(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数台の電子機器に対して無接点充電方式による一括充電が可能な一括充電部を有する無接点充電装置であって、
前記電子機器毎に、その電池残量を含む機器情報を取得する取得手段と、
この取得手段によって取得された機器情報に基づいて前記電子機器が一括充電に対応しているか否かを判別する判別手段と、
この判別手段によって前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に、前記取得手段によって取得された電子機器毎の電池残量に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う充電制御手段と、
前記判別手段によって、前記複数台の電子機器のうち、少なくともいずれかの電子機器が一括充電に対応していないと判別された場合に、その電子機器を特定して通知する第１の通知手段と、
を備えることを特徴とする無接点充電装置。
【請求項２】
前記充電制御手段は、前記複数台の電子機器のうち、少なくともそのいずれかの電子機器が前記判別手段によって一括充電に対応していないと判別された場合に一括充電を抑制する、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項３】
前記複数台の電子機器が載置可能な充電面に電子機器が載置されているか否かを検出する載置検出手段を更に備え、
前記取得手段は、前記載置検出手段により電子機器が載置されたことが検出された場合にその電子機器の機器情報を取得する、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項４】
前記載置検出手段は、電子機器の載置状態が変化したか否かを検出する載置状態変化検出手段を含み、
前記取得手段は、前記載置状態変化検出手段によって前記電子機器の載置状態が変化したことが検出された場合にその電子機器の機器情報を再取得する、
ようにしたことを特徴とする請求項３記載の無接点充電装置。
【請求項５】
前記取得手段は、前記電子機器の機器情報として、電子機器毎にその電池残量を更に取得し、
この取得手段によって取得された電池残量が所定の閾値以上であるか否かを電子機器毎に判別する第１の残量判別手段と、
この第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であると判別された場合に、その電子機器に対して前記一括充電部からの充電の受け付けを抑制する指示を行う充電抑制指示手段と、
を更に備える、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項６】
前記第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であると判別された場合に、その電子機器を特定して通知する第２の通知手段を更に備える、
ようにしたことを特徴とする請求項５記載の無接点充電装置。
【請求項７】
前記充電制御手段は、前記第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であることを前記複数台の電子機器の全てに対して判別した場合に前記一括充電部による充電を停止する、
ようにしたことを特徴とする請求項５記載の無接点充電装置。
【請求項８】
前記取得手段によって電子機器毎に取得された電池残量が所定の閾値以下であるか否かを判別する第２の残量判別手段を更に備え、
前記充電抑制手段は、前記第２の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以下であると判別された場合にその電子機器に対して急速充電を行う、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項９】
前記取得手段は、前記電子機器の機器情報として、電子機器毎にその受信機能の受信感度を更に取得し、
前記充電制御手段は、前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に一括充電を行うと共に、前記取得手段によって取得された受信感度に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項１０】
前記充電制御手段は、前記取得手段によって取得された電子機器毎の受信感度のうち、最も悪い受信感度に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う、
ようにしたことを特徴とする請求項９記載の無接点充電装置。
【請求項１１】
前記充電制御手段は、前記取得手段によって取得された受信感度が悪い程、充電速度の遅い充電速度で一括充電を行う、
ようにしたことを特徴とする請求項９記載の無接点充電装置。
【請求項１２】
前記取得手段は、前記電子機器毎にその機器情報を定期的に取得し、
前記充電制御手段は、前記取得手段によって定期的に取得された機器情報に基づいて前記一括充電部による一括充電を定期的に制御する、
ようにしたことを特徴とする請求項１記載の無接点充電装置。
【請求項１３】
無接点充電方式の無接点充電装置によって充電される電子機器であって、
当該電子機器を含む複数台の電子機器に対して一括充電が可能な前記無接点充電装置によって前記複数台の電子機器が一括充電される際に、当該電子機器の機器情報を前記無接点充電装置に対して送信する送信手段と、
この送信手段によって送信された機器情報に基づいて当該電子機器への充電を制御する前記無接点充電装置から当該電子機器が一括充電に対応していないことが通知された場合に、この通知に応じてユーザに報知を行う報知手段と、
を備えることを特徴とする電子機器。
【請求項１４】
コンピュータに対して、
電子機器毎に、その電池残量を含む機器情報を取得する機能と、
前記取得された機器情報に基づいて前記電子機器が一括充電に対応しているか否かを判別する機能と、
前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に、前記複数台の電子機器に対して、前記取得手段によって取得された電子機器毎の電池残量に応じて予め設定されている充電速度で一括充電を行う機能と、
前記複数台の電子機器のうち、少なくともそのいずれかの電子機器が一括充電に対応していないと判別された場合に、その電子機器を特定して通知する機能と、
を実現させるためのプログラム。
【請求項１５】
コンピュータに対して、
複数台の電子機器に対して無接点充電方式による一括充電が可能な前記無接点充電装置によって前記複数台の電子機器が一括充電される際に、前記電子機器の機器情報を前記無接点充電装置に送信する機能と、
前記送信された機器情報に基づいて前記電子機器への充電を制御する前記無接点充電装置から前記電子機器が一括充電に対応していないことが通知された場合に、この通知に応じてユーザに報知を行う機能と、
を実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数台の電子機器に対して無接点充電方式による一括充電が可能な無接点充電装置及びその電子機器並びにプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、携帯電話機などの電子機器を充電する無接点充電装置は、無接点充電方式（非接触充電方式）、例えば、電磁誘導方式を採用したものであり、金属電極が不要となるために防水や防塵構造を確保することができると共に、ショートする危険もなく、また、電子機器を置く向きを気にすることもないなどの様々な利点を有している。
