(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の方向に沿って１又は複数箇所で折り曲げられており、グランドに接続される接地導電板と、
前記所定の方向と同一方向に、１又は２箇所で折り曲げられた主導電板と、
前記所定の方向における一方の側において、前記接地導電板と前記主導電板とを１又は複数箇所で接続する短絡部材と、を備え、
前記主導電板は、
前記短絡部材が接続された側と反対側の他端から、アンテナの入力インピーダンスがＺとなる位置、まで形成された１又は複数のスリットと、
前記主導電板の側端と前記１のスリットの間、又は前記複数のスリットのうち隣り合うスリットの間に、特性インピーダンスがＺとなる幅ｗで形成され、給電ラインが接続される、マイクロストリップラインと、
前記スリットの前記マイクロストリップラインが隣接しない側に形成された１又は複数の励起導電板と、
を具備し、
前記接地導電板と前記主導電板が折り曲げられる前記所定の方向は、前記マイクロストリップラインの長さ方向である、
ことを特徴とする板状逆Ｆアンテナ。
【請求項２】
前記接地導電板は、２箇所折り曲げられることで断面コ字形状に形成され、
前記主導電板は、前記接地導電板の外側に、２箇所折り曲げられることで断面コ字形状に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項３】
前記接地導電板は、１箇所折り曲げられることで断面Ｌ字形状に形成され、
前記主導電板は、前記接地導電板の外側に、１箇所折り曲げられることで断面Ｌ字形状に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項４】
前記主導電板は、前記スリット部分で折り曲げられている、
ことを特徴とする請求項１、請求項２、又は請求項３に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項５】
前記接地導電板と前記短絡部材と前記主導電板は、互いに連続する１枚の導電板から一体形成され、前記接地導電板と前記短絡部材の接続部と、前記短絡部材と前記主導電板の接続部で同方向に折り曲げられることで形成されている、
ことを特徴とする請求項１から請求項４のうちのいずれか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項６】
前記主導電板は、前記スリットが、前記主導電板の幅方向の中心から両側等距離の位置に２つ形成されることで、前記主導電板の中央にマイクロストリップラインが形成され、その両側に第１励起導電板と第２励起導電板が形成され、前記両スリット部分で同方向に折り曲げられている、
ことを特徴とする請求項１から請求項５のうちのいずれか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項７】
前記第１励起導電板と第２励起導電板は、異なる長さに形成されている、
ことを特徴とする請求項６に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項８】
前記第１励起導電板と第２励起導電板は、前記接地導電板との間隔が異なる間隔に形成されている、
ことを特徴とする請求項６に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項９】
前記接地導電板には、前記マイクロストリップラインの開放端に対応する位置に給電ライン用の貫通孔が形成されている、
ことを特徴とする請求項１から請求項８のうちの何れか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項１０】
貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、
前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、複数の貫通孔、又はスリット状の貫通孔が形成されている、
ことを特徴とする請求項９に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【請求項１１】
貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、
前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、前記長手方向と交差する方向の溝が複数形成されている、
ことを特徴とする請求項９に記載の板状逆Ｆアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、板状逆Ｆアンテナに係り、例えば、携帯電話等の電子通信機器に使用されるアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、腕時計、携帯端末、センサなどの小型の電子通信機器に内蔵できる高性能なアンテナとして板状逆Ｆアンテナが使用されており、特許文献１、２に示すように種々の提案がなされている。
【０００３】
図２５は、逆Ｆアンテナの基本的な構造を表したものである。
板状逆Ｆアンテナは、接地された接地導電板１００と、波長λに対し（１／４）λ、またはその近傍の長さで接地導電板１００とほぼ平行に配置される励起導電板として機能する主導電板３００、主導電板３００と接地導電板１００とを短絡する短絡板２００、及び短絡板２００から所定の距離ｓだけ離れた位置に主導電板に接続された給電ピン４１０とから構成されている。
主導電板３００への給電ラインは、接地導電板１００に貫通孔１１０を形成し、接地導電板１００側の下側から貫通孔１１０を通り給電する構成とすることでアンテナ特性への影響を極力小さくしている。
そして、同軸線４００の中心導体が給電ピン４１０として主導電板３００に接続され、一方、外部導体４２０が接地導電板１００の貫通孔１１０周辺に接続される。
【０００４】
このような板状逆Ｆアンテナでは、アンテナを接続する回路との関係から、主導電板３００における給電インピーダンスを５０Ωとする必要があり、そのために短絡板２００から所定距離ｓの地点を給電点とし、この給電点に給電ピン４１０を接続している。
この所定距離ｓは、接地導電板１００と主導電板３００との距離や、その間の誘電率ε等の諸条件によって決まり、板状逆Ｆアンテナが小型化するほど小さくなる。
一般に携帯電話などで用いられる周波数では、この所定距離ｓは１０ｍｍ以下である場合が多く、条件によっては１ｍｍ以下の場合もある。
そして、給電点に対する所定距離ｓは厳密に決まる値であり、僅かのずれ（例えば、０．１ｍｍのずれ）でも給電インピーダンスが５０Ωからずれてしまうことになる。この不整合により電力損失が生じ、所望のアンテナ特性が得られなくなってしまう。
【０００５】
このため従来の板状逆Ｆアンテナでは、給電ピン４１０を給電点に正確に取り付ける必要があった。
そして、給電ピン４１０の取り付け位置について、１０ｍｍ以下の狭い領域において、高い位置精度が要求されていたため、取り付け作業が大変であった。
【０００６】
また、従来の板状逆Ｆアンテナでは、給電ピン４１０の接続箇所が短絡板２００近傍であるのに対し、アンテナによる放射位置は短絡板２００と反対の開放端側である。
このように、給電位置と放射位置とが反対側にあるため、給電位置を電子機器の端部側に配置すると、給電ピン４１０の接続は容易になるが、放射位置が装置内側に入り込んでしまうことになる。このため、電子回路の影響や、携帯電話の場合には把持する人の手の影響を受けて、アンテナ性能が低下する場合があった。
逆に、アンテナ性能を優先して放射位置を電子機器端部側に配置すると、給電位置が装置内側になるため、給電ピン４１０の接続が容易ではなくなる、という問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−７７０７２号公報
