(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とにより実質的に４個のレンズ群からなり、
無限遠合焦状態において広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群とを物体側に移動させ、前記第２レンズ群を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第４レンズ群は物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、正レンズＬ３３を備え正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とからなり、
前記正レンズＬ３１の物体側および像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とするとともに、
前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側および像側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とし、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とすると、次式
−０．６＜ｆ３０／ｆ３４＜−０．１
の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
前記負メニスカスレンズＬ３２の像側レンズ面の曲率半径と前記正レンズＬ３３の物体側レンズ面の曲率半径は、前記第３レンズ群を構成する他のレンズ面の曲率半径と比べて小さいことを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
前記第３レンズ群において、前記負メニスカスレンズＬ３２と前記正レンズＬ３３とを貼り合わせて接合レンズとすることを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
前記第３レンズ群における前記前群の焦点距離をｆＧ３Ｆとし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とし、前記負メニスカスレンズＬ３２と前記負メニスカスレンズＬ３４との平均屈折率Ｎ３ｎとしたとき、次式
−０．２４＜ｆＧ３Ｆ／（ｆ３４×Ｎ３ｎ）＜−０．０５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
レンズ全系の広角端焦点距離をＦｗとし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、レンズ全系の望遠端焦点距離をＦｔとしたとき、次式
０．０３＜（Ｆｗ×ｆ３０）／Ｆｔ2＜０．０８
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記正レンズＬ３３の光軸上の厚さをｄ３３とし、前記第３レンズ群の光軸上の厚さをｄ３０としたとき、次式
０．２８＜ｄ３３／ｄ３０＜０．６０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
前記第３レンズ群の前記前群を光軸に対して垂直方向に移動させることにより、像のブレ補正を行うことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群において、前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側レンズ面との間に、フレアカット絞りを配置することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群を光軸に対して垂直方向に移動させることにより、像のブレ補正を行うことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群の物体側と像側にそれぞれフレアカット絞りを配置することを特徴とする請求項９に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第４レンズ群は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズで構成され、撮影物体が有限距離における合焦に際して光軸に沿って物体側に移動させることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
請求項１〜１１に記載のいずれか１項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項１３】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とにより実質的に４個のレンズ群からなるズームレンズを用いて、前記物体の像を所定の像面上に結像させる結像方法であって、
無限遠合焦状態において広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群とを物体側に移動させ、前記第２レンズ群を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第４レンズ群は物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、正レンズＬ３３を備え正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とからなり、
前記正レンズＬ３１の物体側および像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とするとともに、
前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側および像側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とし、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とすると、次式
−０．６＜ｆ３０／ｆ３４＜−０．１
の条件を満足することを特徴とする結像方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子スチルカメラなどに好適なズームレンズ、これを搭載する光学機器および結像方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有した、４群構成のズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１および２を参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平４−１７１４１１号公報
【特許文献２】特開２００５−６２２２８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献のズームレンズにおいては、広角端の焦点距離に対してレンズ全長が長いため、広角端におけるストロボ撮影の際に鏡筒の物体側構造によって、照明光がケラレてしまうという問題があった。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、優れた光学性能を有する、小型のズームレンズ、これを搭載する光学機器および結像方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明のズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とにより実質的に４個のレンズ群からなり、無限遠合焦状態において広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群とを物体側に移動させ、前記第２レンズ群を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第４レンズ群は物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、正レンズＬ３３を備え正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とからなり、前記正レンズＬ３１の物体側および像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とするとともに、前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側および像側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とすると、次式−０．６＜ｆ３０／ｆ３４＜−０．１の条件を満足することを特徴とする。
【０００７】
なお、前記負メニスカスレンズＬ３２の像側レンズ面の曲率半径と前記正レンズＬ３３の物体側レンズ面の曲率半径は、前記第３レンズ群を構成する他のレンズ面の曲率半径と比べて小さいことが好ましい。
【０００９】
また、前記第３レンズ群において、前記負メニスカスレンズＬ３２と前記正レンズＬ３３とを貼り合わせて接合レンズとすることが好ましい。
【００１０】
また、前記第３レンズ群における前記前群の焦点距離をｆＧ３Ｆとし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とし、前記負メニスカスレンズＬ３２と前記負メニスカスレンズＬ３４との平均屈折率Ｎ３ｎとしたとき、次式−０．２４＜ｆＧ３Ｆ／（ｆ３４×Ｎ３ｎ）＜−０．０５の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、レンズ全系の広角端焦点距離をＦｗとし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、レンズ全系の望遠端焦点距離をＦｔとしたとき、次式０．０３＜（Ｆｗ×ｆ３０）／Ｆｔ2＜０．０８の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、前記正レンズＬ３３の光軸上の厚さをｄ３３とし、前記第３レンズ群の光軸上の厚さをｄ３０としたとき、次式０．２８＜ｄ３３／ｄ３０＜０．６０の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
また、前記第３レンズ群の前記前群を光軸に対して垂直方向に移動させることにより、像のブレ補正を行うことが好ましい。
【００１５】
また、前記第３レンズ群において、前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側レンズ面との間に、フレアカット絞りを配置することが好ましい。
【００１６】
また、前記第２レンズ群を光軸に対して垂直方向に移動させることにより、像のブレ補正を行うことが好ましい。
【００１７】
また、前記第２レンズ群の物体側と像側にそれぞれフレアカット絞りを配置することが好ましい。
【００１９】
また、前記第４レンズ群は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズで構成され、撮影物体が有限距離における合焦に際して光軸に沿って物体側に移動させることが好ましい。
【００２０】
また、本発明の光学機器は、前記ズームレンズを搭載することを特徴とする。
【００２１】