ところで、従来、電磁誘導方式の充電装置としては、電池パックが載置されたときに、電池パックからその電池の種類などの充電情報を受信し、２次電池の種類に応じて充電を開始するようにした技術が開発されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３２８９１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した先行技術にあっては、異なる種類の２次電池が収納された複数種の電池パックが載置された場合には充電を開始しないようにしているので、安全性の高いものとなるが、複数種の電池パックを充電装置に載置したことに気付かないでいると、いずれの電池パックへの充電も行われないまま放置されることになり、適切に充電することができないという問題があった。
【０００５】
本発明の課題は、複数台の電子機器を一括充電する場合に、適切な一括充電を実現できるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決するために請求項１記載の発明は、複数台の電子機器に対して無接点充電方式による一括充電が可能な一括充電部を有する無接点充電装置であって、前記電子機器毎に、その電池残量を含む機器情報を取得する取得手段と、この取得手段によって取得された機器情報に基づいて前記電子機器が一括充電に対応しているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に、前記取得手段によって取得された電子機器毎の電池残量に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う充電制御手段と、前記判別手段によって、前記複数台の電子機器のうち、少なくともいずれかの電子機器が一括充電に対応していないと判別された場合に、その電子機器を特定して通知する第１の通知手段と、を備えることを特徴とする。
【０００７】
請求項１に従属する発明として、前記充電制御手段は、前記複数台の電子機器のうち、少なくともそのいずれかの電子機器が前記判別手段によって一括充電に対応していないと判別された場合に一括充電を抑制する、ようにしたことを特徴とする請求項２記載の発明であってもよい。
【０００８】
請求項１に従属する発明として、前記複数台の電子機器が載置可能な充電面に電子機器が載置されているか否かを検出する載置検出手段を更に備え、前記取得手段は、前記載置検出手段により電子機器が載置されたことが検出された場合にその電子機器の機器情報を取得する、ようにしたことを特徴とする請求項３記載の発明であってもよい。
【０００９】
請求項３に従属する発明として、前記載置検出手段は、電子機器の載置状態が変化したか否かを検出する載置状態変化検出手段を含み、前記取得手段は、前記載置状態変化検出手段によって前記電子機器の載置状態が変化したことが検出された場合にその電子機器の機器情報を再取得する、ようにしたことを特徴とする請求項４記載の発明であってもよい。
【００１０】
請求項１に従属する発明として、前記取得手段は、前記電子機器の機器情報として、電子機器毎にその電池残量を更に取得し、この取得手段によって取得された電池残量が所定の閾値以上であるか否かを電子機器毎に判別する第１の残量判別手段と、この第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であると判別された場合に、その電子機器に対して前記一括充電部からの充電の受け付けを抑制する指示を行う充電抑制指示手段と、を更に備える、ようにしたことを特徴とする請求項５記載の発明であってもよい。
【００１１】
請求項５に従属する発明として、前記第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であると判別された場合に、その電子機器を特定して通知する第２の通知手段を更に備える、ようにしたことを特徴とする請求項６記載の発明であってもよい。
【００１２】
請求項５に従属する発明として、前記充電制御手段は、前記第１の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以上であることを前記複数台の電子機器の全てに対して判別した場合に前記一括充電部による充電を停止する、ようにしたことを特徴とする請求項７記載の発明であってもよい。
【００１４】
請求項１に従属する発明として、前記取得手段によって電子機器毎に取得された電池残量が所定の閾値以下であるか否かを判別する第２の残量判別手段を更に備え、前記充電抑制手段は、前記第２の残量判別手段によって電池残量が所定の閾値以下であると判別された場合にその電子機器に対して急速充電を行う、ようにしたことを特徴とする請求項８記載の発明であってもよい。
【００１５】
請求項１に従属する発明として、前記取得手段は、前記電子機器の機器情報として、電子機器毎にその受信機能の受信感度を更に取得し、前記充電制御手段は、前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に一括充電を行うと共に、前記取得手段によって取得された受信感度に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う、ようにしたことを特徴とする請求項９記載の発明であってもよい。
【００１６】
請求項９に従属する発明として、前記充電制御手段は、前記取得手段によって取得された電子機器毎の受信感度のうち、最も悪い受信感度に応じて予め設定されている前記一括充電部の充電速度で一括充電を行う、ようにしたことを特徴とする請求項１０記載の発明であってもよい。
【００１７】
請求項９に従属する発明として、前記充電制御手段は、前記取得手段によって取得された受信感度が悪い程、充電速度の遅い充電速度で一括充電を行う、ようにしたことを特徴とする請求項１１記載の発明であってもよい。
【００１８】
請求項１に従属する発明として、前記取得手段は、前記電子機器毎にその機器情報を定期的に取得し、前記充電制御手段は、前記取得手段によって定期的に取得された機器情報に基づいて前記一括充電部による一括充電を定期的に制御する、ようにしたことを特徴とする請求項１２記載の発明であってもよい。
【００１９】
また、上述した課題を解決するために請求項１３記載の発明は、無接点充電方式の無接点充電装置によって充電される電子機器であって、当該電子機器を含む複数台の電子機器に対して一括充電が可能な前記無接点充電装置によって前記複数台の電子機器が一括充電される際に、当該電子機器の機器情報を前記無接点充電装置に対して送信する送信手段と、この送信手段によって送信された機器情報に基づいて当該電子機器への充電を制御する前記無接点充電装置から当該電子機器が一括充電に対応していないことが通知された場合に、この通知に応じてユーザに報知を行う報知手段と、を備えることを特徴とする。
【００２４】
また、上述した課題を解決するために請求項１４記載の発明は、コンピュータに対して、電子機器毎に、その電池残量を含む機器情報を取得する機能と、前記取得された機器情報に基づいて前記電子機器が一括充電に対応しているか否かを判別する機能と、前記複数台の電子機器の全てが一括充電に対応していると判別された場合に、前記複数台の電子機器に対して、前記取得手段によって取得された電子機器毎の電池残量に応じて予め設定されている充電速度で一括充電を行う機能と、前記複数台の電子機器のうち、少なくともそのいずれかの電子機器が一括充電に対応していないと判別された場合に、その電子機器を特定して通知する機能と、を実現させるためのプログラムであることを特徴とする。
【００２５】
