遠位に前進すると、第１の密封部材３８ａは遠位端部５４を押しつけることができる。第１の密封部材３８ａの外径は遠位端部５４の内径よりも大きいため、第１の密封部材３８ａは近位端部５２から離れる方向にバルーン５０の遠位端部５４を押し、その結果バルーン５０が伸縮する。この構成は、バルーン５０の外形を最小化または減少させて、患者の体内への導入を容易にすることができる。この第１の位置では、第１の密封部材３８ａは出口５８をほぼ密封することができるが、代替的には、第１の密封部材３８ａは、第１の密封部材３８ａが取り付けられるか遠位端部５４を押し付けたときに少なくとも幾らかの流体が出口５８を通過できるような１またはそれ以上の軸方向の溝部または他の機能を有してもよい。
【００３３】
図３を見てみると、内側部材３０を第１の位置の近い第２の位置へ軸方向に誘導すると、これにより、バルーン５０の遠位端部５４が密封部材３８ａ、３８ｂ間に位置し、出口５８が実質的に開放される。従って、外側部材２０の第１の管腔２６を介して導入された流体は、バルーンの内側５６を通過し出口５８を出て、例えば、バルーンの遠位端部５４と内側部材の遠位端部２４との間を通り遠位先端部３５を越えて体管腔内に入ることができる。
【００３４】
図４に示すように、内側部材３０をさらに、第２の位置と近い第３の位置へ軸方向に誘導すると、第２の密封部材３８ｂがバルーン５０の遠位端部５４と係合し、その結果、実質的に出口５８を密封して流体がそこを通って流れないようにする。従って、第１の管腔２６を介して導入された任意の流体は、バルーンの内側５６に入り、バルーン５０を膨脹させる。場合によって、図５に示すように、一旦バルーン５０が膨脹すると、内側部材３０を不定の数の位置へとさらに近位に誘導してもよく、第２の密封部材３８ｂは出口５８を密閉し続け、膨脹したバルーン５０のサイズおよび／または形状を変えることができる。例えば、図４に示すように、内側部材３０が第３の位置にある状態では、所与の体積の流体をバルーン５０の内側５６に送達することにより、バルーン５０を楕円形または一般には球形まで膨脹させることができる。バルーン５０がコンプライアントの場合、ある範囲の所望の体積が内側５６に送達され、バルーン５０を所望の直径まで膨脹させることができる。
【００３５】
さらに図５を参照すると、その後、内側部材３０がさらに近位に誘導されると、バルーン５０の遠位端部５４（密封部材３８間に押さえられている）はさらにバルーン５０の近位端部５２へと近位にさらに誘導され、その結果、バルーン５０を軸方向に収縮し、さらにバルーン５０を膨脹させる。
【００３６】
図６Ａに示すように、バルーン５０の壁は、近位および遠位端部５２、５４間にほぼ均一な壁の厚さを有しうる。従って、バルーンが収縮されると、図５に示すように、バルーン５０の近位端部５２および／または遠位端部５４は、バルーン５０の内側５６に少なくとも部分的に裏返ることがある。従って、バルーン５０の壁は、内側部材３０が第３の位置から近位に誘導されると、近位端部５２および／または遠位端部５４の外側に折り重ねることができる。
【００３７】
代替的には、図６Ｂに示すように、バルーン５０’の厚さはその長さに沿って減少してもよく、例えば、バルーン５０’の近位および遠位端部５２’、５４’から中心領域５５’に向かって薄くなる。従って、近位および遠位端部５２’、５４’と直近のバルーン５０’の領域は、中心領域５５’と比べて比較的硬質であってもよい。バルーン５０’が膨脹後に収縮されると、近位および遠位端部５２’、５４’と直近の領域はバルーン５０’が裏返るのに耐えることができ、薄い中心領域５５’は図６Ａのバルーン５０よりも大きい直径に膨脹しうる。
【００３８】
さらなる代替例では、図６Ｃおよび図６Ｄに示すように、近位端部５２’’、５２’’’および／または遠位端部５４’’、５４’’’と直近のバルーン５０’’、５０’’’の領域は、追加の材料を含むなどして更に補強することができ、バルーン５０’’、５０’’’の基礎を補強して、裏返るのを緩和する、および／またはバルーン５０’’、５０’’’の膨脹を好適に制御する。例えば、図６Ｃでは、複合材料５３’’が近位および遠位端部５２’’、５４’’と近接するバルーンの材料に組み込まれるか設けられており、図６Ｄでは、追加の材料の層５３’’’が加えられ、この材料はバルーン５０’’’の残りと同一の材料または異なる材料であってもよい。この層は、バルーン５０’’’を外側部材２０に取り付ける本書に記載の材料および方法と同様に、バルーン５０’’’に取り付けることができる。
【００３９】
図１を見てみると、ハンドルまたはハブ６０が外側部材２０の近位端部２２に連結するか設けられて、外側部材２０および／または装置１０全体を操作することができる。このハンドル６０は、ハンドル６０の保持および／または操作を容易にするような人間工学的な形状を有することができ、装置１０の構成要素を動作させる１またはそれ以上の制御部またはアクチュエータを具えている。例えば、図示のように、プルハンドル６２を内側部材３０に連結されたメインハンドル６０と近接して設けることもできる。従って、内側部材３０を上述した様々な位置に移動させるために、プルハンドル６２を押すか引くことができ、例えば、遠位に押すと内側部材３０を図２に示す第１の位置に誘導し、近位に引くと内側部材３０を図３乃至図５に示す第２および第３（またはさらに近位の）位置に誘導することができる。代替的には、図１１および図１４に示す実施形態と同様に、摺動アクチュエータ（図示せず）を内側部材３０に連結されたハンドル６０に設けて、ハンドル６０および外側部材２０に対して内側部材３０を軸方向に誘導することもできる。更なる代替例では、ホイールまたは他のアクチュエータを設けて、外側部材２０に対して内側部材３０を軸方向に誘導してもよい。
【００４０】
ハンドル６０内の１またはそれ以上のばねまたは他のバイアス機構（図示せず）などによって、プルハンドル６２および／または内側部材３０は、図２乃至図５に示す位置の１つへと付勢することができる。例えば、内側部材３０は第２の（注入）位置へと付勢してもよいが、付勢を越えて他の位置に誘導することもできる。代替的には、ハンドル６０は、触覚フィードバックを提供する、および／または位置の１つに内側部材３０を脱着可能に固定する、ポケット、ノッチ、およびその種のもの（図示せず）といった１またはそれ以上の機能を具えてもよい。更にあるいは代替的に、ハンドル６０は１またはそれ以上の目視目印（図示せず）を具えてもよく、様々な位置に達したときを利用者に知らせる。さらに代替的には、導入中の装置１０の外形との関係性が低い場合、および／または装置１０の操作を単純にするため、第１の密封部材３８ａを除去して、第１の位置をなくすこともできる。
【００４１】
続けて図１を参照すると、ハンドル６０は、膨脹媒体の供給源、真空源、および／または診断用の電源および／または治療薬（図示せず）といった１またはそれ以上の流体供給源を装置１０に連結する、１またはそれ以上のポートを具えてもよい。例えば、図示のように、サイドポート６４は、第１の管腔２６と連通することができる。このサイドポート６４は、１またはそれ以上の流体の供給源をサイドポート６４に連結するのを容易にするルアロックコネクタなどの１またはそれ以上のコネクタ（図示せず）、および／または流体がサイドポート６４から漏れるのを防ぐ止血シールなどの１またはそれ以上のシールを具えてもよい。
【００４２】
注射器または他の流体の供給源（図示せず）をサイドポート６４に連結して、内側部材の位置に応じて、流体を第１の管腔２６を通してバルーン５０の内側５６へ、および／または出口５８を通って送達することが可能となる。例えば、内側部材３０が第２の（注入）位置にある場合、蛍光透視法、超音波、または他の外部画像化を用いて診察を容易にする、Ｘ線不透過性、音響発生、または他の流体といった造影剤は、第１の管腔２６および出口５８を通って体管腔内に送達することができる。このような物質は、以下で更に説明するように、患者の体内を通って対象の体管腔内に前進している間の装置１０の監視する、および／または体管腔の治療の状態を確認することができる。内側部材３０が第３の位置にある状態では、同一の流体を第１の管腔２６を介して送達しバルーン５０を膨脹させることができ、あるいは、造影剤の供給源を生理食塩水の注射器といった異なる流体の供給源と交換して、バルーン５０の膨脹および／またはバルーン５０の収縮を容易にすることができる。
【００４３】
代替的には、第１の管腔２６と連通する複数のポートを設けてもよく、これにより、所望の機能に応じて、様々な流体を第１の管腔２６を介して選択的に送達することが可能となる。例えば、造影剤の供給源および生理食塩水の供給源を異なるポートに連結することができ、これにより、内側部材３０の位置に応じて、供給源を切り換える必要なく、各流体を別個に送達することができる。代替的に、１またはそれ以上の治療薬の供給源をサイドポート６４（または別個のポート）に連結して、必要なときに、薬を対象の体管腔内に送達することもできる。
【００４４】
任意に、ハンドル６０は、外側および内側部材２０、３０の相対運動を容易にする、および／または第１の管腔２６を密封する、１またはそれ以上のシール、ブッシュおよびその種のものを具えてもよい。例えば、図１に示すように、Ｏリング６６を外側および内側部材２０、３０間に設けてもよく、外側部材３０およびハンドル６０に対して軸方向に移動する場合に内側部材３０を誘導することができる。Ｏリング６６は、サイドポート６４の近位に配置することもでき、その結果、外側および内側部材２０、３０間に実質的に流体密封のシールを提供し、サイドポート６４内に導入された流体がハンドル６０から漏れるのを防ぐ。
【００４５】
図示のように、プルハンドル１６２は、誘導ワイヤまたは他のレール（図示せず）を受けるポート１６３を具えている。例えば、誘導ワイヤは、ポート１６３から、または内側部材の遠位端部１３４内に引き戻すことにより、第２の管腔１３６内に導入することができる。ポート１６３は止血シールといった１またはそれ以上のシール（図示せず）を具えてもよく、第２の管腔１３６から血液または他の体液が漏れるリスクが実質的にないように誘導ワイヤの通過に対応する。
【００４６】
任意に、外側部材２０は、誘導ワイヤまたは他のレール（図示せず）を受ける誘導ワイヤ管腔といった、近位および遠位端部２２、２４間に延在する１またはそれ以上の追加の管腔（図示せず）を具えてもよく、内側部材３０が第２の管腔３６を具えていない場合、膨脹媒体を遠位端部２４の別のバルーン（図示せず）に送達する膨脹管腔およびその種のものを具えてもよい。
【００４７】
更にあるいは代替的に、必要に応じて、装置１０は、使用中に装置１０の位置決めおよび／または前進を容易にする１またはそれ以上の目印を具えてもよい。例えば、１またはそれ以上のＸ線不透過性の目印を、外側部材の遠位端部２４に、バルーン５０または遠位先端部３５内またはそれに近接する内側部材３０に、バルーン５０上に、近位端部５２および／または遠位端部５４に、および／または（複数の）密封部材３８に配置してもよい。代替的には、１またはそれ以上の装置１０の構成要素をＸ線不透過性または他の材料から形成して、使用中の装置１０の画像化を容易にすることもできる。例えば、Ｘ線不透過性の目印および／または材料は、バルーン５０を配置するとき（膨脹する前か後のいずれか）および／または出口５８を介して流体を注入するときなどに、蛍光透視法または他のＸ線画像を用いて、装置１０の位置決めまたは画像化を容易にすることができる。代替的には、音響発生目印および／または材料を設けて、超音波を用いる画像化または同様の画像化技術を容易にすることもできる。
【００４８】
続いて図２乃至図５を参照すると、装置１０を用いて体管腔（図示せず）を治療する例示的な方法をここで記載しているが、これは本書に記載の任意の実施形態であってもよく、図１を参照して以下に図示および記載する実施形態に限定する必要はない。対象の体管腔は、静脈または動脈などの血管、動静脈フィステル、管状異種移植片、または人工管状移植片、およびその種のものといった移植片であってもよい。例えば、体管腔は、透析患者の上腕または他の領域において近接する動脈および静脈間を連通する管（図示せず）であってもよい。代替的には、体管腔は、患者の下肢、脳血管、およびその種の末梢血管といった、患者の脈管構造内の血管であってもよい。更に代替的には、この物質は、患者の尿路内の結石または患者の身体から除去すべき他の異物の場合もある。