【特許文献２】特開２００２−６４３２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、給電ラインを容易に接続することが可能な板状逆Ｆアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）請求項１に記載の発明では、所定の方向に沿って１又は複数箇所で折り曲げられており、グランドに接続される接地導電板と、前記所定の方向と同一方向に、１又は複数箇所で折り曲げられた主導電板と、前記所定の方向における一方の側において、前記接地導電板と前記主導電板とを１又は複数箇所で接続する短絡部材と、を備え、前記主導電板は、前記短絡部材が接続された側と反対側の他端から、アンテナの入力インピーダンスがＺとなる位置、まで形成された１又は複数のスリットと、前記主導電板の側端と前記１のスリットの間、又は前記複数のスリットのうち隣り合うスリットの間に、特性インピーダンスがＺとなる幅ｗで形成され、給電ラインが接続される、マイクロストリップラインと、前記スリットの前記マイクロストリップラインが隣接しない側に形成された１又は複数の励起導電板と、を具備し、前記接地導電板と前記主導電板が折り曲げられる前記所定の方向は、前記マイクロストリップラインの長さ方向である、ことを特徴とする板状逆Ｆアンテナを提供する。
（２）請求項２記載の発明では、前記接地導電板は、２箇所折り曲げられることで断面コ字形状に形成され、前記主導電板は、前記接地導電板の外側に、２箇所折り曲げられることで断面コ字形状に形成される、ことを特徴とする請求項１に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（３）請求項３記載の発明では、前記接地導電板は、１箇所折り曲げられることで断面Ｌ字形状に形成され、前記主導電板は、前記接地導電板の外側に、１箇所折り曲げられることで断面Ｌ字形状に形成される、ことを特徴とする請求項１に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（４）請求項４記載の発明では、前記主導電板は、前記スリット部分で折り曲げられている、ことを特徴とする請求項１、請求項２、又は請求項３に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（５）請求項５記載の発明では、前記接地導電板と前記短絡部材と前記主導電板は、互いに連続する１枚の導電板から一体形成され、前記接地導電板と前記短絡部材の接続部と、前記短絡部材と前記主導電板の接続部で同方向に折り曲げられることで形成されている、ことを特徴とする請求項１から請求項４のうちのいずれか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（６）請求項６記載の発明では、前記主導電板は、前記スリットが、前記主導電板の幅方向の中心から両側等距離の位置に２つ形成されることで、前記主導電板の中央にマイクロストリップラインが形成され、その両側に第１励起導電板と第２励起導電板が形成され、前記両スリット部分で同方向に折り曲げられている、ことを特徴とする請求項１から請求項５のうちのいずれか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（７）請求項７記載の発明では、前記第１励起導電板と第２励起導電板は、異なる長さに形成されている、ことを特徴とする請求項６に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（８）請求項８記載の発明では、前記第１励起導電板と第２励起導電板は、前記接地導電板との間隔が異なる間隔に形成されている、ことを特徴とする請求項６に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（９）請求項９記載の発明では、前記接地導電板には、前記マイクロストリップラインの開放端に対応する位置に給電ライン用の貫通孔が形成されている、ことを特徴とする請求項１から請求項８のうちの何れか１の請求項に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（１０）請求項１０記載の発明では、貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、複数の貫通孔、又はスリット状の貫通孔が形成されている、ことを特徴とする請求項９に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（１１）請求項１１記載の発明では、貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、前記長手方向と交差する方向の溝が複数形成されている、ことを特徴とする請求項９に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、アンテナの入力インピーダンスがＺになる給電点に対して、特性インピーダンスがＺとなる幅ｗのマイクロストリップラインにより給電する構成としたので、マイクロストリップラインへの給電ラインの接続を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施形態に係る板状逆Ｆアンテナの構成を表したものである。
【図２】板状逆Ｆアンテナにおける構造パラメータを表したものである。
【図３】板状逆Ｆアンテナにおける第２実施形態についての構造について、斜視状態と断面を線図で表したものである。
【図４】他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナの構造について、斜視状態を表したものである。
【図５】さらに他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナの構造について、斜視状態と断面を線図で表したものである。
【図６】多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナの構造について斜視状態を表したものである。
【図７】多周波対応を可能とした他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナの構造について斜視状態を表したものである。
【図８】更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナの構造について、斜視状態と断面を線図で表したものである。
【図９】更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナの構造について、斜視状態と断面を線図で表したものである。
【図１０】更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナの構造について、斜視状態を表したものである。
【図１１】他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナの構造とその製作について表したものである。
【図１２】折り曲げタイプの板状逆Ｆアンテナの基本形の構造について、その異なる方向からの斜視状態を表したものである。
【図１３】折り曲げタイプの板状逆Ｆアンテナとその変形について、各部の断面を線図で表したものである。
【図１４】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図１５】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図１６】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図１７】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図１８】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図１９】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図２０】多周波対応を可能とした折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての各断面を線図で表したものである。
【図２１】他の実施形態に係る多周波対応を可能とした折曲板状逆Ｆアンテナの構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
【図２２】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造とその展開状態について線図で表したものである。
【図２３】折曲板状逆Ｆアンテナを同様に打ち抜き加工で一体形成する場合の展開図を表したものである。
【図２４】他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナの構造とその展開状態について線図で表したものである。
【図２５】従来の板状逆Ｆアンテナの構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（１）実施形態の概要
