(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシングによって支持された第１および第２のプーリ間に巻き掛けられた伝動部材の弦領域の振動を抑制するスタビライザ装置において、
上記伝動部材の弦領域に沿って延びる長尺の案内面を有して上記弦領域によって支持され、上記弦領域の走行方向への移動に伴って上記走行方向へ移動可能なスタビライザと、  上記伝動部材の内周に対向するように上記ケーシングに固定された内規制部材と、
上記伝動部材の外周に対向するように上記スタビライザとは非連結の状態で上記ケーシングに固定された外規制部材と、を備え、
上記内規制部材および上記外規制部材の何れか一方は、スタビライザに設けられた被規制部と当接することにより、上記走行方向への上記スタビライザの移動範囲を規制し、
上記外規制部材は、上記伝動部材の上記外周または上記スタビライザと接触することにより、上記走行方向とは交差する弦振動方向への、上記弦領域の移動範囲を規制し、
上記内規制部材および上記外規制部材は、変速に拘らず位置が概ね変化しない上記伝動部材の領域を挟んで対向する位置にそれぞれ配置されていることを特徴とするスタビライザ装置。
【請求項２】
請求項１において、上記スタビライザは、上記伝動部材の上記内周または上記外周に対向する対向壁と、上記対向壁に設けられ、上記内規制部材および上記外規制部材の何れか一方を挟んで上記走行方向に離隔する上記被規制部としての一対の突起を含むことを特徴とするスタビライザ装置。
【請求項３】
請求項１または２において、上記スタビライザは、上記弦領域を挿通させる挿通路を区画するように筒状をなし、
上記外規制部材は、上記スタビライザを介して上記弦振動方向への、上記伝動部材の移動範囲を規制することを特徴とするスタビライザ装置。
【請求項４】
請求項１または２において、上記スタビライザは、上記伝動部材の上記内周に対向する平板状をなしており、
上記外規制部材は、上記伝動部材の上記外周に接触することにより、上記弦振動方向への、上記伝動部材の移動範囲を規制することを特徴とするスタビライザ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はスタビライザ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
動力伝達装置として、プライマリープーリと、セカンダリープーリと、これらプライマリープーリおよびセカンダリープーリの間に巻き掛けられたチェーン等の伝動部材と、これらを収容するケーシングとを備える無段変速機がある。各プーリは、固定シーブおよび可動シーブにより構成され、各シーブはそれぞれ円錐面状シーブ面を有している。
この種の動力伝達装置では、伝動部材のうちプーリ間にある弦領域（直線領域）は、プーリにより動きを規制されていないので、振動（いわゆる弦振動）を生じ易い。特に、伝動部材がプーリに噛み込むときやプーリから離脱するとき（すなわち伝動部材の拘束状態と非拘束状態とが切り換わるとき）において、伝動部材の姿勢変化が激しく、これにより弦振動を引き起し易い。このような弦振動により、例えば３０００〜４０００Ｈｚの周波数域の耳障りな音が発生し、騒音の原因となる。
【０００３】
そこで、ケーシングに固定されたボスによって回転可能に支持され、伝動部材の内周に対向するガイドローラと、伝動部材を挟んでガイドローラに対向するようにケーシングに固定された固定ガイド片とを備えた無段変速機が提案されている（例えば特許文献１を参照）。
また、伝動部材を挿通させるガイドレールを、ケーシングによって固定された固定ピンによって、旋回可能に且つ伝動部材の走行方向とは直交する弦振動方向に移動可能に支持した無段変速機が提案されている（例えば特許文献２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−３４４０８９号公報