本発明の結像方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とにより実質的に４個のレンズ群からなるズームレンズを用いて、前記物体の像を所定の像面上に結像させる結像方法であって、無限遠合焦状態において広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群とを物体側に移動させ、前記第２レンズ群を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第４レンズ群は物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、正レンズＬ３３を備え正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とからなり、前記正レンズＬ３１の物体側および像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とするとともに、前記正レンズＬ３３の像側レンズ面と、前記負メニスカスレンズＬ３４の物体側および像側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面とし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、前記負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とすると、次式−０．６＜ｆ３０／ｆ３４＜−０．１の条件を満足することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明によれば、優れた光学性能を有する、小型のズームレンズ、これを搭載する光学機器および結像方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、好ましい実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は本実施形態に係るズームレンズＺＬを備えたデジタル一眼レフカメラ１（光学機器）の略断面図である。図１に示すデジタル一眼レフカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して集光板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００２４】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１に記載のカメラ１は、ズームレンズＺＬを着脱可能に保持するものでもよく、ズームレンズＺＬと一体に成形されるものでもよい。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでもよく、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでもよい。
【００２５】
ところで、デジタル一眼レフカメラ１の撮影レンズ２として用いられた、本実施形態に係るズームレンズＺＬは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。
【００２６】
上記レンズ構成を光学的見地で説明すれば、第１レンズ群Ｇ１は集光レンズ群、第２レンズ群Ｇ２は変倍レンズ群、第３レンズ群Ｇ３は結像レンズ群、第４レンズ群Ｇ４はフィールドレンズ群である。
【００２７】
上記構成のズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２は、ズーミング（変倍）に伴い光線入射高や光線入射角度が大きく変化するため、ズーミングに伴う球面収差や像面湾曲の変動に大きく係る。
【００２８】
そこで、第１レンズ群Ｇ１を、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、正レンズＬ１２とを有し、開口絞りに対してコンセントリックな形状に構成することにより、ズーミングに伴う像面湾曲の変動を抑えることができる。さらに、第１レンズ群Ｇ１において、負メニスカスレンズＬ１１と正レンズＬ１２とを接合レンズとすれば、鏡筒に組み込む際の相互偏芯が発生しないため、偏芯による像面倒れ（結像面のあおり現象）を防ぐことができ、好ましい。
【００２９】
また、第２レンズ群Ｇ２を、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、正レンズＬ２３とを有し、負メニスカスレンズＬ２１は物体側レンズ面を非球面とし、正レンズＬ２３は物体側および像側レンズ面のうちいずれか１面を非球面として構成することにより、ズーミングに伴う球面収差の変動を抑えることができる。さらに、第２レンズ群Ｇ２において、負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２および正レンズＬ２３を全て単レンズで構成にして（換言すれば、これらのレンズ間を全て空気を挟んだ構成にして）、収差補正の自由度を確保することが好ましい。
【００３０】
また、広角端状態におけるレンズ全長をより短くするために、上記の第１レンズ群Ｇ１を凹凸のレンズ２枚で、第２レンズ群Ｇ２を凹凹凸のレンズ３枚で構成して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の総ガラス厚を薄くすることが好ましい。
【００３１】
第３レンズ群Ｇ３は、ズーミング（変倍）に際して光線入射高や光線入射角度の変化が少ないため、ズーミング時における各種収差変動への寄与は少ない。しかしながら、第３レンズ群Ｇ３は、上記したように結像レンズ群であり、第１レンズ群Ｇ１で集光した光束を更に集光して結像させるため、強い屈折力が必要であり、曲率半径が小さいレンズ構成となっている。ゆえに、第３レンズ群Ｇ３では、高次の球面収差が大きく発生する傾向にある。そこで、第３レンズ群Ｇ３（の物体側）に開口絞りを配置して、入射光が緩い角度で入るようにして、球面収差の発生を抑えることが好ましい。
【００３２】
ここで、第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正レンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２、正レンズＬ３３より構成され正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とを有して構成される、いわゆるテレフォトタイプのレンズ構成にすることが好ましい。この構成により、第３レンズ群Ｇ３のバックフォーカスが短くなる、すなわちレンズ全系のバックフォーカスが短くなる。さらに、最大撮影画角に対する第１レンズ群Ｇ１の入射光束高が低くなるため、第１レンズ群Ｇ１の有効径が小さくなり、広角端におけるレンズ全長も短くなる。
【００３３】
また、第３レンズ群Ｇ３は、前群Ｇ３Ｆを正負正のトリプレット構造とすることにより、ザイデル５収差補正の調整が可能となるとともに、このトリプレット構造の前群Ｇ３Ｆに負レンズ（負メニスカスレンズＬ３２）を追加することによって、像面湾曲の収差補正ができるので、収差補正上好ましい。また、このトリプレット構造を有する前群Ｇ３Ｆの収差をより良好に補正するためには、負メニスカスレンズＬ３２の像側レンズ面の曲率半径と正レンズＬ３３の物体側レンズ面の曲率半径を、第３レンズ群Ｇ３を構成する他のレンズ面の曲率半径と比べて小さくすることが好ましい。これは、互いに向かい合う、負メニスカスレンズＬ３２の像側レンズ面と正レンズＬ３３の物体側レンズ面は、入射光線束に対する射出角が画角によらず緩いレンズ面であるため、色収差補正のためにこれらを強い負の屈折面と強い正の屈折面としても、高次球面収差が発生しにくい。ゆえに、前群Ｇ３Ｆを上記構成にすることにより、前群Ｇ３Ｆが正の屈折力を有することに起因する球面収差と色収差を同時に補正することができる。なお、前群Ｇ３Ｆにおいてより良好に色収差を補正するために、負メニスカスレンズＬ３２の像側レンズ面と正レンズＬ３３の物体側レンズ面を同じ曲率半径にして接合することが好ましい。
【００３４】
さらに、上記構成の第３レンズ群Ｇ３において、収差をより良好に補正するためには、正レンズＬ３１の物体側および像側レンズ面と、負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面ＡＳＰ１とするとともに、正レンズＬ３３の像側レンズ面と、負メニスカスレンズＬ３４の物体側および像側レンズ面との３面のうちいずれか１面を非球面ＡＳＰ２とすることが好ましい。前者の非球面ＡＳＰ１により球面収差とコマ収差が補正され、後者の非球面ＡＳＰ２により広角端における像面湾曲の収差が補正される。
【００３５】
第４レンズ群Ｇ４は、各像高に対する入射光束径が小さいため、球面収差よりも像面湾曲の変動に大きく係る。そこで、第４レンズ群Ｇ４を、物体側レンズ面が物体側に凸形状である正レンズを有して構成することが好ましい。これにより、近距離合焦における像面湾曲の収差変動を抑えることができる。また、第４レンズ群Ｇ４を、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して、光軸に沿って物体側に移動させることが好ましい。これにより、近距離合焦における球面収差の変動を減らすことができる。また、第４レンズ群Ｇ４は、固体撮像素子と撮影光学系とのマッチングを取る際に、射出瞳位置を結像面から（物体側へと）遠く離し、シェーディングを抑える作用も有している。
【００３６】
ズームレンズＺＬにおいて、高変倍光学系であるにも関わらず、鏡筒収納時にレンズ全長を短くするためには、撮影物体が無限遠における広角端状態から望遠端状態へのズーミング（変倍）に際して、第１レンズ群Ｇ１を物体側に移動させることが好ましい。これにより、第１レンズ群Ｇ１において、広角端状態のレンズ全長よりも小さい収納時の全長を簡単な方法で達成できる。さらに、効果的なズーミングを行うために、ズーミングの際には、第２レンズ群Ｇ２を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側に移動させることが好ましい。この構成により、第２レンズ群Ｇ２においてズーミング時に必要なスペースを小さくして、第３レンズ群Ｇ３においてズーミング時に必要なスペースを確保することができる。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させることが好ましい。この構成により、ズーミングに伴う像面湾曲の変動を補正することができる。
【００３７】
また、ズームレンズＺＬにおいて、上記したように第３レンズ群Ｇ３の前群Ｇ３Ｆを正負正のトリプレット構造とすることにより、ザイデル５収差補正の調整が可能となっている。従って、前群Ｇ３Ｆを、構成するレンズを一体化して、光軸に対して垂直な方向に移動させて防振補正を行うように構成すれば、十分なる収差補正が可能となる。さらに、前群Ｇ３Ｆの像側に負メニスカスレンズＬ３４を配置して、前群Ｇ３Ｆと負メニスカスレンズＬ３４との屈折力配分を適宜規定することにより、前群Ｇ３Ｆの移動量に対する結像面の移動量を調節することができ、有効である。
【００３８】
ここで、前群Ｇ３Ｆにおいて正レンズＬ３３の像側レンズ面を非球面とすれば、第３レンズ群Ｇ３はより防振補正に適した結像性能を有するレンズ群となる。また、前群Ｇ３Ｆの有効径は、上記のように第３レンズ群Ｇ３において防振補正を行うと、防振移動する量を加味するため、非防振時よりも大きくなる。そこで、コマ収差の大きい部分をカットするために、第３レンズ群Ｇ３において、正レンズＬ３３の像側レンズ面と負メニスカスレンズＬ３４の物体側レンズ面の間にフレアカット絞りを配置することが好ましい。このとき、フレアカット絞りは、負メニスカスレンズＬ３４を固定する鏡筒と一体であってもよい。なお、本実施形態において、フレアカット絞りは視野絞りとしての効果も有している。
【００３９】
また、第２レンズ群Ｇ２は、第３レンズ群Ｇ３と同様に収差補正の自由度が大きいレンズ群であるため、該第２レンズ群Ｇ２を一体として光軸に対して垂直方向に移動させることにより、像のブレ補正を行ってもよい。第２レンズ群Ｇ２において防振補正を行う際には、上記と同様に防振移動する量を加味しなければならないため、第２レンズ群Ｇ２の有効径は非防振時よりも大きくなる。そこで、コマ収差の大きい部分をカットするために、第２レンズ群Ｇ２の物体側と像側にそれぞれフレアカット絞りを配置することが好ましい。
【００４０】
以上のような構成のズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１の有効径を小さいままで良好な収差補正を行うためには、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３０とし、負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とすると、次式（１）を満足することが好ましい。
【００４１】
−０．６＜ｆ３０／ｆ３４＜−０．１  …（１）
