(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）の化合物；
【化１】
0005454854.tif 000036
ここで、使用される記号及び添字は、以下が適用される：
Ａｒ１は、出現毎に同一であるか異なり、１以上のＲ基により置換されていてもよい、アントラセン、フェナントレン及びピレンからなる群より選択され、；
Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、式（２１）乃至（２４）の構造から選択される基であり、
【化２】
0005454854.tif 000037
Ｚは、ＣＲ２、Ｏ、Ｓ、ＮＲ、ＰＲ、Ｐ（=Ｏ）Ｒ、ＳｉＲ２若しくはＣＲ２-ＣＲ２であり；
ｎは、１、２若しくは３であり；
ここで、ダッシュ記号の結合は、Ａｒ１単位への結合を意味し；
Ｙは、出現毎に同一であるか異なり、
−Ｘ、
−Ａｒ３基であって、ここで、Ａｒ３基は、Ｒ基により置換されていてもよいし非置換でもよい５〜２０個の芳香族環原子を有する複素環式芳香族環構造であり、または
−Ｎ（Ａｒ３）２基であって、ここで、Ａｒ３は、Ｒ基により置換されていてもよい芳香族若しくは複素環式芳香族環構造であり、２個のＡｒ３基は、単結合若しくはＯ、Ｓ、Ｎ（Ｒ）若しくはＣ（Ｒ）２基により互いに結合していてもよく； 
Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル或いはアルコキシ鎖、又は３〜４０個のＣ原子を有する分岐或いは環状アルキル若しくはアルコキシ基（各鎖はＲ１により置換されていてもよく、そして、１以上の隣接しないＣ原子は、Ｎ-Ｒ１、Ｏ、Ｓ、Ｏ-ＣＯ-Ｏ、ＣＯ-Ｏ-若しくは、-Ｃ≡Ｃ-で置き代えられていてもよく、また、１以上のＨ原子は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ若しくはＣＮで置き代えられていてもよい）又は１以上のＲ１基により置換されていてもよい、５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族若しくは複素環式芳香族環構造、又は、２、３若しくは４個のこれらの構造の組み合わせであり；ここで、２以上のＲ基は、互いに更なるモノ若しくはポリ環状、脂肪族若しくは芳香族環構造を形成するものであってもよく；
Ｒ１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ若しくは１〜２０個のＣ原子を有する炭化水素基であって、脂肪族若しくは芳香族若しくは脂肪族及び芳香族の組合せであってよく、
１以上のＨ原子は、Ｆにより置き代えられてよく；
ｍは、出現毎に０若しくは１であり；
ｐは、０である。
【請求項２】
請求項１記載の式（７）乃至（１２）の化合物。
【化３】
0005454854.tif 000038
ここで、Ｘ及びＹは、請求項１に記載されたのと同じ意味を有し、アントラセン若しく
はフェナントレン若しくはピレン単位は１以上のＲ基により置換されていてもよく、ｐは、０である。
【請求項３】
Ｑが、ベンジル型プロトンを含まないように選択されるか、又は橋頭Ｃ原子が、Ａｒ２に直接結合していることを特徴とする、請求項１又は２記載の化合物。
【請求項４】
請求項１乃至３の何れか１項記載の少なくとも１つの化合物及び１以上のドーパントを含む混合物。
【請求項５】
ドーパントが、芳香族アントラセンアミン、芳香族アントラセンジアミン、芳香族ピレンアミン、芳香族ピレンジアミン、モノスチリルアミン、ジスチリルアミン、トリスチリルアミン、テトラスチリルアミン、スチリルホスフィン、スチリルエーテル及びアリールアミンのクラスから選ばれることを特徴とする、請求項４記載の混合物。
【請求項６】
請求項１乃至５の何れか１項記載の化合物若しくは混合物の有機電子素子での使用。
【請求項７】
陽極、陰極及び請求項１乃至５の何れか１項記載の少なくとも１つの化合物若しくは混合物を含む少なくとも１つの有機層を含む有機電子素子。
【請求項８】
有機及びポリマー発光ダイオード（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ-ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ-ＴＦＴ）、有機光放出トランジスタ（Ｏ-ＬＥＴ）、有機集積回路（Ｏ-ＩＣ）、有機太陽電池（Ｏ-ＳＣ）、有機電場消光素子（Ｏ-ＦＱＤ）、光放出電子化学電池（ＬＥＣ）、有機光受容器及び有機レーザーダイオード（Ｏ-ｌａｓｅｒ）からなる群より選択されることを特徴とする、請求項７の有機電子素子。
【請求項９】
発光層に加えて、正孔注入層、正孔輸送層、電荷障壁層、電子輸送層及び/又は電子注入層から選択される１以上の更なる層も存在することを特徴とする、請求項７または８記載の有機電子素子。
【請求項１０】
請求項１乃至３の何れか１項記載の化合物が、シングレット状態若しくはより高スピン多重項状態から発光するドーパントのための母体材料として、ドーパントとして、正孔輸送材料として、電子輸送材料として、若しくは正孔障壁材料として使用されることを特徴とする請求項７乃至９の何れか１項記載の有機電子素子。
【発明の詳細な説明】
【発明の開示】
【０００１】
有機半導体は、最も広い意味において電子産業に帰され得る多くの様々なアプリケーションにおいて、機能性材料として使用されている。前記有機エレクトロルミネセンス素子（ＯＬＥＤ）の一般構造は、例えば、US 4539507、US 5151629、EP 0676461及びWO 98/27136に記載されている。
【０００２】
しかしながら、これらの素子は、早急の改善を要するかなりの問題をなお示している：例えば、特に青色発光の場合、駆動寿命はなお短く、これまでは、簡単なアプリケーションを商業的に実施することができるだけであった。
【０００３】
更に、青色エミッターのために使用される先行技術による母体材料は、縮合芳香族系を含むことが多く、しばしば普通の有機溶媒にわずかに溶解することができるだけであり、合成中の純化のみならず有機電子素子製造中のプラントの浄化をもより困難としている。
【０００４】
最も近い先行技術としては、特に種々の縮合芳香族化合物を、特にアントラセン若しくはピレン誘導体を、特に青色発光有機エレクトロルミネセンス素子のための母体材料として使用するものに言及することができる。先行技術から知られる母体材料は、9,10-ビス（2-ナフチル）アントラセン（US 5935721）である。母体材料として適している更なるアントラセン誘導体は、例えば、WO 01/076323、WO 01/021729、WO 04/013073、WO 04/018588、WO 03/087023若しくはWO 04/018587に記載されている。アリール置換ピレン及びクリセン系母体材料は、WO 04/016575に記載されており、これは、主として、対応するアントラセン及びフェナントレン誘導体をも含んでいる。WO 03/095445及びCN 1362464は、9,10-ビス（１-ナフチル）アントラセン誘導体のＯＬＥＤへの使用を記載している。しかしながら、高品質なアプリケーションのためには、改善された入手可能な母体材料が必要とされる。特に問題なのは、先行技術による多くの前記システムの貧弱な溶解性であり、化合物の調製、純化及び加工をより困難にしている。
