(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
織布を巻取りローラ側に案内する織布ガイド体を織機の前後方向に変位可能に構成し、織布を織機の前後方向に移動して織前位置を変位させるテリーモーションによりパイルを形成するパイル織機において、
前記織布を介して前記織布ガイド体に当接するパイル揃え部材を前記織布ガイド体のテリーモーションに追従して織機の前後方向に移動しない固定位置に設け、
前記パイル揃え部材は付勢力を受けて前記織布ガイド体に当接し、
前記パイル揃え部材は前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面が前記織布ガイド体の変位方向に沿うように配設され、
前記当接する当接面は前記織布ガイド体の変位領域をカバーする長さを有し、
前記織布ガイド体がテリーモーションにより前記変位領域の間を揺動することで、前記織布ガイド体と前記当接面との間でパイルに摺接作用を与えることを特徴とするパイル織機におけるパイル揃え装置。
【請求項２】
前記パイル揃え部材の前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面と前記織布ガイド体との間には、前記織布の進入可能な楔状の空間が形成されていることを特徴する請求項１に記載のパイル織機におけるパイル揃え装置。
【請求項３】
前記織布ガイド体は少なくとも前記織布と接触する面が曲面で形成され、前記パイル揃え部材の前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面は平面で形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパイル織機におけるパイル揃え装置。
【請求項４】
前記パイル揃え部材は板ばねにより支持されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のパイル織機におけるパイル揃え装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、織前位置を変位させてパイルの形成を行うパイル織機におけるパイル揃え装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
パイル織機において織布に形成されたパイルは不揃いな方向に突出しているため、そのままの織布は品質が低く評価されている。そこで、従来からパイルを一方向に揃えるための工夫が種々提案されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、織前位置を変位させるテリーモーションによりパイルの形成を行うパイル織機において、バー状に形成されたパイル揃え体を織布に押し当てて織布を屈曲させ、パイルを一方向に揃える技術が開示されている。パイル揃え体を押し当てられた織布のパイルは、織布張力又はパイル揃え体の付勢力と織布張力との双方の圧力により織布の進行方向と逆方向に寝かせられ、一方向に揃えられる。特許文献１では、パイル揃え体が織布を巻き取り側に案内するクロスガイドと巻き取りロールとの間の織布経路に配置された例と、クロスガイドと織前との間の織布経路に配置された例を開示している。
【０００４】
特許文献２は、織前位置を変位させるテリーモーションによりパイルの形成を行うパイル織機において、特許文献１の一方の例と同様に、パイル揃えバーが織布を巻き取り側に案内する織布ガイド体と織前との間の織布経路に配置された例を開示している。パイル揃えバーは板ばねによって支持されているため、板ばねの付勢力を受けて織布に押し当てられ、織布を屈曲させる。従って、織布のパイルはパイル揃えバーの付勢力と織布張力との双方の圧力により織布の進行方向と逆方向に寝かせられ、一方向に揃えられる。
【０００５】
特許文献３には、筬打ち位置を変位させるテリーモーションによりパイルの形成を行うパイル織機におけるパイル揃え装置が開示されている。特許文献３の装置は、押板の長手方向に形成した半円形の凹部の上に綿コードのような紐を一定の間隔で斜状に張り渡した構成を有する。押板の紐部分はブレストビームと織布巻取りロールとの間に位置する棘針付き巻取りロールの周面に案内される織布に接触され、織布のパイルは押板の紐部分によって斜状に寝かせられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実開昭６４−５１６８０号公報
