(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の演算能力を有するデバイスであって、
前記デバイスを振動させる振動部と、
前記デバイスの振動によって振動パターンを感知する感知部、
前記感知部によって感知された前記デバイスの振動パターンに応じて前記デバイスの環境の類型を判別する判断部、および、
前記判別された前記環境の類型に対応するアラームを提供するアラーム処理部、
を含み、
前記振動部は所定のイベントが発生した場合に前記デバイスを振動させ、該振動は、アラームとは異なる、前記デバイスの環境を分析するための振動であり、
前記感知部は少なくとも一つの基準軸を基準とし前記デバイスに加えられる加速度を測定して前記加速度測定結果を使用して前記振動パターンを抽出し、
前記アラーム処理部は、アラームとして別の振動、音、ランプ点灯のいずれか、または、これらの組合せを発生させる、
ことを特徴とするデバイス。
【請求項２】
前記感知部は慣性センサを含む、請求項１に記載のデバイス。
【請求項３】
前記慣性センサは加速度計、ジャイロスコープ、衝撃センサ、およびチルトセンサのうち少なくとも一つを含む、請求項２に記載のデバイス。
【請求項４】
前記振動部は一定時間の間前記デバイスを振動させる、請求項１に記載のデバイス。
【請求項５】
前記振動パターンは振動の大きさおよび振動周波数含む、請求項１に記載のデバイス。
【請求項６】
前記振動の大きさは少なくとも一つの基準軸を基準とし測定された前記デバイスの加速度の上下のピーク値の間の差異である、請求項５に記載のデバイス。
【請求項７】
前記アラーム処理部は既に保存された基準パターン中から前記デバイスの振動パターンと最も類似する基準パターンに対応するアラームを提供する、請求項１に記載のデバイス。
【請求項８】
前記アラーム処理部は前記デバイスの振動パターンに応じて前記アラームとして提供されている振動の強度を制御する、請求項１に記載のデバイス。
【請求項９】
前記アラーム処理部は前記デバイスの振動パターンに応じて決定される強度で前記デバイスを振動させるように前記振動部を制御する、請求項１記載のデバイス。
【請求項１０】
デバイスを振動させる段階と、
前記デバイスの振動を感知する段階、
前記感知されたデバイスの振動パターンに応じて前記デバイスの環境の類型を判別する段階、および、
前記判別された前記環境の類型に対応するアラームを提供する段階、
を含み、
前記振動させる段階は、所定のイベントが発生した場合に前記デバイスを振動させる段階を含み、該振動は、アラームとは異なる、前記デバイスの環境を分析するための振動であり、
前記感知する段階は、
少なくとも一つの基準軸を基準とし前記デバイスに加えられる加速度を測定する段階、および
前記測定された加速度を使用して前記振動パターンを抽出する段階を含み、
前記アラームを提供する段階は、アラームとして別の振動、音、ランプ点灯のいずれか、または、これらの組合せを発生させる段階を含む、
デバイスの環境を分析する方法。
【請求項１１】
前記振動させる段階は、
一定時間の間、前記デバイスを振動させる段階を含む、請求項１０に記載のデバイスの環境を分析する方法。
【請求項１２】
前記振動パターンは振動の大きさおよび振動周波数を含む、請求項１０に記載のデバイスの環境を分析する方法。
【請求項１３】
前記振動の大きさは少なくとも一つの基準軸を基準とし測定された前記デバイスの加速度の上下のピーク値の間の差異である、請求項１２に記載のデバイスの環境を分析する方法。
【請求項１４】
前記アラームを提供する段階は、
既保存された基準パターンのうちから前記デバイスの振動パターンと最も類似する基準パターンに対応するアラームを提供する段階を含む、請求項１０に記載のデバイスの環境を分析する方法。
【請求項１５】
前記アラームを提供する段階は、
前記デバイスの振動パターンに応じて複数の強度のうち何れかの一つの強度で前記デバイスを振動させる段階を含む、請求項１０に記載のデバイスの環境を分析する方法。
【請求項１６】
所定のデータ演算能力を有するデバイスであって、
前記デバイスを振動させる振動部、および
前記デバイスの振動パターンに対応するアラームを提供するアラーム処理部、を含み、
前記振動部は所定のイベントが発生した場合に前記デバイスを振動させ、該振動は、アラームとは異なる、前記デバイスの環境を分析するための振動であり、
前記アラーム処理部は、アラームとして別の振動、音、ランプ点灯のいずれか、または、これらの組合せを発生させる、デバイス。
【請求項１７】
デバイスを振動させる段階、および
前記デバイスの振動パターンに対応するアラームを提供する段階を含み、
