(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、
各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、
前記第２レンズ群は非球面を有する正の単レンズを少なくとも２枚有し、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなり、
前記非球面を有する正の単レンズの少なくとも１枚は、前記第２レンズ群の最も像側に配置されており、アッベ数をνｄとしたとき、次式
νｄ＞７５
の条件を満足し、
前記第２レンズ群の少なくとも２枚のレンズは、アッベ数をνｄ２としたとき、次式
νｄ２＞７０
の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
【請求項２】
前記非球面を有する少なくとも２枚の正の単レンズのうちの１枚の正の単レンズは、前記第２レンズ群の最も像側に配置されているレンズであることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第２レンズ群の最も像側に配置されているレンズの焦点距離をｆ２Ｌとしたとき、次式
０．１＜ｆ２／ｆ２Ｌ＜０．６
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１正レンズと、接合レンズと、第２正レンズとを有していることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第２レンズ群の前記接合レンズの焦点距離をｆ２ｃとしたとき、次式
−０．５＜ｆ２／ｆ２ｃ＜０．５
の条件を満足することを特徴とする請求項４に記載のズームレンズ。
【請求項６】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第３レンズ群を像側へ移動させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態への変倍時における前記第３レンズ群の移動量をＤｍ３とし、前記第３レンズ群の焦点距離ｆ３としたとき、次式
０．０３＜Ｄｍ３／ｆ３＜０．２０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、合焦レンズ群であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項９】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に、開口絞りが配設されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群の前記非球面の少なくとも１面が、光軸から周辺へ向かうに従い正の屈折力が減少する形状または負の屈折力が増加する形状であり、
最大有効光線高さにおける前記非球面と近軸基準球面との光軸方向の距離すなわちサグ量をＳａｇとし、前記非球面での最大有効光線高さをｈとしたとき、次式
０．００２＜｜Ｓａｇ｜／ｈ＜０．０５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載のズームレンズを備えていることを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラやビデオカメラなど電子撮像素子等を用いたカメラに好適なズームレンズ及びこれを備えた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラにおいて、より広い範囲が撮影できる広角域を含むズームレンズが用いられるようになってきた。例えば、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とから構成されるズームレンズが提案されている。（例えば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開２００７−０６５５１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
近年、ＣＣＤやＣＭＯＳ等の固体撮像素子もより高集積化され、高画素に対応するために、撮影レンズにはより高い結像性能が求められるようになってきた。しかしながら、従来のズームレンズでは、広角端状態での画角は広いものの、変倍比が小さく望遠側の焦点距離が不足していた。また、光学性能が十分ではなく、高集積化された固体撮像素子に十分対応しているとは言えない。
【０００４】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、高変倍を達成しながら、小型で高性能なズームレンズ及びこれを備える光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような目的を達成するため、本発明のズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより実質的に３個のレンズ群からなり、各レンズ群の間隔を変化させることにより変倍を行い、前記第２レンズ群は非球面を有する正の単レンズを少なくとも２枚有し、前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズとの接合レンズからなり、前記非球面を有する正の単レンズの少なくとも１枚は、前記第２レンズ群の最も像側に配置されており、アッベ数をνｄとしたとき、次式νｄ＞７５の条件を満足し、前記第２レンズ群の少なくとも２枚のレンズは、アッベ数をνｄ２としたとき、次式νｄ２＞７０の条件を満足することを特徴とする。
【０００６】
また、本発明の光学機器は、上記構成のズームレンズを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、高変倍を達成しながら、小型で高性能なズームレンズ及びこれを備えた光学機器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、好ましい実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は後述する実施の形態にかかるズームレンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図を、（ｂ）は背面図をそれぞれ示す。（ｃ）は、図１（ａ）のＡ−Ａ’線に沿った断面図を示している。
【０００９】
図１において、電子スチルカメラ１は、不図示の電源釦を押すと撮影レンズ２の不図示のシャッタが開放され撮影レンズ２で不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像装置Ｃに結像された被写体像は、電子スチルカメラ１の背後に配置された液晶モニター３に表示される。撮影者は、液晶モニター３を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦４を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００１０】
撮影レンズ２は、後述する実施の形態にかかるズームレンズＺＬで構成されている。また、電子スチルカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部５、撮影レンズ２であるレンズ系２を広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）釦６、および電子スチルカメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクション釦７等が配置されている。