【特許文献２】特開平１０−２７３８５４号公報
【特許文献３】実公昭１３−６８７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１及び特許文献２のパイル揃え装置は、いずれも織布を屈曲させることによって織布張力を利用し、パイルを寝かせようとする構成である。しかし、織布が屈曲するため、パイル揃え装置はパイルに対して充分な押さえ力を与えることができない。従って、パイルは寝かせる前の状態に容易に復元し易い。また、緯入れ不良あるいは経糸切れ等の修復のために織機を逆転した場合、織布はパイル揃え体又はパイル揃えバーの位置を屈曲した状態で逆方向に移動する。このため、パイルが立ち上がり易くなるばかりか、織布はパイル揃え体又はパイル揃えバーに食い込むような状態となって移動することにより、筋等の傷を発生し易い。従って、特許文献１及び特許文献２に開示されたパイル揃え装置では、パイルを安定した状態で一方向に揃えた織布を得ることができない。
【０００８】
特に、特許文献１及び特許文献２のように、パイル揃え装置がクロスガイド又は織布ガイド体と織前との間の織布経路に配置される場合、パイルの寝かせ方が不充分なため、織布がクロスガイド又は織布ガイド体を周回する間にパイルが立ち上がり、パイルの形成方向が不揃いのまま巻き取られてしまう欠点がある。また、特許文献１のように、パイル揃え体がクロスガイドと巻き取りロールとの間の織布経路に配置される場合、パイルの寝かせ方が不充分であっても織布を直ぐに巻き取ることができ、パイルの形成方向をある程度揃わせることができる。しかし、クロスガイドと巻き取りロールとの間の織布経路に配置したパイル揃え装置は機仕掛け時等の織布巻きロールの交換に邪魔な存在となり、作業性を著しく低下させることになるという欠点がある。
【０００９】
特許文献３は、パイル揃え装置としての押板に形成した斜状の紐を棘針付き巻取りロール上の織布と接触させる構成であるため、織布が屈曲するという状態は生じない。しかし、特許文献３のパイル揃え装置は、紐自身の弾力性と押板の凹部空間内での変位可能な状態とにより、パイルに対する押さえ力を全く期待できず、パイルを安定した状態で一方向に揃えた織布を得ることができない。また、特許文献３においてもパイル揃え装置がブレストビームと織布巻取りロールとの間に配置される構成であるため、織布巻きロールの交換時の作業性を悪くする欠点がある。
【００１０】
本願発明は、パイルを安定した状態で一方向に揃えることができるパイル揃え装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１は、織布を巻取りローラ側に案内する織布ガイド体を織機の前後方向に変位可能に構成し、織布を織機の前後方向に移動して織前位置を変位させるテリーモーションによりパイルを形成するパイル織機において、前記織布を介して前記織布ガイド体に当接するパイル揃え部材を前記織布ガイド体のテリーモーションに追従して織機の前後方向に移動しない固定位置に設け、前記パイル揃え部材は付勢力を受けて前記織布ガイド体に当接し、前記パイル揃え部材は前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面が前記織布ガイド体の変位方向に沿うように配設され、前記当接する当接面は前記織布ガイド体の変位領域をカバーする長さを有し、前記織布ガイド体がテリーモーションにより前記変位領域の間を揺動することで、前記織布ガイド体と前記当接面との間でパイルに摺接作用を与えることを特徴とする。
【００１２】
請求項１によれば、パイルに対する高い押さえ力とテリーモーションによる摺接作用との相乗効果によりパイルを安定した状態で一方向に揃えた織布を得ることができる。また、緯入れ不良あるいは経糸切れ等の修復のために織機を逆転した場合においても、パイルを寝かせた状態が安定しているため、織布は円滑に移動し、織布に筋等の傷を生じることが無い。
【００１６】
請求項２では、前記パイル揃え部材の前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面と前記織布ガイド体との間には、前記織布の進入可能な楔状の空間が形成されていることを特徴とする。請求項２によれば、織布とパイル揃え部材との引っ掛かりが無く、織布は織布ガイド体とパイル揃え部材との間を円滑に通過することができる。
【００１７】