【特許文献２】特開２０００−３０４１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１では、弦振動方向に関する位置が固定された２部材（ガイドローラと固定ガイド片）によって、弦領域の振動を、弦領域の走行方向の一部の領域（ガイドローラに対する接触点近傍の領域）で局所的に抑制する効果はあるが、ガイドローラに対する接触点を挟んだ、伝動部材の走行方向の前後の弦領域での弦振動を抑制することができない。
特許文献２では、弦振動は低減するが、ガイドレールに固定されたＵ字状部の内周が、上記のボスに常時接触しているので、弦振動に伴う音の周波数域はあまり変化せず、したがって、耳障りな音が残るため、騒音特性が悪いという問題がある。また、ガイドレールをボスに嵌め込む作業が必要であるため、組立性が悪く、製造コストが高くなるという問題もある。
【０００６】
さらに、特許文献２では、変速に伴ってガイドレールが姿勢変化するときの遠心力により、ガイドレールが弦振動方向の外方へ振られる場合がある。そのガイドレールの、弦振動方向の外方への移動が規制されていないので、弦振動を抑制することができない。
本発明は、かかる背景のもとになされたものであり、騒音特性が良く、組立性に優れた安価なスタビライザ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明は、ケーシング（５）によって支持された第１および第２のプーリ（２，３）間に巻き掛けられた伝動部材（４）の弦領域（４ｂ）の振動を抑制するスタビライザ装置（６，６Ａ，６Ｂ）において、上記伝動部材の弦領域に沿って延びる長尺の案内面（２６）を有して上記弦領域によって支持され、上記弦領域の走行方向（Ｘ）への移動に伴って上記走行方向へ移動可能なスタビライザ（７；７Ａ）と、上記伝動部材の内周（４１）に対向するように上記ケーシングに固定された内規制部材（８）と、上記伝動部材の外周（４２）に対向するように上記スタビライザとは非連結の状態で上記ケーシングに固定された外規制部材（９；９Ｂ）と、を備え、上記内規制部材および上記外規制部材の何れか一方は、スタビライザに設けられた被規制部（７１，７２）と当接することにより、上記走行方向への上記スタビライザの移動範囲を規制し、上記外規制部材は、上記伝動部材の上記外周または上記スタビライザと接触することにより、上記走行方向とは交差する弦振動方向（Ｙ）への、上記弦領域の移動範囲を規制し、上記内規制部材および上記外規制部材は、変速に拘らず位置が概ね変化しない上記伝動部材の領域（Ｐ２）を挟んで対向する位置にそれぞれ配置されていることを特徴とするスタビライザ装置を提供するものである。
【０００８】
本発明では、スタビライザが弦領域に沿って延びる長尺の案内面を有しているので、弦領域の広い範囲にわたって弦振動の発生を抑制することができる。また、弦振動方向の外方へのスタビライザないし伝動部材の移動範囲を規制することができるので、弦振動の発生をより確実に抑制することができる。さらに、スタビライザは弦領域によって支持され、ケーシングには支持されないので、弦領域の固有振動数を高くすることができる。したがって、仮に可聴域ではあっても耳障りな音ではない周波数域（例えば８０００Ｈｚ以上）に固有振動数を設定することも可能となり、不快感のない騒音特性に向上することができる。また、スタビライザが弦領域によって支持されるので、ケーシング等への組み付け作業が不要となり、組立性が向上し、製造コストを安くすることができる。
また、上記内規制部材および上記外規制部材は、変速に拘らず位置が概ね変化しない上記伝動部材の領域を挟んで対向する位置にそれぞれ配置されているので、ケーシングに固定される内規制部材および外規制部材が、変速に伴う伝動部材やスタビライザの姿勢変化を許容することができる。
【０００９】