前記振動させる段階は、所定のイベントが発生した場合に前記デバイスを振動させる段階を含み、該振動は、アラームとは異なる、前記デバイスの環境を分析するための振動であり、
前記アラームを提供する段階は、アラームとして別の振動、音、ランプ点灯のいずれか、または、これらの組合せを発生させる段階を含む、動的アラーム発生方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の方法を実行するための少なくとも一つのプロセッサを制御するコンピュータで判読可能なインストラクションを記録した記録媒体。
【請求項１９】
請求項１０に記載の方法を実行するための少なくとも一つのプロセッサを制御するコンピュータで判読可能なインストラクションを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はデバイスに関するものであって、より詳細にはデバイスが置かれた環境を分析し、それに応じて適切なアラームを提供する技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
最近、移動通信技術とデジタル処理技術が急速に発展しつつ携帯電話やＰＤＡ（Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）のようなモバイルデバイスが広く普及している。モバイルデバイスは使用目的に応じて電話の受信や日程の到来のような多様な種類のイベントを発生させ、イベントの発生をユーザに知らせるために事前に設定されたオーディオを出力することができる。
【０００３】
ところで、出力されるオーディオは他人に騒音で作用し得るため、ユーザはモバイルデバイスを振動モードに設定しておいたりもする。振動モードにおいて、モバイルデバイスは振動を発生させることによってユーザにイベント発生を知らせる。従来の技術では、振動の強度が常に一定なためユーザがモバイルデバイスを所持している状況に応じて振動モードが不便を招きもした。
【０００４】
例えば、モバイルデバイスがポケットの中にある場合にはユーザが振動を感じ得ないこともあり、モバイルデバイスが机の上に置かれている場合にはモバイルデバイスの振動によって不必要な騒音が発生したりもする。すなわち、ユーザがモバイルデバイスに発生したイベントに適切に応答できなかったり、振動によって不快感を感じる状況が発生し得る。
【０００５】
一方、特許文献１はチルトセンサによって、測定された端末機本体の傾きに応じて可変振動部が振動の強さを変更する技術を開示している。例えば、特許文献１によれば端末機本体が直立するポケットでは振動の強さを増加させ、端末機本体が水平に維持されるテーブル上では振動の強さを相対的に減少させる。しかし、端末機本体の傾きを測定することだけでは端末機本体が置かれた多様な環境（例えば、ユーザの手に握られた状態、ジャンパーポケットの中に置かれた状態、ズボンの後ろポケットに入れた状態など）を分析するのが難しい。
【０００６】
そのため、モバイルデバイスの環境をより効果的に予測し、それに応じて適切な形式のアラームでユーザにイベント発生を知らせるための技術が要求されている。
【特許文献１】韓国公開特許第２００６−０６１６１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明はイベント発生時にデバイスが置かれた環境の類型を分析し、分析された環境の類型に応じて適切なアラームを提供することにその目的がある。
【０００８】
本発明の目的は以上で言及した目的に制限されず、言及されていないまた他の目的は下記の記載から当業者に明確に理解され得るであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するための本発明の実施形態によるデバイスは、前記デバイスを振動させる振動部、前記デバイスの振動パターンを感知する感知部、および前記感知部によって感知された前記デバイスの振動パターンに応じて前記デバイスの環境の類型を判別する判断部を含む。
【００１０】
前記目的を達成するための本発明の実施形態によるデバイスの環境を分析する方法は、デバイスを振動させる段階、前記デバイスの振動パターンを感知する段階、および前記感知されたデバイスの振動パターンに応じて前記デバイスの環境の類型を判別する段階を含む。
【００１１】
前記目的を達成するための本発明の実施形態によるデバイスは、前記デバイスを振動させる振動部、および前記デバイスの振動パターンに対応するアラームを提供するアラーム処理部を含む。
【００１２】
前記目的を達成するための本発明の実施形態による動的アラーム発生方法は、デバイスを振動させる段階、および前記デバイスの振動パターンに対応するアラームを提供する段階を含む。