【０００５】
上記先行技術は、母体材料が、有機エレクトロルミネセンス素子の動作に重要な役割を果たすことを確信させる。したがって、有機電子素子において、良好な効率と同時に長い寿命をもたらし、良好な溶解性を有する改善された材料、特に青色発光ＯＬＥＤのための母体材料についての需要が引き続き存在している。驚くべきことに、縮合シクロアルキル基を有するアリール基によって置換されたある種の縮合芳香族化合物を含む有機電子素子は、先行技術に対する顕著な改善を有することが見出された。これらの材料は、先行技術による材料と比較して、有機電子素子の寿命の増加を可能にする。通常使用される純粋な芳香族化合物若しくは短い開鎖アルキル基、例えばメチル基により多少置換された芳香族化合物と対照的に、本発明による化合物は、通常使用される有機溶媒に高い溶解性を有する。長鎖アルキル基により置換された化合物と対照的に、本発明による化合物はまた、問題なく昇華することができる。本発明はそれ故にこれら材料及びそれらの有機電子素子への使用に関する。
【０００６】
JP2005/008600は、有機電子素子での母体若しくは正孔輸送化合物としての9,10-ビス（5,6,7,8-テトラヒドロ-２-ナフチル）アントラセン誘導体を記載する。しかしながら、これら化合物は、暗青色発光素子製造のためには適していない。
【０００７】
本発明は、式（１）の化合物に関する。
【化７】
0005454854.tif 000002
【０００８】
ここで、使用される記号及び添字は、以下が適用される：
Ａｒ１は、出現毎に同一であるか異なり、１以上のＲ基により置換されていてもよい少なくとも１４個の芳香族環原子を有する縮合アリール若しくはヘテロアリール基であり；
Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、式（２）若しくは式（３）であり、
【化８】
0005454854.tif 000003
【０００９】
ここで、ダッシュ記号の結合は、Ａｒ２若しくはＱからＡｒ１への結合を意味し；
Ｙは、出現毎に同一であるか異なり、Ｘ、Ａｒ３基若しくはＮ（Ａｒ３）２基であって、２個のＡｒ３基は、単結合若しくはＯ、Ｓ、Ｎ（Ｒ）若しくはＣ（Ｒ）２基により互いに結合していてもよく； 
Ａｒ２は、出現毎に同一であるか異なり、１以上のＲ基により置換されていてもよく、Ｑが結合している、アリール若しくはヘテロアリール基であるが、但し、Ｑ基或いはＨ以外のＲ基の何れかが、Ａｒ２-Ａｒ１結合に対しオルト位で結合しており；
Ａｒ３は、出現毎に同一であるか異なり、１以上のＲ基により置換されていてもよい芳香族若しくは複素芳香族環構造であり；
Ｑは、出現毎に同一であるか異なり、直鎖、分岐或いは環状アルキレン若しくはアルキリデン基であり、Ａｒ２への２個の結合若しくは隣接するＡｒ１への１個の結合とＡｒ２への１個の結合とを形成し、そしてそれにより更なる環構造を形成し、；Ｑは、ここで、１〜２０個のＣ原子を含み、Ｒ１基により置換されていてもよく、そして、１以上の隣接しないＣ原子は、Ｎ-Ｒ１、Ｏ、Ｓ、Ｏ-ＣＯ-Ｏ、ＣＯ-Ｏ-、ＣＲ１=ＣＲ１-若しくは-Ｃ≡Ｃ-で置き代えられていてもよく、また、１以上のＨ原子は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ若しくはＣＮで置き代えられていてもよく；
Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル或いはアルコキシ鎖、又は３〜４０個のＣ原子を有する分岐或いは環状アルキル若しくはアルコキシ基（各鎖はＲ１により置換されていてもよく、そして、１以上の隣接しないＣ原子は、Ｎ-Ｒ１、Ｏ、Ｓ、Ｏ-ＣＯ-Ｏ、ＣＯ-Ｏ-、ＣＲ１=ＣＲ１-若しくは-Ｃ≡Ｃ-で置換されていてもよく、また、１以上のＨ原子は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ若しくはＣＮで置き代えられていてもよい）であり、又は１以上のＲ１基により置換されていてもよい５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族若しくは複素環式芳香族環構造、又は、２、３若しくは４個のこれらの構造の組み合わせであり；ここで、２以上のＲ基は、互いに更なるモノ若しくはポリ環状、脂肪族若しくは芳香族環構造を形成するものであってもよく；
Ｒ１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ若しくは１〜２０個のＣ原子を有する炭化水素基であって、脂肪族若しくは芳香族若しくは脂肪族及び芳香族の組合せであってよく、そして、１以上のＨ原子は、Ｆにより置き代えられてよく；
ｍは、出現毎に０若しくは１であり；
ｐは、出現毎に０、１若しくは２であり；
但し、以下の化合物は除く。
【化９】
0005454854.tif 000004
【００１０】
式（１）の化合物は、好ましくは、７０℃より高い、特に好ましくは、１００℃より高い、非常に特に好ましくは、１３０℃より高いガラス転移温度Ｔｇを有する。
【００１１】
本発明の目的のために、オルト位は、ベンゼン若しくは他の芳香族化合物の１，２-位即ち芳香族化合物の２個の直接隣接するＣ原子の位を意味するものと解される。
【００１２】
本発明の目的のために、アリール基は、６〜３０個のＣ原子を含み、本発明の目的のために、ヘテロアリール基は、２〜３０個のＣ原子と少なくとも１個のヘテロ原子を含むが、但し、Ｃ原子とヘテロ原子の合計数は少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏ及び/又はＳから選ばれる。アリール基若しくはヘテロアリール基は、ここでは単純芳香族環即ちベンゼンか、又は複素環式芳香族環、例えばピリジン、ピリミジン、チオフェン等又は以下の定義の意味で、縮合アリール若しくはヘテロアリール基を意味するものと解される。
【００１３】