【００１１】
このようにして、後述する実施の形態にかかるズームレンズＺＬを内蔵する電子スチルカメラ１が構成されている。
【００１２】
上記のように撮影レンズ２として用いた、本実施形態に係るズームレンズＺＬは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００１３】
そして、ズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで焦点距離が変化する（ズーミング）際には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１は像側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、第２レンズ群Ｇ２は物体側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は像側へ移動させるようになっている（図２参照）。
【００１４】
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には、光量を調節することを目的とした開口絞りＳが配設されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。このような構成により、第１レンズ群Ｇ１のレンズ径を小さくすることができるとともに、射出瞳の位置を像面から離すことができる。
【００１５】
ズームレンズＺＬと像面Ｉ（撮像素子）との間には、赤外域の波長をカットするフィルタＦＬが配設されている。
【００１６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、最も物体側に負の屈折力を有するレンズ群、すなわち第１レンズ群Ｇ１を配置した負先行型のズームレンズである。これにより、広角端状態における最大画角光線の光軸からの高さを小さくすることができるため、前玉、すなわち物体側に位置するレンズの径を小型化することができる。
【００１７】
また、上記ズームレンズＺＬのような負・正・正のレンズ群構成では、広角端状態から望遠端状態への変倍の殆どを、第２レンズ群Ｇ２の結像倍率を変化させることで行っているため、第２レンズ群Ｇ２において収差補正が良好に成されていないと、変倍による収差変動が大きくなり、変倍比を上げることが困難になる。また、第２レンズ群Ｇ２の倍率が大きい望遠端状態では、第２レンズ群Ｇ２内の各レンズの相対的な偏芯の敏感度が高くなり、製造ばらつきによる性能低下も大きくなる。そこで、第２レンズ群Ｇ２に、非球面を有する正レンズを少なくとも２枚配置することで、球面収差とコマ収差や像面湾曲の補正をそれぞれの非球面に振り分けることができ、高変倍比化しても変倍による収差変動を小さくすることができる。また、非球面レンズの偏芯による性能劣化も小さくすることもできる。
【００１８】
なお、第２レンズ群Ｇ２に配置されている前記非球面を有する少なくとも２枚の正レンズのうちの１枚の正レンズは、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されていることが好ましい。この構成により、広角端状態でのコマ収差や非点収差を効果的に補正することができ、良好な光学性能が達成される。
【００１９】
また、第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、第１正レンズと、接合レンズと、第２正レンズとを有していることが好ましい。このような構成により、球面収差、軸上色収差及び倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２０】
第３レンズ群Ｇ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際には、像側へ移動することが好ましい。このような構成により、ズームレンズＺＬを大型化することなく変倍比を上げることができるとともに、変倍の中間焦点距離状態での非点収差を適切に補正することができる。
【００２１】
なお、第３レンズ群Ｇ３は、正レンズと負レンズとの接合レンズで構成されていることが好ましい。このように、第３レンズ群Ｇ３を接合レンズとすることで、変倍の全域に亘って倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２２】
また、第３レンズ群Ｇ３は、合焦レンズ群であることが好ましい。これにより、合焦時の収差変動を効果的に抑えることができる。
【００２３】
以上のような構成のズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２が有する少なくとも２枚の非球面を有する正レンズのうち、少なくとも１枚はアッベ数をνｄとしたとき、次式（１）の条件を満足することが好ましい。
【００２４】
νｄ＞７０  …（１）
【００２５】
上記条件式（１）は、第２レンズ群Ｇ２の非球面を有する正レンズの材質のアッベ数を適切に規定したものである。このように、第２レンズ群Ｇ２内の非球面を有する正レンズのうち少なくとも１枚が条件式（１）を満足することで、望遠端状態での軸上色収差や球面収差の色収差を小さくすることができ、コントラストの高い良好な光学性能が得られる。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を７５にすることが好ましい。さらに、好ましくは条件式（１）の下限値を８０にすることが好ましい。
【００２６】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されているレンズは、アッベ数をνｄＬとしたとき、次式（２）の条件を満足することが好ましい。
【００２７】
νｄＬ＞７０  …（２）
【００２８】
上記条件式（２）は、第２レンズ群Ｇ２における像側レンズの材質のアッベ数を適切に規定したものである。この条件式（２）を満足することで、広角端状態での色コマ収差を小さくすることができ、良好な光学性能を得ることができる。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を７５にすることが好ましい。さらに、好ましくは条件式（２）の下限値を８０にすることが好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されているレンズの焦点距離をｆ２Ｌとしたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００３０】
０．１＜ｆ２／ｆ２Ｌ＜０．６  …（３）
【００３１】
上記条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２と第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されているレンズの焦点距離ｆ２Ｌとの関係を適切に規定したものである。条件式（３）を満足することで変倍の全域に渡って良好な光学性能が達成される。なお、この条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２全体に対する最も像側のレンズの屈折力が小さくなり、非球面の作用が弱まりコマ収差や非点収差が悪化してしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．２にすることが好ましい。