【００４２】
上記条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３０と負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離ｆ３４との適切な比率を規定している。この条件式（１）において、下限値を下回ると、ズーミング（変倍）に伴う像面湾曲の変動が大きくなり、好ましくない。一方、条件式（１）において、上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の光学全長が大きくなるため、これに伴い広角端におけるレンズ全長が大きくなり、第１レンズ群Ｇ１の有効径が大きくなってしまう。これを回避するために、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を大きくするとともに、第４レンズ群Ｇ４の屈折力を小さくすればよいのであるが、球面収差が大きくなるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−０．５６にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を−０．２０にすることが好ましい。
【００４３】
さらに、ズームレンズＺＬにおいて、広角端におけるレンズ全長が短いままで良好な収差補正を行うためには、第３レンズ群Ｇ３における前群Ｇ３Ｆの焦点距離をｆＧ３Ｆとし、負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離をｆ３４とし、負メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３４との平均屈折率Ｎ３ｎとしたとき、次式（２）を満足することが好ましい。
【００４４】
−０．２４＜ｆＧ３Ｆ／（ｆ３４×Ｎ３ｎ）＜−０．０５  …（２）
【００４５】
上記条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３における、前群Ｇ３Ｆの焦点距離ｆＧ３Ｆ、負メニスカスレンズＬ３４の焦点距離ｆ３４および負メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３４との平均屈折率Ｎ３ｎの適切な関係を規定している。この条件式（２）において、下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３においてズーミング（変倍）に伴う像面湾曲の変動が大きくなるため、好ましくない。一方、条件式（２）において、上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３において球面収差が大きくなるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．２３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を−０．０８にすることが好ましい。
【００４６】
また、ズームレンズＺＬにおいて、レンズ全系の広角端焦点距離をＦｗとし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３０とし、レンズ全系の望遠端焦点距離をＦｔとしたとき、次式（３）を満足することが好ましい。
【００４７】
０．０３＜（Ｆｗ×ｆ３０）／Ｆｔ2＜０．０８  …（３）
【００４８】
上記条件式（３）は、レンズ全系の広角端焦点距離Ｆｗ、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３０およびレンズ全系の望遠端焦点距離Ｆｔとの適切な関係を規定している。この条件式（３）において、下限値を下回ると、球面収差が大きく発生してしまうため、好ましくない。一方、この条件式（３）において、上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の有効径が大きくなってしまう。これを回避するために、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を大きくしてレンズ全長を短くすればよいのだが、望遠端における像面湾曲の収差が大きくなるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．０３５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．０６にすることが好ましい。
【００４９】
また、ズームレンズＺＬにおいて、正レンズＬ３３の光軸上の厚さをｄ３３とし、第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚さをｄ３０としたとき、次式（４）を満足することが好ましい。
【００５０】
０．２８＜ｄ３３／ｄ３０＜０．６０  …（４）
【００５１】
上記条件式（４）は、正レンズＬ３３の光軸上の厚さｄ３３と第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚さｄ３０との適切な比率を規定している。この条件式（４）において、下限値を下回ると、球面収差が大きくなり、好ましくない。一方、条件式（４）において、上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚さが厚くなり、レンズ全長も長くなってしまう。これを回避するために、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を大きくしてレンズ全長を短くすればよいのだが、望遠端における像面湾曲の収差が大きくなるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．２９にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．５０にすることが好ましい。
【実施例】
【００５２】
以下、各実施例を添付図面に基づいて説明する。各実施例に係るズームレンズＺＬ（レンズ系）は、前述したように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、光量を調整することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＬＰＦと、固体撮像素子のカバーガラスＣＧとを有して構成されている。なお、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【００５３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、正レンズＬ１２とを貼り合わせた接合レンズとをから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、正レンズＬ２３とから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側レンズ面が物体側に凸面を向けた正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズ（正レンズ）Ｌ３３とを貼り合わせた接合レンズとから構成され正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４とから構成される。なお、第３レンズ群Ｇ３において、前群Ｇ３Ｆと負メニスカスレンズＬ３４との間には、フレアカット絞り（視野絞りの効果も有する）ＦＳが配置されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側レンズ面が物体側に強い凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【００５４】
上記構成のズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態へのズーミング（変倍）の際には、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３とを物体側に移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側に凹の軌跡にて光軸に沿って移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させる。なお、第４レンズ群Ｇ４は、撮影物体が有限距離における合焦に際して光軸上移動可能である。また、第３レンズ群Ｇ３は、前群Ｇ３Ｆを光軸に垂直な方向に振動させて手ブレによって生じる像ブレを補正する、いわゆる防振レンズ群である。
【００５５】
以下に、表１〜表６を示すが、これらは第１〜第６実施例における各諸元の表である。いずれの表においても、Ｆはレンズ全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、ωは半画角を、βは撮影倍率を、Ｄ０は物体から第１レンズ群Ｇ１中の最も物体側に位置するレンズＬ１１の物体側レンズ面までの距離を、Ｂｆはバックフォーカスを、ＴＬはレンズ全長を示す。また、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6ｎｍ）に対する屈折率を、νｄはｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、表中において、上記の条件式（１）〜（４）に対応する値も示している。
【００５６】
なお、表中において、焦点距離Ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。また、表中において、曲率半径の「∞」は平面または開口を示し、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。
【００５７】
また、表中において＊印が付される非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。また、Ｅｎは、×１０ｎを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５８】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・ｙ2／ｒ2）1／2｝
＋Ａ４×ｙ4＋Ａ６×ｙ6＋Ａ８×ｙ8＋Ａ１０×ｙ10  …（ａ）
【００５９】
（第１実施例）
第１実施例について、図２〜図４及び表１を用いて説明する。図２は、第１実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【００６０】
表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜２４は、図２に示す面１〜２４に対応している。また、第１実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の像側レンズ面、正メニスカスレンズＬ３１の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第４面、第９面、第１１面および第１５面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００６１】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ９とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２０とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ９、ｄ１８及びｄ２０はズーミングに際して変化する。
【００６２】
（表１）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.20      〜    15.00        〜    29.75
ＦＮＯ       3.0      〜      4.4        〜    5.7
ω      -39.32      〜    -14.78       〜    -7.68