【００４９】
場合によっては、体管腔には１またはそれ以上の追加の機器（図示せず）を用いてアクセスすることもでき、これらの機器は装置１０を具えるシステムまたはキットの一部であってもよい。例えば、導入シース、誘導カテーテル、または他の管状部材（図示せず）を除去すべき物質がある対象部位の近位に導入することができ、あるいは患者の脈管構造または体管腔と連通している他の管へのアクセスを提供すべく患者の体内の他の場所へ導入することもできる。体管腔が患者の末梢血管内に位置する場合、大腿動脈、頸動脈、または他の侵入部位（図示せず）といった末梢部に針または他の機器（図示せず）を用いて、経皮的穿刺または静脈切開を行ってもよく、導入シースは末梢部に穿刺を介して配置され、アクセスを提供する。装置１０は、単独か誘導カテーテル、誘導ワイヤ、およびその種のもの（図示せず）の補助がある状態で、侵入部位から患者の脈管構造を通って前進することができる。
【００５０】
例えば、侵入部位から対象の体管腔まで装置１０の誘導を容易にするため、従来の方法を用いて、侵入部位から体管腔まで誘導カテーテル、マイクロカテーテル、または他の管状体を配置してもよい。更にあるいは代替的に、内側部材３０が第２の管腔３６を具えている場合、必要に応じて、誘導ワイヤ（図示せず）を侵入部位から体管腔に配置することもできる。この管状体は、装置１０によって除去された物質を捕捉する真空の供給源に連結するなどして、吸引用に用いることもできる。
【００５１】
最初に、図２を参照すると、装置１０は、バルーン５０が伸縮してその外形を縮小するように、第２または遠位位置にある内側部材３０と共に体管腔内を前進することができる。場合によって、第１の密封部材３８ａが出口５８を密封していない場合、１またはそれ以上の流体を体管腔内に送達することができ、装置１０の画像化および／または位置決めを容易にする。代替的には、内側部材３０を図３に示す第１の位置に誘導すると、送達された流体が画像化を容易にする。
【００５２】
例えば、Ｘ線造影剤または他の流体を外側および内側部材２０、３０間の第１の管腔２６によって規定された環状通路を介して体管腔内に送達し、蛍光透視法を用いて物質９２の確認および／またはサイズの測定を容易にすることもできる。装置１０の目印（図示せず）は、バルーン５０を膨脹させる前に除去する予定の物質に対するバルーン５０の位置決めを容易にすることができ、バルーン５０が物質に対して遠位に、あるいは物質を越えて配置されたかを容易に確認することができる。必要に応じて、内側部材３０は第１および第２の位置間を前後に誘導され、造影剤の注入を可能にして、装置１０の外形を縮小し、バルーン５０が除去する対象の閉鎖性物質を越えて配置されるまで更に前進するのを容易にすることができる。
【００５３】
任意に、装置１０は誘導カテーテルまたは他の管状部材（図示せず）を介して導入することもでき、これは真空源と接続する管腔を含む。バルーン５０が誘導カテーテルを越えて位置しているが膨脹していない状態では、真空源を動作して次の治療中に体管腔内の物質を吸入することもできる。
【００５４】
図４を見てみると、内側部材３０は第３の位置に誘導され、その結果、出口５８を密封しており、バルーン５０は体管腔内で膨脹し、これにより、バルーン５０は体管腔にわたってほぼ全体に膨脹する。次いで、装置１０全体が引き戻されて体管腔から閉塞性物質を引き寄せ、誘導カテーテル内に吸引するか、体管腔から除去する。図５に示すように、必要に応じて、内側部材３０を引っ張るとバルーン５０は更に膨脹することができ、体管腔の壁と実質的に係合する。バルーン５０からの更なる圧力は、体管腔の壁から付着物質を吸引するのを容易にし、除去を可能にすることができる。
【００５５】
一旦物質が除去されると、内側部材３０が第２の位置へと誘導されて戻り、物質の量を観察すべく導入された流体は除去される、および／または体管腔内に残る。更なる物質を除去する場合、例えば、除去すべき更なる物質を通って装置１０が前進することが望ましい場合、内側部材は第１の位置へと後退する。一旦、バルーン５０が物質を越えて配置されると、このプロセスは必要な回数にわたって繰り返すことができる。
【００５６】
必要に応じて、閉鎖性物質は、除去される前、最中、またはその後に、少なくとも部分的に溶解、浸軟、およびその種の方法で処理することもできる。例えば、治療薬を外側部材２０の第１の管腔２６を介して体管腔内に送達し、バルーン５０によって除去される、および／または体管腔の壁を治療する前に、血栓または他の比較的柔らかい物質を少なくとも部分的に溶解するか分離することができる。
【００５７】
単一の管腔、すなわち第１の管腔２６をバルーン５０の膨脹および体管腔内への流体の送達の双方に用いるため、外側部材２０の外形ひいては装置１０全体の外形は、別個に膨脹と注入をする管腔を具える装置よりも小さくなりうる。さらに、内側部材３０の第２の管腔３６を用いて流体を注入できるが、誘導ワイヤが第２の管腔３６を実質的に塞いでしまうため、装置１０を上に導入する誘導ワイヤは通常除去する必要がある。第１の管腔２６を用いて注入するため、処置の間中、誘導ワイヤを第２の管腔３６内に残すことができ、その結果、誘導ワイヤまたは他の装置の交換回数を減少させることも可能である。さらに、装置１０は誘導ワイヤ上に残ることができ、これにより、装置１０が治療する予定の他の対象の体管腔まで容易に前進できるようになる。
【００５８】
様々な代替例では、（複数の）密封部材３８およびバルーン５０の出口５８によって生じるバルブは、必要に応じて、装置１０の他の位置に設けることもできる。例えば、この構成は、出口５８および密封部材３８がバルーン５０と近接して位置するように逆であってもよい。例えば、密封部材（図示せず）を外側部材２０の遠位端部２４に設けてもよく、バルーン５０の近位端部５２は、バルーン５０の遠位端部５４が内側部材３０の遠位端部３４（図示せず）に固定された状態で、（複数の）密封部材と近接して浮動していてもよい。従って、外側部材２０に対する内側部材３０の運動によって、バルーンの近位端部は（複数の）密封部材と選択的に係合するか取り外され、バルーンの近位端部が（複数の）密封部材と係合していない場合に第１の管腔２４から注入が可能となり、バルーンの近位端部が（複数の）密封部材と係合している場合にバルーンの膨脹が可能となる。
【００５９】
他の代替例では、必要に応じて、本書に記載の他の実施形態と同様に、バルーン（図示せず）をバルーン５０と近接する外側部材２０の遠位端部２４および／またはバルーン５０から遠位の内側部材３０の遠位端部３４に設けてもよい。このようなバルーンは、体管腔を拡張させるノンコンプライアントの高圧バルーン、あるいは、体管腔をほぼ密封して、中に流体を注入する前に体管腔の１またはそれ以上の領域を隔離する弾性のコンプライアントバルーンであってもよい。
【００６０】
図７を見てみると、体管腔を治療する装置１１０の他の実施形態が示されており、前述の実施形態と同様に、外側管状部材１２０と、内側部材１３０と、内側および／または外側部材１２０、１３０によって運ばれる膨張性バルーン１５０とを一般に具えている。この装置１１０は、以下で更に説明するように、流体を体管腔内に注入する第１のモード、体管腔内の閉塞部を拡張する第２のモード、および／または体管腔内の閉鎖性物質を除去する第３のモードにおいて機能しうる。
【００６１】
図示のように、外側部材１２０は、近位端部１２２と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部１２４と、それらの間に延在する第１の管腔１２６とを具えており、前述の実施形態と同様に構成することができる。内側部材１３０はまた、近位端部１３２と、遠位端部１３４と、任意に、近位および遠位端部１３２、１３４間に延在し、中を通る誘導ワイヤまたは他のレール（図示せず）を摺動自在に収容するサイズの第２の管腔１３６とを具える。内側部材１３０は外側部材１２０の第１の管腔１２６内に摺動自在に収容されるようなサイズに作られ、これにより、前述の実施形態と同様に、１またはそれ以上の流体が中を通過する環状空間が外側および内側部材１２０、１３０間に規定される。
【００６２】
バルーン１５０は、外側部材の遠位端部１２４に連結された近位端部１５２と、出口１５８を規定する遠位端部１５４と、第１の管腔１２６および出口１５８と連通している内側１５６とを具えている。内側部材１３０の遠位端部１３４はバルーン１５０の遠位端部１５４を通って延在しており、これにより、出口１５８はバルーン１５０の遠位端部１５４と内側部材１３０の遠位端部１３４との間に環状通路を規定する。図示のように、バルーン１５０の遠位端部１５４は、接着剤での接合、締りばめ、音波溶接、融合、およびその種の手段によって遠位端部１５４に取り付けまたは固定されたカラーまたはスリーブ１５５を具える。場合によって、このカラー１５５はバルーン１５０の内側１５６（図示せず）へ近位に延在していてもよく、カラー１５５の内側区間は１またはそれ以上のサイドポートまたは他の開口部（図示せず）を具えて、バルーン内側１５６から出口１５８を通って流体が容易に通過するようにしてもよい。
【００６３】
バルーン１５０は、実質的に非弾性の材料から形成されてもよく、圧力とは無関係に膨脹された場合に（一旦、所定のサイズに達する最低限の体積が導入される）所与のサイズまで膨脹するノンコンプライアントバルーンを提供する。このようなノンコンプライアントバルーン１５０は、比較的高い圧力で膨脹されたとしても、１０気圧、２０気圧、３０気圧、およびそのような圧力においてバルーン１５０が爆発または破裂するまで所与のサイズにまで膨脹する。代替的には、本書に記載の他の実施形態と同様に、バルーン１５０は弾性材料から形成することもできる。
【００６４】
内側部材１３０が移動すると（複数の）密封部材１３８がバルーン１５０を基準として移動できるように、１またはそれ以上の密封部材１３８が内側部材の遠位端部１３４に保持されてもよく、バルーン１５０の出口１５８を選択的に開閉するバルブを提供する。図示のように、第１の密封部材１３８は、バルーンの遠位端部１５４およびカラー１５５に遠位の内側部材１３０に設けられる。密封部材１３８は、外径がカラー１５５およびバルーン１５０の遠位端部１５４よりも大きいサイズであってもよく、これにより、密封部材１３８はカラー１５５および／またはバルーン１５０の遠位端部１５４と実質的に係合して、出口１５８をほぼ密封する。
【００６５】
図示された実施例では、密封部材１３８は、近位および遠位端部の一方または両方にテーパ形状を具えてもよい。例えば、密封部材１３８の近位端部がテーパ形状の場合、密封部材１３８がバルーン１５０の出口１５８に配置されるよう自動的に誘導し、その間の流体密封シールを高めることができる。密封部材１３８の遠位端部がテーパ形状の場合、装置１１０に曲線形か、ほぼ非外傷性の先端部を提供することができる。代替的には、前述の実施形態と同様に、ほぼ非外傷性の遠位先端部（図示せず）を第１の密封部材１３８を超えて内側部材１３０に設けることもできる。
【００６６】
続いて図７を参照すると、ハンドルまたはハブ１６０は外側部材１２０の近位端部１２２に連結されるか設けられて、通常は前述の実施形態と同様に、外側部材１２０および／または装置１１０全体を操作することができる。このハンドル１６０は、内側部材１３０に連結されたプルハンドル１６２または他のアクチュエータを具え、内側部材１３０を以下に記載の様々な位置に移動させることもできる。このハンドル１６０はさらに、１またはそれ以上の流体供給源を装置１１０に連結するサイドポート１６４のような１またはそれ以上のポートを具えることができ、これらの流体供給源は、内側部材１３０の位置によって、第１の管腔１２６を介してバルーン１５０の内側１５６に、および／または出口１５８を通して、流体を送達する注射器または他の流体の供給源であってもよい。
【００６７】
任意に、ハンドル１６０は、Ｏリング１６６のような１またはそれ以上のシール、ブッシュ、およびその種のものを外側および内側部材１２０、１３０間に具えることができ、外側部材１３０およびハンドル１６０に対して軸方向に運動するときに内側部材１３０を誘導することができる。この実施形態では、内側部材１３０は、内側部材１３０の近位端部１３２に取り付けられるか連結されたハイポチューブまたは他の相当硬質の管１３１の区間を具える。管１３１は、内側部材１３０に対して軸方向の支持を提供することができ、内側部材１３０が軸方向に誘導されたときに座屈するか捩れるのを防ぐ。管１３１はさらに、管１３１が流体密封シールを間に維持しながらＯリング１６６を通って容易に摺動する、かなり滑らかまたは潤滑な外面を有する場合に、内側部材１３０が軸方向により簡単に移動するのを可能にする。