本発明の目的のために、芳香族環構造は、６〜４０個のＣ原子を環構造中に含む。本発明の目的のために、複素環式芳香族環構造は、２〜４０個のＣ原子と少なくとも１個のヘテロ原子を環構造中に含むが、但し、Ｃ原子とヘテロ原子の合計数は少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏ及び/又はＳから選ばれる。本発明の目的のために、芳香族環若しくは複素環式芳香族環構造は、必ずしもアリール又はヘテロアリール基のみを含む構造ではなく、加えて、複数のアリール又はヘテロアリール基は、例えば、ｓｐ３混成のＣ、Ｎ又はＯ原子のような短い非芳香族単位（好ましくは、Ｈ以外の原子は、１０％より少なく、特に好ましくは、Ｈ以外の原子は、５％より少ない）により中断されていてもよい構造を意味するものと解される。このように、例えば、9,9’-スピロビフルオレン、9,9-ジアリールフルオレン、トリアリールアミン、ジアリールエーテルも、本発明の目的上、芳香族環構造と解釈すべきである。芳香族又は複素環式芳香族環構造の部分は、ここでは次の定義の意味で縮合基であり得る。
【００１４】
本発明の目的のためには、縮合アリール基は、少なくとも２つの芳香族環が互いに「縮合」、即ち少なくとも1つの共通の辺と共通の芳香族π電子構造を有する、１０〜４０個の芳香族環原子を有する構造を意味するものと解される。本発明の目的のためには、縮合ヘテロアリール基は、少なくとも２つの芳香族又は複素環式芳香族環（そのうちの少なくとも１つが複素環式芳香族環である）が、互いに縮合する８〜４０個の芳香族環原子を有する構造を意味するものと解される。これら環構造は、Ｒで置換されていても、置換されていなくてよい。縮合芳香族又は複素環式芳香族環構造の例は、ナフタレン、キノリン、ベンゾチオフェン、アントラセン、フェナントレン、フェナントロリン、ピレン、ペリレン、クリセン、アクリジン等であり、一方、例えばビフェニルは、その２つの環構造の間に共通の辺がないことから、縮合アリール系ではない。例えば、フルオレンも同様に、その２個のフェニル単位が共通の芳香族環構造を形成しないことから、縮合アリール系ではない。
【００１５】
本発明の目的のためには、Ｃ１〜Ｃ４０-アルキル基は、ここで、加えて、個々のＨ原子若しくはＣＨ２基は、上記した基により置換されていてもよいが、特に好ましくは、メチル、エチル、ｎ-プロピル、ｉ-プロピル、ｎ-ブチル、ｉ-ブチル、ｓ-ブチル、ｔ-ブチル、２-メチルブチル、ｎ-ペンチル、ｓ-ペンチル、シクロペンチル、ｎ-ヘキシル、シクロヘキシル、ｎ-ヘプチル、シクロヘプチル、ｎ-オクチル、シクロオクチル、２-エチルヘキシル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、２，２，２-トリフルオロエチル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニル、シクロオクテニル、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル或いはオクチニル基を意味するものと解される。Ｃ１〜Ｃ４０-アルコキシ基は、特に好ましくは、メトキシ、エトキシ、ｎ-プロポキシ、ｉ-プロポキシ、ｎ-ブトキシ、ｉ-ブトキシ、ｓ-ブトキシ、ｔ-ブトキシ、又は２-メチルブトキシを意味するものと解される。５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族又は複素環式芳香族環構造は、いずれの場合にも、上記したＲ基により置換されていてもよく、如何なる所望の部位で、芳香族又は複素環式芳香族系に結合していてもよいが、特に、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、クリセン、ペリレン、フルオランセン、ナフサセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、ターフェニル、ターフェニレン、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、シス-若しくはトランス-インデノフルオレン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ-５，６-キノリン、ベンゾ-６，７-キノリン、ベンゾ-７，８-キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリジンイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントロオキサゾール、フェナントロオキサゾール、イソオキサゾール、１，２-チアゾール、１，３-チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、１，５-ジアザアントラセン、２，７-ジアザピレン、２，３-ジアザピレン、１，６-ジアザピレン、１，８-ジアザピレン、４，５-ジアザピレン、４，５，９，１０-テトラアザピレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルボリン、フェナントロリン、１，２，３-トリアゾール、１，２，４-トリアゾール、ベンゾトリアゾール、１，２，３-オキサジアゾール、１，２，４-オキサジアゾール、１，２，５-オキサジアゾール、１，３，４-オキサジアゾール、１，２，３-チアジアゾール、１，２���４-チアジアゾール、１，２，５-チアジアゾール、１，３，４-チアジアゾール、１，３，５-トリアジン、１，２，４-トリアジン、１，２，３-トリアジン、テトラゾール、１，２，４，５-テトラジン、１，２，３，４-テトラジン、１，２，３，５-テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジン、及びベンゾチアジアゾールから誘導される基を意味するものと解される。
【００１６】
Ｑが、Ａｒ１と若しくはＡｒ２と環構造を形成するかどうかに依存して、ｐが０に対して、式（４）若しくは式（５）の構造が生じ、ｐが１以上に対して、式（６）の構造が生じる。
【化１０】
0005454854.tif 000005
【００１７】
縮合アリール若しくはヘテロアリール基Ａｒ１は、好ましくは、３、４、５若しくは６個の芳香族若しくは複素環式芳香族単位を含み、夫々の場合、１以上の共通の辺により互いに縮合し、こうして共通の芳香族構造を形成し、そしてＲにより置換されていても、置換されていなくともよい。縮合アリール若しくはヘテロアリール基Ａｒ１は、特に好ましくは、３、４若しくは５個の芳香族若しくは複素環式芳香族単位を含み、夫々の場合、１以上の共通の辺により互いに縮合し、こうして共通の芳香族構造を形成し、そしてＲにより置換されていても、置換されていなくともよい。互いに縮合した芳香族若しくは複素環式芳香族単位は、非常に特に好ましくは、ベンゼン、ピリジン、ピリミジン、ピラジン及びピリダジンから選択され、夫々はＲにより置換されていても、置換されていなくともよく、特にベンゼンである。
【００１８】