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        21.3725        0.8000      1.903660      31.31
２        15.7730        3.4000      1.603000      65.47
３       159.6044        （d3=可変）
４＊      20.6225        0.7000      1.851350      40.10
５         4.8000        3.0000
６        -6.8565        0.6000      1.755000      52.29
７        17.0023        0.3000
８         7.3490        1.4000      1.821140      24.06
９＊     154.8042        （d9=可変）
１０       開口絞りＳ      0.3000
１１＊       4.6153        1.5000      1.768020      49.23
１２        11.0713        0.1000
１３         7.2985        0.8000      1.903660      31.31
１４         2.8000        2.9000      1.592010      67.05
１５＊     -20.7158        0.3000
１６  フレアカット絞りFS  0.7000
１７        17.5815        0.6000      1.883000      40.77
１８         8.7426        （d18=可変）
１９        11.0019        1.1000      1.516800      64.12
２０        24.7103        （d20=可変）
２１           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２２           ∞          0.5000
２３           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２４           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第４面
K=11.8959,A4=2.18410E-04,A6=-2.69740E-06,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
第９面
K=-100.0000,A4=9.20510E-04,A6=4.77340E-05,A8=-4.83050E-06,A10=2.35060E-07
第１１面
K=-0.4635,A4=1.74700E-04,A6=2.29920E-05,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
第１５面
K=-100.0000,A4=5.55600E-04,A6=1.64610E-04,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.20000      15.00000    29.75200    -0.05000    -0.05000    -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        94.3045    274.9835      540.9729
ｄ３    0.78498      12.19483    20.65553      0.78498    12.19483    20.65553
ｄ９    7.95930      2.23455      0.85391      7.95930    2.23455      0.85391
ｄ18    3.07965      1.73668      8.77541      2.24637    0.47870      6.36698
ｄ20    2.91543      9.94349      9.98482      3.74870    11.20147    12.39325
Ｂｆ    0.40631      0.40631      0.40631      0.40631    0.40631      0.40631
ＴＬ    35.44566    46.81584    60.97596      35.44566    46.81583    60.97596
［防振補正時における防振レンズ群移動量と像面移動量］
Ｆ，β  5.20000      15.00000    29.75200    -0.05000    -0.05000      -0.05000
レンズ  ±0.055      ±0.065     ±0.071    ±0.055      ±0.064      ±0.070
像面    ±0.110      ±0.186     ±0.262    ±0.110      ±0.186      ±0.262
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          49.90959
Ｇ２          ４          -5.45518
Ｇ３          １１        7.80739
Ｇ４          １９        37.35259
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.384
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.182
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ2＝0.046
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.420
【００６３】
表１に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００６４】
図３は、第１実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図３（ａ）は広角端状態の場合（F=5.20mm）、図３（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図３（ｃ）は望遠端状態の場合（F=29.75mm）をそれぞれ示している。また、図４は、第１実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図４（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝130mm）、図４（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=322mm）、図４（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=602mm）をそれぞれ示している。
【００６５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ｄはｄ線（波長587.6nm）を、Ｇはｇ線（波長435.6nm）を、ＣはＣ線（波長656.3nm）を、ＦはＦ線（波長486.1nm）をそれぞれ示す。なお、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。また、倍率色収差を示す収差図においては、ｄ線を基準として示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００６６】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００６７】
また、第１実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００６８】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図７及び表２を用いて説明する。図５は、第２実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【００６９】
表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜２６は、図５に示す面１〜２６に対応している。また、第２実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の物体側レンズ面、負メニスカスレンズＬ３２の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第５面、第９面、第１５面及び第１７面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。また、第２実施例においては、フレアカット絞り（視野絞りの効果も有する）ＦＳが、上記した前群Ｇ３Ｆと負メニスカスレンズＬ３４との間以外に、第２レンズ群Ｇ２の物体側および像側にも配置される。
【００７０】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ１１とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ２０とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２２とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ１１、ｄ２０及びｄ２２はズーミングに際して変化する。
【００７１】
（表２）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.24      〜    15.00        〜    29.75
ＦＮＯ       3.1      〜      4.4        〜    5.7
ω      -39.10      〜    -14.61       〜    -7.51
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        23.0699        1.2000      1.903660      31.31
２        16.3328        5.4000      1.603000      65.47
３       391.4407        （d3=可変）
４  フレアカット絞りFS  -0.2000
５＊      30.6357        1.0000      1.851350      40.10
６         5.0364        2.9000
７       -20.4922        1.0000      1.754999      52.32
８         6.9457        0.4000
９＊       6.9097        2.1000      1.821140      24.06
１０        69.7311        0.3000
１１  フレアカット絞りFS  （d11=可変）
１２       開口絞りＳ      0.3000
１３         5.1369        1.3000      1.772500      49.61
１４         6.6563        0.1000
１５＊       4.8548        1.0000      1.821140      24.06
１６         3.0055        3.3000      1.496970      82.42
１７＊     -19.3974        0.2000
１８  フレアカット絞りFS  1.2384