【００６８】
更にあるいは代替的に、必要に応じて、装置１１０は１またはそれ以上の目印を具えて、使用中における装置１１０の位置決めおよび／または前進を容易にすることができる。例えば、図７に示すように、Ｘ線不透過性の目印バンド１３７をバルーンの内側１５６などの内側部材１３０の遠位端部１３４の周囲に取り付けてもよい。図示のように、目印１３７をバルーン１５０の近位端部１５２および遠位端部１５４の双方に近接して取り付けると、体管腔内の閉塞部を拡張させる前にバルーン１５０の位置の監視を容易にすることができる。更にあるいは代替的に、らせん形部材１７０のコアワイヤはＸ線不透過性の材料から形成してもよい、および／または、必要に応じて、らせん形部材１７０を形成するのに用いられるプラスチック材料にＸ線不透過性のフィラー材料、ＢＡＳ０４を拡散させてもよい。
【００６９】
前述の実施形態とは異なり、装置１１０は、バルーン内側１５６に外部および内側部材１２０、１３０間に連結されたらせん形部材１７０を具えている。このらせん形部材１７０は、図７に示すように、比較的ロープロファイルから、以下で更に説明する拡張らせん形状まで可動しうる。図示のように、らせん形部材１７０は、外側部材１２０の遠位端部１２４に連結された第１の端部１７２と、内側部材１３０の遠位端部１３４に連結された第２の端部１７４とを具えるワイヤ、管、または他の細糸である。例えば、らせん形部材１７０は、ワイヤの周りに形成されるか取り付けられた管かスリーブ（図示せず）を有するコアワイヤから形成されてもよい。第１および第２の端部１７２、１７４間では、らせん形部材１７０は、内側部材１３０の周りにらせん状に１またはそれ以上の回数巻き付くことができる。図示のように、らせん形部材１７０は約１回転半を内側部材１３０の周りに延在しているが、らせん形部材１７０はさらに多くまたは少ない回数巻き付いてもよいということを理解されたい。
【００７０】
図示のように、らせん形部材１７０の第１の端部１７２は、接着剤での接合、音波溶接、半田付け、締りばめ（例えば、遠位端部１２４の周りに第１の端部１７２を１またはそれ以上の回数巻き付ける）、第１の端部１７２を遠位端部１２４の環状溝部、穴、またはポケット（図示せず）に挿入する、融合、およびその種の方法のうち１つまたはそれ以上によって、外側部材１２０の遠位端部１２４に取り付けるか、直接固定することができる。らせん形部材１７０の第２の端部１７４は同様に、内側部材１３０の遠位端部１３４に固定されたスリーブ１７８に、あるいは遠位端部１３４に直接取り付けるか固定されてもよい。
【００７１】
スリーブ１７８は、接着剤での接合、音波溶接、締りばめ、融合、およびその種の方法によって、バルーンの遠位端部１５４に近接する内側部材の遠位端部１３４に取り付けられた比較的短い管であってもよい。スリーブ１７８は、カラー１５５および／またはバルーン１５０の遠位端部１５４の内径よりも大きい外径を有することができ、その結果、内側部材１３０に対するカラー１５５および遠位端部１５４の運動を制限するストッパを提供する。スリーブ１７８がカラー１５５および／または遠位端部１５４と接触すると、スリーブ１７８は出口１５８と連通している環状通路を実質的に閉塞することはできず、これにより、流体はバルーン内側１５６内に導入されたときに出口１５８を通って流れることができる。代替的には、スリーブ１７８は、当該スリーブ１７８がカラー１５５および／またはバルーン１５０の遠位端部１５４と係合している場合、本書に記載の他の密封部材と同様に、出口１５８を実質的に密封するような形状であってもよい。場合によって、製造または組立中、カラーおよびスリーブ１７８が内側部材の遠位端部１３４に取り付けられるとき、すなわち、カラー１５５をバルーンの遠位端部１５４に取り付ける前に、カラー１５５を密封部材１３８とスリーブ１７８との間に配置することもできる。バルーン１５４が外側部材の遠位端部１２４に取り付けられると、バルーンの遠位端部１５４が、次いで、カラー１５５の上に取り付けられてもよい。必要に応じて、カラー１５５の近位部分がバルーン１５０の内側１５６に位置するように、バルーンの遠位端部１５４をカラー１５５に取り付けてもよい。そのような場合、カラー１５５の近位部分は１またはそれ以上の開口部（図示せず）を具えてもよく、更に以下で説明するように、出口１５８が密封部材１３８によって密封されていない場合には、バルーン内側１５６からカラー１５５を通って出口１５８の外へ流体が容易に通過するようにすることができる。
【００７２】
内側部材１３０は、第１または遠位位置、第２または中間位置（図７を参照）、および／または第３または近位位置（図示せず）の間などを、外側部材１２０に対して軸方向に移動することができ、その結果、装置１１０は体管腔を治療する様々な機能を提供することが可能となる。例えば、第１の位置では、密封部材１３８がバルーン出口１５８から間隔を空けて位置するように、内側部材１３０は密封部材１３８を遠位に誘導することができる。従って、外側部材１２０の第１の管腔１２６を通って導入された流体は、バルーン内側１５６を通って出口１５８の外側へ、前述の実施形態と同様に遠位先端部３５を越えて体管腔内まで通過することができる。
【００７３】
必要に応じて、内側部材１３０は、図７に示すように密封部材１３８がカラー１５５および／またはバルーン１５０の遠位端部１５４と係合する第２の位置へ近位に誘導され、その結果、間を流れる流体から出口１５８を実質的に密封する。従って、第１の管腔１２６を通って導入された任意の流体は、バルーン内側１５６に入り、バルーン１５０を膨脹させることができる。このモードでは、バルーン１５０は、テーパ状端部の間の中央部分がほぼ均一の直径を有する、細長いほぼ円筒の形状まで膨脹しうる。膨脹した状態では、バルーン１５０の中央部分は、約２０乃至８０ミリメートル（２０乃至８０ｍｍ）の長さを有し、約３乃至１２ミリメートル（３乃至１２ｍｍ）の直径を有しうる。バルーン１５０を用いて、体管腔の壁を拡張するか相当の圧力を掛けて、図９Ｅ乃至図９Ｇに示し、以下で更に説明する方法と同様に、狭窄部、損傷部、または他の閉塞部を拡張することができる。
【００７４】
更にあるいは代替的に、体管腔を拡張させるべくバルーン１５０を膨張させた後、真空源をサイドポート１６４に連結して、バルーン１５０をらせん形部材１７０の周りに収縮状態まで収縮させてもよい。代替的には、バルーン１５０が予め膨張されてない場合、バルーン１５０はすでに十分収縮しているか収縮状態にあるため、真空を用いてバルーン１５０を収縮させる必要はない。
【００７５】
次いで、内側部材１３０は第３の位置へ近位に誘導することができ、その結果、らせん形部材１７０の端部を互いの方へ誘導する。これにより、らせん形部材１７０が軸方向に収縮されると放射状に外側へ拡張させることができ、その結果、図７Ａに示すように、バルーン１５０を軸方向に収縮させてらせん形部材１７０の周りの拡張らせん形状に素早く拡張させる。任意に、内側部材１３０および／またはハンドル１５０は、バルーン１５０およびらせん形部材１７０が収縮したり拡張したときに内側部材１３０の近位運動を制限する、１またはそれ以上のストッパ（図示せず）を具えてもよい。例えば、（複数の）ストッパによって、バルーンの長さが約６乃至３０ミリメートル（６乃至３０ｍｍ）に減少するまで内側部材１３０を引っ張ることが可能となり、その結果、バルーン１５０および／またはらせん形部材１７０を収縮し過ぎるのを防ぐ。
【００７６】
一実施形態によると、らせん形部材１７０は、当該らせん形部材１７０が軸方向に収縮されたときにロープロファイルかららせん形状へと簡単に弾性的に曲がるように、十分な剛性を有していてもよい。従って、らせん形部材１７０は実質的に塑性変形することなく拡張することができ、これにより、らせん形部材１７０は本来のロープロファイルの形状に戻ることができる（必要に応じて、拡張と収縮を繰り返す）。代替的には、らせん形部材１７０は所与の拡張らせん形状にまで付勢することもできるが、内側部材１３０が第１または第２の位置にあるときにらせん形部材１７０の端部１７２、１７４に軸方向の応力を提供することにより、ロープロファイルに圧迫することもできる。内側部材１３０が第３の位置へと誘導されると、この応力を開放することができ、その後、らせん形部材１７０は拡張らせん形状へと弾性的に拡張することができる。
【００７７】
他の実施形態では、らせん形部材は、近位および遠位端部１５２、１５４間のバルーンの壁（図示せず）に取り付けるか、組み込まれるか、固定するなどして、バルーン１５０に一体的に形成するか直接連結してもよい。例えば、図７Ｂおよび図７Ｄに示すように、１またはそれ以上のらせん形ワイヤまたはファイバ１５７’（図７Ｂでは１つが示され、図７Ｄでは２つ示されている）は、バルーン１５０’の壁に成形、組み込み、または一体的に形成されてもよい。バルーン１５０’が軸方向に収縮されて内側部材１３０が第３の位置へと移動すると、（複数の）ファイバ１５７’はバルーン１５０’を拡張らせん形状へと自動的に付勢することができる。代替的には、図７Ｃに示すように、ファイバ１５７’’はバルーン１５０’’の壁に成形、組み込み、または一体的に形成されてもよく、この壁は、Ｘ線不透過性の材料、付勢したコアワイヤ、およびその種のものといったコアワイヤまたは部材１５９’’を具える。更なる代替例では、図７Ｅ乃至図７Ｈは、バルーン１５０ｅ乃至１５０ｈの壁に成形、組み込み、または一体的に形成され、バルーン１５０ｅ乃至１５０ｈの近位および遠位端部間にらせん状に延在する、ファイバ１５７ｅ乃至１５７ｈまたは他の補強機能の代替的な形状および／または構成を示している。（複数の）ファイバおよび／または補強機能は、バルーン１５０’、１５０’’、またはバルーン１５０ｅ乃至１５０ｈの近位および遠位端部間を１回転半、２回転、３回転、４回転、またはそれ以上回転するような、１またはそれ以上の回転を具えうる。さらに、バルーンが具える任意のファイバおよび／または補強機能は、バルーン１５０’、１５０’’、または１５０ｅ乃至１５０ｈが膨脹して体管腔内の閉塞部を拡張するときに、体管腔の壁に少なくとも部分的に組み込まれるような、先端部または要素を提供することもできる。
【００７８】
図７を見てみると、バルーン１５０が拡張らせん形状の状態では装置１１０全体を体管腔に沿って誘導することができ、図９Ａ乃至図９Ｄに示し以下でさらに説明する方法と同様に、必要に応じて、閉鎖性物質を除去するステップは、体管腔の壁から付着物質を掻爬、擦り落とす、または分離するステップを含む。従って、この実施形態では、単一のバルーン１５０は、比較的大きい圧力を用いて膨張させるためと、体管腔内の閉塞性物質を掻爬、擦り落とす、または除去するための双方に用いることができる。
【００７９】
図２３Ａおよび図２３Ｂを見てみると装置１１０’が示されており、当該装置１１０’が外側部材１２０’の近位端部１２２’にハンドル７６０の代替的な実施形態を具えている点を除いて、概ね図７の装置１１０と類似している。通常、ハンドル７６０は、外側ハウジング７６１（図２３Ａに示す）と、ハウジング７６１内を軸方向に摺動可能な内側キャリッジ７６５（図２３Ｂに示す）と、ハウジング７６１によって保持され、キャリッジ７６５に連結された回転式ノブ７６２と、ハウジング７６１から延在するハブ７６３とを具える。
【００８０】
ハウジング７６１は、縦方向のシーム（図示せず）などに沿って互いに連結できる１またはそれ以上のセットの接合ハーフコネクタまたはクラムシェル（図示せず）といった１またはそれ以上の部分を具えてもよく、接合コネクタ、接着剤での接合、音波溶接、融合、およびその種の方法によって互いに固定されたハウジング７６１を設けている。ハウジング７６１はスロット、トラックまたは他の機能（図示せず）を具えてもよく、キャリッジ７６５が実質的に側方に運動することなくハウジング７６１内を軸方向に摺動することが可能となる。ハウジング７６１および／またはキャリッジ７６５は、ハウジング７６１に対するキャリッジ７６５の軸方向の運動を制限するハウジング７６１内のストッパ（図示せず）のような１またはそれ以上の共働機能を具えてもよく、例えば、（出口１５８’から注入する）第１の位置と、（バルーン１５０’が拡張らせん形状へと誘導される、図示せず）第３の位置との間に内側部材１３０’の移動を制限する。