また、上記スタビライザは、上記伝動部材の上記内周または上記外周に対向し上記案内面を有する対向壁（２１）と、上記対向壁に設けられ、上記内規制部材および上記外規制部材の何れか一方を挟んで上記走行方向に離隔する上記被規制部としての一対の突起（７１，７２）を含む場合がある（請求項２）。この場合、内規制部材および外規制部材の何れか一方と一対の突起とによって、上記走行方向へのスタビライザの移動範囲を規制することができる。
【００１０】
また、上記スタビライザは、上記弦領域を挿通させる挿通路（２５）を区画するように筒状をなし、上記外規制部材は、上記スタビライザを介して上記弦振動方向への、上記伝動部材の移動範囲を規制する場合がある（請求項３）。この場合、筒状のスタビライザが弦領域の周囲を取り囲むので、弦振動の抑制効果を高くすることができる。また、外規制部材が、弦領域の弦振動をスタビライザを介して間接的に受けるので、衝突音を低減しつつ弦振動を効果的に抑制することでき、騒音を確実に低減することができる。
【００１１】
また、上記スタビライザは、上記伝動部材の上記内周に対向する平板状をなしており、上記外規制部材は、上記伝動部材の上記外周に接触することにより、上記弦振動方向への、上記伝動部材の移動範囲を規制する場合がある（請求項４）。この場合、スタビライザの構造を簡素化でき、製造コストを安くすることができる。また、スタビライザを軽量化でき、スタビライザが伝動部材とともに姿勢変化するときの慣性を低減でき、この点からも、弦振動の抑制に寄与することができる。
【００１２】
なお、上記において、括弧内の英数字は、後述する実施形態における対応構成要素の参照符号を表すものであるが、これらの参照符号により特許請求の範囲を限定する趣旨ではない。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施の形態のスタビライザ装置を含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的正面図である。
【図２】図１の無段変速機の一部破断模式的下面図である。
【図３】スタビライザ装置の概略断面図である。
【図４】図３のIV−IV線に沿う概略断面図である。
【図５】チェーンの模式的な側面図である。
【図６】無段変速機の要部の模式的側面図であり、（ａ）はオーバードライブ時で且つ増速比が最大のときを示し、（ｂ）アンダードライブ時で且つ減速比が最大のときを示している。
【図７】本発明の別の実施の形態のスタビライザ装置を含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的正面図である。
【図８】本発明のさらに別の実施の形態のスタビライザ装置を含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下では、図面を参照して、本発明の実施形態について具体的に説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係るスタビライザ装置を含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的正面図である。また、図２は、無段変速機１の一部破断模式的下面図である。
図１および図２を参照して、無段変速機１は、自動車等の車両に搭載されるものであり、第１のプーリ２（プライマリープーリ）と、第２のプーリ３（センカダリープーリ）と、両プーリ２，３間に巻き掛けられた無端状の伝動部材としての例えば金属製のチェーン４と、両プーリ２，３およびチェーン４を収容したケーシング５と、チェーン４の弦振動を抑制するためのスタビライザ装置６とを備えている。チェーン４は、直線領域として、例えば上側となる張り側の弦領域４ａと、例えば下側となる弛み側の弦領域４ｂとを備えている。
【００１５】