請求項３では、前記織布ガイド体は少なくとも前記織布と接触する面が曲面で形成され、前記パイル揃え部材の前記織布を介して前記織布ガイド体に当接する当接面は平面で形成されていることを特徴とする。請求項３によれば、パイル揃え装置を最も簡単に構成することができる。
【００１８】
請求項４では、前記パイル揃え部材は板ばねにより支持されていることを特徴とする。請求項４によれば、パイル揃え部材は板ばねの弾性変位によりパイル織機の運転による振動の影響を受けることが無く、パイルに対する押さえ力を一定に保持することができるため、織布全体のパイル形成状態を一定にすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本願発明は、パイルを安定した状態で一方向に揃えたパイル織物を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】第１の実施形態を示すファーストピック時におけるパイル揃え装置の側面図である。
【図２】ルーズピック時におけるパイル揃え装置の側面図である。
【図３】パイル揃え装置の一部分解斜視図である。
【図４】第２の実施形態を示すファーストピック時におけるパイル揃え装置の側面図である。
【図５】（ａ）はパイル揃え装置の他の実施形態を示す要部の略図である。（ｂ）はパイル揃え装置のその他の実施形態を示す要部の略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
（第１の実施形態）
第１の実施形態は図１〜図３を参照して説明する。なお、本願明細書において、図１の左側は織機の前方、右側は織機の後方である。図１において、円筒状に形成された織布ガイド体１は揺動部材２の上端に固定され、図示しないテリーモーション機構により支軸３を中心に矢印Ａ１の方向に往復揺動運動を付与され、織機の前後方向に変位可能に構成されている。また、揺動部材２の一部に形成された突起部４の連結ピン５はリンク６を介してフェルプレート７及び図示しないテンプル装置を共に織機の前後方向へ移動する。従って、織布ガイド体１から織前Ｗ１に至る織布Ｗは織布ガイド体１の揺動により矢印Ａ２のように織機の前後方向に往復移動され、織前Ｗ１の位置が織機の前後方向に変位される。
【００２２】
図１の織布ガイド体１は織機の後方へ揺動され、織前Ｗ１が筬８の筬打ち位置に一致したファーストピック時を示している。図２は織布ガイド体１が織機の前方へ揺動され、織前Ｗ１が筬打ち位置から一定の距離だけ離れたルーズピック時を示している。パイル織機の運転中は、図２の状態における経糸Ｙの開口動作及び緯入れ動作によりルーズピックが行われ、図１の状態における経糸Ｙの開口動作及び緯入れ動作によりファーストピックが行われる。ファーストピックによりパイルを形成された織布Ｗは、織布ガイド体１によって図示しない織布の巻取りローラ側に案内され、サーフェスローラ９及びガイドローラ１０を周回した後、巻取りローラに巻き取られる。
【００２３】
織布ガイド体１の上方に配置されたブラケット１２はパイル織機のフレーム（図示せず）の一部に取り付けられている。パイル織機の織幅方向に延びる円筒状の支持部材１３は両端部をブラケット１２に載置され、押さえ部材１４を介してボルト１５により固定されている。支持部材１３は織機の後方側及び前方側にそれぞれ長孔１３ａ及び１３ｂを有し、ボルト１５は長孔１３ａ及び１３ｂを貫通してブラケット１２に締着される。
【００２４】
次に、パイル揃え装置１１について図３を参照して説明する。支持部材１３には、織幅方向に所定の間隔を開けて配置された複数の板ばね１６の一端部が止め螺子１７によって固定されている。各板ばね１６は湾曲状に形成され、それらの他端部に織幅方向に延びる平板状のパイル揃え部材１８が止め螺子１９によって固定されている。パイル揃え部材１８は板ばね１６の付勢力によって織布ガイド体１の周面に織布Ｗを介して当接可能で、かつ織布ガイド体１のテリーモーションに追従して織機の前後方向に移動しない固定位置に配設されている。支持部材１３はボルト１５を緩めることにより長孔１３ａ及び１３ｂの長さ分回転することができる。従って、図１において支持部材１３を時計方向に回転することにより、パイル揃え部材１８は織布ガイド体１との当接状態を解除されるため、例えば機仕掛け時における織布の引き通しや経糸つなぎ等の作業性を向上することができる。
【００２５】