縮合アリール若しくはヘテロアリール基Ａｒ１は、特に好ましくは、アントラセン、アクリジン、フェナントレン、フェナントレン、フェナントロリン、ピレン、ナフタセン、クリセン、ペンタセン、フェナントロリン及びペリレンからなる群より選択され、夫々は、随意にＲにより置換されていてもよい。Ｒによる置換は、より良い溶解度の化合物を得るために或いは電子特性を調整するために適切であり得る。縮合アリール若しくはヘテロアリール基Ａｒ１は、特に好ましくは、アントラセン、フェナントレン、ピレン若しくはペリレンからなる群より、特にアントラセン及びピレンから選択され、夫々は、随意にＲにより置換されていてもよい。
【００１９】
アントラセンに対する単位Ｘ及びＹの結合は、好ましくは、２，６-若しくは９，１０-位で、特に好ましくは、９，１０-位で起こる。ピレンに対する結合は、好ましくは、１，６-、１，８-、１，３-若しくは２，７-位で、特に好ましくは、１，６-若しくは２，７-位で起こる。フェナントレンに対する結合は、好ましくは、２，７-、３，６-、２，９-若しくは２，１０-位で、特に好ましくは、２，７-若しくは３，６-位で起こる。ペリレンに対する結合は、好ましくは、３，９-、３，１０-、３，８-若しくは２，８-位で、特に好ましくは、３，９-若しくは３，１０-位で起こる。フェナントロリンに対する結合は、好ましくは、２，９-若しくは３，８-位で起こる。
【００２０】
特に好ましいものは、次の式（７）乃至（１２）の構造である。
【化１１】
0005454854.tif 000006
【００２１】
ここで、Ｘ及びＹは、上記と同じ意味を有し、アントラセン若しくはフェナントレン若しくはフェナントロリン若しくはピレン単位は１以上のＲ基により置換されていてよい。
【００２２】
Ｙが、Ａｒ３基を表すならば、好ましいＡｒ３基は、出現毎に同一であるか異なり、５〜２０個の芳香族環原子、特に好ましくは５〜１６個の芳香族環原子、非常に特に好ましくは６〜１４個の芳香族環原子を有する芳香族若しくは複素環式芳香族環構造である。ここで、Ａｒ３基は、夫々の場合、Ｒ基により置換されていてもよいし非置換でもよい。特に好ましいものは、芳香族へテロ原子を含まない芳香族環構造である。特に好ましいＡｒ３基の例は、１-ナフチル、２-ナフチル、２-フェナントレニル、３-フェナントレニル、９-アントリル、オルト-ビフェニル、メタ-ビフェニル及びパラ-ビフェニルであって、夫々は１以上のＲ基により置換されていてよい。
【００２３】
Ｙが、Ｎ（Ａｒ３）２基を表すならば、Ｙは、好ましくは式（１３）若しくは（１４）の基を表す。
【化１２】
0005454854.tif 000007
【００２４】
Ｒ及びｍは、上記と同じ意味であり、更に、
Ａは、単結合、Ｏ、Ｓ、Ｎ（Ｒ）若しくはＣ（Ｒ）２を表し；
Ａｒ３基は、出現毎に同一であるか異なり、１以上のＲ基により置換されていてよい５〜２０個の芳香族環原子、好ましくは、１以上のＲ基により置換されていてよい６〜１４個の芳香族環原子を有するアリール若しくはヘテロアリール基であり、特に好ましくは、夫々、１以上のＲ基により置換されていてよい１-ナフチル若しくは２-ナフチルである。
【００２５】
Ｒ基は、ここで好ましくは、Ｈ、Ｆ若しくは１〜４個のＣ原子を有するアルキル基である。
【００２６】
好ましいＡｒ２基は、出現毎に同一であるか異なり、５〜１６個の芳香族環原子、好ましくは、６〜１０個の芳香族環原子を有するアリール若しくはヘテロアリール基であり、特に好ましくは、フェニル、ナフチル若しくはアントリルであり、特に好ましくは、フェニルである。
【００２７】
式（２）の特に好ましい構造は、次の式（１５）乃至（２０）の構造である。
【化１３】
0005454854.tif 000008
【００２８】
ここで、Ｑは、上記と同じ意味を有し、フェニル若しくはナフチル若しくはアントリル単位は、夫々の場合、Ｒ基により置換されていてもよく、ダッシュ記号の結合は、ここでは、Ａｒ１単位への結合を意味する。
【００２９】
本発明の好ましい具体例では、Ｘ及びＹ基は同一のものが選ばれる。
【００３０】
本発明の更に好ましい具体例では、Ｘ及びＹ基は異なるものが選ばれ、Ｙは、９〜２０個の芳香族環原子を有する縮合アリール若しくはヘテロアリール基若しくはＮ（Ａｒ３）２基である。
【００３１】
Ｑは、好ましくは、２〜１５個のＣ原子を含む直鎖アルキレン鎖又は３〜１５個のＣ原子を含む分岐或いは環状アルキレン基であり、夫々は、Ｒ１基により置換されていてよく、そして、１以上の隣接しないＣ原子は、Ｎ-Ｒ１、Ｏ若しくはＳにより置き代えられていてもよく、また、１以上のＨ原子は、Ｆ、若しくはＣＮで置き代えられていてもよい。Ｑは、特に好ましくは、３〜１０個のＣ原子を含む直鎖、分岐或いは環状アルキレン基であり、Ｒ１基により置換されていてもよく、そして、１以上の隣接しないＣ原子は、Ｎ-Ｒ１若しくはＯにより置き代えられていてもよく、また、１以上のＨ原子は、Ｆで置き代えられていてよい。
【００３２】
Ｑは、好ましくは、Ａｒ２のオルト位で結合し、ここで、オルト位はＡｒ２からＡｒ１への結合についてのものである。
【００３３】
Ｑにより形成される好ましい環サイズは、更なる環構造がＡｒ１と若しくはＡｒ２と共に形成されるかどうかに依存している。Ｑが、Ａｒ１と環構造を形成するならば、Ａｒ１、Ａｒ２及びＱにより形成される環構造の環サイズは、好ましくは、６員環、７員環若しくは８員環、特に好ましくは、７員環若しくは８員環である。これら相対的に大きな環構造は、Ａｒ２基がそこでＡｒ１に対して回転し、その結果暗青色吸収と発光を生じることから好ましい。Ｑが、Ａｒ２と環構造を形成するならば、Ａｒ２及びＱにより形成される環構造は、好ましくは、３乃至８個の環原子を含み、特に好ましくは、４、５、６若しくは７個の環原子、非常に特に好ましくは、５、６若しくは７個の環原子を含む。
【００３４】
Ｑは、好ましくは、Ａｒ２と環構造を形成する。この場合、ＱからＡｒ２への２個の結合は、Ａｒ２の異なる位置、例えば、１，２位（オルト）、１，３位（メタ、）１，４位（パラ）で起こっても良い。ＱからＡｒ２への２個の結合は、好ましくは、互いに、オルト位で起こる。
【００３５】
本発明の特に好ましい具体例では、Ｑが、ベンジル型プロトンを含まないように、即ちＡｒ２に直接結合するＣ原子上にプロトンがないように選択され、又は橋頭Ｃ原子がＡｒ２に直接結合するように、選択される。この選好は、ＯＬＥＤにおいて望ましくない副反応を生じるかもしれないベンジル型プロトンのより高い反応性に基づくものである。
【００３６】
ベンジル型プロトンは、対応する位に置換基を導入することにより、或いはＱとして分岐アルキレン鎖を使用することにより避けることができる。ベンジル型プロトンは、更に、炭素原子に直接結合せずに、その代わり、例えばＡｒ２に酸素原子を結合することにより避けることができる。Ａｒ２への直接結合における橋頭Ｃ原子の選好は、橋頭に随意に結合したプロトンは、非常に低い反応性を有し、そのため上記不利益がないことに基づく。