スタビライザ装置６は、弛み側の弦領域４ｂを挿通させた筒状のスタビライザ本体７０を有するスタビライザ７と、スタビライザ７のスタビライザ本体７０に設けられた被規制部としての一対の被規制突起７１，７２に係合することにより、弦領域４ｂの走行方向Ｘへのスタビライザ７の移動範囲を規制する内規制部材８と、上記走行方向Ｘとは直交する弦振動方向Ｙの外方へのスタビライザ７の移動範囲を規制する外規制部材９とを備えている。内規制部材８は、例えば円柱状その他の棒状をなし、チェーン４の内周４１に対向し、外規制部材９は、例えば円柱状その他の棒状をなし、チェーン９の外周４２に対向している。
【００１６】
本実施の形態では、スタビライザ７が、弛み側の弦領域４ｂに取り付けられる場合に則して説明するが、上記のスタビライザ７を、上記のスタビライザ７を、張り側の弦領域４ａおよび弛み側の弦領域４ｂの双方に取り付けるようにしてもよいし、張り側の弦領域４ａのみに取り付けるようにしてもよい。
図２に示すように、第１のプーリ２は、車両の駆動源１０に動力伝達可能に連なる入力軸１１（第１のプーリ２の中心軸に相当）に同行回転可能に取り付けられている。第１のプーリ２は、シーブ面１２ａを有する固定シーブ１２と、シーブ面１３ａを有する可動シーブ１３とを備えている。一対のシーブ面１２ａ，１３ａは互いに対向している。これらシーブ面１２ａ，１３ａ間に溝Ｇ１が形成されている。チェーン４は、この溝Ｇ１内において、一対のシーブ面１２ａ，１３ａ間に強圧に挟まれて保持されている。
【００１７】
可動シーブ１３には、溝幅（溝Ｇ１の幅）を変更するための第１の油圧アクチュエータＡ１が接続されている。第１の油圧アクチュエータＡ１は、入力軸１１の軸方向に可動シーブ１３を移動させて、溝幅を変化させることができる。溝幅を変化させることで、入力軸１１の径方向にチェーン４を移動させて、第１のプーリ２のチェーン４に関する有効半径（以下、「第１のプーリ２の有効半径」ともいう。）を変更させることができる。
【００１８】
一方、第２のプーリ３は、駆動輪( 図示せず）に動力伝達可能に連なる出力軸１４（第２のプーリ３の中心軸に相当）に同行回転可能に取り付けられている。第２のプーリ３は、シーブ面１５ａを有する固定シーブ１５と、シーブ面１６ａを有する可動シーブ１６とを備えている。一対のシーブ面１５ａ，１６ａは互いに対向している。これらシーブ面１５ａ，１６ａ間に溝Ｇ２が形成されている。チェーン４は、この溝Ｇ２内において、一対のシーブ面１５ａ，１６ａ間に強圧に挟まれて保持されている。
【００１９】
第２のプーリ３の可動シーブ１６には、第２の油圧アクチュエータＡ２が接続されている。第２の油圧アクチュエータＡ２は、溝幅（溝Ｇ２の幅）を変化させることで、出力軸１４の径方向にチェーン４を移動させて、第２のプーリ３のチェーン４に関する有効半径（以下、「第２のプーリ３の有効半径」ともいう。）を変更させることができる。
駆動源１０から入力軸１１に回転駆動力が入力されると、入力軸１１および第１のプーリ２が同行回転する。そして、この第１のプーリ２の回転は、チェーン４を介して、第２のプーリ３に伝達される。無段変速機１は、第１のプーリ２の有効半径および第２のプーリ３の有効半径を変更させることにより、変速比（第２のプーリ３の回転速度／第１のプーリ２の回転速度）を連続的に変化させることができる。
【００２０】
また、無段変速機１は、第１のプーリ２の回転速度を検出する第１の回転速度センサ１７と、第２のプーリ３の回転速度を検出する第２の回転速度センサ１８と、第１および第２の回転速度センサ１７，１８からの信号に基づいて、各プーリ２，３のクランプ力を制御する制御部１９とを備えている。
図３および図３のIV−IV線に沿う断面図である図４を参照して、スタビライザ７は、チェーン４の弦領域４ｂが若干の遊びを有して挿通可能なように、チェーン４の弦領域４ｂに沿って延びる例えば断面方形の長尺の筒状のスタビライザ本体７０を有している。スタビライザ７は、例えば２つ割り形状とされて、両プーリ２，３間に巻き掛けられた後のチェーン４に取り付けられる。スタビライザ７の材質は金属でもよいし、合成樹脂でもよい。２つ割り形状を一体化するには、嵌め合わせでもよいし、溶接または融着でもよいし、ねじ止めとしてもよい。