【００８１】
ハウジング７６１は、流体の供給源を装置１１０’に連結するルアロックコネクタまたは他のコネクタなどを含むサイドポート７６４を具えてもよい。サイドポート７６４は、外側部材１２０’を通って延在する管腔と連通することができ、前述の実施形態と同様に、バルーン１５０’の内部に流体を送達することができる。
【００８２】
ノブ７６２は、使用中のノブ７６２の回転または他の操作を容易にするリッジまたは他の機能を具えるような、ハウジング７６１を囲むか、そこから放射状に広がる外側部分７６２ａと、キャリッジ７６５内を第１の通路７６５ａに沿って軸方向に延在する内側ステム７６２ｂとを具えてもよい。内側ステム７６２ｂおよびキャリッジ７６５は、ノブ７６２の回転をキャリッジ７６５の軸方向の運動に変換するらせんねじ７６２ｃのような共働機能を具えてもよい。従って、ノブ７６２は、ハウジング７６１に対して実質的に軸方向に固定され、装置１１０’の縦軸の周りに自由に回転することができる。
【００８３】
内側部材１３０’の近位端部１３２’は内側ステム７６２ｂを通って自由に通過し、キャリッジ７６５に対して固定されてもよい。例えば、内側部材の近位端部１３２’は、第１の通路７６５ａに近接する、および／または連通している第２の通路７６５ｂの近位端部１３２’を、接着剤での接合、音波溶接、融合、締りばめ、接合コネクタ（図示せず）、およびその種の手段で固定することによって、キャリッジ７６５に固定することができる。従って、内側部材１３０’の軸方向の運動は、キャリッジ７６５の運動に連結することができる。
【００８４】
ハブ７６３は、ハイポチューブまたは他の管状部材７６３ａと、互いにおよび／または他のハウジング７６１に固定されたルアロックコネクタまたは他のコネクタ７６３ｂとを具えてもよい。例えば、管状部材７６３ａの近位端部および／またはコネクタ７６３ｂは、接着剤での接合、音波溶接、融合、締りばめ、接合コネクタ（図示せず）、およびその種の手段によって、ハウジング７６１の近位端部に取り付けることができる。
【００８５】
管状部材７６３ａおよびコネクタ７６３ｂは、キャリッジ７６５が軸方向に誘導されたときにハウジング７６１に対してほぼ静止したままの状態となるように、管状部材７６３aは第２の通路７６５ｂ内に摺動可能に収容されてもよい。Ｏリング７６６のような１またはそれ以上のシールを第２の通路７６５ｂ内またはその周りに設けてもよく、流体が通路７６５ａ、７６５ｂを通ってハウジング７６１の外に漏れるのを防ぐ流体密封シールを提供しながら、管状部材７６３ａはその中を摺動することが可能となる。
【００８６】
使用中、ノブ７６２が第１の方向に回転すると、その結果、内側部材１３０’を第１の位置へ遠位に移動させて、出口１５８’を開放する。従って、外側部材１２０’を通って送達された流体は、上述のように、バルーン１５０’を通過して出口１５８’を出ることができる。このノブ７６２は、第２の反対方向にも回転することができ、その結果、密封部材１３８’が出口１５８’を密封してバルーンが膨脹できるようになるまで、内側部材１３０’を第２の位置へ近位に移動させる、および／または、上述のようにバルーン１５０’を拡張らせん形状に膨脹させる第３の位置までさらに近位に移動させる。場合によって、ノブ７６２および／またはハウジング７６１は、視覚的、聴覚的、または他の表示部（図示せず）を具えてもよく、これは、ノブ７６２の矢印（図示せず）を第１、第２、および／または第３の位置を示す各表示部（図示せず）に合わせることにより、所望の位置を実現すべくノブ７６２を回転させる方向を識別する、および／または特定の位置に達したときを表示する。あるいは、装置１１０’は、前述の実施形態と同様に動作させることができる。
【００８７】
図２４Ａ乃至図２４Ｃを見てみると、ハンドル８６０の他の実施形態が図示されており、これは、サイドポート８６４（図２４に示す）を有する外側ハウジング８６１と、ハウジング８６１内を軸方向に摺動自在な内側キャリッジ８６５（図２４Ｂに示す）と、ハウジング８６１から延在しているハブ８６３とを具えており、ハンドル７６０と概ね類似している。例えば、ハウジング８６１は、互いに連結できる１またはそれ以上のセットの接合ハーフコネクタまたはクラムシェル（図示せず）といった１またはそれ以上の部分を具えてもよく、キャリッジ８６５が実質的に側方運動することなくハウジング８６１内を軸方向に摺動可能にするスロット、トラックまたは他の機能（図示せず）を具えてもよい。ハウジング８６１および／またはキャリッジ８６５は、ハウジング８６１に対するキャリッジ８６５の軸方向の運動を制限する１またはそれ以上の機能を具えることができ、例えば、（出口１５８’から注入する）第１の位置、（バルーンを膨脹させる）第２の位置、および（バルーン１５０’が拡張らせん形状へと誘導される、図示せず）第３の位置の間に内側部材１３０’の移動を制限する。
【００８８】
内側部材１３０’の近位端部１３２’は、例えば、接着剤での接合、音波溶接、融合、締りばめ、接合コネクタ（図示せず）、およびその種の手段によって、キャリッジ８６５の遠位端部に近い通路８６５ａの近位端部１３２’を固定することにより、キャリッジ８６５に対して実質的に固定される。従って、内側部材１３０’の軸方向の運動は、キャリッジ８６５の運動に連結することができる。
【００８９】
ハブ８６３は、ハイポチューブまたは他の管状部材８６３ａと、互いにおよび／または外側ハウジング８６１に固定されたルアロックコネクタまたは他のコネクタ８６３ｂとを具えてもよい。例えば、管状部材８６３ａの近位端部および／またはコネクタ８６３ｂは、接着剤での接合、音波溶接、融合、締りばめ、接合コネクタ（図示せず）、およびその種の手段によって、ハウジング８６１の近位端部に取り付けることができる。
【００９０】
管状部材８６３ａおよびコネクタ８６３ｂは、キャリッジ８６５が軸方向に誘導されたときにハウジング８６１（および内側部材の近位端部１３２’）に対して静止したままの状態となるように、管状部材８６３ａは、キャリッジ８６５の近位端部に近接する通路８６５ａ内に摺動自在に収容されてもよい。通路８６５ａ内に管状部材８６３ａおよび内側部材近位端部１３２’の双方が収容された状態では、内側部材１３０’を介して引き戻される誘導ワイヤまたは他の機器は、通路８６５ａ、管状部材８６３ａを自由に通り、コネクタ８６３ｂの外へ通過することができる（または、コネクタ８６３ｂを通って内側部材１３０’内に挿入される）。Ｏリング８６６のような１またはそれ以上のシールを通路８６５ａ内またはその周りに設けてもよく、流体が通路８６５ａを通ってハウジング８６１の外側へ漏れるのを防ぐ流体密封シールを提供しながら、管状部材８６３はその中を摺動することが可能となる。
【００９１】
回転式ノブ７６２の代わりに、ハンドル８６０は、ハウジング８６１に保持され、キャリッジ８６５に連結される押しボタン８６２を具えている。例えば、ハウジング８６１は、細長スロット８６１ａを具えていてもよく、押しボタン８６２はスロット８６１ａ内を軸方向に摺動可能である。任意に、図示のように、スロット８６１ａは、押しボタン８６２を取り込むことができる１またはそれ以上のポケットまたは戻り止め８６１ｂを具えてもよく、脱着可能に押しボタン８６２、ひいてはキャリッジ８６５および内側部材１３０’を１またはそれ以上の位置に固定する。
【００９２】
任意に、ハウジング８６１は、押しボタン８６２が特定のポケット８６１ｂ内に収容されたときに内側部材１３２’の位置を識別する１またはそれ以上の視覚表示部を具えてもよい。例えば、図２４Ｃに示すように、ハウジング８６１は各ポケット（図示せず）に位置合わせされた数字または他の記号８６１ｃを具えてもよく、これにより、押しボタン、この実施例ではレバー８６２が特定の記号８６１ｃに位置合わせされると、利用者は内側部材１３０’が各特定の位置にあるということを確認できる。
【００９３】
図２４Ｂで最もよく分かるように、押しボタン８６２は、キャリッジ８６５に対して実質的に固定された基部８６２ａと、基部８６２ａに対して側方へ摺動可能なキャップ８６２ｂとを具えてもよい。例えば、基部８６２ａは、キャリッジ８６５に一体的に成形されるか形成されてもよく、キャップ８６２ｂはハンドル８６０の縦軸に対してほぼ垂直というようにキャップ８６２ｂが側方に摺動できるよう基部８６２ａに取り付けることもできる。例えば、キャップ８６２ｂが、キャップ８６２ｂが位置合わせされたポケット８６１ｂ内に自動的に摺動するようにキャップ８６２ｂに付勢してもよく、さらにこの付勢力が圧倒して、キャップ８６２ｂを各ポケット８６１ｂの外側のスロット８６１ａ内に動かすこともでき、これにより、キャップ８６２ｂは他のポケット８６１ｂへ軸方向に摺動することができる。例えば、ばねまたは他の付勢機構（図示せず）をキャップ８６２ｂまたはハウジング８６１内に設け、基部８６２ａから側方へキャップ８６２ｂを押すこともできる。
【００９４】
代替的には、押しボタン８６２全体を、一体的に成形または形成するなどしてキャリッジ８６５に対して固定してもよく、押しボタン８６２およびキャリッジ８６５が縦軸周りに回動して、キャップ８６２ｂを特定のポケット８６１ｂから誘導し、スロット８６１ａに沿って軸方向に誘導し、他のポケット８６１ｂに放すか配置することも可能である。この代替例では、ばねまたは他の付勢機構（図示せず）が押しボタン８６２とキャリッジ８６５に付勢して、キャップ８６２ｂをキャップ８６２ｂが放されたときにキャップ８６２ｂが位置合わせされた任意のポケット８６１ｂ内に誘導する。
【００９５】
実施例では、ハンドル８６０は３つのポケット８６１ｂを具えており、１つは内側部材１３０’の第１の位置に対応し、１つは第２の位置に対応し、１つは第３の位置に対応している。従って、第１、第２、または第３の任意の位置に内側部材１３０’を配置するため、キャップ８６２ｂが収容されたポケットの外にキャップ８６２ｂを誘導してもよく、押しボタン８６２は、スロット８６１ａに沿って軸方向に摺動し、所望のポケット８６１ｂ内へ開放されるか誘導することができる。代替的には、押しボタン８６２がこれらの位置の１つへ軸方向に付勢される場合、ハンドル８６０は１または２つのポケット８６１ｂのみを具えてもよい。
【００９６】
使用中、押しボタン８６２は、第１の方向、例えば図２４Ｃの表示部「Ｒ」へ遠位に軸方向に誘導することができ、対応するポケット内に開放されるか取り込まれ、その結果、内側部材１３０’を遠位に第１の位置へ移動させて出口１５８’を開放する。従って、外側部材１２０’を通って送達された流体は、上述のように、バルーン１５０’を通り、出口１５８’を出て通過することができる。押しボタン８６２はポケットの外へ誘導し、表示部「Ｎ」へ近位に軸方向に誘導することができ、その結果、密封部材１３８’が出口１５８’を密封してバルーンの膨脹が可能となるまで、内側部材１３０’を近位に第２の位置へ移動させる。さらに、必要に応じて、押し部材８７２を「Ｎ」ポケットから、スロット８６１ａ内へ軸方向に誘導することができ、表示部「Ｄ」に対応する第３のポケットに開放し、その結果、内側部材１３０’を第３の位置に移動させて、上述のように、バルーン１５０’を拡張らせん形状まで膨張させる。
【００９７】
図２５Ａおよび図２５Ｂを見てみると、ハンドル９６０の他の実施形態が示されており、サイドポート９６４（図２５Ａに示す）を具える外側ハウジング９６１と、ハウジング９６１内のキャリッジ（図示せず）と、ハウジング９６１から延在しているハブ９６３とを具えており、概ね前述の実施形態と類似している。このキャリッジはラック９６５（図２５Ｂに示す）を具えており、このラック９６５は軸方向に沿って間隔をあけて配置された複数の歯９６５ａを具えている。
【００９８】
内側部材１３０’の近位端部（図示せず）は、キャリッジ（図示せず）に対して実質的に固定することができ、これにより、前述の実施形態と同様に、内側部材１３０’の軸方向の運動はキャリッジの運動、ひいてはラック９６５に連結される。
【００９９】
ハブ９６３は、前述の実施形態のように、ハイポチューブまたは他の管状部材（図示せず）と、互いにおよび／または外側ハウジング９６１に固定されたルアロックコネクタまたは他のコネクタ９６３ｂとを具えてもよい。コネクタ９６３ｂは、キャリッジが軸方向に誘導されたときにハウジング９６１（および内側部材１３０’）に対してほぼ静止した状態のままの状態となるように、管状部材はキャリッジ内の通路に摺動自在に収容されてもよい。