【発明の効果】
【００１３】
前記したような本発明のデバイスの環境を分析する方法およびこれを利用したデバイスによれば、イベント発生時にデバイスが置かれた環境の類型に応じて適切なアラームを提供できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
その他実施形態の具体的な事項は詳細な説明および図面に含まれている。本発明の利点および特徴、そしてそれらを達成する方法は添付される図面と共に詳細に後述されている実施形態を参照すれば明確になるだろう。しかし本発明は以下で開示される実施形態に限定されるものではなく互いに異なる多様な形態で具現され得て、単に本実施形態は本発明の開示が完全なようにし、本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者に発明の範疇を完全に知らせるために提供されているものであり、本発明は請求項の範囲によってのみ定義される。明細書全体にかけて同一参照符号は同一構成要素を指称する。
【００１５】
以下、添付された図面を参照し本発明の好ましい実施形態を詳細に説明する。
【００１６】
図１は本発明の一実施形態によるデバイス１００を示したブロック図である。デバイス１００はイベント点検部１１０、振動部１２０、感知部１３０、分析部１４０、およびアラーム処理部１５０を含む。このようなデバイス１００はコンテンツ再生、スケジュール管理、電話の通話、映像キャプチャなどのようなデータ演算能力を有するコンピュータ装置であって、ユーザによって携帯可能である。デバイス１００の例として、携帯電話、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）、ＰＭＰ（Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｐｌａｙｅｒ）のようなモバイルデバイスをあげることができる。しかし本発明の実施形態によるデバイス１００がモバイルデバイスに限定されるものではない。
【００１７】
イベント点検部１１０はデバイス１００に発生したイベントを感知する。イベントの例として通話信号の受信、事前に設定された日程や記念日の到来、特定作業の完了（例えばファイル送信やダウンロードの終了、コンテンツ再生の完了など）等をあげることができる。もちろん、イベントの種類はこれに限定されず、デバイス１００の機能や使用目的に応じて多様な形態のイベントが存在し得る。
【００１８】
振動部１２０はデバイス１００を振動させる。好ましくは、振動部１２０はデバイス１００にイベントが発生した場合、振動を発生させる。ここで、振動は事前に設定された一定時間の間、発生するのが好ましい。本発明の一実施形態によれば、振動部１２０は２種類の用途で振動を発生させることができる。一番目として、振動部１２０はデバイス１００の環境を分析するための振動を発生させることができる。この時の振動の強度はユーザによって簡単には感知されない程度であることが好ましい。二番目として、振動部１２０はイベント発生事実をユーザに知らせるための振動を発生させることができる。この時の振動の強度はデバイス１００の環境に応じて変われる。
振動の強度はデバイス１００の種類や使用環境に応じて適切な値と設定され得る。このような振動部１２０は線形振動機（ｌｉｎｅａｒ  ｖｉｂｒａｔｏｒ）、偏心モーター（ｅｃｃｅｎｔｒｉｃ  ｍｏｔｏｒ）のような振動発生機でもｆｏｒｃｅ  ｒｅａｃｔｏｒのような衝撃発生機などで具現され得る。
【００１９】
感知部１３０はデバイス１００の振動パターンを感知する。感知部１３０は振動部１２０が振動を発生させる間、感知作業を遂行するのが好ましい。このために感知部１３０は振動部１２０と同期化され得る。感知部１３０が感知する振動パターンの一例として振動の大きさと振動周波数をあげることができる。
【００２０】
デバイス１００の振動パターンを感知するための一実施形態として、感知部１３０は所定の基準軸を基準としデバイス１００に加えられる加速度を測定することができる。デバイス１００が振動している間に測定される加速度の大きさは図２に図示されたように一定でない。ここで、測定された加速度の上下のピーク（ｐｅａｋ）値の間の差異（ＤＩＦＦ１、ＤＩＦＦ２、ＤＩＦＦ３、ＤＩＦＦ４）が振動の大きさを意味し得る。
【００２１】