【００２１】
スタビライザ７は、チェーン４の内周に対向する内対向壁２１と、チェーン４の外周に対向する外対向壁２２と、内対向壁２１および外対向壁２２の対向端部間をそれぞれ連結する一対の側壁２３，２４とを有している。これら内対向壁２１、外対向壁２２および一対の側壁２３，２４によって、チェーン４の弦領域４ｂを挿通させる挿通路２５を区画する筒状のスタビライザ本体７０が構成されている。挿通路２５の内面が弦領域４ｂの走行を案内する案内面２６となる。すなわち、案内面２６は、内対向壁２１、外対向壁２２および一対の側壁２３，２４の内面により構成されている。
【００２２】
また、スタビライザ７は、チェーン４の走行方向Ｘへの移動に伴ってその移動方向に移動可能とされているとともに、走行方向Ｘおよびその反対方向に関して、所定量以上の移動が上記の内規制部材８により規制されている。具体的には、内規制部材８は、内対向壁２１に対向するようにケーシング５に固定されており、スタビライザ７の内対向壁２１には、内規制部材８を挟んで走行方向Ｘに離隔する被規制部としての上記の一対の被規制突起７１，７２が設けられている。
【００２３】
内規制部材８は、変速に拘らずその位置が概ね変化しないチェーン４の領域（具体的には、後述する図５の中間点Ｐ２に相当）に対向するように配置されている。内規制部材８は、上記のように走行方向Ｘに関するスタビライザ７の移動量を規制する機能の他、走行方向Ｘ（図３参照）およびチェーン４の幅方向Ｗ（図４参照）の双方と交差（直交）する弦振動方向Ｙの一方（内方）へのスタビライザ７の移動量を規制している。
【００２４】
図３および図４を参照して、チェーン４は、複数のリンク３５と、これらのリンク３５を互いに屈曲可能に連結する複数の連結部材３６とを備えている。各リンク３５は、概ね矩形状に形成された例えば鋼板製の板状の部材である。図３に示すように、各リンク３５には、走行方向Ｘの前後に並ぶ前貫通孔３７および後貫通孔３８が形成されている。
リンク３５は、互いに平行とされた状態でチェーン４の幅方向Ｗに並べられている。リンク３５は、複数の列を形成している。これらの列は、走行方向Ｘに並んで配置されている。走行方向Ｘに隣接するリンク３５を幅方向Ｗから見ると、後方側のリンク３５の前貫通孔３７と前方側のリンク３５の後貫通孔３８とは、互いに重なり合っている。各連結部材３６は、幅方向Ｗに重なり合う複数の前貫通孔３７および後貫通孔３８に嵌合されている。走行方向Ｘに隣接するリンク３５は、連結部材３６によって、互いに屈曲可能に連結されている。
【００２５】
各連結部材３６は、第１の動力伝達部材としての第１のピン３９と、この第１のピン３９と対をなす第２の動力伝達部材としての第２のピン４０とを含む。第１および第２のピン３９，４０は、それぞれ、幅方向Ｗに延びる長尺（板状）の部材である。第１および第２のピン３９，４０は、例えば、軸受用鋼（ＳＵＪ）等の高強度耐摩耗材料で形成されている。対をなす第１および第２のピン３９，４０は、対応するリンク３５間の屈曲に伴い、互いに転がり摺動接触するようになっている。転がり摺動接触とは、転がり接触およびすべり接触の少なくとも一方を含む接触状態をいう。
【００２６】
図４に示すように、第１のピン３９は、第２のピン４０よりも長くされている。第１のピン３９の一対の端面３９ａ，３９ｂは、それぞれ、第２のピン４０の一対の端面４０ａ，４０ｂよりもチェーン４の幅方向Ｗの外側に突出している。
図２を参照して、第１のピン３９は、一対のシーブ面（シーブ面１２ａとシーブ面１３ａ、または、シーブ面１５ａとシーブ面１６ａ）間に挟持される。第２のピン４０の一対の端面４０ａ，４０ｂは、図示していないが、各プーリ２，３の対応するシーブ面１２ａ，１３ａ，１５ａ，１６ａに潤滑油膜を介して摩擦接触（係合）する。
【００２７】