１９        18.5170        1.0000      1.883000      40.77
２０        11.0890        （d20=可変）
２１        19.3250        1.5000      1.516800      64.12
２２       392.2566        （d22=可変）
２３           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２４           ∞          0.5000
２５           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２６           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第５面
K=7.4979,A4=9.95360E-05,A6=-2.23550E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第９面
K=-0.7381,A4=1.56750E-04,A6=-3.38830E-05,A8=4.21200E-06,A10=-1.57770E-07
第１５面
K=0.7718,A4=-1.25460E-03,A6=-7.44420E-05,A8=2.90110E-06,A10=-8.20110E-07
第１７面
K=-100.0000,A4=4.69770E-04,A6=1.77220E-04,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.24000      15.00000    29.75200     -0.05000    -0.05000    -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        92.0615    266.9210     520.2787
ｄ３    1.13151      12.92049    20.87896      1.13151    12.92049    20.87896
ｄ11    8.12363      2.00299      0.55279      8.12363    2.00299      0.55279
ｄ20    2.33991      2.18605     10.61960      1.44311    0.76822      7.58541
ｄ22    1.32158      7.14378      5.21850      2.21838    8.56162      8.25269
Ｂｆ    2.06299      2.06299      2.06299      2.06299    2.06299      2.06299
ＴＬ    40.81808    52.15477     65.17130    40.81808    52.15477    65.17129
［防振補正時における防振レンズ群移動量と像面移動量］
Ｆ，β  5.24000      15.00000    29.75200    -0.05000    -0.05000      -0.05000
レンズ  ±0.135      ±0.109     ±0.104    ±0.143      ±0.111      ±0.107
像面    ±0.110      ±0.186     ±0.262    ±0.110      ±0.186      ±0.262
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          50.44305
Ｇ２          ５          -5.57648
Ｇ３          １３        8.22766
Ｇ４          ２１        39.27736
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.246
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.128
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ2＝0.049
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.405
【００７２】
表２に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００７３】
図６は、第２実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図６（ａ）は広角端状態の場合（F=5.24mm）、図６（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図６（ｃ）は望遠端状態の場合（F=29.75mm）をそれぞれ示している。また、図７は、第２実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図７（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝133mm）、図７（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=319mm）、図７（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=585mm）をそれぞれ示している。
【００７４】
各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００７５】
また、第２実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００７６】
（第３実施例）
第３実施例について、図８〜図１０及び表３を用いて説明する。図８は、第３実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【００７７】
表３に第３実施例における各諸元の表を示す。なお、表３における面番号１〜２４は、図８に示す面１〜２４に対応している。また、第３実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の像側レンズ面、正メニスカスレンズＬ３１の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第４面、第９面、第１１面及び第１５面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００７８】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ９とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２０とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ９、ｄ１８及びｄ２０はズーミングに際して変化する。
【００７９】
（表３）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.24      〜    15.00        〜    29.75
ＦＮＯ       3.1      〜      4.4        〜    5.7
ω      -39.32      〜    -14.76       〜    -7.66
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        21.7401        0.8000      1.903660      31.31
２        16.0416        3.4000      1.603000      65.47
３       180.6875        （d3=可変）
４＊      19.4855        0.7000      1.851350      40.10
５         4.8000        3.0000
６        -6.9420        0.6000      1.755000      52.29
７        16.5264        0.3000
８         7.1421        1.4000      1.821140      24.06
９＊      82.7970        （d9=可変）
１０       開口絞りＳ      0.3000
１１＊       4.5916        1.5000      1.768020      49.23
１２        13.8049        0.1000
１３         9.8148        0.8000      1.803840      33.89
１４         2.6725        2.9000      1.592010      67.05
１５＊      -21.6333        0.3000
１６  フレアカット絞りFS  0.7000
１７        22.2291        0.6000      1.883000      40.77
１８         9.8358        （d18=可変）
１９        11.4427        1.1000      1.516800      64.12
２０        27.1787        （d20=可変）
２１           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２２           ∞          0.5000
２３           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２４           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第４面
K=10.4162,A4=1.94090E-04,A6=-2.59290E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第９面
K=-100.0000,A4=9.84400E-04,A6=4.51250E-05,A8=-4.23140E-06,A10=2.01510E-07
第１１面
K=-0.2282,A4=-9.88550E-05,A6=1.21650E-05,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第１５面
K=-100.0000,A4=8.59580E-04,A6=1.42440E-04,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.24000      15.00000    29.75200     -0.05000    -0.05000    -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        94.2415    274.9204     540.9099
ｄ３    0.78497      12.19482    20.65552      0.78497    12.19482    20.65552
ｄ９    7.95277      2.22802      0.84738      7.95277    2.28802      0.84738
ｄ18    3.04423      1.70126      8.73999      2.21095    0.44328      6.33156
ｄ20    2.96445      9.99251     10.03384      3.79772    11.25049    12.44227