デバイス１００の加速度は複数の基準軸に対して測定されることが好ましい。より一層好ましくは、感知部１３０は互いに直角を成す三個の基準軸の各々に対してデバイス１００の加速度を測定し得るが、これによってデバイス１００の振動パターンがより精密に感知され得る。感知部１３０は加速度計（ａｃｃｅｌｅｒｏｍｅｔｅｒ）、ジャイロスコープ（ｇｙｒｏｓｃｏｐｅ）、衝撃センサ（ｓｈｏｃｋ  ｓｅｎｓｏｒ）、チルトセンサ（ｔｉｌｔ  ｓｅｎｓｏｒ）等の慣性センサで具現され得る。もちろん本発明がこれに限定されるものではなく、感知部１３０はデバイス１００の振動パターンを感知できる他の類型のセンサで具現され得る。
【００２２】
分析部１４０は感知部１３０の感知の結果を利用してデバイス１００が置かれた環境の類型を決定する。これのために分析部１４０は複数の基準パターンのうちから感知部１３０によって感知された振動パターンと最も類似する基準パターンを検索し得る。ここで基準パターンはデバイス１００が置かれた環境の類型に応じて事前に測定された振動パターンに対する標準を表す。すなわち、基準パターンは事前の実験によってデバイス１００の生産時にあらかじめ設定され得る。したがって感知部１３０から伝達された振動パターンと最も類似する基準パターンが検索されれば、分析部１４０は検索された基準パターンに対応する環境の類型が現在のデバイス１００の環境であるものと判断し得る。
【００２３】
デバイス１００が置かれた環境の類型はユーザがデバイス１００を所持している状況を意味する。例えば、デバイス１００がユーザの手に握られた状態、机の上に置かれた状態、ユーザのジャンパーポケットの中にある状態、ユーザのズボンの後ろポケットに挿入された状態などが環境の類型となり得る。どのような環境の類型を適用するのかは実施形態に応じて変化し得る。
【００２４】
図３Ａないし図６Ｃは本発明の一実施形態による環境の類型別基準パターンをグラフで示した図である。図示された基準パターンは各環境の類型で振動部１２０がデバイス１００を振動させた場合、感知部１３０が互いに直角の三個の基準軸Ｘ、Ｙ、Ｚに対して感知した振動の大きさと振動周波数の標準を表す。
【００２５】
より具体的に、図３Ａないし図３Ｃはデバイス１００がユーザの手に握られた場合の基準軸Ｘ、Ｙ、Ｚに対する基準パターンを表し、図４Ａないし図４Ｃはデバイス１００がユーザのジャンパーポケットの中にある状態での基準軸Ｘ、Ｙ、Ｚに対する基準パターンを表す。また図５Ａないし図５Ｃはデバイス１００が机の上に置かれている状態での基準軸Ｘ、Ｙ、Ｚに対する基準パターンを表し、図６Ａないし図６Ｃはデバイス１００が歩行中であるユーザのズボンの後ろポケットにある状態での基準軸Ｘ、Ｙ、Ｚに対する基準パターンを表す。
【００２６】
デバイス１００が歩行中であるユーザのズボンの後ろポケットにある場合、ユーザの動きによってデバイス１００が影響を受けるため図示されたように他の環境の類型に比べて不規則的なパターンを示す。
【００２７】
基準パターンによっても知ることができるように、感知部１３０が感知するデバイス１００の振動パターンはデバイス１００の環境に応じて異なる特性を示す。したがって、感知部１３０から出力される感知パターンを基準パターンと比較すれば、現在のデバイス１００の環境の類型を区分できるようになるものである。
【００２８】
アラーム処理部１５０は分析部１４０の分析の結果に対応するアラームを提供する。アラームの類型として振動をあげることができる。ここで振動の強度はデバイス１００の環境の類型に応じて変更され得る。例えば環境の類型が「ユーザの手」だったり「机の上」の場合には弱い振動を、環境の類型が「ユーザのジャンパーポケットの中」の場合には強い振動を、環境の類型が「ユーザのズボンの後ろポケットの中」の場合には中間強度の振動を提供し得る。もちろん振動の強度だけでなく振動発生パターンも環境の類型に応じて変更され得る。
【００２９】
例えば、環境の類型が「歩行中であるユーザのズボンの後ろポケットの中」の場合には振動の強度を動的に変化させることができ、環境の類型が「停止状態のユーザのズボンの後ろポケットの中」の場合には一定の強度の振動を提供することができる。
【００３０】
一方、アラームの類型は振動に限定されない。例えば、アラームのために音や、ランプ点灯が使用され得る。アラームのために音が使用される場合、音の大きさもまた環境の類型に応じて変更され得る。また振動、音、ランプ点灯のうち二以上の組合せを利用してアラームを提供するのも可能である。例えば、環境の類型が「机の上」である場合、アラーム処理部１５０は弱い振動と共に音を出力させることができる。どのような類型のアラームを使用するかは本発明を制限する要素ではなく、分析部１４０によって判断されたデバイス１００の環境の類型別にそれに適した互いに異なるアラームが提供されている実施形態ならば、本発明の範疇に属するものと解釈されなければならない。
【００３１】