本実施形態の板状逆Ｆアンテナでは、主導電板３０の短絡点（短絡板、短絡ピン）の位置から入力インピーダンスＺ（例えば、Ｚ＝５０Ω）となる所定距離ｓの地点まで、放射端側（短絡点と反対側）から１本又は２本のスリットを設ける。すなわち、主導電板の開放端側から入力インピーダンスがＺとなる箇所までスリットを設ける。
このスリットは、打ち抜きや切断等の機械加工での形成が可能であるため、入力インピーダンスＺとなるラインＳまで正確かつ容易にスリットを形成することができる。
【００１３】
そして、主導電板の側端と１本のスリット間、又は２本のスリット間を、マイクロストリップライン（ＭＳＬ）として使用し、伝送線路の特性インピーダンスがＺ（例えば、Ｚ＝５０Ω）となるように幅ｗを決定する。
このように、主導電板の放射端側からスリットを設け、主導電板の一部をＭＳＬとして使用することで、入力インピーダンスＺとなる箇所までＭＳＬにより給電することができる。ＭＳＬ以外の主導電板は、励起導電板として機能する。従って、外部からの給電ラインの接続については、ＭＳＬ上に接続すればよく、接続位置についての精度は要求されないので、取り付け作業が容易になる。
外部からの給電ラインの接続については、特性インピーダンスＺの接続線、例えば、同軸線の中心導体を使用し、これを給電ピンとしてＭＳＬの開放端部に接続する。給電ピンの接続位置は、位置精度が要求される給電点ではなく、位置精度を考慮する必要がないので容易に接続することができる。
また、給電ピンの接続端と放射端を同じ側に設けることができる。
【００１４】
このように構成した板状逆Ｆアンテナについて、ＭＳＬの長さ方向に沿って、ＭＳＬの両側又は一方の側で折り曲げることで断面コ字状又は断面Ｌ字状の板状逆Ｆアンテナを形成する。すなわち、断面コ字状又はＬ字上に曲げられた接地導電板の外側に、所定距離だけ離れて励起導電板とＭＳＬが配設された板状逆Ｆアンテナが形成される。
板状逆Ｆアンテナを、ＭＳＬの長さ方向に沿って折り曲げることで、給電ピンの接続位置と放射端の位置関係を変更することができる。
また、ＭＳＬの両側で折り曲げた板状逆Ｆアンテナでは、携帯電話等の電子機器の回路基板を、折り曲げた接地導電板で挟み込むように配置することで、電子機器の両面側に配置される励起導電板からの放射が可能になる。
【００１５】
（２）実施形態の詳細
図１は、第１実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構成を表したものである。
図１（ａ）は板状逆Ｆアンテナ１の斜視状態を、図１（ｂ）はＡ−Ａ’断面を、いずれも簡単のために線図表示したものである。
図１に示されるように、板状逆Ｆアンテナ１は、接地導電板１０と、短絡部材として機能する短絡板２０と、主導電板３０と同軸線４０を備えている。
接地導電板１０、短絡板２０、主導電板３０は、何れも真鍮などの金属を用いた導電性部材によって形成されているが、導電性樹脂などを用いたり、誘電体基板上に形成することも可能である。
【００１６】
接地導電板１０は、主導電板３０よりも大きく形成され、少なくとも主導電板３０の放射端側（短絡板２０の反対側）は主導電板３０よりも長く形成されている。
短絡板２０は、一端が接地導電板１０に接続され、他端が主導電板３０の端部に接続されている。短絡板２０は、主導電板３０を物理的に支持すると共に、主導電板３０を接地導電板１０に短絡させることにより接地している。
なお、図１において短絡板２０は、主導電板３０の幅ｂ（後述）と同じ長さとすることで、主導電板３０の幅全体にわたって接続されているが、主導電板３０を接地導電板１０に接続することで接地する機能を備えれば充分であるため、より狭い幅の短絡板を接続しても良く、短絡ピンを接続するようにしてもよい（以下に説明する他の実施形態や変形例においても同様である）。
【００１７】
主導電板３０は、端部に短絡板２０が接続されることで、短絡板２０の高さ分の幅で、接地導電板１０とほぼ平行に形成されている。但し、主導電板３０は、接地導電板１０に対して電気的に接触しない範囲で短絡板２０に支持されていればよく、必ずしも完全な平行状態である必要はなく、例えば、多少ずれた平行状態であってもよい。以下、同様の意味で「平行」と表現することとする。
ここで、接地導電板１０と主導電板３０との距離ｈは、板状逆Ｆアンテナ１に許容された物理的な制限や、板状逆Ｆアンテナ１が必要とする帯域幅（例えば、距離ｈが大きくなると使用できる帯域幅が大きくなる）、利得とのトレードオフ等を考慮して決定される。
【００１８】
主導電板３０は、スリット３１ａ、３１ｂ、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂ、及びＭＳＬ３３及び基部３５から構成されている。
また、主導電板３０は、一端側に短絡板２０が接続されている。そして、主導電板３０の開放端側端部（短絡板２０と反対側の端部）から入力インピーダンスがＺとなるラインＳまで２本のスリット３１ａ、３１ｂが形成されている。スリット３１ａ、３１ｂは、主導電板３０の幅方向の中央（Ａ−Ａ’線の位置）から左右方向に均等な位置に形成されている。そして、スリット３１ａ、３１ｂの主導電板３０の内側端部から短絡板２０が接続されている一端側までを基部３５とする。
この２本のスリット３１ａ、３１ｂにより、スリット３１ａの外側に第１励起導電板３２ａが形成され、両スリット３１ａ、３１ｂ間にマイクロストリップライン（ＭＳＬ）３３が形成され、スリット３１ｂの外側に第２励起導電板３２ｂが形成されている。
【００１９】
ここでＭＳＬ３３の幅について説明する。
ＭＳＬ３３の幅をｗ、厚さをｔ、接地導電板１０との間の誘電体の比誘電率εｒ、接地導電板１０との距離（誘電体の厚さ）をｈとした場合に、ＭＳＬ３３の特性インピーダンスＺ（Ω）は次の式（１）から算出される。
【００２０】
Ｚ＝｛８７／√（εｒ＋１．４１）｝×ｌｎ［５．９８ｈ／（０．８ｗ＋ｔ）］  （１）
なお、上記式（１）においてｌｎは自然対数を表す。
【００２１】
入力インピーダンスＺとなるラインＳは、主導電板３０における短絡板２０の接続位置から入力インピーダンスＺ（本実施形態ではＺ＝５０Ω）となる所定距離ｓの地点（給電点）を通る仮想線であり、必ずしも直線ではない。すなわち、ラインＳはアンテナの入力インピーダンスがＺとなる点の集合であって、この点は必ずしも直線上に分布するものではないが、本実施形態では説明の便宜上からラインＳを直線で表示することする。
基部３５の幅は、板状逆Ｆアンテナ１を設計する毎に、シミュレーションや、試作等により決定する。
【００２２】
第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂは、スリット３１ａ、３１ｂが形成された領域だけでなく、基部３５を含めて構成されている。
すなわち、主導電板３０の短絡板２０が接続されている端部から、その反対側の開放端までが第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂとなり、この長さが所望の波長λに対して１／４λ又はその近傍の値となるように設計される。
第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの開放端が放射端として機能する。
【００２３】
ＭＳＬ３３は、スリット３１ａとスリット３１ｂの間だけであり、基部３５を含まない。ＭＳＬ３３は、伝送線路の特性インピーダンスがＺ（＝５０Ω）となる幅ｗに形成されている。
スリット３１ａ、３１ｂの幅ｇは、端効果（フリンジング効果、導体板と地板との間の電界のふくらみによる影響）を受けないだけの幅であることが好ましい。
すなわちスリット３１ａ、３１ｂ幅ｇは、接地導電板１０と主導電板３０間の距離ｈに対して、次の簡略式（２）の条件を満たすときに、ＭＳＬ３３と第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂとの相互影響が無くなるので、この数式（２）の条件を満たすことが好ましい。
ｇ＞２×（２ｈ／π）ｌｎ２＝０．８８ｈ  （２）
【００２４】
但し、式（２）による条件はより好ましい条件ではあるが、板状逆Ｆアンテナ１の配置する製品等による設計条件からの制約がある場合には、実際に影響が少ない範囲であればよい。
更に簡略的なスリット３１ａ、３１ｂの幅として、例えば、ＭＳＬ３３の幅の１０％程度以上とすることもできる。
【００２５】
接地導電板１０には、ＭＳＬ３３の開放端部に対向する位置に貫通孔１１が形成されている。