Ｂｆ    0.40631      0.40631      0.40631      0.40631    0.40631      0.40631
ＴＬ    35.45274    46.82291     60.98303      35.45273  46.82291      60.98303
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          49.90959
Ｇ２          ４          -5.45518
Ｇ３          １１        7.80739
Ｇ４          １９        37.35259
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.382
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.186
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ2＝0.046
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.420
【００８０】
表３に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００８１】
図９は、第３実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図９（ａ）は広角端状態の場合（F=5.24mm）、図９（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図９（ｃ）は望遠端状態の場合（F=29.75mm）をそれぞれ示している。また、図１０は、第３実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１０（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝130mm）、図１０（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=322mm）、図１０（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=602mm）をそれぞれ示している。
【００８２】
各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８３】
また、第３実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００８４】
（第４実施例）
第４実施例について、図１１〜図１３及び表４を用いて説明する。図１１は、第４実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【００８５】
表４に第４実施例における各諸元の表を示す。なお、表４における面番号１〜２４は、図１１に示す面１〜２４に対応している。また、第４実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の像側レンズ面、正メニスカスレンズＬ３１の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第４面、第９面、第１１面及び第１５面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００８６】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ９とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２０とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ９、ｄ１８及びｄ２０はズーミングに際して変化する。
【００８７】
（表４）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.20      〜    15.00        〜    35.00
ＦＮＯ       2.9      〜      4.2        〜    5.8
ω      -39.31      〜    -14.78       〜    -7.69
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        22.6580        0.9000      1.903660      31.31
２        16.7546        3.6000      1.603000      65.47
３       173.7035        （d3=可変）
４＊      21.9913        0.8000      1.851350      40.10
５         5.0876        3.2000
６        -6.8073        0.7000      1.755000      52.29
７        21.2947        0.3000
８         8.0515        1.5000      1.821140      24.06
９＊     209.2176        （d9=可変）
１０       開口絞りＳ      0.3000
１１＊       4.8173        1.7000      1.743300      49.32
１２        10.9922        0.1000
１３         6.8149        0.8000      1.903660      31.31
１４         2.8338        3.1000      1.592010      67.05
１５＊     -25.9491        0.3000
１６  フレアカット絞りFS  0.7000
１７        18.7998        0.7000      1.883000      40.77
１８         9.2180        （d18=可変）
１９        11.1802        1.2000      1.516800      64.12
２０        28.5786        （d20=可変）
２１           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２２           ∞          0.5000
２３           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２４           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第４面
K=12.6108,A4=1.85220E-04,A6=-2.26860E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第９面
K=-100.0000,A4=7.77520E-04,A6=2.59180E-05,A8=-2.13670E-06,A10=9.21200E-08
第１１面
K=-0.2317,A4=-9.459990-05,A6=6025740E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第１５面
K=-100.0000,A4=1.03610E-03,A6=6.26560E-05,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.20000      15.00000    29.75200     -0.05000    -0.05000    -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        93.4240    273.3649     621.7957
ｄ３    0.83822      12.69829    23.53396      0.83822    12.69829    23.53396
ｄ９    8.49164      2.26178      0.68535      8.49164    2.26178      0.68535
ｄ19    3.33154      1.73374     12.46171      2.50392    0.52898      9.55384
ｄ20    1.98878      9.21679      7.74807      2.81640    10.42155    10.65594
Ｂｆ    0.93390      0.93390      0.93390      0.93390    0.93390      0.93390
ＴＬ    37.28407    48.54450     67.06299      37.28407  48.54450      67.06299
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          49.90959
Ｇ２          ４          -5.45518
Ｇ３          １１        7.60000
Ｇ４          １９        38.47541
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.241
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.120
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ２＝0.045
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.304
【００８８】
表４に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００８９】
図１２は、第４実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１２（ａ）は広角端状態の場合（F=5.20mm）、図１２（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図１２（ｃ）は望遠端状態の場合（F=29.75mm）をそれぞれ示している。また、図１３は、第４実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１３（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝131mm）、図１３（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=322mm）、図１３（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=689mm）をそれぞれ示している。
【００９０】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００９１】
また、第４実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００９２】
（第５実施例）
第５実施例について、図１４〜図１６及び表５を用いて説明する。図１４は、第５実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【００９３】