図５は、チェーン４の模式的な側面図であり、第１のプーリ２の中心軸線Ｃ１（第１のプーリ２の中心軸としての入力軸１１の中心軸線に相当）および第２のプーリ３の中心軸線Ｃ２（第２のプーリ３の中心軸としての出力軸１４の中心軸線に相当）に平行な方向に沿ってチェーン４を見た概略図である。
図５において、実線で示されたチェーン４は、無段変速機１の変速比が１であるとき（等速時）のチェーン４の位置を示している。また、二点鎖線で示されたチェーン４は、アンダードライブ時で且つ無段変速機１の減速比が最も高いときのチェーン４の位置を示している。また、破線で示されたチェーン４は、オーバードライブ時で且つ無段変速機１の増速比が最も高いときのチェーン４の位置を示している。
【００２８】
図５の破線および図６（ａ）に示されるオーバードライブ時で且つ増速比が最大のときには、第１のプーリ２の有効半径Ｒ１が最大とされ、第２のプーリ３の有効半径Ｒ２が最小とされる。各弦領域４ａ，４ｂにおけるチェーン４の傾斜角は、増速比の変化に伴って変化していき、オーバードライブ時において、増速比が最大のときに最大値となる。
図５の一点鎖線および図６（ｂ）に示されるアンダードライブ時で且つ減速比が最大のときには、第１のプーリ２の有効半径Ｒ１が最小とされ、第２のプーリ３の有効半径Ｒ２が最大とされる。各弦領域４ａ，４ｂにおけるチェーン４の傾斜角は、減速比の変化に伴って変化していき、アンダードライブ時において、減速比が最大のときに最大値となる。
【００２９】
図５に示すように、張り側の弦領域４ａが、無段変速機１の変速比の変化に伴って、当該弦領域４ａの中間点Ｐ１を回動中心として回動する。また、弛み側の弦領域４ｂが、無段変速機１の変速比の変化に伴って、当該弦領域４ｂの中間点Ｐ２を回動中心として回動する。
中間点Ｐ１，Ｐ２は、各プーリ２，３の中心軸線Ｃ１，Ｃ２と平行な方向に沿ってみた場合に、変速に拘らず位置が概ね変化しない位置となっている。スタビライザ７の走行方向Ｘへの移動を規制する内規制部材８、およびスタビライザ７の弦振動方向Ｙの外方への移動を規制する外規制部材９は、図６（ａ）に示すオーバードライブで且つ増速比が最大のときと図６（ｂ）に示すアンダードライブで減速比が最大のときとの間で、位置が概ね変化しない、弦領域４ｂの中間点Ｐ２を挟んで対向する位置にそれぞれ配置されている。      
【００３０】
図２を参照して、第１のピン３９は、一対のシーブ面（シーブ面１２ａとシーブ面１３ａ、または、シーブ面１５ａとシーブ面１６ａ）間に挟持される。図示していないが、第２のピン４０の一対の端面４０ａ，４０ｂは、各プーリ２，３の対応するシーブ面１２ａ，１３ａ，１５ａ，１６ａに潤滑油膜を介して摩擦接触（係合）する。
駆動源１０から第１のプーリ２に入力された駆動力は、第１のピン３９の一対の端面３９ａ，３９ｂを介して、チェーン４に伝達される。また、チェーン４に伝達された駆動力は、第１のピン３９の一対の端面３９ａ，３９ｂを介して、第２のプーリ３に伝達される。
【００３１】
本実施の形態によれば、スタビライザ７が、弦領域４ｂに沿って延びチェーン４の走行を案内する長尺の案内面２６を有しているので、走行方向Ｘに関して弦領域４ｂの広い範囲にわたって弦振動の発生を抑制することができる。
また、内規制部材８および外規制部材９によって、それぞれ、弦振動方向Ｙの内方および外方へのスタビライザ７の移動範囲を規制することができるので、弦振動の発生をより確実に抑制することができる。
【００３２】
さらに、スタビライザ７は弦領域４ｂによって支持され、ケーシング５には支持されないので、弦領域４ｂの固有振動数を高くすることができる。したがって、仮に可聴域ではあっても耳障りな音ではない周波数域（例えば８０００Ｈｚ以上）に固有振動数を設定することも可能となり、不快感のない騒音特性に向上することができる。また、スタビライザ７が弦領域によって支持されるので、ケーシング５等への組み付け作業が不要となり、組立性が向上し、製造コストを安くすることができる。
【００３３】