貫通孔１１には、給電ピン４１として機能する同軸線４０の中心導体が貫通し、ＭＳＬ３３の開放端と溶接等により接続される。
一方、同軸線４０の外部導体４２は、貫通孔１１の周縁部において接地導電板１０と溶接等により接続される。
なお、図１において、給電ピン４１とＭＳＬ３３との接続点、及び、外部導体４２と接地導電板１０との接続点は、黒丸で表示している（他の図面についても同じ）。
【００２６】
図２は、板状逆Ｆアンテナ１における構造パラメータを表したものである。
図２に示されるように、板状逆Ｆアンテナ１の各部の構造パラメータを次の通り定義する。
ａは、主導電板３０（第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂ）の長さで、対象とする波長λに対してａ＝（１／４）λ、又はその近傍の値となる。
ｂは、主導電板３０の幅である。
ｄは、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの幅である。
ｇは、スリット３１ａ、３１ｂの幅（スリットの長さは、（ａ−ｓ）となる）である。
ｈは、接地導電板１０と主導電板３０間の距離（＝短絡板２０の幅）である。
ｓは、主導電板３０における短絡板２０の接続位置から入力インピーダンスがＺとなるラインＳまでの距離である。
ｗは、ＭＳＬ３３の幅で、上述したように特性インピーダンスがＺとなる幅が選択される。この幅ｗは、特性インピーダンスを求める上記式（１）において各パラメータを適宜選択することで求まる。
ｘは、接地導電板１０の長さである。
ｙは、接地導電板１０の幅である。
【００２７】
例えば、１．９ＧＨｚ帯の板状逆Ｆアンテナ１である場合、各構造パラメータの例として、次の値とすることができる。
ａ＝３９．５ｍｍ
ｂ＝２１．３ｍｍ
ｄ＝６．０ｍｍ
ｇ＝１．０ｍｍ
ｈ＝１．５ｍｍ
ｓ＝６．７６ｍｍ
ｗ＝７．３ｍｍ
ｘ＝６０ｍｍ
ｙ＝４２ｍｍ
以上の各構造パラメータの値は一例であり、受信、又は送信する周波数や、折曲板状逆Ｆアンテナ１を配置可能領域等に応じて適宜選択可能である。
【００２８】
上記各構造パラメータを採用した板状逆Ｆアンテナ１は、例えば、ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙ−ｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）のアンテナとして使用することができる。
また、２．４５ＧＨｚ付近の電波を使う無線ＬＡＮやブルートゥース等の装置用の板状逆Ｆアンテナ１としては、上記各構造パラメータのそれぞれに０．７８を掛けた値、すなわち、ａ＝３０．８ｍｍ、ｂ＝１６．７ｍｍ、ｈ＝１．２ｍｍ、ｄ＝４．７ｍｍ、ｇ＝０．８ｍｍ、ｗ＝５．７ｍｍ、ｓ＝５．３ｍｍ近傍とすることで同様の性能を発揮することができる。
【００２９】
また、板状逆Ｆアンテナ１を携帯電話等の通信装置に配設する場合、ＭＳＬ３３の開放端側が通信装置基板の内側ではなく、通信装置の端部側となるように配設することができる。これにより、通信装置の端部側から給電ピン４１、４３をＭＳＬ３３に接続することが容易になる。また、ＭＳＬ３３と同様に、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの開放端側も通信装置の端部側となるため、電子回路の影響や、携帯電話の場合には把持する人の手の影響を受けてアンテナ性能が低下する、ということを回避できる。
【００３０】
なお、板状逆Ｆアンテナ１のスリット３１ａ、３１ｂを通信装置の縦方向（給電ピン４１、４３の接続点が上側、又は下側）にとった場合には垂直偏波となり、横方向にとった場合には水平偏波になる。このため、主たる受信を垂直偏波で行っている携帯電話やＰＨＳに板状逆Ｆアンテナ１を使用する場合には、スリット３１ａ、３１ｂが縦方向となるように配設する。
【００３１】
以上の各値は、一例であり、本実施形態の板状逆Ｆアンテナ１では接地導電板１０と主導電板３０間の誘電体としては空気を想定しているが、他の誘電体を配置するようにしてもよい。
この場合には、配置した誘電体の誘電率によって、構造パラメータの値も変化することになるが、何れの場合においても、距離ｓの位置（給電点）の入力インピーダンスがＺとなり、伝送路の特性インピーダンスもＺとなるようにＭＳＬ３３の幅ｗが選択される。
【００３２】
このように、主導電板３０に、開放端側から２本のスリット３１ａ、３１ｂを設け、主導電板３０の一部をマイクロストリップライン（ＭＳＬ）３３として使用する。
そして特性インピーダンスがＺとなるようにＭＳＬ３３の幅ｗが選択されるので、ＭＳＬ３３の開放端に、例えば、同軸線の中心導体を給電ピンとして接続することができ、その接続位置についての精度は要求されない。よって、容易に板状逆Ｆアンテナ１を製造することができる。
【００３３】
図３は、第２実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構造について、（ａ）は斜視状態を、（ｂ）、（ｃ）はＡ−Ａ’断面を線図で表したものである。
図１で説明した板状逆Ｆアンテナ１は、接地導電板１０に設けた貫通孔１１を設けることで、接地導電板１０の下側から給電ラインを引く場合について説明したが、図３に示した第２実施形態では、接地導電板１０の下側からではなく、ＭＳＬ３３の開放端の側面側（外側）から給電ラインを引くようにしたものである。
このように側面側から給電ピン４３をＭＳＬ３３の開放端に接続する構成とすることで、接地導電板１０の貫通孔１１が不要になる。
【００３４】
一方、図１に示した板状逆Ｆアンテナ１では、同軸線４０の外部導体４２を貫通孔１１の周縁に接続することで接地導電板１０をグランドに接続しているのに対し、図３に示した第２実施形態では、接地導電板１０の任意の位置に導体４４を接続することで、グランドに接続することができる。
【００３５】
なお、図３（ｃ）に示した例では、ＭＳＬ３３の開放端側を、接地導電板１０の端部とほぼ同じ位置となるように、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂよりも長く形成した板状逆Ｆアンテナ１のＡ−Ａ’断面図である。
マイクロストリップラインは、接地導電板１０間の誘電率や距離ｈ、幅ｗが同じであれば長さに影響されずに同じ特性インピーダンスである。そこで、ＭＳＬ３３を接地導電板１０の端部まで延ばすことにより、接地導電板１０に貫通孔１１を設けることなく、同軸線４０の給電ピン４１を使用して、接地導電板１０の下側から、かつ、側面側から接続することができる。また、同軸線４０の外部導体４２を接地導電板１０の端面に接続することもできる。
【００３６】
以上説明したように、板状逆Ｆアンテナ１のＭＳＬ３３に給電ピンを接続する方法として、第１実施形態で説明したように接地導電板１０に設けた貫通孔１１を介して給電ピン４１を接続する貫通タイプによる方法、及び、第２実施形態で説明したように接地導電板１０における開放端の外側から給電ピン４３を接続する外付けタイプによる方法の何れも採用することが可能である。
以下に説明する各実施形態においても、いずれかの給電タイプに限定されることを言及している場合を除き、貫通タイプ、外付けタイプの何れも選択可能であるが、図示の都合上何れか一方の給電タイプについてのみ表示することとする。
【００３７】
図４は、他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態を表したものである。
図１に示した第１実施形態では、主導電板３０の中央にＭＳＬ３３が形成されるように、その両側にスリット３１ａ、３１ｂを形成したのに対し、この第３実施形態では、主導電板３０の一方の側端部から幅ｗとなる位置にスリット３１ｃを１本形成したものである。
【００３８】
このスリット３１ｃの一方の側（図面左側）にＭＳＬ３３が形成され、他方の側に励起導電板３２ｄが形成される。
スリット３１ｃの長さは、第１実施形態と同様に入力インピーダンスがＺとなるラインＳまで形成される。
また幅ｗについても実施形態と同様に、ＭＳＬ３３の特性インピーダンスがＺとなる値が選択される。
この実施形態では、励起導電板３２ｄの幅は、第１実施形態における第１励起導電板３２ａのほぼ２倍としているが、それ以上、又はそれ以下とすることも可能である。
この実施形態によれば、スリットの本数を１本にすることができるので、板状逆Ｆアンテナ１の幅を狭くすることができ、板状逆Ｆアンテナ１を小型化することが可能になる。
また励起導電板３２ｄの幅を、第１実施形態における第１励起導電板３２ａとほぼ同じ幅とすることで更に板状逆Ｆアンテナ１を小型化することができる。