表５に第５実施例における各諸元の表を示す。なお、表５における面番号１〜２４は、図１４に示す面１〜２４に対応している。また、第５実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の像側レンズ面、正メニスカスレンズＬ３１の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第４面、第９面、第１１面及び第１５面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００９４】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ９とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２０とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ９、ｄ１８及びｄ２０はズーミングに際して変化する。
【００９５】
（表５）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.20      〜    15.00        〜    29.75
ＦＮＯ       3.1      〜      4.5        〜    5.9
ω      -39.35      〜    -14.78       〜    -7.68
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        20.9332        0.8000      1.903660      31.31
２        15.6096        3.4000      1.603000      65.47
３       132.9284        （d3=可変）
４＊      21.5411        0.7000      1.851350      40.10
５         4.8000        3.0000
６        -6.6897        0.6000      1.755000      52.29
７        17.5831        0.3000
８         7.1922        1.4000      1.821140      24.06
９＊     148.9436        （d9=可変）
１０       開口絞りＳ      0.3000
１１＊       5.2502        1.5000      1.768020      49.23
１２        12.4615        0.1000
１３         6.7844        0.8000      2.000690      25.46
１４         3.2207        2.9000      1.617200      54.00
１５＊     -20.3248        0.3000
１６  フレアカット絞りFS  0.7000
１７        13.8399        0.6000      1.883000      40.77
１８         6.8992        （d18=可変）
１９        11.2782        1.1000      1.516800      64.12
２０        35.2359        （d20=可変）
２１           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２２           ∞          0.5000
２３           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２４           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第４面
K=13.5658,A4=2.52830E-04,A6=-2.78780E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第９面
K=-100.0000,A4=9.90800E-04,A6=5.50150E-05,A8=-5.44920E-06,A10=2.55520E-07
第１１面
K=-0.4153,A4=6.82330E-05,A6=1.63960E-05,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第１５面
K=-100.0000 ,A4=2.62350E-04,A6=1.66560E-04,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.20000      15.00000    29.75200     -0.05000    -0.05000     -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        94.3368    275.1432    536.4708
ｄ３    0.72810      12.20929    21.07791      0.72810    12.20929    21.07791
ｄ９    8.17997      2.36105      1.11642      8.17997    2.36105      1.11642
ｄ18    2.87007      1.52418      9.47367      2.17479    0.42630      7.32129
ｄ20    3.13770     10.14586      9.82036      3.83298    11.24374    11.97274
Ｂｆ    0.70245      0.70246      0.70243      0.70270    0.70271      0.70267
ＴＬ    35.91830    47.24285     62.49080      35.91855    47.24310    62.49104
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          49.90959
Ｇ２          ４          -5.45518
Ｇ３          １１        8.00000
Ｇ４          １９        31.60191
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.493
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.220
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ2＝0.047
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.420
【００９６】
表５に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００９７】
図１５は、第５実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１５（ａ）は広角端状態の場合（F=5.20mm）、図１５（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図１５（ｃ）は望遠端状態の場合（F=35.00mm）をそれぞれ示している。また、図１６は、第５実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１６（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝131mm）、図１６（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=322mm）、図１６（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=689mm）をそれぞれ示している。
【００９８】
各収差図から明らかなように、第５実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００９９】
また、第５実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【０１００】
（第６実施例）
第６実施例について、図１７〜図１９及び表６を用いて説明する。図１７は、第６実施例に係るズームレンズＺＬの構成を示すとともに、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）までの焦点距離状態の変化、すなわちズーミングの際の各レンズ群の移動の様子を示している。
【０１０１】
表６に第６実施例における各諸元の表を示す。なお、表６における面番号１〜２４は、図１７に示す面１〜２４に対応している。また、第６実施例において、負メニスカスレンズＬ２１の物体側レンズ面、正メニスカスレンズＬ２３の像側レンズ面、正メニスカスレンズＬ３１の物体側レンズ面および両凸レンズＬ３３の像側レンズ面、すなわち、第４面、第９面、第１１面及び第１５面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【０１０２】
また、表中において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔をｄ３とし、第２レンズ群Ｇ２と開口絞りＳとの軸上空気間隔をｄ９とし、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔をｄ１８とし、第４レンズ群Ｇ４とローパスフィルタＬＰＦとの軸上空気間隔をｄ２０とする。これらの軸上空気間隔、すなわちｄ３、ｄ９、ｄ１８及びｄ２０はズーミングに際して変化する。
【０１０３】
（表６）
［全体諸元］
広角端        中間焦点距離        望遠端
Ｆ        5.20      〜    15.00        〜    35.00
ＦＮＯ       2.9      〜      4.2        〜    5.8
ω      -39.27      〜    -14.79       〜    -6.53
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｄ          ｎｄ        νｄ
１        22.6580        0.9000      1.903660      31.31
２        16.7546        3.6000      1.603000      65.47
３       173.7135        （d3=可変）
４＊      21.9913        0.8000      1.851350      40.10
５         5.0876        3.2000
６        -6.8073        0.7000      1.755000      52.29
７        21.2947        0.3000
８         8.0515        1.5000      1.821140      24.06
９＊     209.2176        （d9=可変）
１０       開口絞りＳ      0.3000
１１＊       4.8173        1.7000      1.743300      49.32
１２        10.9922        0.1000
１３         6.8149        0.8000      1.903660      31.31
１４         2.8338        3.1000      1.592010      67.05
１５＊     -25.9491        0.3000
１６  フレアカット絞りFS  0.7000
１７        18.7998        0.7000      1.883000      40.77
１８         9.2180        （d18=可変）
１９        11.1802        1.2000      1.516800      64.12