また、上述した課題を解決するために請求項１５記載の発明は、コンピュータに対して、複数台の電子機器に対して無接点充電方式による一括充電が可能な前記無接点充電装置によって前記複数台の電子機器が一括充電される際に、前記電子機器の機器情報を前記無接点充電装置に送信する機能と、前記送信された機器情報に基づいて前記電子機器への充電を制御する前記無接点充電装置から前記電子機器が一括充電に対応していないことが通知された場合に、この通知に応じてユーザに報知を行う機能と、を実現させるためのプログラムであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、複数台の電子機器を一括充電する場合に、適切な一括充電を実現することができ、実用性に富んだものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】電子機器を充電する無接点充電装置及びその電子機器の基本的な構成要素を示したブロック図。
【図２】無接点充電装置１及び電子機器２の外観図。
【図３】電子機器２の受信感度に応じて充電速度を切り替える様子を示した図。
【図４】無接点充電装置１の全体動作の概要を示したフローチャート。
【図５】図４の動作に続くフローチャート。
【図６】無接点充電装置１への載置検出に応じて実行開始される電子機器２側での特徴的な動作を示したフローチャート。
【図７】第１実施形態の変形例において使用する受信感度−充電速度テーブルＴＢＬを説明するための図。
【図８】第１実施形態の変形例において、受信感度に応じて切り替えられる充電速度を説明するための図。
【図９】第１実施形態の変形例において、受信感度の変化に逐次追随しながら曲線的に切り替えられる充電速度を説明するための図。
【図１０】第２実施形態における無接点充電装置１１の全体動作の概要を示したフローチャート。
【図１１】第２実施形態において、無接点充電装置１への載置検出に応じて実行開始される電子機器２側での特徴的な動作を示したフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
（第１実施形態）
以下、図１〜図６を参照して本発明の第１実施形態を説明する。
図１は、電子機器を充電する無接点充電装置及びその電子機器の基本的な構成要素を示したブロック図である。
無接点充電装置１は、複数台の電子機器２に対して無接点充電方式（非接触充電方式）、例えば、電磁誘導方式によって一括充電が可能な一括充電部を有する構成で、商用電源（図示省略）などに電源ケーブル３を介して接続されている。なお、無接点充電装置１は、商用電源との接続に限らず、例えば、外部機器（パーソナルコンピュータ、オーディオビジュアル機器など）に接続するようにしてもよい。
【００３１】
図１は、電子機器２として、受信機能（通話機能）を備えた携帯電話機を例示したもので、二次電池（例えば、リチウム電池）を電源としている。この電子機器２を無接点充電装置１に接続させる際には、電子機器２を無接点充電装置１に載置させるが、この無接点充電装置１と電子機器２との接続面（載置面）には、対応する接触センサ４ａ、４ｂが配設されている。この接触センサ４ａ、４ｂは、例えば、感圧センサなどで構成されたもので、接触センサ４ａは、無接点充電装置１側に設けられ、接触センサ４ｂは、電子機器２側に設けられたもので、電子機器２が無接点充電装置１に載置されたことを検出する。
【００３２】
無接点充電装置１は、接触センサ４ａによって、電子機器２が載置されたことが検出された際に、電子機器２からその機器情報を取得するようにしている。ここで、「電子機器２の機器情報」とは、その機器識別情報（機器ＩＤ、機器名など）、一括充電対応の電子機器２であるか否かの充電仕様を示す情報（充電仕様情報）、受信機能が備えられているかの有無情報（受信機能の有無情報）、二次電池の電池残量、通話機能の受信感度等の総称である。また、この充電仕様の情報を示す「一括充電対応の電子機器」とは、無接点充電方式に対応している電子機器２であることを示している。
【００３３】
無接点充電装置１は、充電制御部１１を中核とし、この充電制御部１１は、記憶部１２内の各種のプログラムに応じてこの無接点充電装置１の全体動作を制御するもので、中央演算処理装置やメモリ（図示省略）などを有している。記憶部１２は、ＲＯＭ、ＲＡＭなどの内部メモリで、プログラム領域とデータ領域とを有し、このプログラム領域には、後述する図４及び図５に示す動作手順に応じて本実施形態を実現するためのプログラムが格納されている。また、記憶部１２のデータ領域には、この無接点充電装置１の動作に必要な各種の情報が一時記憶されている。
【００３４】
充電回路部１３は、接触センサ４ａによって電子機器２が接続（載置）されていることが検出されている状態において、電子機器２との間で無接点充電方式（例えば、電磁誘導方式）によって充電を行うもので、上述の一括充電部１ｂを構成する充電用一次コイル１３ａのほか、充電切替部１３ｂなどを有する構成となっている。この充電回路部１３内の充電切替部１３ｂは、“通常充電”、“急速充電”、“充電オフ”を切り替えるもので、例えば、スイッチングトランジスタなどを有する構成で、充電制御部１１は、この充電切替部１３ｂに対して、通常充電指示、急速充電指示、充電オフ指示のいずれかを与えることによって“通常充電”、“急速充電”、“充電オフ”のいずれかに切り替えるようにしている。ここで、“急速充電”とは、例えば、“通常充電”で１〜２時間要していた充電を１０分〜１５分で行う充電方式で、充電速度が遅い“通常充電”に対して速い充電方式である。
【００３５】
非接触通信部１４は、接触センサ４ａによって電子機器２が接続（載置）されていることが検出されている状態において、電子機器２との間で非接触通信によって各種の情報を送受信するもので、例えば、非接触ＩＣカード、Bluetooth（登録商標）、赤外線通信などの非接触タイプの近距離通信手段によって構成されている。ここで、無接点充電装置１の載置面において、縦Ｎ個×横Ｎ個（例えば、３×３）のマトリックス状に複数の非接触通信部１４が配設されており、無接点充電装置１の載置面のどの位置に電子機器２が載置されたとしても、その電子機器２との間での送受信を可能としている。
【００３６】
また、無接点充電装置１の載置面に電子機器２が載置された際に、充電制御部１１は、現在載置されている全ての電子機器２からその機器情報の非接触通信部１４を介して受信取得すると、この機器情報に基づいて電子機器２が一括充電に対応しているか否かを判別し、全ての電子機器２が一括充電に対応している場合に、各電子機器２を一括して充電する一括充電を開始するようにしている。この場合、載置されている複数台の電子機器２のうち、少なくともいずれかの電子機器２が一括充電に対応していない場合には、その電子機器２を特定してその旨を通知するようにしいる。すなわち、無接点充電装置１は、一括充電に対応していない電子機器２を特定してその機器情報（機器識別情報）を表示させて報知したり、非接触通信部１４を介してその電子機器２に一括充電に対応していない旨の情報を送信したりするようにしている。
【００３７】
計時部１５は、日時情報を計時したり、各種のタイミング信号（例えば、電子機器２から電池残量を受信取得するタイミングや電子機器２から受信感度を受信取得するタイミング）を生成したりする。表示部１６は、高精細液晶や有機ＥＬを使用し、充電状態を報知するもので、“通常充電”、“急速充電”、“充電オフ”の状態を表示し、また、一括充電に対応していない電子機器２が載置された場合に、その電子機器２の機器情報（機器識別情報）を案内表示する。操作部１７には電源スイッチ、充電開始スイッチなどが備えられており、充電制御部１１は、操作部１７からの操作信号に応じた処理を行う。報音部１８は、アラーム音を発生するブザーである。
【００３８】