各環境の類型に対応するアラーム提供形式（振動の強度、音の大きさ、アラームの類型など）はデフォルトと設定されていたり、ユーザによって設定され得る。ユーザがアラーム提供形式を設定できるようにするために、デバイス１００はキーボード、タッチパッド、タッチスクリーンのようなユーザ入力部（図示されていない）や、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）のようなディスプレイ部（図示されていない）をさらに含み得る。
【００３２】
一方、図７に図示されたようにアラーム処理部１５０は振動発生のための振動機７１０、音発生のためのスピーカ７２０、ランプ７３０を含み得る。また、アラーム処理部１５０は振動機７１０、スピーカ７２０、およびランプ７３０を制御するアラーム制御部７４０を含み得る。ここで、アラーム制御部７４０はデバイス１００の環境の類型にともなうアラーム提供形式に関する情報を保存することができ、前記情報を利用して適切なアラームが提供され得るように機能する。
【００３３】
図７に図示されたものと異なる実施形態として、アラームを提供するために振動方式を使用する場合でもアラーム処理部１５０は振動機７１０を含まないことがある。この場合、振動を利用したアラームは図１の振動部１２０によって提供され得る。すなわち、アラームを提供するためにアラーム制御部７４０は振動部１２０に適切な強度の振動を発生させるように要請し、振動部１２０はアラーム制御部７４０の要請に応じて振動を発生し得る。このような実施形態では、振動部１２０が発生させる振動は大きく２種類に分けることができる。第１振動はデバイス１００の環境の類型を確認するのに使用される振動であって、イベント発生時に振動部１２０が一定時間の間提供し得る。第２振動はイベントの発生をユーザに知らせるための振動であって、第１振動によってデバイス１００の環境の類型が決定された場合、アラーム制御部７４０の要請に応じて振動部１２０が発生させるようになる。もちろん、振動部１２０が第２振動を発生させる間、感知部１３０がデバイス１００の振動パターンを感知する必要はない。
【００３４】
以上の説明でデバイス１００を構成する各構成要素はモジュールで具現され得る。前記「モジュール」はソフトウェアまたはＦｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ（ＦＰＧＡ）または注文型半導体（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ、ＡＳＩＣ）のようなハードウェア構成要素を意味し、モジュールはある役割を遂行する。しかしモジュールはソフトウェアまたはハードウェアに限定される意味ではない。モジュールはアドレッシングできる保存媒体にあるように構成され得るが、またはそれ以上のプロセッサを実行させるように構成され得る。したがって、一例としてモジュールはソフトウェア構成要素、オブジェクト指向ソフトウェア構成要素、クラス構成要素およびタスク構成要素のような構成要素と、プロセス、関数、属性、プロシーザ、サブルーチン、プログラムコードセグメント、ドライバ、ファームウェア、マイクロコード、回路、データ、データベース、データベース構造、テーブル、アレイ、および変数を含む。構成要素とモジュールで提供されている機能はさらに小さい数の構成要素およびモジュールに結合されたり追加的な構成要素とモジュールでさらに分離され得る。
【００３５】
図８は本発明の一実施形態によるアラーム発生過程を示したフローチャートである。図示されたフローチャートの各過程は図１を参照して説明したデバイス１００によって遂行される。
【００３６】
まず、イベント点検部１１０がデバイス１００に発生したイベントを感知すれば（Ｓ８１０）、振動部１２０はデバイス１００を振動させる（Ｓ８２０）。
デバイス１００が振動すれば、感知部１３０はデバイス１００の振動パターンを感知する（Ｓ８３０）。
【００３７】
その後、分析部１４０は感知部１３０が感知したデバイス１００の振動パターンを使用してデバイス１００の環境の類型を決定する（Ｓ８４０）。先に説明したように、過程Ｓ８４０の遂行のために分析部１４０は振動パターンを既設定された基準パターンと比較し得る。
【００３８】
次に、アラーム処理部１５０は分析部１４０によって決定された環境の類型に対応するアラームを提供する（Ｓ８５０）。もちろん、アラーム処理部１５０はアラームを直接提供されず、デバイス１００を構成している他の構成要素を制御してアラームが提供されるようにできる。例えば、先に説明したように、アラーム処理部１５０は振動部１２０に所定の強度の振動発生を要請することができ、振動部１２０はアラーム処理部１５０の要請に応じて特定強度でデバイス１００を振動し得る。
【００３９】