【０１００】
この実施例では、図２５Ａに示すように、アクチュエータは、ハウジング９６１に回転可能に取り付けられた回転ホイール９６２である。この回転ホイール９６２は、回転ホイール９６２の係合および／または回転を容易にするリッジまたは他の機能を具える外側ホイール９６２ａと、ハウジング９６１内に延在するピニオン９６２ｂとを具える。図２５Ｂに最もよく示すように、ピニオン９６２ｂ上の歯はラック９６５上の歯９６５ａと噛み合うことができ、これにより、外側ホイール９６２ａの回転が、ラック９６５、ひいては内側部材１３０’をハウジング９６１および外側部材１２０’に対して軸方向に移動させる。任意に、ハウジング９６１は、前述の実施形態と同様に、ホイール９６２ａが１またはそれ以上の方向に回転したときに内側部材１３２’の位置を識別する１またはそれ以上の視覚表示部を具えてもよい。
【０１０１】
使用中、回転ホイール９６２が第１の方向に回転すると、内側部材１３０’を遠位に第１の位置へ移動させて、出口１５８’を開放することができる。必要な場合、回転ホイール９６２が第２の反対の方向に回転して、前述の実施形態と同様に、内側部材１３０’を近位に第２の位置および／または第３の位置へ移動させて、バルーン１５０’の膨脹および／またはバルーン１５０’を拡張らせん形状に膨脹させることが可能となる。回転ホイール９６２の利点の１つは、外側ホイール９６２ａ、ピニオン９６２ｂ、およびラック９６５の歯９６５ａの比率を、所望の機械的な利点および／または正確な内側部材１３０’の運動を提供するように設計できることである。
【０１０２】
ハンドル１０６０の他の実施形態が図２６Ａおよび図２６Ｂに示されており、本書に示す任意の装置に具えることができる。前述の実施形態と同様に、ハンドル１０６０は、ハブ１０６３とサイドポート１０６４とを具えるハウジング１０６１を具えている。この実施形態では、アクチュエータはスクイズボタン１０６２であって、本書に記載の実施形態と同様に、押し下げて第１の位置から第２の位置へ内側部材１３０’を軸方向に誘導することができる。一般に、スクイズボタン１０６２が内側に押し下げられると、ボタン１０６２を規定するリンク１０６２ａ、１０６２ｂが平らになり、その結果、遠位リンク１０６２ｂがハウジング１０６１に対して軸方向に固定された場合に近位リンク１０６２ａを近位に誘導する。
【０１０３】
例えば、遠位リンク１０６２ｂの第１の端部はハウジング１０６１に回動するよう連結され、第２の端部は近位リンク１０６２の第１の端部に回動するよう連結されてもよい。近位リンク１０６２ａの第２の端部は、スロットまたはトラック（図示せず）内をハウジング８６１に沿って軸方向に摺動することができる。ケーブルまたは他のリンク機構１０６２ｃによって、近位リンク１０６２ａの第２の端部が内側部材１３０’に連結された状態では、スクイズボタン１０６２が内側に押し下げられると、近位リンク１０６２が第１の位置（出口１５８’が開放した状態）から第２の位置（バルーン１５８’が拡張らせん形状に膨張および／または拡張可能な状態）に内側部材１３０’を引っ張る。
【０１０４】
任意にスクイズボタン１０６２の上にカバー（図示せず）を配置して、利用者がリンク１０６２ａ、１０６２ｂ間に何かを挟まれるのを防ぐことができる。更にあるいは代替的に、（図示のように）スクイズボタン１０６２をハウジング１０６１の上部に設けて、利用者が親指でスクイズボタン１０６２を動作できるようにしてもよく、あるいは、ハウジング１０６１（図示せず）の底部に設けて、利用者が人差し指でスクイズボタン１０６２を動作できるようにしてもよい。場合によって、ハンドル１０６０は、リンク１０６２ａ、１０６２ｂが完全に平らになる前にスクイズボタン１０６２を１またはそれ以上の位置に脱着可能に固定できるようにする１またはそれ以上の機能（図示せず）を具えてもよく、前述の実施形態と同様に、内側部材１３０’を移動させて、連続的に第２および第３の位置といった異なる位置に固定することが可能となる。
【０１０５】
図８を見てみると、体管腔を治療する装置２１０のさらに他の実施形態が示されており、一般に、外側管状部材２２０と、内側部材２３０と、膨張性バルーン２５０と、前述の実施形態と同様の内側および／または外側部材２２０、２３０によって保持されるらせん形部材２７０とを具えるが、図７の実施形態と異なり、バルーンの出口を開放するか閉鎖するバルブは具えていない。装置１１０は、以下でさらに説明するように、体管腔内の閉塞部を拡張する第１のモードおよび／または体管腔内の閉鎖性物質を除去する第２のモードにおいて機能しうる。
【０１０６】
図示のように、外側部材２２０は、近位および遠位端部２２２、２２４と、それらの間に延在する第１の管腔２２６と、近位および遠位端部２３２、２３４を有する内側部材２３０と、それらの間に延在する第２の管腔２３６とを具えている。内側部材２３０は外側部材２２０の第１の管腔２２６内に摺動自在に収容されるようなサイズに作られ、これにより、前述の実施形態と同様に、１またはそれ以上の流体がその中を通過するように外側部材２２０と内側部材２３０との間に環状空間が規定される。
【０１０７】
ハンドルまたはハブ２６０が、外側部材２２０の近位端部２２２に連結されるかその上に設けられてもよく、外側部材２２０に対して内側部材２３０を動かすプルハンドルまたは他のアクチュエータ２６２と、１またはそれ以上の流体の供給源を装置２１０に連結するサイドポート２６４と、外側および内側部材２２０、２３０間のＯリングまたは他のシール１６６とを具えており、前述の実施形態と類似している。
【０１０８】
バルーン２５０は、前述の実施形態と同様に、接着剤での接合、締りばめ、音波溶接、融合、およびその種の手段によって取り付けられる、外側部材の遠位端部２２４に連結された近位端部２５２と、内側部材の遠位端部２３４に連結された遠位端部２５４とを具える。バルーン２５０は、実質的に非弾性の材料から形成されて、圧力とは無関係に膨脹された場合に所与のサイズにまで膨脹するノンコンプライアントバルーンを提供し、あるいは、本書に記載の他の実施形態と同様に、バルーン２５０は弾性材料から形成されてもよい。
【０１０９】
図７の実施形態と同様に、らせん形部材２７０は、外側および内側部材２２０、２３０間に連結される。従って、らせん形部材２７０は、図８に示すように比較的ロープロファイルから、図９Ａ乃至図９Ｄを参照してさらに以下で説明するように拡張らせん形状へ移動することができる。図８に示すように、らせん形部材２７０の第１の端部２７２は、外側部材２２０の遠位端部２２４に直接取り付けられるか固定することができ、らせん形部材２７０の第２の端部２７４は、バルーンの遠位端部２５２と近接する遠位端部２３４の内側部材２３０に取り付けられるか固定することができる。
【０１１０】
使用中、図９Ａ乃至図９Ｇに示す例示的な方法では、図９Ａに示すように、閉鎖性物質９２を除去する、および／または体管腔９０内の閉塞部９４を拡張するなどして、体管腔９０を治療するために装置２１０を用いてもよい。前述の実施形態と同様に、対象の体管腔９０は、静脈または動脈といった血管、動静脈フィステル、管状異種移植片、または人工の管状移植片、およびその種のものといった移植片であってもよい。
【０１１１】
場合によって、体管腔には、１またはそれ以上の追加の機器（図示せず）を用いてアクセスすることができ、１またはそれ以上の導入シース、誘導カテーテル、および／または誘導ワイヤ（図示せず）などを具える装置２１０を含むシステムまたはキットの一部であってもよい。例えば、侵入部位から対象の体管腔まで装置２１０を容易に誘導するため、従来の方法を用いて、誘導カテーテル、マイクロカテーテル、導入シース、または他の管状体（図示せず）を侵入部位から体管腔９０に配置してもよい。更にあるいは代替的に、必要に応じて、誘導ワイヤ（図示せず）を侵入部位から体管腔９０に配置してもよい。
【０１１２】
最初に、図９Ｂを参照すると、バルーン２５０が実質的に収縮しているように、装置２１０は第１または遠位位置にある内側部材２３０と共に体管腔９０内を前進することができる。場合によって、造影剤または他の流体を、内側部材２３０内の第２の管腔２３６（図示せず、図８参照）または外側部材２２０内の別個の管腔（図示せず）などを介して、体管腔９０内に送達することができる。装置１０上の目印（図示せず）は、除去する予定の物質９２に対するバルーン２５０の位置決めを容易にすることができ、物質９２を越えるかその近くにバルーン２５０を配置する。
【０１１３】
任意に、装置２１０は誘導カテーテルまたは他の管状部材（図示せず）を通って導入されてもよく、これは真空源と接続する管腔を具えている。バルーン２５０が誘導カテーテルを超えて配置された状態では、以下に説明するように、物質９２がバルーン２５０によって取り除かれるか除去されると、真空源を動作させて体管腔９０内の物質を吸引することができる。
【０１１４】
図９Ｃを見てみると、内側部材２３０は外側部材２２０に対して近位に誘導することができ、その結果、上述のように、らせん形部材２７０ひいてはバルーン２５０を拡張らせん形状へと拡張させる。図９Ｄに示すように、装置２１０全体が引き戻されて、体管腔の壁９０に付着した物質を掻爬、擦り落とす、または分割しながら、物質９２を除去することができる。例えば、装置２１０を引っ張って、体管腔から誘導カテーテルの管腔内へ物質９２を除去することができ、物質９２は患者の身体から吸引することができる。代替的には、物質９２が患者の身体によって自然に代謝するように、物質９２を開放してもよい。
【０１１５】
必要に応じて、内側部材２３０が第１の位置に戻ってバルーン２５０を収縮させ、装置２１０は体管腔９０内の他の位置に移動することもできる。この内側部材２３０を第１および第２の位置間に所望の回数誘導してバルーン２５０を膨脹させて、十分な物質９２を分離または除去することができる。
【０１１６】
図９Ｅを見てみると、十分な物質９２が除去されると、狭窄部、損傷部、または他の閉塞部９４が体管腔９０内に確認される。装置２１０は、蛍光透視法または他の更なる画像化を用いてバルーン２５０が閉塞部９４と近接して配置されるまで、バルーン２５０が収縮した状態で体管腔９０内に再導入または再配置することができる。一旦適切に配置されると、図９Ｆに示すように、バルーン２５０が膨張して、閉塞部９４を拡張させる、および／または治療することができる。場合によって、バルーン２５０は１またはそれ以上の診療物質および／または治療薬を運ぶことができ、これらは、バルーン２５０を用いて閉塞部９４から、および／またはその中に送達される。十分な治療の後、バルーンは収縮して、図９Ｇに示すように、装置１０は体管腔９０から除去することができる。
【０１１７】
場合によって、本書に記載の任意の実施形態では、様々なバルーンの構成を提供することができる。例えば、図１０Ａを見てみると、図８の装置２５０をさらに参照すると、バルーン２５０を通る例示的な装置２１０の断面を示している。図１０Ａは、内側部材２３０の周りに巻き付けられ、膨張性バルーン２５０によって囲まれたらせん形部材２７０を示している。従って、らせん形部材２７０および内側部材２３０の双方は、バルーン２５０の内側２５６に配置されている。このようなバルーン２５０の欠点の１つは、バルーンの壁の何れの領域が対象の体管腔の壁に沿って接触して掻爬するかを予測することは難しいため、壁を比較的厚くしなければならないという点である。
【０１１８】
図１０Ｂ乃図１０Ｄは、本書に記載の任意の実施形態に設けることができる、バルーンまたは管状構造の代替的な実施形態を示している。これらの構造は、膨脹可能なバルーンまたは膨脹せずに拡張らせん形状まで拡張可能な管状部材に設けることができる。このような装置の実施例が、米国特許第４，７６２，１３０号に開示されている。
【０１１９】
例えば、図１０Ｂに示すように、バルーンまたは管状部材２５０’が示されており、内側部材２３０を受ける第１の管腔２５１’と、らせん形部材２７０を中に受ける第２の管腔２５３’とを具えている。管状部材２５０’およびらせん形部材２７０が軸方向に収縮されると、らせん形部材２７０は内側部材２３０から放射状に外側へ拡張することができ、その結果、表面領域２８０’が第１の管腔２５１’から最も遠いため、表面領域２８０’が内側部材２３０から放射状に外側へ誘導される。従って、管状部材２５０’が拡張すると表面領域２８０’は体管腔の壁と接触する可能性があるため、管状の壁の構成を変化させて、閉鎖性物質を掻爬する、および／または他に除去する機能を高めることができる。例えば、この機能は管状部材２５０’の壁に一体的に成形または形成されてもよく、第２の管腔２５３’に近接する管状部材２５０’の周りにらせん状に延在する。