電子機器２は、無接点充電装置１から発生された電力エネルギーの供給によって充電されるもので、次のように構成されている。すなわち、電子機器（携帯電話機）２は、通話機能（受信機能）、電子メール機能、インターネット接続機能（Ｗｅｂアクセス機能）などを備え、最寄りの基地局（図示省略）を介して他の携帯電話機（図示省略）に接続されると、この他の携帯電話機との間で通話可能な状態となり、また、無線通信網を介してインターネット（図示省略）に接続されると、電子メールの送受信が可能となったり、Ｗｅｂページを閲覧可能となったりする。
【００３９】
中央制御部２１は、電池部２２からの電力供給によって動作し、記憶部２３内の各種のプログラムに応じてこの電子機器２の全体動作を制御するもので、その中央制御部２１にはＣＰＵ（中央演算処理装置）やメモリなどが設けられている。記憶部２３は、ＲＯＭ、ＲＡＭなどの内部メモリで、プログラム領域とデータ領域とを有し、このプログラム領域には、後述する図６に示す動作手順に応じて本実施形態を実現するためのプログラムが格納されている。また、記憶部２３のデータ領域には、この電子機器２の動作に必要な各種の情報が一時記憶されているほか、後述する自己の機器識別情報、充電仕様情報、受信機能の有無情報が記憶されている。
【００４０】
電池部２２は、接触センサ４ｂによって無接点充電装置１に接続（載置）されていることが検出されている状態において、無接点充電装置１との間で無接点充電方式（例えば、電磁誘導方式）によって充電が行われるもので、二次電池２２ａ、充電用二次コイル２２ｂのほか、電池電圧検出部２２ｃ、充電制御部２２ｄを有している。この電池部２２内の電池電圧検出部２２ｃは、二次電池２２ａの電圧をデジタル値（電池電圧値）に変換するもので、中央制御部２１は、二次電池２２ａの放電特性によって決められている複数台の電圧範囲内のいずれかに電池電圧値が含まれているかに応じて電池残量（％）を検出するようにしている。この電池残量は、無接点充電装置１からの送信要求などに応答して、電子機器２の機器情報として無接点充電装置１側に送信される。
【００４１】
また、電池部２２は、満充電（例えば、１００％充電）を検出した際に、二次電池２２ａへの充電を自身で停止する機能を備えるようにしてもよい。充電制御部２２ｄは、充電可能な状態（充電オン状態）と、充電不可能な状態（充電オフ状態）とを切り替えるもので、例えば、スイッチングトランジスタなどを有する構成で、中央制御部２１は、この充電制御部２２ｄに対して、オン／オフ切り替え信号を与えることによって充電オン状態／充電オフ状態のいずれかに切り替えるようにしている。ここで、充電オン状態とは、電子機器２の電源オン時に切り替えられるもので、無接点充電装置１からの電力エネルギーを受け付けて二次電池２２ａへの充電が可能な状態である。また、充電オフ状態とは、無接点充電装置１からの電力エネルギーの受け付けを抑制して二次電池２２ａへの充電が不可能な状態である。
【００４２】
上述したように、記憶部２３は、ＲＯＭ、ＲＡＭなどの内部メモリで、プログラム領域とデータ領域とを有し、このプログラム領域には、本実施形態を実現するためのプログラムが格納されているが、記憶部２３のデータ領域には、この電子機器２の動作に必要な各種の情報が一時記憶されている。なお、記憶部２３は、例えば、ＳＤカード、ＩＣカードなど、着脱自在な可搬型メモリ（記録メディア）を含む構成であってもよく、図示しない所定の外部サーバ上にあってもよい。アプリ処理関係部２４は、通話機能、電子メール機能、インターネット接続機能などのアプリケーション処理に関する情報を記憶したり、その処理に関する制御を行ったりする。
【００４３】
無線通信部２５は、図示しない無線部、ベースバンド部、多重分離部などを備え、例えば、通話機能、電子メール機能、インターネット接続機能などの動作時に、最寄りの基地局との間でデータの送受信を行うもので、通話機能の動作時にはベースバンド部の受信側から信号を取り込んで受信ベースバンド信号に復調して中央制御部２１に対して出力すると、中央制御部２１は、音声信号処理部２６を介して通話用スピーカＳＰから音声出力させ、また、通話用マイクＭＣからの入力音声データを音声信号処理部２６から取り込み、送信ベースバンド信号に符号化した後、ベースバンド部の送信側に与えてアンテナＡＮから発信出力させる。また、無線通信部２５には、アンテナＡＮによって受信した信号の電波の強さに基づいて受信感度を検出する受信感度検出部２５ａが設けられている。この受信感度検出部２５ａによって検出された受信感度は、無接点充電装置１からの送信要求などに応答して、電子機器２の機器情報として無接点充電装置１側に送信される。
【００４４】
表示部２７は、高精細液晶や有機ＥＬを使用し、例えば、待受画像、アイコン、日時情報のほか、テキストデータ、メール、Ｗｅｂページなどを表示する。なお、表示部２７は電子機器２に備えられている表示部としたが、外部モニタなど、任意の外部表示装置であってもよい。操作部２８は、電源オン／オフキー、ダイヤル入力、文字入力、コマンド入力などを入力するもので、中央制御部２１は、この操作部２８からの入力操作信号に応じた処理を実行する。
【００４５】
非接触通信部２９は、接触センサ４ｂによって電子機器２が無接点充電装置１に接続（載置）されていることが検出されている状態において、無接点充電装置１との間で非接触通信によってデータの送受信を行うもので、例えば、非接触ＩＣカード、Bluetooth（登録商標）、赤外線通信などの非接触タイプの近距離通信手段によって構成されている。中央制御部２１は、この非接触通信部２９から無接点充電装置１に対して、電子機器２の機器情報を送信するようにしている。
【００４６】
図２は、無接点充電装置１及び電子機器２の外観図を示である。
無接点充電装置１は、その筐体全体が箱体を成し、その上面は電子機器２が載置される載置面１ａとなっている。この無接点充電装置１の載置面１ａには、一括充電部１ｂを構成する充電用一次コイル１３ａがその載置面の略全域に亘って埋設されており、複数台（例えば、４〜５台）の電子機器２を同時に載置可能な構成となっている。また、無接点充電装置１の前面部には、表示部１６が配設されていると共に、操作部１７に設けられた電源スイッチ１７ａ、充電開始スイッチ１７ｂが配設されている。
【００４７】
図３は、電子機器２の受信感度に応じて充電速度を切り替える様子を示した図である。
図３は、その横軸を電子機器２の受信感度に対応させ、縦軸を無接点充電装置１での充電速度に対応させたグラフで、受信感度上の所定点は、充電速度を切り替える閾値（ａ）であることを示している。図示の例は、電子機器２側での受信感度が低く閾値（ａ）未満の場合には、通常充電（低速度充電）が行われることを示し、受信感度が高く閾値（ａ）以上の場合には、充電速度が切り替えられて、急速充電（高速度充電）が行われることを示している。このように本実施形態において無接点充電装置１は、電子機器２の受信感度に応じて通常充電と急速充電との切り替えを行うようにしているが、電子機器２の電池残量に応じても通常充電と急速充電との切り替えを行うようにしている。
【００４８】
次に、第１実施形態における無接点充電装置１、電子機器２の動作概念を図４〜図６に示すフローチャートを参照して説明する。ここで、このフローチャートに記述されている各機能は、読み取り可能なプログラムコードの形態で格納されており、このプログラムコードにしたがった動作が逐次実行される。また、ネットワークなど伝送媒体を介して伝送されてきた上述のプログラムコードに従った動作を逐次実行することもできる。このことは後述する他の実施形態においても同様であり、記録媒体のほかに、伝送媒体を介して外部供給されたプログラム／データを利用して本実施形態特有の動作を実行することもできる。
【００４９】
図４及び図５は、無接点充電装置１の全体動作の概要を示したフローチャートである。