【００３７】
式（２）の特に非常に特に好ましい基は、以下に示す式（２１）乃至（２４）の基である。
【化１４】
0005454854.tif 000009
【００３８】
ここで、Ｒは、上記と同じ意味を有し、更に、
Ｚは、ＣＲ２、Ｏ、Ｓ、ＮＲ、ＰＲ、Ｐ（=Ｏ）Ｒ、ＳｉＲ２若しくはＣＲ２-ＣＲ２であり；
ｎは、１、２若しくは３であり、好ましくは２であり；
ダッシュ記号の結合は、Ａｒ１単位への結合を意味する。
【００３９】
式（２１）乃至（２３）の好ましい構造は、Ｒ基がＨ若しくはＤ以外の基である。
【００４０】
添字ｐが、０若しくは１に等しい式（１）の化合物が更に好ましい。添字ｐは、特に好ましくは、０に等しい。
【００４１】
式（１）のいくつかの化合物は、アトロプ異性体即ち、Ｘ-Ａｒ１及びＡｒ１-Ｙ結合の周りの束縛回転により生じる異性体を形成することができる。式（１）の化合物が、アトロプ異性体を形成するならば、本発明は、当該化合物の富化された若しくは純粋なアトロプ異性体と同様に、２つの（若しくは適当ならそれ以上でも）異なるアトロプ異性体の混合物をも包含する。
【００４２】
適切な式（１）の化合物の例は、下記に示す構造（１）乃至（９８）である。
【化１５−１】
0005454854.tif 000010
【化１５−２】
0005454854.tif 000011
【化１５−３】
0005454854.tif 000012
【化１５−４】
0005454854.tif 000013
【化１５−５】
0005454854.tif 000014
【化１５−６】
0005454854.tif 000015
【化１５−７】
0005454854.tif 000016
【化１５−８】
0005454854.tif 000017
【化１５−９】
0005454854.tif 000018
【化１５−１０】
0005454854.tif 000019
式（１）の化合物は、標準的な有機化学の方法により合成することができる。先行技術による類似系の調製のために使用され、また、本発明による化合物の合成のために使用される標準的方法は、芳香族ハロゲン化物及び芳香族ボロン酸誘導体との間の鈴木カップリングである。したがって、Ｘ基のボロン酸誘導体の、縮合芳香族Ａｒ１基のジハライドへの鈴木カップリングは、対称的に置換された式（１）の化合物を与える。非対称的に置換された式（１）の化合物は、例えば、最初に、ＸとＡｒ１との間のカップリングを行い、その後のＡｒ１をハロゲン化しその生成物をＹのボロン酸誘導体へカップリングすることにより合成することができる。最初に、Ａｒ１とＹとの間のカップリングを実行し、その後Ａｒ１をハロゲン化し、その生成物をＸのボロン酸誘導体へカップリングすることも同様に可能である。他のカップリング反応、例えば、スチル（Stille）、ネギシ、ソノガシラ及びヘック（Heck）カップリング、グルニャール架橋カップリング等も同様に可能である。ハロゲン化物の形態の出発物質Ｘは、例えば、1,2,3,4-テトラヒドロナフタレンから、5-ブロモ-1,2,3,4-テトラヒドロナフタレン（Ranu et al., Synthetic Communications 1992, 22(8), 1095)若しくはインダンから、4-ブロモ-2,3-ジヒドロ-1H-インダン（Kostermans et al., J.Org. Chem. 1988, 53(19), 4531）のような対応するシクロアルキル芳香族化合物の直接臭素化により、特に調製することができ、又は、中間体アラインからの環付加によっても、調製することができ、例えば、5-ブロモ-1,4-メタノ-1,2,3,4-テトラヒドロナフタレンの場合は、1,3-ジブロモ-2-フルオロベンゼン及びシクロペンタジエンから得られることができる。（Tanida et al., J. Am. Chem. Soc. 1956, 87(21), 4794）アラインは、有機合成分野の当業者により知られた方法でその場で調製することができる。更なるアラインのその場での調製方法は、対応するオルト-ハロフェノールの対応するトリフレートへの変換であり、その後マグネシウムと反応し、アラインを生成し、ジエンを使って不要物を除去することができる。
【００４３】
本発明による化合物のいくつかのクラスへの一般的アクセスルートが以下の図式に示される。
【化１６−１】
0005454854.tif 000020
【化１６−２】
0005454854.tif 000021
式（１）の化合物がアトロプ異性体を形成することができるならば、有機電子素子の使用のための入手可能な純粋な化合物を得るためにアトロプ異性体を分離することが賢明かもしれない。アトロプ異性体を分離することができる方法は、例えば、未公開出願EP 04026402.0に詳細に記載されている。例えば、再結晶化、クロマトグラフ若しくは分別昇華が、この目的に適している。
【００４４】
適切に官能化された式（１）の化合物、例えば上記構造（５１）乃至（５６）、（８７）及び（８８）のような臭化化合物は、ポリマーに組み込むために使用することもできる。
【００４５】
したがって、本発明は、更に、式（１）の反復単位を含む共役、一部共役或いは非共役ポリマー、オリゴマー若しくはデンドリマーに関する。ここで、式（１）の単位上の少なくとも１つのＲ基は、ポリマーへの結合を表す。更なる反復単位としては、ポリマーは、例えば、フルオレン(例えば、EP 842208若しくはWO 00/22026による),スピロビフルオレン(例えばEP 707020, EP 894107, WO 03/020790若しくはEP 28865.6による)、パラ-フェニレン(例えばWO 92/18552による)、ジヒドロフェナントレン(例えばWO 05/014689による)、フェナントレン(例えばWO 05/104264による)、インデノフルオレン(例えばWO 04/041901若しくはWO 04/113412による)、カルバゾール(例えばWO 04/070772若しくはWO 04/113468による)、アントラセン、ナフタレン(例えばEP 04030093.1による)、トリアリールアミン、金属錯体若しくはチオフェン (例えばEP 1028136による)又は複数のこれら単位をも含む。式（１）の反復単位のホモポリマーも可能である。
【００４６】