また、スタビライザ７が、内規制部材８を挟んで走行方向Ｘに離隔する被規制部としての一対の突起７１，７２を有しているので、内規制部材８と一対の突起７１，７２の働きで、走行方向Ｘへのスタビライザ７の移動範囲を規制することができる。
また、内規制部材８および外規制部材９が、変速に拘らず位置が概ね変化しないチェーン４の領域に相当する中間点Ｐ２を挟んで対向する位置にそれぞれ配置されているので、ケーシング５に固定される内規制部材８および外規制部材９が、変速に伴うチェーン４やスタビライザ７の姿勢変化を許容することができる。
【００３４】
また、スタビライザ７は、弦領域４ｂを挿通させる挿通路２５を区画する筒状のスタビライザ本体７０を含み、外規制部材９が、スタビライザ７のスタビライザ本体７０を介して弦振動方向Ｙへの、チェーン４の移動範囲を規制するようにしている。この場合、スタビライザ７が弦領域４ｂの周囲を取り囲むので、弦振動の抑制効果を高くすることができる。また、外規制部材９が、弦領域４ｂの弦振動をスタビライザ７を介して間接的に受けるので、衝突音を低減しつつ弦振動を効果的に抑制することでき、騒音を確実に低減することができる。
【００３５】
次いで、図７は本発明の別の実施の形態を示している。図７を参照して、本実施の形態が図７の実施の形態と異なるのは、スタビライザ装置６Ａのスタビライザ７Ａが、チェーン４の弦領域４ｂの内周４１に対向して走行方向Ｘに長尺に延びる平板状のスタビライザ本体７０Ａを含み、外規制部材９が、チェーン４の外周４２に接触することにより、弦振動方向Ｙの外方への、チェーン４の移動範囲を規制するようにした点である。
【００３６】
本実施の形態では、スタビライザ７Ａの構造を簡素化でき、材料費の低減を通じて製造コストを安くすることができる。また、スタビライザ７Ａを軽量化でき、スタビライザ７Ａがチェーン４とともに姿勢変化するときの慣性を低減でき、この点からも、弦振動の抑制に寄与することができる。
図７の実施の形態では、円柱状等の棒状の外規制部材９を用いたが、図８に示すように、両プーリ２，３の中心軸線Ｃ１，Ｃ２（すなわち入力軸１１および出力軸１４の中心軸線）を含む平面に平行に延びる平板状の外規制部材９Ｂを用いてスタビライザ装置６Ｂを構成してもよい。
【００３７】
なお、内規制部材８を挟んで対向するように内対向壁２１に設けられた一対の突起に代えて、外規制部材９を挟んで対向する一対の突起（図示せず）をスタビライザ７（具体的には、例えば図３における外対向壁２２）に設け、外規制部材９によって、走行方向Ｘへのスタビライザ７の移動範囲を規制するようにしてもよい。
また、上記各実施の形態では、上側の弦領域が張り側の弦領域４ａであり、下側の弦領域が弛み側の弦領域４ｂであったが、第１および第２のプーリ２，３が図１の回転方向とは逆方向に回転する場合には、上側の弦領域が弛み側の弦領域４ｂとなり、下側の弦領域が張り側の弦領域４ａとなる。
【００３８】
さらに、伝動部材として、チェーンに代えて、ベルトを用いるようにしてもよい。その他、本発明は、請求項記載の範囲内において種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００３９】
１…無段変速機（動力伝達装置）、２…第１のプーリ、３…第２のプーリ、４…チェーン（伝動部材）、４ａ…（張り側の）弦領域、４ｂ…（弛み側の）弦領域、５…ケーシング、６，６Ａ，６Ｂ…スタビライザ装置、７，７Ａ…スタビライザ、８…内規制部材、９，９Ｂ…外規制部材、１１…入力軸、１２…固定シーブ、１３…可動シーブ、１４…出力軸、１５…固定シーブ、１６…可動シーブ、２１…内対向壁、２２…外対向壁、２３，２４…側壁、２５…挿通路、７０，７０Ａ…スタビライザ本体、７１，７２…被規制突起（被規制部）、Ｗ…幅方向、Ｘ…（弦領域の）走行方向、Ｙ…弦振動方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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