先ず、無接点充電装置１側において、その充電制御部１１は、電源スイッチ１７ａによる電源オン操作が行われると（図４のステップＡ１でＹＥＳ）、いずれかの電子機器２が載置されているかを検出し（ステップＡ２）、電子機器２が載置されるまで待ち状態となるが、電子機器２が１台でも載置されたときには（ステップＡ２でＹＥＳ）、充電開始スイッチ１７ｂの操作待ち状態となる（ステップＡ３）。なお、図示省略したが、このフローチャートは、電源スイッチ１７ａによる電源オフ操作が行われた際に終了するようにしているが、電子機器２が１台でも載置されていないことを検出した際に終了するようにしてもよく、その終了の仕方は任意である。
【００５０】
ここで、充電開始スイッチ１７ｂが操作されて充電開始が指示されると（ステップＡ３でＹＥＳ）、現在載置されている全ての電子機器２に対して機器情報の送信を要求したのち（ステップＡ４）、全ての電子機器２からその機器情報として、機器識別情報（機器ＩＤ、機器名など）、充電仕様情報（一括充電対応の電子機器２であるか否かを示す情報）、受信機能の有無情報（受信機能が備えられているか否かの情報）を受信取得する（ステップＡ５）。そして、取得した各充電仕様情報を参照して、現在載置されている全ての電子機器２は、一括充電に対応しているか、つまり、無接点充電方式に対応している電子機器２であるかを調べる（ステップＡ６）。
【００５１】
いま、載置されている全ての電子機器２のうち、少なくとも１台の電子機器２が一括充電に対応していなければ（ステップＡ６でＮＯ）、例えば、その電子機器２を取り除かなければ、一括充電を開始することができない旨を通知（報知及び送信）する（ステップＡ７）。この場合、一括充電に対応していない電子機器２を特定してその機器情報としの機器識別情報（機器ＩＤ、機器名）を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させて報知させたり、非接触通信部１４を介してその電子機器２に一括充電に対応していない旨の情報を送信したりする。
【００５２】
そして、所定時間（例えば、１０秒）以内に電子機器２の載置状況に変化か無いかを調べ（ステップＡ８）、所定時間以内に載置状況に変化か無ければ（ステップＡ８でＹＥＳ）、今回の充電開始スイッチ１７ｂの操作を無効とするために、上述のステップＡ２に戻るが、一括充電に対応していない電子機器２が取り除かれることによって載置状況に変化が生じたときには（ステップＡ８でＮＯ）、上述のステップＡ４に戻り、現在載置されている全ての電子機器２に対して機器情報の送信を要求したのち、全ての電子機器２からその機器情報として、機器識別情報及び充電仕様情報を再取得する（ステップＡ５）。
【００５３】
また、現在載置されている全ての電子機器２が一括充電に対応しているときには（ステップＡ６でＹＥＳ）、各電子機器２に対して電池残量の送信を要求して（ステップＡ９）、各電子機器２から電池残量を受信取得し（ステップＡ１０）、取得した各電池残量は所定の閾値（１）以上（例えば、満充電：１００％充電）であるか、つまり、閾値（１）以上の電子機器２が有るかを調べる（ステップＡ１１）。ここで、電池残量が閾値（１）以上の電子機器２が有れば（ステップＡ１１でＹＥＳ）、その電子機器２に対して充電を受け付けないことの指示を通知する（ステップＡ１２）。すなわち、その電子機器２に対して充電の受け付け抑制の指示を送信したり、その電子機器２の機器識別情報を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりする。この場合、ユーザは、機器識別情報の表示を確認して、その電子機器２を無接点充電装置１から取り除いてもよいし、そのまま載置させておいてもよい。
【００５４】
そして、次のステップＡ１３では、各電池残量は閾値（１）未満であるか、つまり、閾値（１）未満の電子機器２が有るかを調べ、閾値（１）未満の電子機器２が無ければ（ステップＡ１３でＮＯ）、図４のステップＡ１４に移って、充電中ではないかを調べるが、いま、充電開始前であるから（ステップＡ１４でＹＥＳ）、現在載置されている全ての電子機器２の電池残量が閾値（１）以上のために充電を開始しない旨を通知する（ステップＡ１５）。この場合、例えば、全ての電子機器２が満充電のために充電を開始しない旨を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりする。そして、今回の充電開始スイッチ１７ｂの操作を無効とするために、図４のステップＡ２に戻る。
【００５５】
また、電池残量が閾値（１）未満の電子機器２が有れば（図４のステップＡ１３でＹＥＳ）、更に、電池残量が閾値（２）以下の電子機器２が有るかを調べる（ステップＡ１７）。ここで、閾値（１）＞閾値（２）の関係にあり、閾値（２）は、例えば、電池残量が０（ゼロ）間際の値である。いま、電池残量が閾値（２）以下の電子機器２が１台でも有れば（ステップＡ１７でＹＥＳ）、一括充電部１ｂを構成する充電用一次コイル１３ａを通電させた後、緊急対応のために充電回路部１３内の充電切替部１３ｂに対して急速充電指示を与え、急速充電が可能な状態に切り替えて急速充電を開始させると共に、表示部１６に急速充電中であることを表示させる（ステップＡ１８）。
【００５６】
このようにして急速充電を開始させた後、充電制御部１１は、計時部１５で生成された電池残量取得タイミングに達したかを調べる（ステップＡ１９）。例えば、１分間隔で電池残量を取得する場合には前回取得から１分経過したかを調べながら電池残量取得タイミングに達するまで待機状態となるが、その取得タイミングに達したときには（ステップＡ１９でＹＥＳ）、上述のステップＡ９に戻って、各電子機器２に対して電池残量の送信要求を行う。そして、各電子機器２側からの電池残量を受信取得し（ステップＡ１０）、電池残量は閾値（１）以上であるかを調べたり（ステップＡ１１）、閾値（２）以下であるかを調べたりする（ステップＡ１７）。
【００５７】
ここで、急速充電中に全ての電子機器２の電池残量が閾値（１）以上となったときには（ステップＡ１３でＮＯ）、図４のステップＡ１４に移るが、いま、充電中であるので（ステップＡ１４でＮＯ）、現在載置されている全ての電子機器２の電池残量が閾値（１）以上になったことを通知して、充電を停止させる（ステップＡ１６）。この場合、例えば、全ての機器が満充電になったことを表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりすると共に、充電回路部１３内の充電切替部１３ｂに充電オフ指示を与えて充電を停止させる。そして、図４のステップＡ２に戻る。
【００５８】
一方、現在載置されている電子機器２の中に電池残量が閾値（２）以下の電子機器２が無ければ、つまり、緊急充電を必要とする機器が存在していなければ（図４のステップＡ１７でＮＯ）、受信機能を備えている電子機器２が載置されていないかを調べる（ステップＡ２０）。すなわち、充電動作時には、充電によって発生するノイズが電子機器２の受信機能に悪影響を及ぼして、その受信感度を低下させてしまうという問題があるが、受信機能を備えている電子機器２が無接点充電装置１に載置されていなければ（ステップＡ２０でＹＥＳ）、充電を開始しても受信機能への悪影響が無いため、上述のステップＡ１８に移り、急速充電を開始させると共に、表示部１６に急速充電中であることを表示させる。
【００５９】
また、電池残量が閾値（２）以下の電子機器２、つまり、緊急充電を必要とする機器が載置されてはおらず（ステップＡ１７でＮＯ）、受信機能を備えている電子機器２が載置されているときには（ステップＡ２０でＮＯ）、図５のステップＡ２１に移り、各電子機器２に対して受信感度の送信を要求して、各電子機器２から受信感度を受信取得し（ステップＡ２２）、その中から最も悪い受信感度を特定し（ステップＡ２３）、その受信感度に対応した充電速度で充電を行う（ステップＡ２４）。すなわち、図３に示すように、最も悪い受信感度が閾値（ａ）未満であれば、通常充電（低速度充電）を行い、閾値（ａ）以上であれば、急速充電（高速度充電）を行う。