【０１２０】
図１０Ｂに示すように、表面領域２８０’はエッジ２８２’を提供する複数の溝部を具えてもよく、このエッジ２８２’は、体管腔の壁との接触力に集中させることによって対象の体管腔の壁から付着物質を掻爬するのを容易にすることができる。さらに、表面領域２８０’と反対側の管状の壁は、この壁の領域は体管腔の壁と接触しない可能性があるため比較的薄くてもよく、管状部材２５０’の全体的な断面または外形を減少させることが可能となる。代替的にあるいはさらに、必要に応じて、表面領域２８０’または管状部材２５０’の他の場所に比較的薄い壁の厚さを有するよう、硬質のエラストマ材料といった異なる性質の材料を用いることもできる。
【０１２１】
図１０Ｃを見てみると、管状部材２５０’’の他の実施形態が示されており、管状部材２５０’’が拡張したときに体管腔の壁と接触する、表面領域２８０’’に沿ったリッジまたは突出部２８２’’を具えている。更なる代替例では、図１０Ｄに示すように、管状部材２５０’’’は、管状の壁内に成型または形成されたコンボリューションを有する第１の管腔２５１’’’を具えるように提供されてもよい。このコンボリューションは、管状の壁の円周長さを増加させることができ、その結果、この壁が伸張して半径方向の寸法が増え、さらに治療される体管腔の壁に表面領域２８０’’’を誘導することが可能となる。
【０１２２】
図１１を見てみると、装置３１０の他の実施形態が図示されており、前述の実施形態と同様に、外側部材３２０と、内側部材３３０と、外側および内側部材３２０、３３０の遠位端部３２４、３３４に保持される膨脹性部材３５０とを具えている。前述の実施形態とは異なり、膨脹性部材３５０は、外側部材３２０を通って延在する管腔に連結された内側を具えなくてもよい、すなわち膨脹性部材３５０は膨脹しなくてもよい。しかしながら、代替的には、必要に応じて、装置３１０は、外側部材３２０を通って延在し膨脹性部材３５０の内側と接続している管腔（図示せず）を具えてもよく、膨張性部材３５０を選択的の膨脹または収縮させることができる。さらに、必要に応じて、装置３１０は、１またはそれ以上の密封部材または他のバルブ（図示せず）を具えてもよく、前述の実施形態と同様に、選択的に流体を注入するか膨脹性部材３５０を膨脹させるべく、開放または閉鎖することができる。
【０１２３】
膨脹性部材３５０は一般に、接着剤での接合、音波溶接、融合、締りばめ、１またはそれ以上のバンドまたは他のコネクタ（図示せず）、およびその種の手段によって、外側部材の遠位端部３２４に連結された近位端部３５２と、内側部材の遠位端部３３４に連結された遠位端部３５４とを具える。さらに、装置３１０は、外側部材と内側部材の遠位端部３２４、３３４間に連結され、膨脹性部材３５０の内側で内側部材３３０の周りにらせん状に延在するらせん形部材（図示せず）を具える。
【０１２４】
例えば、らせん形部材は、膨脹性部材３５０の内側では緩んでいてもよい。代替的には、らせん形部材は膨脹性部材３５０の壁、例えば膨脹性部材３５０の内壁に組み込まれるか、取り付けられてもよい。
【０１２５】
前述の実施形態とは異なり、らせん形部材は、異なる性質を有する、膨脹性部材３５０の第１の領域３５０ａ内の第１のコイルと、膨脹性部材３５０の第２の領域３５０ｂ内の第２のコイルとを具えている。これらの第１および第２のコイルは、単一のワイヤ、フィラメント、およびその種のものとして一体的に形成されるなどして互いに連結されてもよく、あるいは別個のワイヤまたはフィラメントとして形成され互いに取り付けられてもよい。各コイルは複数回転して、膨脹性部材３５０の近位および遠位端部３５２、３５４間に、内側部材３３０の周りにらせん状に延在する。
【０１２６】
内側部材３３０が外側部材３２０に対して第１の位置まで遠位に延在する場合、コイルは内側部材３３０の周りに比較的ロープロファイルに設けられてもよい。内側部材３３０が第１の位置から第２の位置へと近位に引き戻されると、このコイルが軸方向に収縮され、その結果、前述の実施形態と同様に、コイルを放射状に外側へ拡張させ、膨脹性部材３５０を拡張らせん形状へと放射状に外側へに拡張させる。
【０１２７】
これらのコイルは、互いに異なる機械的性質を有していてもよく、その結果、膨脹性部材３５０の第１および第２の領域３５０ａ、３５０ｂは拡張らせん形状において異なるサイズおよび／または形状に拡張する。例えば、図１１に示すように、第１の領域３５０ａは、第２の領域３５０ｂよりも小さい直径に拡張してもよい。これは、第２のコイルよりも薄い、狭い、またはより柔軟な材料から第１のコイルを形成することにより実現することができる。更にあるいは代替的に、これらのコイルは、内側部材３３０が遠位または第１の位置にある場合にコイルがロープロファイルに圧迫され、内側部材３３０が第２の位置へと近位に誘導される場合は、コイルがコイル材料に設定された直径まで放射状に外側へ弾性的に拡張することができるように、異なる直径に付勢することもできる。
【０１２８】
更にあるいは代替的に、これらのコイルは連続して拡張してもよく、これにより、膨脹性部材３５０の第１の領域３５０ａは、第２の領域３５０ｂよりも前に拡張らせん形状に拡張することができる。例えば、第１の領域３５０ａの第１のコイルは、第２の領域３５０ｂの第２のコイルよりも拡張するように、第２のコイルよりも薄い、狭い、および／またはより柔軟な材料から第１のコイルを形成することによって、低い抵抗力を有するようにしてもよい。例えば、第１のコイルは内側部材３３０の周りにらせん状に巻き付けられた剥き出しのワイヤを具えてもよく、第２のコイルは、拡張に対する抵抗が増加するように管状区間、スリーブ、およびその種のものに覆われた同一または異なるワイヤを具えてもよい。従って、内側部材３３０が第１の位置から第２の位置へと誘導される場合、圧縮力が最初に第１のコイルに加えられて、その結果、所定の閾値が達成されるまで第１のコイルおよび膨脹性部材３５０の第１の領域３５０ａを拡張し、その後、第２のコイルが拡張して、膨脹性部材３５０の第２の領域３５０ｂを拡張させることができる。
【０１２９】
他の実施形態では、内側部材３３０に取り付けられたスリーブ（図示せず）は、最初に収縮されたときに第１のコイルのみが自由に拡張するように、第１の位置にある第２のコイルを取り囲んでもよい。内側部材３３０が第２の位置へと誘導されると、第２のコイルがスリーブから露出し、次いで拡張らせん形状へと放射状に外側へ拡張する。
【０１３０】
図１２および図１３を見てみると、図１１の装置３１０を用いて、動静脈透析移植片１９０といった体管腔を治療する例示的な方法が示されている。図示のように、移植片１９０は、患者の上腕といった患者の体内の静脈１９３に取り付けられた第１または静脈の吻合１９２と、静脈１９３と近接する動脈１９５に取り付けられた第２または動脈の吻合１９４とを具えている。図示のように、移植片１９０は、各吻合１９２、１９４を含む移植片１９０の複数位置において、血栓、プラーク、およびその種のものといった閉鎖性物質９２を含んでいる。
【０１３１】
最初に、本書に記載のものと同様の方法を用いて、導入または誘導シース３８０を、経皮的に患者の皮膚を通って移植片１９０の中心領域といった移植片１９０内に配置することができる。シース３８０は、移植片１９０内に導入するサイズおよび／または形状を有する遠位端部３８２と、移植片１９０の壁と実質的に係合する遠位端部３８４上のバルーン３８２とを具えてもよく、移植片１９０に対してシース３８０を安定させる、および／または移植片１９０の端部１９２、１９４間を流体が流れないように移植片１９０を実質的に密封する。シース３８０は、遠位端部３８２の開口部（図示せず）まで延在する管腔と連通しているリザーバ３８６と、治療中に移植片１９０内から物質を吸引すべく真空を加える注射器といった真空源３８８とを具えてもよい。
【０１３２】
装置３１０は、膨脹性部材３５０が最初に収縮した状態でシース３８０を通って移植片１９０内に導入することができる。図１２に示すように、装置３１０は、膨脹性部材３５０が移植片１９０の静脈側の閉鎖性物質９２を越えて遠位に配置されるまで前進することができ、その後、内側部材３３０（図示せず）が近位に誘導されて膨張性部材３５０を拡張らせん形状に拡張することができる。図示のように、両方のコイルが拡張し、その結果、膨脹性部材３５０の第１および第２の領域３５０ａ、３５０ｂの双方が拡張して、これにより第２の領域３５０ｂは、移植片１９０の壁と実質的に係合するか接触することができる。
【０１３３】
装置３１０は、移植片１９０の壁から付着物質９２を掻爬するか分離すべく引き抜かれ、物質９２をシース３８０へと引き寄せる。真空源３８８がまだ動作していない場合は作動させて、シース３８０を通してリザーバ３８６内に物質９２を吸引する。必要に応じて、膨脹性部材３５０が収縮状態へと収縮して内側部材３３０が前進し、移植片１９０内を更に前進することができ、膨脹性部材３５０を拡張させるプロセスを繰り返して、物質９２を掻爬するか除去する。
【０１３４】
任意に、シース３８０は動脈吻合１９４へと移植片１９０内に再配置することができ、装置３１０が膨脹性部材３５０が収縮した状態で再導入され、移植片１９０の動脈側の物質９２を除去する。図１３を見てみると、物質が移植片１９０から除去されているが、更なる閉鎖性物質９２が動脈吻合１９４内に残っている。吻合１９４は動脈１９５と連通しているため、この物質が組織層に流れると、動脈１９５の組織の下流に虚血、または他の損傷を引き起こしうるため、この物質が動脈１９５内に放出されないよう確実に治療しなければならない。
【０１３５】
装置３１０は、膨脹性部材３５０が収縮した状態で内側部材３３０の遠位端部３３４が動脈吻合１９４内の物質９２を通過するまで前進することができる。この時点において、内側部材３３０は、第２の領域３５０ｂが実質的に拡張することなく膨脹性部材３５０の第１の領域３５０ａが拡張する程度に十分な距離まで近位に誘導することができる。装置３１０が引き戻されて、膨脹性部材３５０をシース３８０へと引き寄せると、吻合１９４から除去された任意の物質９２を移植片１９０の外に吸引することができる。従って、小さい第１の領域３５０ｂによって、敏感な領域から物質を除去する優れた治療をすることが可能となり、第２の領域３５０ｂは、比較的大きい体管腔内か、大きい力を加える、および／または多量の物質を除去することが望ましい場合に拡張されてもよい。
【０１３６】
図１４を見てみると、図１１に示す装置３１０の代替的な実施形態が図示されている。この装置３１０’は概ね装置３１０と同一であり、前述の実施形態と同様に、外側部材３２０’と、内側部材３３０’と、膨脹性部材３５０’と、膨脹性部材３５０’内にらせん形部材を規定する第１および第２のコイルとを具えている。前述の実施形態とは異なり、装置３１０’は、外側部材の遠位端部３２４’に、実質的にノンコンプライアントの高圧バルーンといった膨脹性バルーン３５９’を具えている。さらに、装置３１０’は、膨脹媒体の供給源および／または真空源３６８’が連結されるサイドポート３６４’を具えるハンドル３６０’を具えている。
【０１３７】
装置３１０’は、図１２および図１３の方法を用いて、図１１に示す装置３１０と同様に使用することができる。さらに、膨張性バルーン３５９’は、図１２および図１３の移植片１９０内といった狭窄部、外傷部、または他の閉塞部内、または他の体管腔内に配置することができる。このバルーン３５９’は膨脹または拡張されて、上述の他の実施形態と同様に体管腔を拡張させる。場合によって、ステントまたは他のプロテーゼ（図示せず）をバルーン３５９’によって運ぶことができ、これにより、バルーン３５０’を使用して体管腔から閉鎖性物質を除去した後に、プロテーゼを体管腔内に移植することができる。代替的に、図７または図８に示す装置１１０または２１０のバルーン１５０または２５０といった本書に記載の任意の他の実施形態を用いて、ステントまたは他のプロテーゼを運んだり、送達することもできる。
【０１３８】