【００３２】
一方、条件式（３）の上限を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズの屈折力が大きくなり、第２レンズ群Ｇ２の主点位置が像側へ移動するため、高変倍化できなくなる。また、望遠端状態での球面収差が悪化してしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．４にすることが好ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの焦点距離をｆ２ｃとしたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００３４】
−０．５＜ｆ２／ｆ２ｃ＜０．５  …（４）
【００３５】
上記条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２と第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの焦点距離ｆ２ｃとの関係を適切に規定したものである。この条件式（４）を満足することで、製造ばらつきによる性能劣化が少なく、良好な光学性能が達成される。なお、この条件式（４）の下限値を下回ると、接合レンズの負の屈折力が大きくなり、偏芯による性能劣化、特に望遠端状態での偏芯コマ収差が大きくなり、良好な光学性能を維持できなくなる。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．４にすることが好ましい。
【００３６】
一方、条件式（４）の上限値を上回ると、接合レンズの正の屈折力が大きくなり、変倍の全域に渡って色収差や球面収差が補正できなくなる。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．３にすることが好ましい。
【００３７】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも２枚のレンズは、アッベ数をνｄ２としたとき、次式（５）の条件を満足することが好ましい。
【００３８】
νｄ２＞７０  …（５）
【００３９】
上記条件式（５）は、第２レンズ群Ｇ２に配置されるレンズの材質のアッベ数を適切に規定したものである。この条件式（５）を満足することで、軸上色収差、特に望遠端状態での軸上色収差を良好に補正することができる。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を７５にすることが好ましい。さらに、条件式（５）の下限値を８０にすることが好ましい。
【００４０】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３の移動量の絶対値をＤｍ３とし、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、次式（６）の条件を満足することが好ましい。
【００４１】
０．０３＜Ｄｍ３／ｆ３＜０．２０  …（６）
【００４２】
上記条件式（６）は変倍による第３レンズ群Ｇ３の移動量Ｄｍ３と第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３との関係を適切に規定したものである。この条件式（６）を満足することで、高変倍比と良好な光学性能が達成されるようになっている。なお、この条件式（６）の下限値を下回ると、第３レンズＧ３の変倍の作用が小さくなり、高変倍比化のためには第２レンズ群Ｇ２の移動量が大きくなってしまい、レンズが大型化してしまう。また、非点収差の補正が困難になってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．０５にすることが好ましい。
【００４３】
一方、条件式（６）の上限値を上回ると、望遠端状態での第３レンズ群Ｇ３の倍率が大きくなり、球面収差や軸上色収差が大きくなってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を０．１５にすることが好ましい。
【００４４】
また、本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２の前記非球面の少なくとも１面が、光軸から周辺へ向かうに従って正の屈折力が減少する形状または負の屈折力が増加する形状であり、最大有効光線高さにおける前記非球面と近軸基準球面との光軸方向の距離すなわちサグ量をＳａｇとし、前記非球面での最大有効光線高さをｈとしたとき、次式（７）の条件を満足することが好ましい。
【００４５】
０．００２＜｜Ｓａｇ｜／ｈ＜０．０５  …（７）
【００４６】
上記条件式（７）は、第２レンズ群Ｇ２の非球面形状を規定したものである。この条件式（７）を満足することで、球面収差の補正が達成され、良好な光学性能を維持することができる。なお、条件式（７）の下限値を下回ると、非球面を適用する効果が弱くなり、球面収差の補正が困難になる。一方、条件式（７）の上限値を上回ると、偏芯による性能劣化、特に望遠端状態での偏芯コマ収差が大きくなり、良好な光学性能を維持できなくなり、好ましくない。
【実施例】
【００４７】
以下、各実施例を添付図面に基づいて説明する。各実施例に係るズームレンズＺＬ（レンズ系）は、前述したように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有して構成される。なお、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には、光量を調整することを目的とした開口絞りＳが配設されている。また、第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には、赤外域の波長をカットするフィルタＦＬが配置されている。また、像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。
【００４８】
そして、上記構成のズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際には、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増大するように、第１レンズ群Ｇ１は像側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させ、第２レンズ群Ｇ２は物体側に移動させ、第３レンズ群Ｇ３は像側へ移動するようになっている。なお、開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態へのズーミングの際、第２レンズ群Ｇ２とともに移動している。
【００４９】
以下に、表１〜表３を示すが、これらは第１〜第３実施例における各諸元の表である。いずれの表においても、ｆは焦点距離を、ＦＮｏはＦナンバーを、ωは半画角を、Ｙは像高を、ＴＬはレンズ全長を、Ｂｆはバックフォーカスを表している。また、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.56ｎｍ）に対する屈折率を、νｄはアッベ数を示す。また、表中において、上記の条件式（１）〜（７）に対応する値も示している。
【００５０】
なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。また、表中において、曲率半径の「0.0000」は平面または開口を示し、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。
【００５１】
また、表中において＊印が付される非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。また、Ｅｎは、×１０ｎを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５２】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y２／ｒ２）１／２｝
＋Ａ４×ｙ４＋Ａ６×ｙ６＋Ａ８×ｙ８＋Ａ１０×ｙ１０  …（ａ）
【００５３】
（第１実施例）
第１実施例について、図２、図３及び表１を用いて説明する。図２は、第１実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２に示すように、本実施例に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の物体側及び像側のレンズ面が非球面である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１（第１正レンズ）と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と像面に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４（第２正レンズ）とから構成され、正メニスカスレンズＬ２２（第１正レンズ）の物体側のレンズ面及び正メニスカスレンズＬ２４（第２正レンズ）の像側のレンズ面が、非球面である。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズから構成される。
【００５４】
表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜１９は、図２に示す面１〜１９に対応している。また、第１実施例において、第１面、第２面、第１０面及び第１４面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００５５】
また、表中において、Ｄ６、Ｄ１４、Ｄ１７は可変間隔を示す。
【００５６】
（表１）
［全体諸元］
ズーム比    3.38
広角端          中間焦点距離          望遠端
ｆ        6.16      〜        12.00      〜      20.80
Ｆｎｏ      2.84      〜        4.09       〜      5.74
ω        39.6      〜        22.5       〜      13.3
ＴＬ       48.6397    〜      45.9036      〜      50.8798
Ｂｆ        0.6073    〜        0.6073      〜      0.6073
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｍ        ｎｄ        νｄ
１＊      37.0000        1.5000      1.801387      45.45
２＊       7.5441        4.0000
３       -95.0000        0.9000      1.696797      55.53
４        32.6595        0.4000
５        13.9429        2.0000      1.846660      23.78
６        38.7053        （D6=可変）
７         0.0000        0.5000      （開口絞りＳ）
８        10.0634        1.6000      1.497820      82.52
９        95.1450        0.1000
１０＊       5.5409        1.9000      1.693501      53.20
１１        25.4831        0.8000      1.688931      31.07
１２         4.3733        1.0000
１３        12.5983        1.5000      1.497820      82.56
１４＊      36.4194        （D14=可変）
１５        50.1262        2.2000      1.603001      65.44
１６       -13.7660        0.8000      1.846660      23.78
１７       -19.3825        （D17=可変）
１８         0.0000      1.5000      1.516330      64.14
１９         0.0000        （Bf）
［非球面データ］
第１面
K=2.0000,A4=8.96550E-05,A6=0.00000E+00,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
第２面
K=0.9785,A4=6.37850E-05,A6=-5.51410E-07,A8=4.89070E-08,A10=-4.56120E-10
第１０面
K=0.9126,A4=4.19240E-07,A6=0.00000E+00,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
第１４面
K=1.0000,A4=6.50240E-04,A6=1.71580E-05,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点距離    望遠端
ｆ        6.16          12.00          20.80
D６      18.1424        7.6544          2.0324
D14      3.5153        12.9610        23.5883
D17      5.6745        3.9807          3.9517
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          -14.83797
Ｇ２          ８          13.88202
Ｇ３          15          26.53638
［条件式］
（１）νｄ  ＝82.56  （正メニスカスレンズＬ２４）
（２）νｄＬ＝82.56  （正メニスカスレンズＬ２４）
（３）ｆ２／ｆ２Ｌ＝0.37
（４）ｆ２／ｆ２ｃ＝-0.015
（５）νｄ２＝82.52  （正メニスカスレンズＬ２１）
νｄ２＝82.56  （正メニスカスレンズＬ２４）
（６）Ｄｍ３／ｆ３＝0.065
（７）｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0030（第１０面）
｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0118（第１４面）
【００５７】
表１に示す諸元の表から、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００５８】
図３は、第１実施例の諸収差図である。すなわち、図３（ａ）は広角端状態（f=6.18mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図３（ｂ）は中間焦点距離状態（f=12.0mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図３（ｃ）は望遠端状態（f=23.3mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。
【００５９】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）に対する諸収差を、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。また、コマ収差を示す収差図は、半画角におけるものである。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００６０】
各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００６１】
その結果、第１実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、電子スチルカメラ１（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００６２】
（第２実施例）
第２実施例について、図４、図５及び表２を用いて説明する。図４は、第２実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図４に示すように、本実施例に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の物体側及び像側のレンズ面が非球面である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１（第１正レンズ）と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と像面に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４（第２正レンズ）とから構成され、正メニスカスレンズＬ２２（第１正レンズ）の物体側のレンズ面及び正メニスカスレンズＬ２４（第２正レンズ）の物体側のレンズ面が、非球面である。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズから構成される。
【００６３】
表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜１９は、図４に示す面１〜１９に対応している。また、第２実施例において、第１面、第２面、第１０面及び第１３面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００６４】
また、表中において、Ｄ６、Ｄ１４、Ｄ１７は可変間隔を示す。
【００６５】
（表２）
［全体諸元］
ズーム比    3.77
広角端          中間焦点距離          望遠端
ｆ        6.18      〜        12.00      〜      23.30
Ｆｎｏ      2.79      〜        3.98       〜      6.13
ω        39.3      〜        22.4       〜      11.8
ＴＬ       53.0009    〜      49.2217      〜      55.5525
Ｂｆ        1.1000    〜        1.1000      〜      1.1000
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｍ        ｎｄ        νｄ
１＊      38.0000        1.8000      1.806100      40.77
２＊       8.1016        4.9000
３      -100.1370        0.9000      1.729160      54.66
４        28.0041        0.2000
５        15.2655        2.2000      1.808095      22.76
６        69.4671        （D6=可変）
７         0.0000        0.5000      （開口絞りＳ）
８         9.7056        1.7000      1.497820      82.52
９       170.1195        0.2000
１０＊       5.9598        2.1000      1.693500      53.22
１１        36.2560        0.7000      1.688930      31.16
１２         4.5687        1.2000
１３＊      23.7051        1.5000      1.495890      82.24
１４       369.7372        （D14=可変）
１５        30.2543        2.4000      1.603000      65.47
１６       -17.5786        0.8000      1.805180      25.43
１７       -28.2877        （D17=可変）
１８         0.0000        1.0000      1.516330      64.14
１９         0.0000        （Bf）
［非球面データ］
第１面
K＝2.0000,A4＝9.00000E-05,A6＝-1.00000E-07,A8＝0.00000E+00,A10＝0.00000E+00
第２面
K＝0.9096,A4＝7.28780E-05,A6＝1.45180E-06,A8＝0.00000E+00,A10＝1.79160E-10
第１０面
K＝1.0000,A4＝-4.79690E-05,A6＝0.00000E+00,A8＝-7.46680E-08,A10＝0.00000E+00
第１３面
K＝1.0000,A4＝-5.01120E-04,A6＝-1.49330E-05,A8＝0.00000E+00,A10＝0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点距離      望遠端
ｆ        6.18          12.00            23.30
D６      20.5184        8.8276          2.1085
D14        4.0172        13.6062        27.9646