【００３９】
図５は、さらに他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構造について、（ａ）は斜視状態を、（ｂ）はＡ−Ａ’断面を線図で表したものである。
なお、図５に示した板状逆Ｆアンテナ１の給電タイプは、基本的に貫通タイプに限定される。但し、貫通孔を使用せずに外付けタイプの給電を行うことは可能であることは、全ての貫通タイプに形成した板状逆Ｆアンテナ１に共通する。
この実施形態では、図５に示されるように、接地導電板１０に配設する貫通孔１１ｂを、円形ではなく、ＭＳＬ３３の長さ方向の細長いスリット状に形成したものである。
このように貫通孔１１ｂを細長く形成することで、ＭＳＬ３３に接続する給電ピン４１の位置を、貫通孔１１ｂの長さの範囲で自由に選択することができ、給電ライン配置の自由度を上げることができる。
なお、図５（ａ）、（ｂ）では、給電ピン４１を開放端側一番端に接続した場合について表している。
そして、図５の例よりも給電ピン４１を内側（短絡板２０側）に接続する場合、貫通孔１１ｂに対応するＭＳＬ３３の複数箇所に従来と同様に給電ピン４１を通す貫通孔を設けて置き、当該貫通孔に給電ピン４１を通し、上部から溶接するようにしてもよい。
また、給電ピン４１を通すことが可能な幅のスリットをＭＳＬ３３にも設けておくことで、給電ピン４１を任意の位置に接続することが可能となる。
更に、ＭＳＬ３３に貫通孔やスリットを設けるのではなく、ＭＳＬ３３に幅方向の溝を複数本形成しておき、給電ピン４１の接続位置でＭＳＬ３３を溝に沿って折ることで長さを調節するようにしてもよい。このようにＭＳＬ３３の長さを可変とすることができるのは、マイクロトリップラインはその長さが特性インピーダンスのパラメータとなっていないためである。
【００４０】
次に、他の実施形態により、多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナ１について図６から図１０を参照して説明する。
図６は、多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナ１の構造について斜視状態を表したものである。
この実施形態の板状逆Ｆアンテナ１では、ＭＳＬ３３の両側に形成されている第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さを変えることで、多周波対応を可能にしたものである。
図６の例では、第１励起導電板３２ａの長さを第２励起導電板３２ｂよりも短くすることで多周波対応としたが、何れを長くするかは任意である。
【００４１】
図７は、多周波対応を可能とした他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構造について斜視状態を表したものである。
この実施形態では、ＭＳＬ３３の長さを基準として、第１励起導電板３２ａを長く形成し、第２励起導電板３２ｂを短く形成したものである。このように、図６の例を含め、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さに大きく差を設けることも可能である。
但し、ＭＳＬ３３よりも長く形成した第１励起導電板３２ａについては、接地導電板１０の開放側端面よりも長くない範囲とすることが必要である。
【００４２】
図８は、更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナ１の構造について、（ａ）は斜視状態を、（ｂ）はＡ２−Ａ２’断面を線図で表したものである。
図６、７に示した実施形態では、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さを変えることで多周波対応を可能にしたのに対し、この図８に示した実施形態では、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さは同じ長さとし、接地導電板１０からの距離を変えることで多周波対応を可能にしている。
【００４３】
図８（ｂ）に示すように、接地導電板１０からの高さをｈとした場合、図示しない第１励起導電板３２ａは全長にわたって同じ高さｈである。
これに対し、第２励起導電板３２ｂは、スリット３１ｂに対応するいずれかの箇所において、下方（接地導電板１０側）に２度折り曲げることにより、折曲げ箇所から開放端までの部分の高さがｈ１（ｈ１＜ｈ）に形成されている。
なお、第２励起導電板３２ｂを下方に折り曲げるのではなく、上方に折り曲げるようにしてもよい。また、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの一方を下方に折り曲げ、他方を上方に折り曲げるようにしてもよい。
【００４４】
図９は、更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナ１の構造について、（ａ）は斜視状態を、（ｂ）はＣ−Ｃ’断面を線図で表したものである。
図８に示した実施形態では、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂの一方、又は双方を、下側又は上側に折り曲げて接地導電板１０ｂ間の距離を変えることで多周波対応を可能にしたのに対し、この実施形態では、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂについては第１実施形態と同様であるが、接地導電板１０ｂをＭＳＬ３３の長手方向の仮想線に沿って下側に２度折り曲げることで、多周波対応を可能にしたものである。
【００４５】
接地導電板１０ｂは、図９（ｂ）に示すように、スリット３１ｂに対応する位置で下方に折り曲げることで、第１励起導電板３２ａとの間の高さをｈとした場合、第２励起導電板３２ｂとの間は、高さｈ２（ｈ＜ｈ２）に形成される。
接地導電板１０ｂの折り曲げる位置は、スリットの下側であればどこでもよいが、スリット３１の幅方向ほぼ中央の位置が好ましい。
なお、図示しないが、接地導電板１０をスリット３１ａに対向する位置で上側に折り曲げ、更に、スリット３１ｂに対向する位置で下側に折り曲げることで、第１励起導電板３２ａとの間の距離と、第２励起導電板３２ｂとの間の距離の差を大きくするようにしてもよい。
【００４６】
以上図８、図９で説明した実施形態にかかる板状逆Ｆアンテナ１では、接地導電板１０に対する、第１励起導電板３２ａの距離と、第２励起導電板３２ｂの距離とに差を設けることで多周波対応としたものである。
これに対し、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂとの間の距離を同じにし、第１励起導電板３２ａと接地導電板１０間の誘電率と、第２励起導電板３２ｂと接地導電板１０間の誘電率を変えることで多周波対応を可能にすることも可能である。
すなわち、第１励起導電板３２ａ、第１励起導電板３２ａの何れか一方に空気以外の誘電体、例えば、ガラス基板（εｒ≒４．７）等を配置する。
【００４７】
図１０は、更に他の実施形態に係る多周波対応を可能とした板状逆Ｆアンテナ１の構造について、斜視状態を表したものである。
図６〜図９までの多周波対応の板状逆Ｆアンテナ１は、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さ、又は高さｈを異なる値にすることで、２周波に対応したものである。
これに対して、図１０に示すように、第２励起導電板３２ｂの外側に、スリット３１ｃを介して第３励起導電板３２ｃを設け、第１励起導電板３２ａ、第２励起導電板３２ｂ、第３励起導電板３２ｃそれぞれの長さを異なる値にすることで３周波に対応するようにしたものである。なお、更に多周波対応を可能にするために、第１励起導電板３２ａ〜第ｎ励起導電板３２（ｎ≧４）を設けるようにしてもよい。
【００４８】
この実施例及び変形例では、ＭＳＬ３３の両側に形成するスリット３１ａ、３１ｂは、第１実施形態と同様に形成する。
一方、励起導電板３２ｂと励起導電板３２ｃとの間に形成するスリット３１ｃは、開放端から入力インピーダンスがＺとなるラインＳまで形成してもよいが、スリット３１ｃは、ＭＳＬ３３を形成するためのスリットではないので、必ずしもその限りではない。なお、スリット３１ｃをラインＳまでよりも短く、又は長く形成した場合、励起導電板３２ｃに対応する基部３５は、スリット３１ｃの内側端部から短絡板２０までとなる。
スリット３１ｃの幅については、励起導電板３２相互の干渉防止という観点から決定される。
【００４９】