本発明は、更に少なくとも１つの式（１）の化合物及び１以上のドーパントを含む混合物に関する。ドーパントは、好ましくは、芳香族アントラセンアミン、芳香族アントラセンジアミン、芳香族ピレンアミン、芳香族ピレンジアミン、モノスチリルアミン、ジスチリルアミン、トリスチリルアミン、テトラスチリルアミン、スチリルホスフィン、スチリルエーテル及びアリールアミンのクラスから選ばれる。芳香族アントラセンアミンは、ジアリールアミノ基がアントラセン基に、好ましくは９-位で、直接結合している化合物を意味するものと解される。芳香族アントラセンジアミンは、ジアリールアミノ基がアントラセン基に、好ましくは９，１０-位で、直接結合している化合物を意味するものと解される。芳香族ピレンアミン及びピレンジアミンは、同様に定義される。モノスチリルアミンは、１つのスチリル基及び少なくとも１つのアミン基、好ましくは芳香族アミン基を有する化合物を意味するものと解される。ジスチリルアミンは、２つのスチリル基及び少なくとも１つのアミン基、好ましくは芳香族アミン基を有する化合物を意味するものと解される。トリスチリルアミンは、３つのスチリル基及び少なくとも１つのアミン基、好ましくは芳香族アミン基を有する化合物を意味するものと解される。テトラスチリルアミンは、４つのスチリル基及び少なくとも１つのアミン基、好ましくは芳香族アミン基を有する化合物を意味するものと解される。対応するホスフィン及びエステルは、アミンと同様に定義される。本発明の目的のためには、アリールアミン若しくは芳香族アミンは、窒素に直接結合する３つの芳香族若しくは複素環式環構造を含む化合物を意味するものと解される。スチリル基は、特に好ましくはスチルベンであり、更に置換されていてもよい。好ましいドーパントは、トリスチルベンアミン、芳香族トリスチルベンジアミン、アントラセンジアミン及び芳香族ピレンジアミンのクラスから選ばれる。特に好ましいドーパントは、トリスチリルアミン及びスチルベンジアミンのクラスから選ばれる。このようなドーパントは、WO 06/000388及び未公開特許出願EP 04028407.7及びEP 05001891.0.に記載されている。
【００４７】
更に、本発明は、式（１）の化合物若しくは対応するポリマーの、有機電子素子での使用に関する。
【００４８】
更に、本発明は、陽極、陰極及び少なくとも１つの式（１）化合物若しくは対応するポリマーを含む少なくとも１つの有機層を含む有機電子素子に関する。
【００４９】
有機電子素子は、好ましくは、有機及びポリマー発光ダイオード（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ-ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ-ＴＦＴ）、有機光放出トランジスタ（Ｏ-ＬＥＴ）、有機集積回路（Ｏ-ＩＣ）、有機太陽電池（Ｏ-ＳＣ）、有機電場消光素子（Ｏ-ＦＱＤ）、光放出電子化学電池（ＬＥＣ）、有機光受容器及び有機レーザーダイオード（Ｏ-ｌａｓｅｒ）からなる電子素子より選択される。好ましいものは、有機及びポリマー発光ダイオードである。
【００５０】
有機電子素子は、少なくとも１つの有機層が、少なくとも１つの式（１）の化合物を含む、１以上の有機層を含む。それが、有機エレクトロルミネセンス素子であるならば、少なくとも１つの有機層は、発光層である。有機トランジスターにおいては、少なくとも１つの有機層は、電荷輸送層である。有機エレクトロルミネセンス素子においては、更なる層が発光層に加えて存在してもよい。これらは、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、電荷障壁層、電子輸送層及び/又は電子注入層であり得る。しかしながら、これらの層は夫々必ずしも存在する必要がないことが、この時点で指摘されるべきである。
【００５１】
式（１）の化合物は、シングレット状態若しくはより高スピン多重項状態（例えばトリプレット状態）から発光するドーパントのための母体材料として、ドーパントとして、正孔輸送材料として、電子輸送材料として、若しくは正孔障壁材料として使用されることができる。式（１）の化合物の好ましい使用は、存在する置換基、特にＹ基に依存する。
【００５２】
Ｙ基がＸ基若しくは芳香族又は複素環式芳香族環構造、特に縮合アリール基を表すならば、式（１）の化合物は、好ましくは、シングレット状態から発光するドーパントと一緒に母体材料として使用される。これらの化合物は、電子輸送層及び/又は正孔障壁層の使用のためにも適している。好ましいドーパントは、芳香族アントラセンアミン、芳香族アントラセンジアミン、芳香族ピレンアミン、芳香族ピレンジアミン、モノスチリルアミン、ジスチリルアミン、トリスチリルアミン、テトラスチリルアミン、スチリルホスフィン、スチリルエーテル及びアリールアミンの群から選ばれ、これらの化合物のクラスは、上記のように定義される。
【００５３】
Ｙ基がＮ（Ａｒ３）２基を表すならば、式（１）の化合物は、好ましくは、発光化合物（発光ドーパント）として使用される。そして好ましくは、それらは、母体材料と併用して使用される。母体材料として適するものは、例えば本発明による上記化合物のみならず、先行技術により通常使用される他の母体材料である。これらは、特に、オリゴアリーレン（例えば、EP 676461による2.2’,7,7’-テトラフェニルスピロビフルオレン若しくはジナフチルアントラセン）、特に、縮合芳香族基を含むオリゴアリーレン、オリゴアリ−レンビニレン（例えば、EP 676461によるＤＰＶＢｉ若しくはスピロＤＰＶＢｉ）、ポリポダル金属錯体（例えば、WO 04/081017による）、正孔伝導化合物（例えば、WO 04/058911による）、電子伝導化合物、特に、ケトン、ホスフィンオキシド、スルホキシド等（例えば、WO 05/084081若しくはWO 05/084082による）アトロプ異性体（例えば、未公開出願EP 04026402.0による）若しくは、ボロン酸誘導体（例えば、未公開出願EP 05009643.7による）である。特に好ましい母体材料は、ナフタレン、アントラセン及び/又はピレン若しくはこれら化合物のアトロプ異性体を含むオリゴアリ−レン、オリゴアリ−レンビニレン、ケトン、ホスフィンオキシド及びスルホキシドのクラスから選択される。非常に特に好ましい母体材料は、アントラセン及び/又はピレン若しくはこれら化合物のアトロプ異性体を含むオリゴアリ−レン、ホスフィンオキシド及びスルホキシドのクラスから選択される。
【００５４】
発光層混合物中のドーパントの割合は、０．１〜９９．０重量％、好ましくは、０．５〜５０．０重量％、特に好ましくは１．０〜２０．０重量％、特に１．０〜１０．０重量％である。対応して、発光層中の母体材料の割合は、１．０〜９９．９重量％、好ましくは、５０．０〜９９．５重量％、特に好ましくは８０．０〜９９．０重量％、特に９０．０〜９９．０重量％である。
【００５５】
Ｙ基がＮ（Ａｒ３）２基を表すならば、式（１）の化合物は、正孔輸送化合物としても使用され得る。そして好ましくは、それらは、正孔輸送層若しくは正孔注入層に使用される。本発明の目的のためには、正孔輸送層は、正孔注入層若しくは他の正孔輸送層と発光層との間にある層である。