【００６０】
そして、各電子機器２に対して電池残量の送信を要求して（ステップＡ２５）、各電子機器２から電池残量を受信取得し（ステップＡ２６）、取得した各電池残量は所定の閾値（１）以上（例えば、満充電）であるか、つまり、閾値（１）以上の電子機器２が存在しているかを調べる（ステップＡ２７）。ここで、電池残量が閾値（１）以上の電子機器２が載置されていれば（ステップＡ２７でＹＥＳ）、その電子機器２に対して充電を受け付けないことの指示を通知する（ステップＡ２８）。この場合、その電子機器２に対して充電の受け付け抑制の指示を送信したり、その電子機器２の機器識別情報を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりする。この場合、ユーザは、機器識別情報の表示を確認して、その電子機器２を無接点充電装置１から取り除いてもよいし、そのまま載置させておいてもよい。
【００６１】
そして、次のステップＡ２９では、各電池残量は閾値（１）未満であるか、つまり、閾値（１）未満の電子機器２が載置されているかを調べ、電池残量が閾値（１）未満の電子機器２が載置されていれば（ステップＡ２９でＹＥＳ）、計時部１５で生成された電池残量取得タイミングに達したかを調べる（ステップＡ３０）。例えば、１分経過したかを調べ、電池残量取得タイミングに達するまで上述のステップＡ２４に戻り、現在の受信感度に応じた速度での充電を継続するが、電池残量取得タイミングに達したときには（ステップＡ３０でＹＥＳ）、上述のステップＡ２１に戻って、各電子機器２に対して受信感度の送信要求を行い、各電子機器２側からの受信感度を取得し、最も悪い受信感度を特定し、それらに応じた速度での充電を行う（ステップＡ２２〜Ａ２４）。
【００６２】
このような充電によって電池残量が閾値（１）未満の電子機器２が無くなれば（ステップＡ２９でＮＯ）、現在載置されている全ての電子機器２の電池残量が閾値（１）以上であるから、全ての電子機器２が満充電に達したことを通知して、充電を停止させる（ステップＡ３１）。この場合、例えば、全ての機器が満充電になったことを表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりすると共に、充電回路部１３内の充電切替部１３ｂに充電オフ指示を与えて充電を停止させる。そして、図４のステップＡ２に戻る。
【００６３】
図６は、無接点充電装置１への載置検出に応じて実行開始される電子機器２側の特徴的な動作を示したフローチャートである。
先ず、中央制御部２１は、無接点充電装置１に載置されていることが検出されている状態において、無接点充電装置１から機器情報の送信要求を受信したときには（ステップＢ１）、記憶部２３内から自己の機器識別情報、充電仕様情報、受信機能の有無情報を読み出し取得して（ステップＢ２）、無接点充電装置１に対して送信する（ステップＢ３）。また、無接点充電装置１から一括充電に対応していない旨の情報を受信したときには（ステップＢ４でＹＥＳ）、その旨をメッセージ表示あるいはアラーム音によって報知する（ステップＢ５）。また、無接点充電装置１から電池残量の送信要求を受信したときには（ステップＢ６でＹＥＳ）、電池電圧検出部２２ｃを参照して電池残量（％）を検出取得し（ステップＢ７）、無接点充電装置１に対して送信する（ステップＢ８）。
【００６４】
無接点充電装置１から充電受け付けの抑制指示を受信したときには（ステップＢ９でＹＥＳ）、充電制御部２２ｄに対してオフ切り替え信号を与えて、充電オフ状態（充電受付の抑制状態）に切り替える（ステップＢ１０）。これによって無接点充電装置１からの電力エネルギーの受け付けを抑制して二次電池２２ａへの充電が不可能な状態となる。そして、充電オフ状態であることをメッセージ表示あるいはアラーム音によって報知する（ステップＢ１１）。また、無接点充電装置１から受信感度の送信要求を受信したときには（ステップＢ１２でＹＥＳ）、中央制御部２１は、受信感度検出部２５ａから受信感度を検出取得して（ステップＢ１３）、無接点充電装置１に送信する（ステップＢ１４）。以下、無接点充電装置１から外されたか（載置が解除されたか）を調べ（ステップＢ１５）、載置されたままであれば（ステップＢ１５でＮＯ）、上述のステップＢ１に戻るが、載置を解除するために無接点充電装置１から外されたときには（ステップＢ１５でＹＥＳ）、このフローの終了となって、電子機器２のメインフロー（図示省略）に戻る。
【００６５】
以上のように、第１実施形態において無接点充電装置１は、複数台の電子機器２に対して一括充電を行う場合に、電子機器２毎に取得した機器情報に基づいて電子機器が一括充電に対応しているか否かを判別し、その結果、電子機器２の全てが一括充電に対応していれば、一括充電を行うが、いずれかの電子機器２が一括充電に対応していなければ、その電子機器２を特定して通知するようにしたので、ユーザにあっては、一括充電に対応していない電子機器２を知ることができ、この電子機器２を取り除くだけで、一括充電を行うことができる。これによって適切な一括充電を実現することができ、実用性に富んだものとなる。
【００６６】
無接点充電装置１は、いずれかの電子機器２が一括充電に対応していなければ、安全のために一括充電を行わないようにすることができる。
【００６７】
無接点充電装置１は、電子機器２が載置された場合にその電子機器２の機器情報を取得するようにしたので、機器情報の取得を必要なときに行うことができ、その取得に伴う省電力化を図ることができる。
【００６８】
無接点充電装置１は、電子機器２の載置状態が変化した場合にその電子機器２の機器情報を再取得するようにしたので、一括充電に対応していない電子機器２を取り除くなどによって、全ての電子機器２が一括充電に対応するようになったか否かの判別を、機器情報の取得に伴う省電力化を図りつつ、効率的に行うことができる。
【００６９】
無接点充電装置１は、電子機器２の電池残量が所定の閾値以上であれば、その電子機器２に対して一括充電の受け付けを抑制する指示するようにしたので、例えば、所定の閾値以上である満充電の電子機器２が存在していても（載置されていても）、安全に一括充電を行うことができる。
【００７０】
無接点充電装置１は、電子機器２の電池残量が所定の閾値以上である場合に、その電子機器２を特定して通知するようにしたので、ユーザに対して満充電の状態にある電子機器２を報知することができ、すぐにその機器を使い始めることが可能となるほか、過充電防止にも役立つ。
【００７１】
無接点充電装置１は、全ての電子機器２の電池残量が所定の閾値以上であれば、一括充電を停止するようにしたので、適切なタイミングで一括充電を停止することができ、省電力化を図りつつ、過充電防止にも役立つ。
【００７２】
無接点充電装置１は、全ての電子機器２が一括充電に対応している場合に、各電子機器２の電池残量に応じた速度で一括充電を行うようにしたので、例えば、電池残量不足のときに急速充電を行うことができ、すぐにその電子機器２を使い始めたい場合にも対応可能となり、適切な充電が可能となる。
【００７３】
無接点充電装置１は、各電子機器２の電池残量に応じた速度で一括充電を行うようにしたので、例えば、電池残量が零間際であり、急速充電が必要な電子機器があれば、その機器に合わせて一括充電を行うことができる。
【００７４】
無接点充電装置１は、全ての電子機器２が一括充電に対応している場合に、各電子機器２の受信感度に基づいて充電速度を決定して一括充電を行うようにしたので、充電動作時に発生するノイズが電子機器２の受信に悪影響を及ぼして、その受信感度を低下させてしまうという事態を極力回避することができる。