図１１は、他の実施形態に係る板状逆Ｆアンテナ１の構造とその製作について表したものである。
図１から図１０で説明した板状逆Ｆアンテナ１では、短絡板２０を接地導電板１０の端面から所定距離ｕ（ｕ＜ｘ−ａ：ｘ、ａは図２参照）に接続している。この場合の接続は溶接等による。
これに対し、図１１で示した板状逆Ｆアンテナ１では、短絡板２０を接地導電板１０の端部と接続するようにしている。
【００５０】
この場合の短絡板２０と接地導電板１０の接続も、別々に形成し両者を溶接により接続するようにしてもよいが、図１１（ｃ）に示されるように、真鍮などの金属を用いた導電性部材５０を打ち抜き加工や切断加工することで、接地導電板１０、短絡板２０、主導電板３０を一体形成するようにしてもよい。
そして、図１１（ｃ）の点線で示すように、接地導電板１０と主導電板３０とが平行になるまで、接地導電板１０と短絡板２０の接続箇所、短絡板２０と主導電板３０の接続箇所で約９０度ずつ折り曲げ（谷折り）ることで板状逆Ｆアンテナ１が形成される。この板状逆Ｆアンテナ１に、その後貫通孔１１から給電ピン４１をＭＳＬ３３の開放端に溶接すると共に、外部導体４２を貫通孔１１の周縁に接続することで図１１（ａ）に示す板状逆Ｆアンテナ１が形成される。
なお、図１１では、給電ラインとして貫通タイプの板状逆Ｆアンテナ１を説明したが、外付けタイプの板状逆Ｆアンテナ１を形成する場合には、貫通孔１１は不要である。
【００５１】
図１から図１０までに説明した各実施形態の板状逆Ｆアンテナ１についても、短絡板２０が接地導電板１０の端部に接続したタイプに変形した板状逆Ｆアンテナ１として、同様に打ち抜き加工することで、接地導電板１０、短絡板２０、主導電板３０を一体形成、及び曲げ加工により形成するようにしてもよい。
【００５２】
但し、図９で説明した接地導電板１０を折り曲げることで多周波対応を可能にした板状逆Ｆアンテナ１の場合には、距離（高さ）が長い接地導電板１０と第２励起導電板３２ｂ間で一体となるように打ち抜き加工等をする。
この場合、短絡板２０は第２励起導電板３２ｂ部分だけに設けられるようにしてもよいが、ＭＳＬ３３や第１励起導電板３２ａ部分にも設けることも可能である。この場合には当該部分の高さに相当する短絡板２０を接地導電板１０側と基部３５側の何れか一方の側に連続して一体形成し、折り曲げた後に他方の側と溶接する。
【００５３】
図１から図１１までに説明した板状逆Ｆアンテナ１では、第１励起導電板３２ａ、第１励起導電板３２ａとＭＳＬ３３が同一平面上、又は、平行な平面上に配置される場合について説明した。
これに対して、図１２以降で説明する板状逆Ｆアンテナ１では、ＭＳＬ３３の長さ方向に沿って、１箇所又は２箇所を折り曲げることで、断面コ字状又は断面Ｌ字状に形成したものである。
【００５４】
図１２は、折り曲げタイプの板状逆Ｆアンテナ１の基本形の構造について、その異なる方向からの斜視状態を表したものである。
図１３は、図１２に示した折り曲げタイプの板状逆Ｆアンテナ１とその変形について、各部の断面を線図で表したものである。
図１２、図１３に示した実施形態の板状逆Ｆアンテナ１では、図１に示した第１実施形態における板状逆Ｆアンテナ１を断面コ字状に折り曲げたものである。但し、短絡板２０については第１励起導電板３２ａ、ＭＳＬ３３、第２励起導電板３２ｂに対応する面毎に分割して形成されている。
【００５５】
図１２、図１３に示されるように、板状逆Ｆアンテナ１は、接地導電板１０を断面コ字に折り曲げることで、第１接地導電板１０ａ、第３接地導電板１０ｐ、第２接地導電板１０ｂが形成されている。
一方、スリット３１ａの略中央部と、スリット３１ｂの略中央部の２箇所を折り曲げることで、基部３５の断面もコの字状に形成する。
そして、第１接地導電板１０ａと第１励起導電板３２ａとを第１短絡板２０ａで短絡（接続）し、第３接地導電板１０ｐとＭＳＬ３３とを第３短絡板２０ｐで短絡し、第２接地導電板１０ｂと第２励起導電板３２ｂとを第２短絡板２０ｂで短絡する。
【００５６】
なお、図１２以降の斜視状態を表す図では、給電ラインについての表示は省略する。
但し、何れの実施形態においても、第１実施形態、第２実施形態で説明したように、貫通タイプ（長孔タイプを含む）、外付けタイプの何れの給電ラインを採用することも可能である。そして、その場合のＡ−Ａ’断面については、図１２の場合、貫通タイプであれば図１３（ａ）に示すように、外付けタイプであれば図１３（ｂ）に示す用になる。
図１３以降説明する各実施形態では、斜視図には給電ラインを省略表示し、Ａ−Ａ’断面には両タイプのうち外付けタイプについて表示する。但し、外付けタイプの場合、図３（ｂ）、（ｃ）で示すように接地導電板１０の任意の箇所でグランドに接続するが、図１３（ｂ）を含め、Ａ−Ａ’断面図ではグランドへの接続状態の表示も省略することとする。
そして、図１３図以降で示す外付けタイプの給電ラインについては、図１３（ｂ）に示すように給電ピン４３と黒丸で表した接続点間を点線で接続した状態を表示するが、これは、図３（ｂ）、（ｃ）の両タイプの何れも可能なことを表している。
【００５７】
図１３（ｃ）は、図１２で示した板状逆Ｆアンテナ１におけるＢ−Ｂ’断面を表したものである。
また、図１３（ｄ）は、図１２で示した板状逆Ｆアンテナ１におけるＣ−Ｃ’断面を表したものである。また、図１３（ｅ）は、同Ｄ−Ｄ’断面を表したものである。
【００５８】
一方、図１３（ｆ）、（ｇ）は、図１２で示した板状逆Ｆアンテナ１の変形例に対するＣ−Ｃ’断面を表したものである。
図１２で示した板状逆Ｆアンテナ１の場合、コ字状に折り曲げることでできる３つの平面のうち、中央の平面の幅が一番狭くなっている。このため、アンテナの設計条件によっては、中央の平面の幅Ｗが、ＭＳＬ３３の特性インピーダンスがＺ＝５０Ωに必要な幅ｗよりも狭くなる場合が発生し得る。このような場合に対応するのが図１３（ｆ）、（ｇ）に示した変形例である。
図１３（ｆ）の変形例では、スリット３１ａ、３１ｂ部分で曲げるのではなく、ＭＳＬ３３部分の２箇所で折り曲げたものである。
また図１３（ｇ）の変形例では、ＭＳＬ３３部分の一箇所とスリット３１ｂ部分の２箇所で折り曲げたものである。
何れの場合においても、ＭＳＬ３３から第１接地導電板１０ａ、第２接地導電板１０ｂ、第３接地導電板１０ｐまでの距離は一定であることが必要である。但し、ＭＳＬ３３の特性インピーダンスがＺであれば、距離は必ずしも一定でなくてもよい。
【００５９】
このように、折り曲げタイプの板状逆Ｆアンテナ１により、接地導電板１０の断面コ字状又はＬ字状に形成された内側に、携帯電話等の電子機器における回路基板を配置することで、より狭い領域に板状逆Ｆアンテナ１を配置することが可能になる。
また、本実施形態の板状逆Ｆアンテナ１によれば、断面コ字形状とし、互いに平行な面に第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂが配置されている。このため、電子機器の回路や構造物を断面コ字状の接地導電板１０内に収容した場合であっても、電子機器の裏表の両面側にアンテナの放射面（第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂ）を配置することができる。その結果、電子機器の裏表両面からの放射が可能になり、放射特性が向上する。
【００６０】
図１４は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
図１２で説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１では、第１励起導電板３２ａ、ＭＳＬ３３、及び第２励起導電板３２ｂの全てが、それぞれ第１短絡板２０ａ、第３短絡板２０ｐ、第２短絡板２０ｂにより接地導電板１０に接続されている。
これに対して本実施形態では、図１４（ａ）に示すように、主導電板３０と接地導電板１０とは、第１励起導電板３２ａと第１接地導電板１０ａを第１短絡板２０ａで接続しているだけである。
なお、図１４の実施形態に限らず、接地導電板１０と主導電板３０との接続（短絡）は、第１短絡板２０ａ、第２短絡板２０ｂ、第３短絡板２０ｐのうちの何れか１つ又は任意の２つにより、１箇所又は２箇所で接続するようにしてもよく、更に、全箇所接続するようにしてもよい。
【００６１】
図１５は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態では、主導電板３０をコ字状に曲げ、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの間に１枚の第４接地導電板１０ｄを平行に配設したものである。