パイル揃え部材１８は当接面２０が織布ガイド体１の揺動方向、即ち変位方向に沿うようにファーストピック時における当接位置の接線方向と平行に配設されている。当接面２０は織布ガイド体１の織機前後方向の変位領域Ｌ（図２参照）全体をカバーできる長さに形成され、織布ガイド体１と常時当接するように構成されている。織布Ｗを案内する織布ガイド体１の周面は曲面で形成され、パイル揃え部材１８の当接面２０は平面で形成されているため、パイル織機の正転時に織布Ｗの進入する側に楔状の空間２１が形成されている。また、パイル揃え部材１８における織布Ｗの退出側、即ち織布の巻き取り側にも同様の楔状の空間２２が形成されている。これらの楔状の空間２１、２２は織布Ｗの進入及び退出を円滑に行なわせることができる。
【００２６】
以上のように構成された第１の実施形態は以下の作用及び効果を有する。織機の運転中、織布ガイド体１はテリーモーション機構（図示せず）により予め定められたパターンで織機の前後方向に揺動されるため、織布Ｗと共に織前Ｗ１が織機の前後方向に変位されてルーズピック及びファーストピックが行なわれ、パイルを形成した織布Ｗが製織される。
【００２７】
織布Ｗは製織に伴い織機の前方に移動し、楔状の空間２１へ円滑に進入する。楔状の空間２１において、織布Ｗのパイルはパイル揃え部材１８の当接面２０により徐々に織機の後方側へ寝かせられ、当接面２０と織布ガイド体１との当接位置に達した時点で板ばね１６の付勢力による高い押さえ力を受け、織布Ｗの布地側に圧着される。さらに、織布ガイド体１がテリーモーションにより図２に示した変位領域Ｌの間を揺動するため、パイルは当接面２０との間で付勢力による高い押さえ力を受けたまま摺接作用を受け、アイロンがけされたように寝かせられた状態が定着する。
【００２８】
パイル揃え部材１８によるパイル揃え作用を受けた織布Ｗは空間２２から退出し、サーフェスローラ９及びガイドローラ１０を経由する間、パイルが立ち上がることも無く、安定した状態で織布の巻取りローラ（図示せず）に順次巻き取られる。従って、パイル揃え部材１８からなるパイル揃え装置１１を備えたパイル織機は、パイルに対する高い押さえ力とテリーモーションによる摺接作用との相乗効果によりパイルを安定した状態で一方向に揃えた織布Ｗを製織することができる。
【００２９】
パイル織機の運転中に緯入れ不良あるいは経糸切れ等が発生し、修復のためにパイル織機を逆転する場合がある。パイル織機の逆転時は織布Ｗが巻き戻され、織機の後方側へ移動される。しかし、パイルが安定した状態で寝かせられているため、織布Ｗは楔状の空間２２から円滑に進入し、パイル揃え部材１８の当接位置においても当接面２０により引っ掛けられて立ち上がることも無い。従って、パイル織機の逆転時において、織布Ｗに従来発生し易かった筋等の傷を発生させる恐れは全く無い。
【００３０】
前記した第１の実施形態は以下の作用効果を有する。
（１）パイル揃え装置１１は高い押さえ力とテリーモーションによる摺接作用との相乗効果によりパイルを安定した状態で一方向に揃えることができる。
（２）剛体である織布ガイド体１に織布Ｗを介して当接するパイル揃え部材１８は、織布Ｗが屈曲しないので板ばね１６の付勢力を織布Ｗにそのまま付与することができ、パイルに対する押さえ力を高めることができる。また、板ばね１６の変更により付勢力を自由に調整することができるため、製織される織布Ｗの種類に応じて最も適切な押さえ力を選択することができる。
（３）板ばね１６は振動を吸収することができるため、パイル織機の運転中に生じる振動の影響を受けずに、パイルに対する押さえ力を一定に保つことができる。
（４）パイル揃え部材１８の当接面２０は、織布ガイド体１の変位方向に沿うように配設されているため、織布ガイド体１のテリーモーションに干渉することが無く、織布Ｗを損傷する恐れや、テリーモーションを阻害する恐れが無い。
【００３１】
（第２の実施形態）
図４に示す第２の実施形態は、第１の実施形態における織布ガイド体１及びパイル揃え部材１８の構成を変更したもので、第１の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。
【００３２】