２０        28.5786        （d20=可変）
２１           ∞          0.8000      1.516800      64.12
２２           ∞          0.5000
２３           ∞          0.5000      1.516800      64.12
２４           ∞          （Bf）
［非球面データ］
第４面
K=12.6108,A4=1.85220E-04,A6=-2.26860E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第９面
K=-100.0000,A4=7.77520E-04,A6=2.59180E-05,A8=-2.13670E-06,A10=9.21200E-08
第１１面
K=-0.2317,A4=-9.45990E-05,A6=6.25740E-06,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
第１５面
K=-100.0000 ,A4=1.03610E-03,A6=6.26560E-05,A8=0.00000E-00,A10=0.00000E-00
［合焦時における可変間隔］
無限遠                              至近距離
Ｆ，β  5.20000      15.00000    29.75200     -0.05000    -0.05000     -0.05000
Ｄ０      ∞            ∞          ∞        93.4240    273.3649     621.7957
ｄ３    0.83822      12.69829    23.53397      0.83822    12.69829    23.53397
ｄ９    8.49164      2.26178      0.68535      8.49164    2.26178      0.68535
ｄ18    3.33154      1.73374     12.46170      2.50391    0.52898      9.55383
ｄ20    1.98878      9.21679      7.74807      2.81640    10.42155    10.65594
Ｂｆ    0.93390      0.93390      0.93390      0.93390    0.93390      0.93390
ＴＬ    37.28407    48.54449     67.06298      37.28407    48.54449    67.06298
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          52.51005
Ｇ２          ４          -5.66394
Ｇ３          １１        8.03479
Ｇ４          １９        34.71946
［条件式］
（１）ｆ３０／ｆ３４＝-0.379
（２）ｆＧ３Ｆ／（Ｆ３４×Ｎ３ｎ）＝-0.182
（３）（Ｆｗ×Ｆ３０）／Ｆｔ2＝0.034
（４）ｄ３３／ｄ３０＝0.419
【０１０４】
表６に示す諸元の表から分かるように、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【０１０５】
図１８は、第６実施例の無限遠合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１８（ａ）は広角端状態の場合（F=5.20mm）、図１８（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（F=15.00mm）、図１８（ｃ）は望遠端状態の場合（F=35.00mm）をそれぞれ示している。また、図１９は、第６実施例の至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、図１９（ａ）は広角端状態の場合（Rｗ＝131mm）、図１９（ｂ）は中間焦点距離状態の場合（Rm=322mm）、図１９（ｃ）は望遠端状態の場合（Rt=689mm）をそれぞれ示している。
【０１０６】
各収差図から明らかなように、第６実施例に係るズームレンズＺＬでは、無限遠合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、至近撮影距離合焦状態における広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態の場合でも、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１０７】
また、第６実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【０１０８】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１０９】
上述の各実施例では、ズームレンズとして４群構成を示したが、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。
【０１１０】
また、各実施例では、ズーミング（変倍）の際に全てのレンズ群を移動しているが、本願の意図するところはこの限りではない。例えば、第１レンズ群Ｇ１を固定すれば、ズーミングによる第１レンズ群Ｇ１の移動機構の勘合差による偏芯収差が発生しない。また、第３レンズ群Ｇ３を防振補正群としてズーミング中も固定すれば、防振補正機構とズーミング機構を分離することが可能となる。
【０１１１】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等による）モーター駆動にも適している。特に、最も像面側のレンズ群である第４レンズ群Ｇ４を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０１１２】
また、各実施例では近距離における合焦を第４レンズ群Ｇ４で行っているが、第１レンズ群Ｇ１のズーミング機構と近距離合焦機構が共存可能であれば、第１レンズ群Ｇ１の全体もしくは一部で近距離合焦を行ってもよい。さらに、第２レンズ群Ｇ２のズーミング機構とのズーミング機構と近距離合焦機構が共存可能であれば、第２レンズ群Ｇ２の全体もしくは一部で近距離合焦を行ってもよい。
【０１１３】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３（特に前群Ｇ３Ｆ）の全体または一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１１４】
また、各レンズ面を非球面としても構わない。また、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。なお、非球面は各レンズ群に配置されることが好ましい。特に、単レンズの表面を非球面とすることが好ましい。
【０１１５】
開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３の近傍、特に第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されるのが好ましいが、開口絞りＳとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。
【０１１６】
各レンズ面には、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜が施され、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することにしてもよい。
【０１１７】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】は本実施形態のズームレンズを搭載したデジタル一眼レフカメラの略断面図である。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図４】第１実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図５】第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図６】第２実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図７】第２実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図８】第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図９】第３実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１０】第３実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１１】第４実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１２】第４実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１３】第４実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１４】第５実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１５】第５実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１６】第５実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１７】第６実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は無限遠合焦状態の広角端状態を、（Ｍ）は無限遠合焦状態の中間焦点距離状態を、（Ｔ）は無限遠合焦状態の望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１８】第６実施例での無限遠合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【図１９】第６実施例での至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態における場合であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における場合であり、（ｃ）は望遠端状態における場合である。
【符号の説明】
【０１１９】
１      デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
ＺＬ    ズームレンズ
Ｇ１    第１レンズ群        Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群        Ｇ３Ｆ  前群        Ｇ４    第４レンズ群
ＬＰＦ  ローパスフィルタ    ＣＧ    カバーガラス
Ｓ      開口絞り            ＦＳ    視野絞り      Ｉ  像面
【図１】
0005433942.tif 000002
【図２】
0005433942.tif 000003
【図３】
0005433942.tif 000004
【図４】
0005433942.tif 000005
【図５】
0005433942.tif 000006
【図６】
0005433942.tif 000007
【図７】
0005433942.tif 000008
【図８】
0005433942.tif 000009
【図９】
0005433942.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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