図１５（ａ）、（ｃ）に示すように、この実施形態では、第１励起導電板３２ａと第４接地導電板１０ｄを第１短絡板２０ａで接続しているが、第２励起導電板３２ｂと第４接地導電板１０ｄを第１短絡板２０ａで接続しても良く、両者を接続するようにしてもよい。
この実施形態によれば、折曲板状逆Ｆアンテナ１を薄くすることができる。
但し、ＭＳＬ３３の幅ｗを確保する為に、折曲板状逆Ｆアンテナ１の設計条件によっては、図１３（ｆ）、（ｇ）で説明したように、主導電板３０をＭＳＬ３３の１箇所又は２箇所で折り曲げるようにしてもよい。
【００６２】
図１６は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態では、励起導電板を第１励起導電板３２ａの１枚とし、ＭＳＬ３３と第１励起導電板３２ａとが平行になるように形成したものである。
すなわち、図１６に示されるように、コ字状に曲げた接地導電板１０を、順番に第１接地導電板１０ａ、第５接地導電板１０ｅ、第３接地導電板１０ｐとする。
一方、主導電板３０は、中央部に幅広のスリットを１箇所設け、その一方の側を第１励起導電板３２ａとし、他方の側をＭＳＬ３３として、基部３５のスリットが形成されている部分で２箇所折り曲げている。
そして、第１励起導電板３２ａと第１接地導電板１０ａとを第１短絡板２０ａで接続し、スリット部に対応する基部３５と第５接地導電板１０ｅとを第５短絡板２０ｅで接続し、ＭＳＬ３３と第３接地導電板１０ｐとを第３短絡板２０ｐで接続する。
本実施形態の折曲板状逆Ｆアンテナ１によれば、ＭＳＬ３３を第１励起導電板３２ａと平行に配置しているので、第５接地導電板１０ｅの幅を狭くして薄型化を実現することができる。
なお、第１接地導電板１０ａと第３接地導電板１０ｐを共通化して１枚の接地導電板１０としてもよい。この場合の１枚の接地導電板１０は、図１５で説明した第４接地導電板１０ｄと同様になり、第５短絡板２０ｅは不要になる。
また、本実施形態及び変形例において、主導電板３０と接地導電板１０との接続（短絡）は何れか一箇所で短絡する構成にしてもよい。
【００６３】
図１７は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視情報及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態では、図１６で説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１における接地導電板１０の向きを逆にしたものである。
すなわち、断面コ字状に形成した接地導電板１０の開放側から、同じく断面コ字状に形成した主導電板３０の開放側を挿入したものである。この折曲板状逆Ｆアンテナ１は、ＭＳＬ３３を基部３５の中央部分ではなく端に形成し、第１励起導電板３２ａと平行に配置したために可能な構成である。
この実施形態も、第１短絡板２０ａと第３短絡板２０ｐの何れか一方を省略することが可能である。
【００６４】
図１８、１９は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態及び各断面を線図で表したものである。
図１８、図１９に示す折曲板状逆Ｆアンテナ１は、主導電板３０を１箇所だけ曲げることで断面Ｌ字状に形成したものである。
図１８の折曲板状逆Ｆアンテナ１は、図１４で示した折曲板状逆Ｆアンテナ１において、スリット３１ｂ部分で第２励起導電板３２ｂを切り取った状態と同じ構成になっている。
この実施形態の折曲板状逆Ｆアンテナ１によれば、第２励起導電板３２ｂが無い分だけ薄型化することが可能になる。
【００６５】
図１８（ｂ）、（ｃ）は、図１８（ａ）におけるＣ−Ｃ’断面、Ｄ−Ｄ’断面を線図で表したものである。
一方、図１８（ｄ）、（ｅ）は、本実施形態の変形例における折曲板状逆Ｆアンテナ１のＣ−Ｃ’断面、Ｄ−Ｄ’断面（図１８（ａ）と同じ箇所の断面）を線図で表したものである。
この変形例では、折曲板状逆Ｆアンテナ１の接地導電板１０も同様に、第２接地導電板１０ｂ部分を切り取った状態と同じ構成にしたものである。すなわち、接地導電板１０についても、主導電板３０と同様に断面Ｌ字形に構成したものである。
この変形例によれば、第１接地導電板１０ａと対向する部分が開放されているため、電子機器の厚さが厚い場合であっても、外周面に沿って配置することが可能になる。すなわち、配置箇所の自由度が高くなるという効果がある。
【００６６】
図１９は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態では、第１実施形態で説明したのと同様に、ＭＳＬ３３の両側にスリット３１ａ、３１ｂを形成した主導電板３０を使用し、スリット３１ｂ部分１箇所で折り曲げたものである。
本実施形態では、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂとを直交する面に配置することができる。
なお、本実施形態においても、図１８（ｅ）、（ｆ）に示した変形例と同様に、接地導電板１０を断面Ｌ字状に形成することで、折曲板状逆Ｆアンテナ１の配置箇所の自由度を高くすることも可能である。
この実施形態においても、接地導電板１０と主導電板３０との接続箇所を他の位置にすることが可能である。
【００６７】
次に、折曲板状逆Ｆアンテナ１において、多周波対応を可能とした折曲板状逆Ｆアンテナ１について説明する。
図２０は、多周波対応を可能とした折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態では、それぞれ図１２、図１４、図１５で説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１において、第１励起導電板３２ａと第２励起導電板３２ｂの長さを変えることで、多周波対応を可能にしている。
図２０（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ図１３（ｃ）、図１４（ｃ）、及び図１５（ｃ）の各Ｂ−Ｂ’断面に対応している。
なお、図２０（ｂ）、（ｃ）では、長さを長く形成した第１励起導電板３２ａ側にだけ第１短絡板２０ａが接続されているが、短く形成した第２励起導電板３２ｂ側に第２短絡板２０ｂを接続するようにしてもよい。
【００６８】
図２１は、他の実施形態に係る多周波対応を可能とした折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造についての斜視状態及び各断面を線図で表したものである。
この実施形態は、コ字状に曲げた主導電板３０に対する接地導電板１０の配置位置を厚さ方向にずらすことにより、図８、図９で示した実施形態と同様に、接地導電板１０に対する第１励起導電板３２ａの距離と、第２励起導電板３２ｂの距離に差を設けることで多周波対応を可能にしたものである。
【００６９】
なお、図１２に示した折曲板状逆Ｆアンテナ１に対して、図８に示したように、第１励起導電板３２ａ、又は第１励起導電板３２ａを入力インピーダンスがＺとなるラインＳ部分において、接地導電板１０に近づく方向又は離れる方向に折り曲げることで多周波対応可能な折曲板状逆Ｆアンテナ１を構成してもよい。
また、図８で説明したように、図１２に示した折曲板状逆Ｆアンテナ１に対して、第１励起導電板３２ａと第１励起導電板３２ａの一方を接地導電板１０に近づく方向に折曲げ、他方を離れる方向に折り曲げるようにしてもよい。
【００７０】
図２２は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造とその展開状態について線図で表したものである。
図１２から図２１で説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１では、各短絡板２０を接地導電板１０の端面から所定距離ｕ（ｕ＜ｘ−ａ：ｘ、ａは図２参照）に溶接等により接続している。
これに対し、本実施形態の折曲板状逆Ｆアンテナ１では、各短絡板２０（図２２では第３短絡板２０ｐ）を接地導電板１０（図２２では第３接地導電板１０ｐ）の端部と接続するようにしている。
図２２の場合の第３短絡板２０ｐと第３接地導電板１０ｐの接続も、別々に形成して両者を溶接により接続するようにしてもよいが、図２２（ａ）に示されるように、真鍮などの金属を用いた導電性部材５０を打ち抜き加工や切断加工することで、接地導電板１０、短絡板２０、主導電板３０を一体形成してもよい。
【００７１】