第２の実施形態においては、揺動部材２の上端に円筒状の支持部材２３が固定され、支持部材２３に織幅方向に延びるビーム形状の織布ガイド体２４が固定されている。織布ガイド体２４は織布Ｗの案内位置を平面に形成し、受圧面２５を構成している。一方、パイル揃え装置１１における板ばね１６の他端部には、円筒状に形成されたパイル揃え部材２６が止め螺子１９によって固定されている。パイル揃え部材２６は周面の一部が織布Ｗを介して織布ガイド体２４の受圧面２５に当接するように配置されている。従って、織布ガイド体２４とパイル揃え部材２６との間には、第１の実施形態と同様に、織布Ｗの進入する楔状の空間２７及び織布Ｗの退出する楔状の空間２８が形成される。
【００３３】
織布ガイド体２４は図４の実線位置がファーストピック時を示し、仮想線位置がルーズピック時を示している。第２の実施形態においても、パイルに対してパイル揃え部材２６による高い押さえ力と織布ガイド体２４のテリーモーションによる摺接作用とが付与される。このため、第２の実施形態は高い押さえ力と摺接作用との相乗効果を得て、パイルを安定した状態で一方向に揃えた織布Ｗを製織することができ、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００３４】
本願発明は、前記した各実施形態の構成に限定されるものではなく、本願発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、次のように実施することができる。
【００３５】
（１）図５（ａ）は他の実施形態を示し、板ばね１６の他端部に止め螺子１９により固定したパイル揃え部材２９は第１の実施形態と同様に平板状の部材で形成されているが、当接面３０の織布Ｗの進入側を円弧面３１に形成している。円弧面３１はパイルが不揃いな方向に立ち上がった状態にある織布Ｗをパイル揃え部材２９と織布ガイド体１との当接位置に円滑に進入させることができる。
【００３６】
（２）図５（ｂ）はその他の実施形態を示し、板ばね１６の他端部に止め螺子１９により固定したパイル揃え部材３２は平板状に形成され、図５（ａ）の他の実施形態と同様に、当接面３３の織布Ｗの進入側に円弧面３４を有しているが、さらに織布Ｗの退出側に円弧面３５が形成されている。円弧面３５はパイル織機の逆転時における織布Ｗの進入をより円滑にし、織布Ｗの損傷を防止することができる。
【００３７】
（３）前記各実施形態におけるパイル揃え部材１８、２６、２９、３２は、板ばね１６によって付勢力を与える構成に限らず、自重により付勢力が生じるように構成することも可能である。
（４）平板状に形成したパイル揃え部材１８、２９、３２に図５（ａ）又は図５（ｂ）に示す円弧面３１又は円弧面３４、３５を形成することにより、織布ガイド体１を図４の実施形態で示す織布ガイド体２４のように織布Ｗの案内面を平面に構成することができる。
【００３８】
（５）パイル揃え部材１８、２６、２９、３２は、板ばね１６あるいは自重による付勢力を付与されて織布ガイド体１、２４に当接する構成に限らず、以下のように構成しても良い。例えば、パイル揃え部材１８、２６、２９、３２は、織布ガイド体１、２４に付勢力を与えられずに接触する形態あるいは織布ガイド体１、２４との間に織布の厚みよりも狭い間隔を開けた形態で配置し、織布Ｗによる拡開作用の反力を利用して織布ガイド体１、２４に当接する構成としても良い。
【００３９】
（６）織布ガイド体１、２４は、前記各実施形態のように往復揺動運動に限らず、往復直進運動をするように構成しても良い。
（７）本願発明において、パイル揃え部材１８、２６、２９、３２を織布ガイド体１、２４の変位方向に沿うように配設する構成は、以下の形態を含む。織布ガイド体１、２４が往復揺動運動する場合、パイル揃え部材１８、２６、２９、３２は前記各実施形態のように、当接部の接線方向と平行に配設する構成に限らず、当接部の接線方向と交差する方向に配設することができる。また、織布ガイド体１、２４が往復直進運動する場合においても、パイル揃え部材１８、２６、２９、３２は直進運動方向と平行あるいは交差する方向に配設することができる。
【符号の説明】
【００４０】
１、２４  織布ガイド体
７    フェルプレート
９    サーフェスローラ
１１  パイル揃え装置
１３  支持部材
１６  板ばね
１８、２６、２９、３２  パイル揃え部材
２０、３０、３３  当接面
２１、２２、２７、２８  楔状の空間
２５  受圧面
３１、３４、３５  円弧面
【図１】
0005644113.tif 000002
【図２】
0005644113.tif 000003
【図３】
0005644113.tif 000004
【図４】
0005644113.tif 000005
【図５】
0005644113.tif 000006