以上で説明した本願発明の実施形態は媒体上に記録された、コンピュータで判読可能で、少なくとも一つのプロセシングエレメントを制御するためのコードやインストラクションによって実行され得る。前記媒体はコンピュータで判読可能なコードやインストラクションの保存や送信が可能である。
【００４０】
前記コンピュータで判読可能なコードやインストラクションは、多様な類型の媒体を通して記録されたり転送され得る。前記媒体の例として、マグネチック保存媒体（例えばＲＯＭ、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスク）、光記録媒体（例えばＣＤ−ＲＯＭまたはＤＶＤ）のような記録媒体、および搬送波（ｃａｒｒｉｅｒ  ｗａｖｅｓ）のような送信媒体をあげることができる。また、本発明の実施形態によれば前記媒体は合成信号またはビットストリーム（ｂｉｔｓｔｒｅａｍ）のような信号でもあり得る。前記媒体は分散ネットワークである得るため、コンピュータで判読可能なコードやインストラクションは分散方式で複数の媒体上に保存および伝送され実行され得る。
【００４１】
また、前記プロセシングエレメントはプロセッサまたはコンピュータプロセッサを含み得る。前記プロセシングエレメントは複数の装置やサーバーに分散することができ、一つの装置やサーバーに含むこともできる。
【００４２】
以上、添付された図面を参照し本発明の実施形態を説明したが、本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者は本発明がその技術的思想や必須的な特徴を変更せずに、他の具体的な形態で実施され得るということを理解することができるであろう。したがって以上で記述した実施形態はすべての面で例示的なものであり、限定的なものでないものと理解しなければならない。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の一実施形態によるデバイスを示したブロック図である。
【図２】本発明の一実施形態による振動測定方式を示した図である。
【図３Ａ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図３Ｂ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図３Ｃ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図４Ａ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図４Ｂ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図４Ｃ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図５Ａ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図５Ｃ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図６Ａ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図６Ｂ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図６Ｃ】本発明の一実施形態による基準パターンを示した図である。
【図７】図１のアラーム処理部に対する一実施形態を示したブロック図である。
【図８】本発明の一実施形態によるアラーム発生過程を示したフローチャートである。
【符号の説明】
【００４４】
１１０    イベント点検部
１２０    振動部
１３０    感知部
１４０    分析部
１５０    アラーム処理部
【図１】
0005538674.tif 000002
【図２】
0005538674.tif 000003
【図３Ａ】
0005538674.tif 000004
【図３Ｂ】
0005538674.tif 000005
【図３Ｃ】
0005538674.tif 000006
【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
0005538674.tif 000011
【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
0005538674.tif 000013
【図６Ｂ】
0005538674.tif 000014
【図６Ｃ】
0005538674.tif 000015
【図７】
0005538674.tif 000016
【図８】
0005538674.tif 000017