そして、図２２（ａ）に示す展開状態から、第３接地導電板１０ｐの両側を一点鎖線部分で山折りにし、第３短絡板２０ｐの両側を点線部分で谷折にする。
更に、基部３５のスリット３１ａ、３１ｂに対応する点線部分を谷折りにすることで、図２２（ｂ）に示す折曲板状逆Ｆアンテナ１が形成される。
【００７２】
なお、図２２では、給電ラインとして外付けタイプの折曲板状逆Ｆアンテナ１を前提として第３接地導電板１０ｐに貫通孔を設けない状態について説明したが、貫通タイプの折曲板状逆Ｆアンテナ１を形成する場合には、貫通孔１１を第３接地導電板１０ｐの対応箇所に形成する。
【００７３】
図１２から図２１までに説明した各実施形態の折曲板状逆Ｆアンテナ１についても、短絡板２０が接地導電板１０の端部に接続したタイプに変形した板状逆Ｆアンテナ１として、同様に打ち抜き加工等することで、接地導電板１０、短絡板２０、主導電板３０を一体形成、及び曲げ加工により形成するようにしてもよい。
【００７４】
図２３（ａ）、（ｂ）は、それぞれ図１４、図１２で説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１を同様に打ち抜き加工で一体形成する場合の展開図表したものである。
図２２や図２３（ａ）で示した折曲板状逆Ｆアンテナ１の場合、接地導電板１０と主導電板３０との接続は、コ字状の何れか１箇所で接続（図２２では第３短絡板２０ｐ、図２３（ａ）では第２短絡板２０ｂ）されるが、３箇所のうちの任意の２箇所や、３箇所で接続する構成としても良い。
【００７５】
図２３（ｂ）はコ字状の３箇所で短絡板２０が接続されている場合の例である。
図２３（ｂ）で示すように、折曲げタイプの板状逆Ｆアンテナ１を打ち抜き加工等で一体形成する場合において、接地導電板１０と主導電板３０とをコ字状の２箇所以上で短絡板２０を接続する場合、何れか１つの短絡板２０の両側を接地導電板１０、主導電板３０と連続する一体に加工する。一方、残りの短絡板２０については、接地導電板１０と主導電板３０の何れか一方側のみ連続する一体加工とし、他方の側は切断する。
【００７６】
図２３（ｂ）の例では、第３短絡板２０ｐが第３接地導電板１０ｐとＭＳＬ３３に一体形成され、第１短絡板２０ａが第１励起導電板３２ａに一体形成され、第２短絡板２０ｂが第２励起導電板３２ｂに一体形成されている。
一方、第１短絡板２０ａと第１接地導電板１０ａとは切り離され、第２短絡板２０ｂと第２接地導電板１０ｂとは切り離されている。この、互いに切り離されている、第１短絡板２０ａと第１接地導電板１０ａ間と、第２短絡板２０ｂと第２接地導電板１０ｂ間については、他方の側を点線部分で谷折りした後に溶接等により接続する。
【００７７】
図２４は、他の実施形態に係る折曲板状逆Ｆアンテナ１の構造とその展開状態について線図で表したものである。
この実施形態の折曲板状逆Ｆアンテナ１も打ち抜き加工等により一体形成したものであるが、図３（ｃ）で説明した外付けタイプの給電ラインとする構成である。すなわち、給電ラインとして同軸線４０を使用し、貫通孔１１を設けることなくＭＳＬ３３の開放端部に給電ピン４１を接続し、外部導体４２を接地導電板１０に接続する構造である。
具体的には、図２４（ａ）に示すように、ＭＳＬ３３の長さを第１接地導電板１０ａ（第２接地導電板１０ｂ）と同じ長さに形成すると共に、第３接地導電板１０ｐの開放端側（図面左側）に切欠き部１０ｇを形成したものである。この切欠きの深さ（ＭＳＬ３３の長さ方向）は、接続する同軸線４０の半径程度とするのが好ましい。
但し、切欠き部１０ｇを設けず、ＭＳＬ３３と第１接地導電板１０ａ（第２接地導電板１０ｂ）の長さを同じにして両者の開放端の位置を同じにすることも可能である。この場合、給電ピン４１と接地導電板１０とが接触しない程度の所定間隔が空く位置に同軸線４０の外部導体４２を接地導電板１０に接続し、給電ピン４１の先端を僅かに曲げてＭＳＬ３３に溶接する。
【００７８】
なお、以上説明した折曲板状逆Ｆアンテナ１では、スリットの長手方向に沿って、１箇所又は２箇所を折り曲げる場合について説明したが、３箇所以上で折り曲げるようにしてもよい。
例えば、全てスリットの長手方向に沿って３箇所を同方向に折り曲げる場合には断面方形になり、隣り会う２箇所を同方向に残り１箇所を反対方向に折り曲げることで断面柄杓形状になる。
また、１又は複数箇所をスリットの長手方向に折り曲げ、他の１又は複数箇所をスリットの長手方向と交差する方向（例えば、直交する方向）に折り曲げるようにしてもよい。
さらに、折り曲げる角度として９０度に折り曲げた場合について説明したが、折曲板状逆Ｆアンテナ１に対する、通信機器の配置領域の形状によっては、９０度以上に折曲げることも可能であり、また９０度以下に折り曲げることも可能である。
【００７９】
以上、本実施形態について説明したが、次の構成を採用するようにしてもよい。
（１）構成１
グランドに接続される接地導電板と、前記接地導電板に接続された短絡部材と、前記短絡部材が一端の側に接続された主導電板とを備え、前記主導電板は、前記短絡部材が接続された側と反対側の他端から、アンテナの入力インピーダンスがＺとなる位置、まで形成された１又は複数のスリットと、前記主導電板の側端と前記１のスリットの間、又は前記複数のスリットのうち隣り合うスリットの間に、特性インピーダンスがＺとなる幅ｗで形成され、給電ラインが接続される、マイクロストリップラインと、前記スリットの前記マイクロストリップラインが隣接しない側に形成された１又は複数の励起導電板と、を具備することを特徴とする板状逆Ｆアンテナを提供する。
（２）構成２
前記接地導電板と前記短絡部材と前記主導電板は、互いに連続する１枚の導電板から一体形成され、前記接地導電板と前記短絡部材の接続部と、前記短絡部材と前記主導電板の接続部で同方向に折り曲げられることで形成されている、ことを特徴とする構成１に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（３）構成３
前記スリットは、前記主導電板の幅方向の中心から両側等距離の位置に２つ形成されることで、前記主導電板の中央にマイクロストリップラインが形成され、その両側に第１励起導電板と第２励起導電板が形成されている、ことを特徴とする構成１又は構成２に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（４）構成４
前記第１励起導電板と第２励起導電板は、異なる長さに形成されている、ことを特徴とする構成３に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（５）構成５
前記第１励起導電板と第２励起導電板は、前記接地導電板との間隔が異なる間隔に形成されている、ことを特徴とする構成３に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（６）構成６
前記接地導電板には、前記マイクロストリップラインの開放端に対応する位置に給電ライン用の貫通孔が形成されている、ことを特徴とする構成１から構成５のうちの何れか１の構成に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（７）構成７
貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、複数の貫通孔、又はスリット状の貫通孔が形成されている、ことを特徴とする構成６に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
（８）構成８
貫通孔は、前記マイクロストリップラインの長手方向にスリット状に形成され、前記マイクロストリップラインには前記貫通孔に対向する位置に、前記長手方向と交差する方向の溝が複数形成されている、ことを特徴とする構成６に記載の板状逆Ｆアンテナを提供する。
【符号の説明】
【００８０】
１  板状逆Ｆアンテナ、折曲板状逆Ｆアンテナ
【００８１】
１０  接地導電板
１０ａ  第１接地導電板
１０ｂ  第２接地導電板
１０ｐ  第３接地導電板
２０  短絡板
２０ａ  第１短絡板
２０ｂ  第２短絡板
２０ｐ  第３短絡板
３０  主導電板
３１ａ、３１ｂ  スリット
３２ａ  第１励起導電板
３２ｂ  第２励起導電板
３３  マイクロストリップライン（ＭＳＬ）
４０  同軸線
４１  給電ピン（中心導体）
４２  外部導体
４３  給電ピン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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