図１５Ａおよび図１５Ｂを見てみると、コイルの実施例が示されており、バルーンを膨脹させるらせん形部材か、らせん形状に拡張させる他の膨張性部材を具える任意の上述の装置に具えられている。例えば、図１５Ａは、上述の任意の装置にらせん形部材として組み込むことができる、実質的に滑らかで、均等な回転３７２を含むコイル３７０を示している。代替的に、図１５Ｂに示すように、コイル３７０’は交互の高ポイント３７４’と低ポイント３７６’を有する複数の回転３７２’を具えるように提供されてもよく、これらのポイントは、上述のように、コイル３７０’がバルーンまたは膨脹性部材（図示せず）内に含まれる場合に体管腔の壁との接触力を増加させることができる。少なくとも幾つかの高ポイント３７４’が確実に、対象の体管腔の壁の円周のほぼ全体に接触する、および／または掻爬するように、高および低ポイント３７４’３７６’を近接する回転の間に配置してもよい。
【０１３９】
図１６を見てみると、装置４１０のさらに他の実施形態が示されており、単一のシャフトに複数の膨張性装置を具え、これにより、装置４１０が体管腔内の物質を除去する第１のモード、および体管腔内の閉塞部を拡張させる第２のモードといった複数のモードにおいて機能しうる。
【０１４０】
一般に、装置４１０は、前述の実施形態と同様に、外側部材４２０と、内側部材４３０と、ハンドル４６０と、外側および内側部材４２０、４３０によって運ばれる第１のバルーンまたは他の膨脹性部材４５０とを具える。外側部材４２０は、近位および遠位端部４２２、４２４と、それらの間に延在する第１の管腔４２６と、近位および遠位端部４３２、４３４を具える内側部材４３０と、それらの間に延在する第２の管腔４３６とを具えている。
【０１４１】
第１のバルーン４５０は、外側部材の遠位端部４２４に連結された近位端部４５２と、内側部材の遠位端部４３４に連結された遠位端部とを具え、第１の管腔４２６と連通している内側を具えている。第１のバルーン４５０は弾性材料から形成されてもよく、これにより、第１のバルーン４５０は、第１のバルーン４５０の内側に送達される膨脹媒体の量および／または外側部材４２０に対する内側部材４３０の位置に応じた範囲の直径および／または形状に拡張することができる。
【０１４２】
さらに、第２のバルーン４５９は、第１のバルーン４５０と近接するように、外側部材４２０に設けることができる。第２のバルーン４５９は実質的に弾性材料から形成されてもよく、本書に記載の実施形態と同様に、ノンコンプライアントの、高圧膨張バルーンを提供する。外側部材４２０は、第２のバルーン４５９の内側と連通している第３の膨脹管腔４６５を具える。
【０１４３】
図示のように、ハンドル４６０は、膨脹媒体を第１のバルーン４５０内に送達すべく第１の管腔４２６と連通している第１のサイドポート４６４ａと、膨脹媒体を第２のバルーン４５９内に送達すべく第３の膨脹管腔４６５と連通している第２のサイドポート４６４ｂとを具えている。さらに、ハンドル４６０は、前述の実施形態と同様に、内側部材４３０を外側部材４２０に対して１またはそれ以上の軸方向の位置に誘導するプルハンドルまたは他のアクチュエータ４６２と、第１の管腔４２６を密封するＯリング４６６といった１またはそれ以上のシールとを具えてもよい。
【０１４４】
図１７Ａ乃至図１７Ｄを見てみると、装置４１０は、内側部材４３０がそれぞれの位置にある状態の異なるモードを示している。まず、図１７Ａを見てみると、第１および第２のバルーン４５０、４５９が収縮した状態で、内側部材４３０が第１または遠位位置にある。この構成では、前述の実施形態と同様に、装置４１０は患者の体内、および治療される対象の体管腔内へと導入することができる。
【０１４５】
図１７Ｂを見てみると、第１のバルーン４５０は、内側部材が第１の位置のままの状態で膨脹状態に膨らんでいる。従って、第１のバルーン４５０は１またはそれ以上の直径まで拡張することができ、治療される体管腔の壁と係合するか接触する。装置４１０は、その後に引き戻されるか軸方向に誘導されて、壁に沿って第１のバルーン４５０を掻爬させて、壁から血栓または他の付着物質を除去する。場合によって、図１７Ｃに示すように、体管腔のサイズによって大きい圧力が望ましい、あるいは大きいバルーンが望ましい場合、プルハンドル４６２は外側部材４２０に対して内側部材４３０を近位に引き寄せることができ、その結果、第１のバルーン４５０を軸方向に収縮させて、放射状に拡張させることが可能となる。
【０１４６】
最後に、図１７Ｄに示すように、狭窄部、損傷部、または他の閉塞部を拡張させることが望ましい場合、第１のバルーン４５０を収縮状態に収縮して、前述の実施形態と同様に、第２のバルーン４５９を閉塞部と近接して配置し、拡がるように膨脹させて閉塞部を拡張させることができる。従って、前述の実施形態と同様に、装置４１０を除去する必要なく、装置４１０を用いて塞栓切除および／または血管形成といった異なる治療をすることができる。装置４１０は、内側部材４３０の第２の管腔４３６内を通って収容される誘導ワイヤまたは他のレールの上を進むことができ、治療中に装置４１０を体管腔内の様々な位置に誘導するのを容易にすることができる。
【０１４７】
図１８を見てみると、バルーン装置５１０の他の実施形態が示されており、近位端部（図示せず）と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部５２４と、近位端部と遠位端部５２４との間に延在する複数の管腔５２６とを具えるカテーテル本体または他の管状部材５２０を具えている。例えば、カテーテル本体５２０は、誘導ワイヤまたは他のレール（図示せず）が中を通って摺動可能に収容されるサイズの誘導ワイヤ管腔５２６ａを具えていてもよく、これにより、装置５１０は患者の体内へと誘導ワイヤの上を前進することができる。
【０１４８】
さらに、カテーテル本体５２０は、カテーテル本体５２０の近位端部に連結された膨脹媒体の供給源および／または真空源（図示せず）と連通しうる膨脹管腔５２６ｂを具えてもよい。複数のバルーンまたは他の膨脹性部材５５０は、遠位端部５２４上に間隔を空けて配置され、別個の膨脹することができる。例えば、バルーン５５０は実質的に非弾性の材料から形成されてもよく、これによりバルーン５５０は所定の直径に膨脹することができる。従って、バルーン５５０は、本書に記載の他の実施形態と同様に、ノンコンプライアントの、高圧膨脹性バルーンであってもよい。
【０１４９】
例えば、バルーン５５０は、バルーン５５０の膨張した直径および／または長さがカテーテル本体５２０の遠位端部５２４に沿って異なるように構成することもできる。図示のように、実施例では、第１のバルーン５５０ａは７ミリメートル（７ｍｍ）の直径に、第２のバルーン５５０ｂは６ミリメートル（６ｍｍ）の直径に、第３のバルーン５５０ｃは５ミリメートル（５ｍｍ）の直径に、第４のバルーン５５０ｄは４ミリメートル（４ｍｍ）の直径に膨脹することができる。従って、使用中、第４のバルーン５５０ｄは閉塞部内に最初に配置され、閉塞部を拡張させるように膨脹することができる。さらに膨脹することが必要な場合、第４のバルーン５５０ｄを収縮させて、第３のバルーン５５０ｃを閉塞部に配置し、閉塞部がさらに拡張するように膨脹させてもよい。従って、それぞれ連続するバルーンを用いて、必要に応じて、閉塞部の拡張を増大させることができる。
【０１５０】
バルーン５５０のそれぞれの内側は膨脹管腔５２６ｂと連通することができ、すなわち、これにより、カテーテル本体５２０は単一の膨脹管腔５２６のみを有し、カテーテル本体５２０の外形全体を縮小させることが可能となる。バルーン５５０の１つを選択的に膨張させるため、バルブ部材５７０を膨脹管腔５２６ｂ内に設けてもよく、これはバルブ部材５７０の内側の膨脹管腔または管腔５７６がバルーン５５０の１つのみの内側と連通するように配置される。
【０１５１】
例えば、図示のように、バルブ部材５７０は、バルブ部材管腔５７６と連通しうるバルブ部材５７０の遠位端部５７２上に出口ポート５７４を具えてもよい。バルブ部材５７０は、摺動自在ではあるが密封するようにカテーテル本体５２０と係合し、これにより、出口ポート５７４はそれぞれのバルーン５２６の内側に合わせることができる。従って、膨脹媒体がバルブ部材管腔５７６を通って送達されると、膨脹媒体は出口ポート５７４を出て、出口ポート５７４が位置合わせされたバルーン５２６のみを膨脹させることができる。膨脹媒体をバルーン内へそれぞれ送達するために、他のバルブの構成を設けてもよいということを理解されたい。例えば、バルブ部材（図示せず）は膨脹管腔５２６ｂ内を回転可能であって、バルブ部材が所定の角度方向にある場合に各バルーン５５０の内側への通路（図示せず）に位置合わせされる１またはそれ以上の出口ポートを具えてもよい。
【０１５２】
図１９乃至図２１Ｂを見てみると、血管、動静脈フィステル、管状移植片、およびその種の体管腔９０内における血栓、物体、および／または閉鎖性物質を除去、回収、および／または捕捉する装置６１０の実施例が示されている。一般に、装置６１０は、カテーテル、シース、または他の管状部材６２０と、誘導ワイヤ、シャフト、または他の伸長部材６３０によって運ばれる１またはそれ以上のフラグメントループまたは要素６５０を具える閉塞部清浄装置またはフラグメント装置６４０とを具えている。
【０１５３】
図１９で最もよく分かるように、カテーテル６２０は、近位端部６２２と、体管腔内に導入するサイズの遠位端部６２４と、それらの間に延在する管腔６２６とを具えている。近位端部６２２は、フラグメント装置６４０および／または装置６１０の他の構成要素を動作させるアクチュエータを具えるハンドル６６０に連結されている。図示のように、ハンドル６６０は、ピン、ヒンジ、または他の支点６６３によって互いに可動するよう連結された第１および第２のハンドル部６６２、６６４を具えており、これにより、第２のハンドル部６６２は第１のハンドル部６６２に対して回動または移動することができ、装置６１０を動作させる。
【０１５４】
第１のハンドル部６６２は、装置６１０の様々な構成要素を保持するハウジング６６６（図１９および図２０に概略的に示す）を具え、カテーテル６２０の近位端部６２２がそこに取り付けられるか連結される。例えば、ハウジング６６６は、チャンバ６７０内を摺動自在であって、通路６７１を介してカテーテル６２０の管腔６２６と連通しているピストン６６９を具えるピストンアセンブリまたは他の真空源６６８を具えてもよい。ピストン６６９は第２のハンドル部６６４に連結されてもよく、これにより、このピストン６６９を、第２のハンドル部６６４の動作中にチャンバ６７０内へおよびその外に誘導して、カテーテルの遠位端部６２４と近接する物質を吸引するカテーテル６２０の管腔に真空を加えることができる。ハウジング６６６は、通路６７１を介して管腔６２６と連通しているリザーバ６７２も具える。ピストンアセンブリ６６８は、通路６７１内の流体または他の物質をリザーバ６７２内に放出するように正圧を提供してもよい。
【０１５５】
例えば、図２０で最もよく分かるように、ダックビルまたはまたは他の逆止め弁６７３、６７４といった１組の一方向弁が通路６７１に設けられ、バルブ６７３、６７４を通って一方向にのみ流体または他の物質が流れることが可能となる。例えば、入口バルブ６７３によって、物質はカテーテル管腔６２６から通路６７１に入るのが可能となり、通路６７１から管腔６２６内に物質が逆流することは実質的にできない。出口バルブ６７４によって、物質は通路６７１からリザーバ６７２内に流れることは可能であり、通路６７１内に物質が逆流することは実質的にはできない。
【０１５６】
従って、第２のハンドル部６６４の動作によって、ピストン６６９がチャンバ６７０から部分的に引っ張られると、真空が生成され、入口バルブ６７３を開放してカテーテル管腔６２６内に真空が生じ、その結果、カテーテルの遠位端部６２４を越えて管腔６２６を通って通路６７１へと物質を吸引する。ピストン６６９がチャンバ６７０内へと戻る場合、例えば、第２のハンドル部６６４が放されるか戻された場合、通路６７１内に正圧が生じ、入口バルブ６７３を閉鎖して出口バルブ６７４を開放すると、その結果、通路６７１内の物質がリザーバ６７２内に押し出される。
【０１５７】
図１９を見てみると、誘導ワイヤ６３０は一般に、ハンドル６６０内に延在し、第２のハンドル部６６４に連結される近位端部６３２と、カテーテル６２０の管腔６２６からカテーテル６２０の遠位端部６２４を越えて遠位に延在する遠位端部とを具えている。シール６２３をハンドル６６０に設けてもよく、ハンドル６６０およびカテーテル６２０内またはその外への誘導ワイヤ６３０の運動に適応しながら、管腔６２６内から流体が漏れるのを防ぐ。