【００５６】
更に好ましくは、１以上の層は昇華プロセスを使用して被覆されることを特徴とする有機電子素子であり、ここでは、材料は、１０−５mbar以下、好ましくは１０−６mbar以下、特に好ましくは１０−７mbar以下の圧力で真空昇華ユニット中で蒸着される。
【００５７】
同様に、１以上の層が、ＯＶＰＤ(有機気相堆積)プロセスあるいはキャリアーガス昇華を用いて、被覆されることを特徴とする有機電子素子が更に好ましく、ここでは、材料は、一般的には１０−５mbar〜１barの圧力で適用される。
【００５８】
さらに、１以上の層が、溶液から、例えば、スピンコーティングにより、又は例えばスクリーン印刷、フレキソ印刷若しくはオフセット印刷、特に好ましくはＬＩＴＩ（光誘起熱画像化、熱転写印刷）若しくはインクジェット印刷のような印刷プロセスにより製造されることを特徴とする有機電子デバイスが好ましい。
【００５９】
上記素子は、先行技術を超える以下の驚くべき効果を有する。
【００６０】
１．対応する素子の安定性は、先行技術によるシステムと比較してより大きく、それは、より長い寿命から特に明らかである。
【００６１】
２．ある場合その貧弱な溶解性により純化することが困難である従前の化合物とは対照的に、式（１）の化合物は、簡単に溶解し、それゆえより容易に純化でき、より容易に溶液から加工できる。
【００６２】
３．Ａｒ１への結合のオルト位に置換基を有さない従前に使用された化合物とは対照的に、本発明による式（１）の化合物は、暗青色エミッターのための母体材料としても使用することができるが、一方、先行技術例えば、JP2005/0086001による同様の材料は薄青色エミッターにのみ適している。
【００６３】
４．本発明による化合物のＯＬＥＤにおける使用は、より大きい発光効率を生じる。
【００６４】
本発明は、以下の例により説明されるが、それにより制限されることを望むものではない。
【００６５】
例
以下の合成は、他に断らない限り、保護ガス雰囲気下で行われる。出発物質は、アルドリッチ(ALDRICH)或いはＡＢＣＲから購入することができる（トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、2-ジシクロヘキシルホスフィノ-2,6-ジメトキシビフェニル、９,10-ジブロモアントラセン、1,6-ジブロモピレン、1,3,6,8-テトラブロモピレン、無機物、溶媒）。5-ブロモ-1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレンは、Tanida et al., J. Am. Chem. Soc. 1965, 87(21), 4794,の方法により調製され、5-ブロモ-1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフタレンは、Garipova et al., Tetrahedron 2005, 61(20), 4755.の方法により、6-ブロモ-1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロナフタレン同様に調製される。5-ブロモ-1,2,3,4-テトラヒドロナフタレンは、Synthetic Communications 1992, 22(8), 1095-1099.に記載のように合成される。（5,6,7,8-テトラヒドロ-1-ナフトイル）ボロン酸は、US2002/019527に記載されるように合成される。
【００６６】
例１：9,10-ビス（1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフト-5-イル）アントラセン
ａ）１,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレン-5-ボロン酸
【化１７】
0005454854.tif 000022
【００６７】
１００ｍｌ（２５０ミリモル）のｎ-ブチルリチウム（ヘキサン中２．５Ｍ）が、−７８℃に冷却された５００ｍｌのＴＨＦ中の４４．６ｇ（２００ミリモル）の5-ブロモ-1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレン溶液に滴下される。反応混合物は、−７８℃で１時間撹拌され、５０ｍｌのＴＨＦ中の３３．５ｍｌ（３００ミリモル）のトリメチルボレートが、その後迅速に添加される。−１０℃まで暖められた後、混合物は、１０ｍｌの２．５モルの塩酸を使って、加水分解され、その後５００ｍｌのメチルtert-ブチルエーテルが添加される。有機相が分離され、水で洗浄され、硫酸ナトリウムで乾燥され、蒸発乾燥される。２００ｍｌのｎ-ヘプタンが、残留物に添加され、無色の固形物が吸引ろ過され、ｎ-ヘプタンで洗浄され、減圧下乾燥される。収量：２４．１ｇ（１２８ミリモル）、理論値の６４．１％、１Ｈ-ＮＭＲによると純度９８％。
【００６８】
ｂ）9,10-ビス（1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフト-5-イル）アントラセン
【化１８】
0005454854.tif 000023
【００６９】
９１５ｍｌ（１ミリモル）のトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）と８２１ｍｌ（２ミリモル）の2-ジシクロヘキシルホスフィノ-2,6-ジメトキシビフェニルが、４００ｍｌのトルエン無水物中の１６．８ｇ（５０ミリモル）の９,10-ジブロモアントラセン、２１．６ｇ（１１５ミリモル）の1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレン-5-ボロン酸及び６６．９ｇ（３１５ミリモル）の燐酸３カリウム懸濁液に滴下され、混合物は１６時間還流される。反応混合物は、冷却された後、４００ｍｌの水が添加され、沈澱物が吸引ろ過され、２００ｍｌの水で３度その度毎に洗浄され、２００ｍｌのエタノールで３度その度毎に洗浄され、減圧下乾燥され、引き続きシリカゲルクロマトグラフにかけられる。（展開液ヘプタン/トルエン8:2,v/v、カラム温度５０℃）、ｐ＝１×１０−５mbar、Ｔ＝３００℃で昇華、収量：１３．１ｇ（２８ミリモル）、理論値の５６．６％、１Ｈ-ＮＭＲによると純度９９．５％（すべての異性体を含む）。
【００７０】
例２：1,6-ビス（1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフト-5-イル）ピレン
【化１９】
0005454854.tif 000024
【００７１】
調製は例１と同様。９,10-ジブロモアントラセンに代えて、１８．０ｇ（５０ミリモル）の1,6-ジブロモピレンが使用される。ＮＭＰからの再結晶化により純化。収量：１６．８ｇ（３４．５ミリモル）、理論値の６９．０％、１Ｈ-ＮＭＲによる純度９９．９％。