D17        5.2351        3.5878          2.2742
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          -15.53772
Ｇ２          ８          14.82228
Ｇ３          15          27.56588
［条件式］
（１）νｄ  ＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２４）
（２）νｄＬ＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２４）
（３）ｆ２／ｆ２Ｌ＝0.29
（４）ｆ２／ｆ２ｃ＝-0.082
（５）νｄ２＝82.52  （正メニスカスレンズＬ２１）
νｄ２＝82.56  （正メニスカスレンズＬ２４）
（６）Ｄｍ３／ｆ３＝0.11
（７）｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0018（第１０面）
｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0093（第１３面）
【００６６】
表２に示す諸元の表から、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００６７】
図５は、第２実施例の諸収差図である。すなわち、図５（ａ）は広角端状態（f=6.18mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図５（ｂ）は中間焦点距離状態（f=12.0mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図５（ｃ）は望遠端状態（f=23.3mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。
【００６８】
各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００６９】
その結果、第２実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、電子スチルカメラ１（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００７０】
（第３実施例）
第３実施例について、図６、図７及び表３を用いて説明する。図６は、第３実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図６に示すように、本実施例に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の物体側及び像側のレンズ面が非球面である。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１（第１正レンズ）と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２４（第２正レンズ）とから構成され、正メニスカスレンズＬ２２（第１正レンズ）の物体側のレンズ面及び両凹形状の正レンズＬ２４（第２正レンズ）の物体側のレンズ面が、非球面である。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズから構成される。
【００７１】
表３に第３実施例における各諸元の表を示す。なお、表３における面番号１〜１９は、図６に示す面１〜１９に対応している。また、第３実施例において、第１面、第２面、第１０面及び第１３面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００７２】
また、表中において、Ｄ６、Ｄ１４、Ｄ１７は可変間隔を示す。
【００７３】
（表３）
［全体諸元］
ズーム比    3.79
広角端          中間焦点距離          望遠端
ｆ        6.18      〜        12.00      〜      23.40
Ｆｎｏ      2.79      〜        3.96       〜      6.15
ω        39.4      〜        22.4       〜      11.7
ＴＬ       52.9526    〜      49.0044      〜      55.5880
Ｂｆ        1.0206    〜      1.0206      〜      1.0206
［レンズ諸元］
面番号        ｒ              ｍ        ｎｄ        νｄ
１＊      38.0000        1.8000      1.801390      45.46
２＊       8.1016        4.9000
３       -55.0000        0.9000      1.487490      70.23
４        24.0000        0.2000
５        14.6772        2.2000      1.805181      25.42
６        46.6559        （D6=可変）
７         0.0000        0.5000      （開口絞りＳ）
８         8.3342        1.7000      1.495890      82.24
９     57736.0070        0.2000
１０＊       6.8919        2.1000      1.729157      54.68
１１      -487.8480        0.7000      1.720467      34.71
１２         4.7673        1.2000
１３        37.9795        1.5000      1.495890      82.24
１４＊     -77.3306        （D14=可変）
１５        29.3951        2.4000      1.603001      65.44
１６       -16.3010        0.8000      1.805181      25.42
１７       -27.9696        （D17=可変）
１８        0.0000          1.0000      1.516330      64.14
１９        0.0000          （Bf）
［非球面データ］
第１面
K＝2.0000,A4＝9.00000E-05,A6＝-1.00000E-07,A8＝0.00000E+00,A10＝0.00000E+00
第２面
K＝0.8220,A4＝8.25010E-05,A6＝2.32760E-06,A8＝-2.20900E-08,A10＝5.77780E-10
第１０面
K＝1.0000,A4＝-9.92080E-05,A6＝-1.42070E-06,A8＝0.00000E+00,A10＝0.00000E+00
第１３面
K＝1.0000,A4＝-3.69760E-04,A6＝-5.93240E-06,A8＝0.00000E+00,A10＝0.00000E+00
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端      中間焦点距離      望遠端