【００７５】
無接点充電装置１は、電子機器２毎の受信感度のうち、受信感度か最も悪い電子機器に応じた充電速度で一括充電を行うようにしたので、充電による悪影響を受け易い電子機器に合わせた速度で一括充電を行うことができる。
【００７６】
無接点充電装置１は、電子機器２毎にその機器情報を定期的に取得して一括充電を定期的に制御するようにしたので、経時的に好適な制御を行うと共に、その制御に伴う省電力化を図る行うことができる。
【００７７】
電子機器２は、自己の機器情報を無接点充電装置１に送信した後、それに応答して無接点充電装置１側から当該電子機器２が一括充電に対応していない旨が通知された場合に、その旨を報知するようにしたので、例えば、ユーザにあっては、電子機器２を無接点充電装置１に載置させた際に、一括充電に対応している機器であるかを即座に知ることができ、対応機器以外の電子機器２を充電対象から外すだけで、他の複数台の電子機器２への一括充電を適切な行わせることができ、実用性に富んだものとなる。
【００７８】
なお、上述した１実施形態においては、充電速度として通常充電と急速充電の２種類を例示したが、図７に示す受信感度−充電速度テーブルＴＢＬを参照し、４種類の充電速度の中からそのいずれかを選択するようにしてもよい。この受信感度−充電速度テーブルＴＢＬは、記憶部１２内に設けられ、図７に示すように、電子機器２への充電時にその通話機能の受信感度に応じて充電速度を変更する際に参照されるテーブルで、「受信感度」、「充電速度」の項目を有している。なお、図示の例では、「受信感度」には、受信感度が最も悪い“閾値（ａ１）未満”から受信感度が最も良い“閾値（ａ３）以上”が記憶されている。また、「充電速度」には、受信感度が最も悪い“閾値（ａ１）未満”に対応して、最も遅い“充電速度（１）”が記憶され、また、受信感度が最も良い“閾値（ａ３）以上”に対応して、最も速い“充電速度（４）”が記憶されている。
【００７９】
一方、「受信感度」としては、受信感度が“閾値（ａ１）未満”の次に悪い“閾値（ａ１）以上閾値（ａ２）未満”が記憶され、また、受信感度が“閾値（ａ３）以上”の次に良い“閾値（ａ２）以上閾値（ａ３）未満”が記憶されている。そして、「充電速度」には、受信感度が次に悪い“閾値（ａ１）以上閾値（ａ２）未満”に対応して、“充電速度（１）”の次に遅い“充電速度（２）”が記憶され、また、受信感度が次に良い“閾値（ａ２）以上閾値（ａ３）未満”に対応して、“充電速度（４）”の次に遅い“充電速度（３）”が記憶されている。
【００８０】
図８は、図７の受信感度−充電速度テーブルＴＢＬを参照し、受信感度に応じて充電速度を切り替える様子を示した図である。
図８は、その横軸を受信感度に対応させ、縦軸を充電速度に対応させたグラフで、受信感度上の所定点は、充電速度を切り替える閾値（ａ１）、（ａ２）、（ａ３）であることを示している。図示の例は、「受信感度」が“閾値（ａ１）未満”の場合には、“充電速度（１）”で充電が行われることを示し、“閾値（ａ１）以上閾値（ａ２）未満”の場合には、“充電速度（２）”で充電が行われることを示し、“閾値（ａ２）以上閾値（ａ３）未満”の場合には、“充電速度（３）”で充電が行われることを示し、“閾値（ａ３）以上”の場合には、“充電速度（４）”で充電が行われることを示している。この場合の充電切替部１３ｂは、受信感度に応じて“充電速度（１）”、“充電速度（２）”、“充電速度（３）”、“充電速度（４）”、“充電オフ”に切り替え可能な構成とすればよい。
【００８１】
このように受信感度に応じて４種類の充電速度の中からそのいずれかを選択するようにすれば、受信に対する影響度と充電時間のバランスを考慮した適切な充電制御を実現することができる木目細かな充電制御が可能となる。
【００８２】
なお、充電速度を４段階で制御する場合に限らす、受信感度に応じて４段階以上の多段階（例えば、６段階、８段階、１０段階など）で制御したり、無段階で制御したりするようにしてもよい。例えば、図９に示すように、受信感度の変化に逐次追随しながら充電速度を曲線的に滑らかに変更させるようにしてもよい。このように充電速度を受信感度の変化に曲線的に追随させることによって、より一層、木目細かな充電制御が可能となる。
【００８３】
また、上述した第１実施形態においては、現在載置されている電子機器２の中に電池残量が閾値（２）以下の電子機器２が無く（図４のステップＡ１７でＮＯ）、載置されている電子機器２の中に受信機能を備えている電子機器２が１台も載置されていなければ（ステップＡ２０でＹＥＳ）、充電を開始しても受信機能への悪影響が無いために急速充電を開始させるようにしたが、急速充電に代えて、充電時の省電力化を図るために通常充電を開始させるようにしてもよい。このように通常充電を開始させた場合でも、電池残量取得タイミングに達したかを調べ、電池残量取得タイミングに達した際に、上述のステップＡ９に戻るようにすればよい。
【００８４】
（実施形態２）
以下、この発明の第２実施形態について図１０、図１１を参照して説明する。
なお、上述した第１実施形態において無接点充電装置１は、電子機器２の全てが一括充電に対応していれば、一括充電を開始し、いずれかの電子機器２が一括充電に対応していなければ、その電子機器２を特定して通知するようにしたが、この第２実施形態においては、いずれかの電子機器２が一括充電に対応していなければ、充電を抑制させるためにその電子機器２に対して充電制御に関する指示を送信するようにしたものである。ここで、両実施形態において基本的あるいは名称的に同一のものは、同一符号を付して示し、その説明を省略すると共に、以下、第２実施形態の特徴部分を中心に説明するものとする。
【００８５】
図１０は、第２実施形態における無接点充電装置１１の全体動作の概要を示したフローチャートである。
先ず、上述した第１実施形態と同様に、無接点充電装置１１は、電子機器２の載置に応じてその機器情報を取得する。すなわち、充電制御部１１は、電源スイッチ１７ａの操作によって電源がオン操作されると（ステップＣ１でＹＥＳ）、いずれかの電子機器２が載置されているかを検出し（ステップＣ２）、電子機器２が１台でも載置されていれば（ステップＣ２でＹＥＳ）、充電開始スイッチ１７ｂの操作待ち状態となる（ステップＣ３）。ここで、充電開始スイッチ１７ｂが操作されて充電開始が指示されると（ステップＣ３でＹＥＳ）、一括充電部１ｂを構成する充電用一次コイル１３ａを通電させて一括充電を開始させる（ステップＣ４）。このようにして充電を開始させた後、現在載置されている全ての電子機器２に対して機器情報の送信を要求して（ステップＣ５）、全ての電子機器２からその機器情報として、機器識別情報、充電仕様情報を受信取得する（ステップＣ６）。
【００８６】
そして、取得した各充電仕様情報を参照して、現在載置されている全ての電子機器２は、一括充電に対応しているか、つまり、無接点充電方式に対応している電子機器２であるか否かを調べる（ステップＣ７）。その結果、載置されている複数台の電子機器２のうち、少なくとも１台の電子機器２が一括充電に対応していなければ（ステップＣ７でＮＯ）、一括充電に対応していない電子機器２の機器識別情報（機器ＩＤ、機器名）を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させて報知させたり、その電子機器２に対して充電を受け付けないように指示するために受け付け抑制の指示を送信したりする（ステップＣ８）。
【００８７】