【００７２】
例２：3,9-ビス（5,6,7,8-テトラヒドロ-1-ナフトイル）アントラセン
【化２０】
0005454854.tif 000025
【００７３】
６８８ｍｇ（２．２６ミリモル）のトリ-ｏ-トリルホスフィンとそれから８４ｍｇ（０．３７ミリモル）のパラジウム(II)アセテートが、２３０ｍｌのトルエン、１１５ｍｌのジオキサン及び１７０ｍｌの水の混合物中の１２．７ｇ（３７．７ミリモル）の９,10-ジブロモアントラセン、１７．２ｇ（９７．７ミリモル）の（5,6,7,8-テトラヒドロ-1-ナフチル）ボロン酸及び２６．６ｇ（１２６ミリモル）の燐酸３カリウムの激しく撹拌され、脱気された懸濁液に加えられ、混合物は、６０時間還流される。冷却後、有機相が分離され、２００ｍｌの水で３度洗浄され、２００ｍｌの飽和塩化ナトリウム水溶液で１度洗浄され、硫酸マグネシウムで乾燥され、減圧下蒸発乾燥される。この方法で得られた灰色の残留物が、ジオキサンから再結晶化される。析出した結晶は、吸引ろ過され、５０ｍｌエタノールで洗浄され、減圧下乾燥される。収量：７．５ｇ、４５％、ＨＰＬＣによる純度９９．８％を有する。
【００７４】
次の化合物が、例１乃至３と同様にして調製される。
【化２１−１】
0005454854.tif 000026
【化２１−２】
0005454854.tif 000027
例１３：9,10-ビス（1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフト-5-イル）アントラセン
ａ）1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフタレン-5ボロン酸
【化２２】
0005454854.tif 000028
【００７５】
調製は例１ａと同様。5-ブロモ-1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレンに代えて、５６．２ｇ（２００ミリモル）の5-ブロモ-1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフタレンが使用される。収量：３６．５ｇ（１４８ミリモル）、理論値の７４．１％、１Ｈ-ＮＭＲによる純度９８％。
【００７６】
ｂ）9,10-ビス（1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフタレン-5-イル）アントラセン
【化２３】
0005454854.tif 000029
【００７７】
調製は例１ｂと同様。２１．６ｇ（１１５ミリモル）の1,2,3,4-テトラヒドロ-1,4-メタノナフタレン-5-ボロン酸に代えて、３６．９ｇ（１５０ミリモル）の1,1,4,4-テトラメチル-1,2,3,4-テトラヒドロ-8-メチルナフタレン-5ボロン酸が使用される。ｐ＝１×１０−５mbar、Ｔ＝３１０℃で昇華。収量：１５．９ｇ（２７．５ミリモル）、理論値の５４．９％、１Ｈ-ＮＭＲによる純度９９．９％、アトロプ異性的に純粋。
【００７８】
次の化合物が、例１３と同様にして調製される。
【化２４−１】
0005454854.tif 000030
【化２４−２】
0005454854.tif 000031
例２２：青色エレクトロルミネセントＯＬＥＤのための本発明によるＨ１乃至Ｈ６の母体材料を含む蛍光ＯＬＥＤの製造
ＯＬＥＤを、WO 04/058911に記載される一般的プロセスにより製造したが、これは、特別な状況（例えば、最適な効率と色を達成するための層の厚さの変化）に対する個々の場合において適合される。
【００７９】
種々のＯＬＥＤの結果が、以下の例２３乃至４２に示される。使用された基本構造と材料は（発光層を除いて）、より良い比較のために同一である。以下の構造を有するＯＬＥＤは、上記の一般的プロセスと同様に製造される。
【００８０】
正孔注入層（ＨＩＬ）：２０ｎｍのＰＥＤＯＴ（水からスピンコーティング；Ｈ．Ｃ．シュターク、ゴスラー、独国（H.C.Starck,Goslar）社から購入；ポリ（3,4-エチレンジオキシ-2,5-チオフェン））、
正孔輸送層（ＨＴＬ１）：２０ｎｍの2,2’,7,7’-テトラキス（ジ-パラ-トリルアミノ）-スピロ-9,9’-ビフルオレン（蒸着）、
正孔輸送層（ＨＴＬ２）：２０ｎｍのＮＰＢ（N-ナフチル-N-フェニル-4,4’-ジアミノビフェニル）
発光層（ＥＭＬ）：ドーパントＥ１（WO 06/000388により合成、蒸着）をｘ％ドープされた（表参照）母体材料としてのＨ１乃至Ｈ７の３０ｎｍの層
電子伝導体（ＥＴＣ）：２０ｎｍ（蒸着ＡｌＱ３、SynTec社から購入したトリス（キノリノラート）アルミニウム（III））
陰極：１５０ｎｍのＡｌ上の１ｎｍＬｉＦ。
【００８１】
ＯＬＥＤは、正孔注入層としてのＰＥＤＯＴなしでも製造されうる。この場合、ＨＴＬ１は、正孔注入層として役立つ。比較結果は、これらＯＬＥＤで得られる。
【００８２】
これらのＯＬＥＤは、標準方法により特性決定される。この目的のために、エレクトロルミネセンススペクトル、効率（ｃｄ／Ａで測定）、電流/電圧/輝度特性線（ＩＵＬ特性線）から計算した、輝度の関数としてのパワー効率（Ｉｍ／Ｗで測定）が測定される。
【００８３】
使用された母体材料（Ｈ１乃至Ｈ７）及びエミッター材料（Ｅ１）を以下に示す。母体材料Ｈ７は、先行技術による比較材料の役をする。
【化２５】
0005454854.tif 000032
【００８４】
表１は、いくつかのＯＬＥＤ（例２３乃至４２）の結果を示す。
【００８５】
表１の例から見て取れるように、エミッター材料Ｅ１と併用した本発明による母体材料（Ｈ１乃至Ｈ６）を含むＯＬＥＤは、効率的な青色発光を呈する。先行技術によるジ-1-ナフチルアントラセンによるものよりもより大きい効率と、より暗い青色が、ここで得られる。
【表１】
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【００８６】
例４３：本発明によるエミッターを含むＯＬＥＤの例が以下に示される。使用された本発明によるエミッターＥ２及びＥ３は以下に挙げられる。
【化２６】
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【００８７】
表２は、いくつかのＯＬＥＤ（例４４乃至５０）の結果を示す。
【００８８】
表２の例から見て取れるように、本発明によるエミッターＥ２及びＥ３を含むＯＬＥＤは、良好な効率と、良好な青色の色座標を呈する。更に、本発明によるエミッターＥ２及びＥ３は、先行技術によるエミッターＥ１よりも大きな熱安定性を有する。
【表２】
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