ｆ        6.18          12.00            23.40
D６      20.5147        8.6521          2.0733
D14        3.9931        13.3361        28.0589
D17        5.3241        3.8954          2.3351
［ズームレンズ群データ］
群番号        群初面      群焦点距離
Ｇ１          １          -15.53808
Ｇ２          ９          14.82233
Ｇ３          15          27.55811
［条件式］
（１）νｄ  ＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２４）
（２）νｄＬ＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２４）
（３）ｆ２／ｆ２Ｌ＝0.29
（４）ｆ２／ｆ２ｃ＝-0.287
（５）νｄ２＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２１）
νｄ２＝82.24  （正メニスカスレンズＬ２４）
（６）Ｄｍ３／ｆ３＝0.11
（７）｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0041（第１０面）
｜Ｓａｇ｜／ｈ＝0.0064（第１３面）
【００７４】
表３に示す諸元の表から、本実施例に係るズームレンズＺＬでは、上記条件式（１）〜（７）を全て満たすことが分かる。
【００７５】
図７は、第３実施例の諸収差図である。すなわち、図７（ａ）は広角端状態（f=6.18mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図７（ｂ）は中間焦点距離状態（f=12.0mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図７（ｃ）は望遠端状態（f=23.4mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。
【００７６】
各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００７７】
その結果、第３実施例のズームレンズＺＬを搭載することにより、電子スチルカメラ１（光学機器。図１参照）においても、優れた光学性能を確保することができる。
【００７８】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００７９】
上記実施例では、ズームレンズＺＬとして３群構成を示したが、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。
【００８０】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。第１レンズ群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３、特に第３レンズ群Ｇ３を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００８１】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の全体または一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００８２】
また、各レンズ面を非球面としても構わない。また、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。
【００８３】
また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間に配置されるのが好ましいが、開口絞りＳとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。
【００８４】
各レンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施して、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成できるように構成しても構わない。
【００８５】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】本実施形態に係る電子スチルカメラ（光学機器）を説明する図であり、（ａ）は正面図、（ｂ）は背面図、（ｃ）は図１（ａ）のＡ−Ａ´線に沿った断面図である。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図３】（ａ）は第１実施例での無限遠合焦状態の広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は第１実施例での無限遠合焦状態の中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は第１実施例での無限遠合焦状態の望遠端状態における諸収差図である。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図５】（ａ）は第２実施例での無限遠合焦状態の広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は第２実施例での無限遠合焦状態の中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は第２実施例での無限遠合焦状態の望遠端状態における諸収差図である。
【図６】第３実施例に係るズームレンズの構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図７】（ａ）は第３実施例での無限遠合焦状態の広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は第３実施例での無限遠合焦状態の中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は第３実施例での無限遠合焦状態の望遠端状態における諸収差図である。
【符号の説明】
【００８７】
１      電子スチルカメラ（光学機器）
２      撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）
３      液晶モニター
４      レリーズ釦
５      補助光発光部
６      ワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）釦
７      ファンクション釦
Ｇ１    第１レンズ群              Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｓ      開口絞り                  Ｉ    像面
ＺＬ    ズームレンズ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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