【０１５８】
図２０に最もよく分かるように、誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２は調整制御部６３６に連結されてもよく、第２のハンドル部６６４が動作したときに誘導ワイヤ６３０が引き寄せられる距離を調整する。例えば、図示のように、誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２はスロット６３７内に摺動できるよう収容され、ねじジャッキ６３８に連結されてもよい。このねじジャッキ６３８は制御ノブ６３９に連結され、これにより、ノブの回転がねじジャッキ６３８をスロット６３７の上方または下方に誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２を移動させる。
【０１５９】
誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２がスロット６３７の上方に誘導されると、近位端部６３２は支点６６３から遠くなり、その結果、第２のハンドル部６６４が動作して放されたときに誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２が移動する距離が増加する。近位端部６３２がスロット６３７の下方に誘導されると、第２のハンドル部６６４が動作して放されたときに近位端部６３２が移動する距離が減少する。近位端部６３２の運動によって、誘導ワイヤ６３０の遠位端部６３４がカテーテルの遠位端部６２４に対して近位および遠位に移動し、以下で更に説明するように、フラグメント装置６４０が動作する。
【０１６０】
図２１Ａおよび図２１Ｂを見てみると、フラグメント装置６４０は１組のループ６５０を具えているが、代替的には、フラグメント装置６４０は、ループを誘導ワイヤ６３０に連結できるように偶数の更なるループを具えてもよい。図示のように、第１のループ６５０ａの近位エッジはカテーテルの遠位端部６２４に連結され、反対側の遠位エッジは第２のループ６５０の近位エッジに連結されており、第２のループ６５０の反対側の遠位エッジは、ハブ６３３などにおいて誘導ワイヤ６３０に連結されている。これらの連結のそれぞれは、動作中にループ６５０が近位および遠位に移動することが可能となるようなヒンジであってもよい。場合によって、第１のループ６５０ａの近位エッジは、管腔６２６のカテーテルの遠位端部６２４に少なくとも部分的にヒンジで連結され、動作中に第１のループ６５０ａを管腔６２６内へまたは外に部分的に引っ張ることができる。
【０１６１】
さらに、フラグメント装置６４０は、管腔６２６の近位またはその中のカテーテルの遠位端部６２４に連結された第１の端部６４３と、ハブ６３３において誘導ワイヤ６３０に連結された第２の端部６４４とを具えるフラグメントコイル６４２を具えている。図２１Ｂに最もよく分かるように、フラグメントコイル６４２は、第１および第２の端部６３２、６４４間に誘導ワイヤ６３０の周りにらせん状に延在することができる。
【０１６２】
フラグメント装置６４０は、動作中に移動する２つの位置を有する。例えば、図２１Ａは、第１または遠位位置にあるフラグメント装置６４０を示しており、誘導ワイヤ６３０はカテーテルの遠位端部６２４に対して遠位に延在している。従って、フラグメントループ６５０およびコイル６４４は遠位または縦方向に延在し、これにより、コイル６４４が誘導ワイヤ６３０の周りに収縮され、ループ６５０が誘導ワイヤ６３０と近接してほぼ平坦に位置している状態のロープロファイルの形をなしている。第２のハンドル部６６４が動作する場合、誘導ワイヤ６３０が近位に引っ張られ、その結果、遠位端部６３４のハブ６３３、ひいては、収縮しているフラグメントループ６５０およびコイル６４４を近位に引き寄せ、これにより、ループ６５０が互いに近接し、コイル６４２が誘導ワイヤ６３０から拡張された状態のラージプロファイルの形をなす。
【０１６３】
ラージプロファイルでは、ループ６５０の幾何学的配置は、図２１Ｂに最もよく分かるように、装置６１０が導入される体管腔９０の直径または他の断面と接近していてもよい。ラージプロファイルのループ６５０の最大直径または断面を調整するため、必要に応じて、誘導ワイヤ６３０が移動する距離を短くして最大直径を減少させる、あるいは誘導ワイヤ６３０が移動する距離を長くして最大直径を増加させるなどして、ハンドル６６０の調整コントロール６３６を調整することができる。
【０１６４】
コアワイヤ６３０の遠位端部６３４は、曲線形か、患者の体内をカテーテルの遠位端部６２４に対して前進している最中に穿孔および／または引っ掛るリスクを最小限にする形状のように、実質的に非外傷性にすることができる。任意に、遠位端部６３４は、巻き付けられたワイヤおよび／または重合体のカバーで覆われてもよい、および／または「Ｊ型」、または他の湾曲した先端部（図示せず）を具えてもよい。
【０１６５】
場合によって、装置６１０は、使用中の装置６１０の位置決めおよび／または前進を容易にする１またはそれ以上の目印を具えてもよい。例えば、１またはそれ以上のＸ線不透過性の目印を、カテーテルの遠位端部６２４、誘導ワイヤの遠位端部６３０、および／またはフラグメント装置６４０に配置してもよい。例えば、１またはそれ以上のループ６５０および／またはコイル６４２は、前述の実施形態と同様に、使用中に装置６１０の画像化を容易にすることができるＸ線不透過性の材料または他の材料から形成されてもよい。
【０１６６】
図２２Ａ乃至図２２Ｆを見てみると、体管腔９０内から血栓または他の物質９２を除去する例示的な方法を示している。最初に、図２２Ａに示すように、装置６１０は患者の体内に導入され、対象の体管腔９０内に誘導することができる。前述の実施形態と同様に、体管腔９０は、静脈または動脈といった血管、動静脈フィステル、管状異種移植片、または人工の管状移植片などの移植片、およびその種のものであってもよい。装置６１０は、経皮的穿刺または他の侵入部位から導入され、任意の介在する体管を通って体管腔９０へと前進することができる。任意に、装置６１０は、導入シース、誘導カテーテル、およびその種のもの（図示せず）を介して導入されてもよい。更にあるいは代替的に、カテーテル６２０または誘導ワイヤ６３０が誘導ワイヤ管腔（図示せず）を具える場合、装置６１０は誘導ワイヤまたは他のレール（図示せず）の上を前進することもできる。
【０１６７】
図２２Ａに示すように、カテーテルの遠位端部６２４が血栓９２と近接し、フラグメント装置６４０が少なくとも部分的に血栓９２と接触するように、誘導ワイヤ６３０の遠位端部６３４が血栓９２の塊を通って誘導される。フラグメント装置６４０は、ロープロファイルの状態で血栓９２に沿って前進することができ、血栓９２を早まって切片に切除する、および／またはカテーテルの遠位端部６２４から離れる方へ血栓９２を押出すリスクを減少させる。
【０１６８】
図２２Ｂおよび図２２Ｃを見てみると、動作しているフラグメント装置６４０が示されており、ループ６５０は少なくとも部分的に体管腔９０にわたってロープロファイルから拡張し、コイル６４２は誘導ワイヤ６３０から血栓９２の方へと拡張している。上述のように図２０を参照すると、フラグメント装置６４０を動作させるため、第１および第２のハンドル部６６２、６６４を共に握り、第１のハンドル部６６２に対して第２のハンドル部６６４を回動させて、誘導ワイヤ６３０の近位端部６３２を近位に引きよせることができる。これは、誘導ワイヤ６３０の遠位端部、ひいては、ハブ６３３、ループ６５０、およびコイル６４２を、図２２Ｃに示すラージプロファイルが実現するまで近位に引きよせる。このループ６５０およびコイル６４２の動きは、図２２Ｃに示すように、血栓９２と係合して切断するか、主な塊から血栓９２を１またはそれ以上の切片に分離することができる。
【０１６９】
さらに、第２のハンドル部６６４が動作すると、ピストン６６９がチャンバ６７０の外に引き出され、その結果真空を生成して、血栓９２の切片をカテーテル管腔６２６内およびリザーバ６７２内に吸引する（図２０参照）。代替的には、図示のような自立型装置６１０を用いる代わりに、必要に応じて、注射器、外部の連続的な真空源、およびその種のもの（図示せず）をハンドル６６０に連結して、物質をカテーテル管腔６２６内に吸引してもよい。分離された血栓９２の切片は、カテーテル管腔６２６内に自由に入る程度に十分小さくてもよい、および／または血栓９２の切片をカテーテル管腔６２６内に引き寄せるのに十分な吸引力を生成してもよい。
【０１７０】
図２２Ｄを見てみると、第２のハンドル部６６４を放すことにより、装置６１０の動作を解除することができる。ハンドル６６０は、第２のハンドル部６６４が本来の位置に自動的に戻り、ひいてはフラグメント装置６４０が遠位にロープロファイルへと戻る、１またはそれ以上のばねまたは他の付勢機構（図示せず）を具えていてもよい。総ての望ましい血栓９２が除去されていないため、利用者は、図２２Ｅおよび図２２Ｆに示すように、ハンドル６６０を再び握り、ループ６５０およびコイル６４３を軸方向に収縮させて放射状に拡張させることによってフラグメント装置６４０を再び動作させて、カテーテル管腔６２６内に吸引すべく血栓９２を更なる切片に分離してもよい。蛍光透視法、超音波画像、およびその種の手段などの外部画像を用いて、十分、例えばほぼ全ての血栓９２が細分され吸引されたことが確認されるまで、この処理を監視してもよい。任意に、造影剤の供給源（図示せず）を装置６１０と連結してもよく、これはカテーテル管腔６２６または誘導ワイヤ６３０内の管腔と連通し、造影剤を注入して、前述の実施形態と同様に、体管腔９０内の血栓９２の画像化を容易にすることができる。一旦、体管腔９０が十分に清浄されると、装置６１０は他の体管腔へと誘導されるか、患者の身体から完全に除去される。
【０１７１】
本書の任意の実施例に示す要素または構成は特定の実施形態に対する例示であり、本書に記載された他の実施例に、またはそれと組み合わせて用いてもよいということを理解されたい。
【０１７２】
本発明は、様々な変更および代替的な形状が可能であり、その特定の実施例が図面に示され、本書に詳しく説明されている。しかしながら、本発明は開示された特定の形状または方法に限定されるものではなく、逆に、本発明は添付された特許請求の範囲内の総ての変更、均等物および代替物を包含するものであるということを理解されたい。
【図１】
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【図２】
0005571074.tif 000003
【図３】
0005571074.tif 000004
【図４】
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【図５】
0005571074.tif 000006
【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
0005571074.tif 000008
【図６Ｃ】
0005571074.tif 000009
【図６Ｄ】
0005571074.tif 000010
【図７】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図７Ｇ】
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【図７Ｈ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図９Ｅ】
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【図９Ｆ】
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【図９Ｇ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２２Ｅ】
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【図２２Ｆ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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