次に、現在載置されている全ての電子機器２のうち、一括充電に対応している各電子機器２に対して電池残量の送信を要求して（ステップＣ９）、各電子機器２から電池残量を受信取得し（ステップＣ１０）、各電池残量は所定の閾値（１）以上（例えば、満充電以上）であるか、つまり、閾値（１）以上の電子機器２が載置されているかを調べる（ステップＣ１１）。ここで、電池残量が閾値（１）以上の電子機器２が載置されていれば（ステップＣ１１でＹＥＳ）、その電子機器２に対して充電を受け付けないように指示するために受け付け抑制の指示を送信したり、その電子機器２の機器識別情報を表示部１６に表示させて報知したり、アラーム音を発生させたりする（ステップＣ１２）。
【００８８】
そして、電池残量が閾値（１）未満の電子機器２は載置されているかを調べ（ステップＣ１３）、充電によって電池残量が閾値（１）未満の電子機器２が載置されていなければ（ステップＣ１３でＮＯ）、現在載置されている全ての電子機器２の電池残量が閾値（１）以上であるから、全ての電子機器２が閾値（１）以上に達したことを表示部１６に表示させて報知すると共に、充電回路部１３内の充電切替部１３ｂに充電オフ指示を与えて充電を停止させた後（ステップＣ１４）、上述のステップＣ２に戻る。また、電池残量が閾値（１）未満の電子機器２が載置されていれば（ステップＣ１３でＹＥＳ）、充電を継続するために、計時部１５で生成された電池残量取得タイミングに達したかを調べ（ステップＣ１５）、電池残量取得タイミングに達するまで上述のステップＣ９に戻る。
【００８９】
図１１は、第２実施形態において、無接点充電装置１への載置検出に応じて実行開始される電子機器２側の特徴的な動作を示したフローチャートである。
先ず、中央制御部２１は、無接点充電装置１に載置されていることが検出されている状態において、無接点充電装置１から機器情報の送信要求を受信したときには（ステップＤ１）、記憶部２３内から自己の機器識別情報、充電仕様情報、受信機能の有無情報を読み出し取得して（ステップＤ２）、無接点充電装置１に送信する（ステップＤ３）。また、無接点充電装置１から充電受け付けの抑制指示を受信したときには（ステップＤ４でＹＥＳ）、充電制御部２２ｄに対して、オフ切り替え信号を与えて充電オフ状態（充電受付の抑制状態）に切り替える（ステップＤ５）。これによって無接点充電装置１からの電力エネルギーの受け付けを抑制して二次電池２２ａへの充電が不可能な状態となる。そして、充電オフ状態であることをメッセージ表示あるいはアラーム音によって報知する（ステップＤ６）。
【００９０】
また、無接点充電装置１から電池残量の送信要求を受信したときには（ステップＤ８でＹＥＳ）、電池電圧検出部２２ｃを参照して電池残量（％）を検出取得して（ステップＤ９）、無接点充電装置１に送信する（ステップＤ９）。以下、無接点充電装置１から外されたかを調べ（ステップＤ１０）、載置されていれば（ステップＤ１０でＮＯ）、上述のステップＤ１に戻るが、載置を解除するために無接点充電装置１から外されたときには（ステップＤ１０でＹＥＳ）、このフローの終了となって、電子機器２のメインフロー（図示省略）に戻る。
【００９１】
以上のように、第２実施形態において無接点充電装置１は、複数台の電子機器２に対して無接点充電方式による一括充電を行う場合に、電子機器２毎に取得した機器情報に基づいて電子機器２が一括充電に対応しているか否かを判別し、一括充電に対応していない場合には、充電を抑制させるためにその電子機器２に対して充電制御に関する指示を送信するようにしたので、一括充電に対応していない電子機器２が存在していても（載置されたままの状態でも）、一括充電に対応している他の電子機器２に対して一括充電を行うことができ。これによって適切な一括充電を実現することができ、実用性に富んだものとなる。
【００９２】
無接点充電装置１は、電子機器２の電池残量が所定の閾値以上であれば、その電子機器に充電制御に関する指示を送信するようにしたので、電子機器２への過充電防止に役立つ。
【００９３】
電子機器２は、自己の機器情報を無接点充電装置１に送信した後、それに応答して無接点充電装置１側から当該電子機器２が一括充電に対応していないことによる充電制御に関する指示を受け付けた際に、この指示に応じて充電を抑制するようにしたので、電子機器２が一括充電に対応していなくても（無接点充電装置１に載置したままの状態でも）、一括充電に悪影響を与えることなく、そのまま継続させることができ、適切な一括充電の実現によって、実用性に富んだものとなる。
【００９４】
電子機器２は、電池残量を無接点充電装置１１に送信するようにしたので、無接点充電装置１側では電池残量に応じて充電を制御することが可能となる。
【００９５】
なお、上述した各実施形態において無接点充電装置１は、電子機器２の電池残量が所定の閾値以上の満充電であれば、その電子機器２に対して充電制御に関する指示を送信するようにしたが、電子機器２側に充電停止機能を備えるようにしてもよい。すなわち、電子機器２は、自己の電池残量が所定の閾値以上の満充電であるか否かを検出し、閾値以上であれば、充電制御部２２ｄに対して、オフ切り替え信号を与えて充電オフ状態に切り替えて充電を停止させるようにしてもよい。この場合、無接点充電装置１に対して充電停止を行ったことを報告するようにしてもよい。
【００９６】
上述した各実施形態においては、電子機器２の受信状況として受信感度を示したが、これに限らず、例えば、通話頻度（所定期間当たりの着信回数及び発信回数を合計した合計値）、受信機能の使用累計回数を受信状況としてもよく、電波障害の多い受信場所にあるか否か等の情報を受信状況としてもよい。
【００９７】
また、上述した各実施形態において無接点充電装置１は、無接点充電方式（非接触充電方式）として、電磁誘導方式を採用したが、これに限らず、電波受信方式あるいは電界や磁界を用いた共鳴方式であってもよい。
【００９８】
また、上述した各実施形態においては、無接点充電装置１と電子機器２との接続面（載置面）に、対応する接触センサ４ａ、４ｂを配設することによって電子機器２が電子機器２に載置されたことを検出するようにしたが、それらの接続の検出は、例えば、電磁誘導作用を利用して検出するようにしてもよい。この場合、電磁誘導作用によって発生された起電力が所定値よりも大きいか否かによって電子機器２が無接点充電装置１に載置されたことを検出するようにしてもよい。
【００９９】
上述した各実施形態においては、電池残量を電池電圧に基づいて取得するようにしているが、他の方法（アルゴリズム）で取得するようにしてもよい。
【０１００】
上述した各実施形態においては、電子機器２として携帯電話機に適用した場合を示したが、受信機能付きのＰＤＡ、音楽プレイヤー、それらの複合機、又はテレビ放送やラジオ放送を受信する放送受信装置など、任意の装置であってもよい。
【０１０１】
上述した各実施形態において示した“装置”や“機”とは、機能別に複数の筐体に分離されていてもよく、単一の筐体に限らない。また、上述したフローチャートに記述した各ステップは、時系列的な処理に限らず、複数のステップを並列的に処理したり、別個独立して処理したりするようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１０２】
１  無接点充電装置
１ｂ  一括充電部
２  電子機器
４ａ、４ｂ  接触センサ
１１  充電制御部
１２  記憶部
１３  充電回路部
１３ａ  充電用一次コイル
１３ｂ  充電切替部
１４  非接触通信部
１５  計時部
１６  表示部
１７  操作部
１８  報音部
２１  中央制御部
２２  電池部
２２ａ  二次電池
２２ｂ  充電用二次コイル
２２ｃ  電池電圧検出部
２３  記憶部
２５  無線通信部
２５ａ  受信感度検出部
２９  非接触通信部
ＴＢＬ  受信感度−充電速度テーブル
【図１】
0005550097.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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