(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マルチチューナ相互作用を軽減する方法であって、
第１のチューナのチャネル要求を受信するステップと、
前記チャネル要求に関連する第１の整流周波数を計算するステップと、
絶対同調範囲及び利用可能なプレスケール値に少なくとも部分的に基づいて、第１の局部発振器（LO）の利用可能なLO周波数を計算するステップと、
第２のLOの第２のLO周波数を判定するステップと、
前記第２のLO周波数と前記第１のLOの前記利用可能なLO周波数とを比較するステップと、
前記第２のLO周波数に少なくとも部分的に基づいて、第１のLO周波数及び第１のプレスケール値を計算するステップであり、前記第１のプレスケール値は、前記第１のLO周波数の調波と、前記第２のLO周波数の調波との間の最小距離を増加させる乗算値を含むステップと、
前記第１のプレスケール値で乗算された前記計算された第１のLO周波数を使用することにより、前記第１の整流周波数を送信するステップであり、第２のチューナから第２の整流周波数が送信されるときに、前記第１のプレスケール値又は前記第２のLO周波数と乗算される第２のプレスケール値は、前記第１のLO周波数の調波と前記第２のLO周波数の調波との間の前記最小距離を維持するように調整されるステップと
を有する方法。
【請求項２】
前記第１のLO周波数は、前記第１の整流周波数の倍数に設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２のLO周波数はNであり、前記第１のプレスケール値は、2Nの比によって関係しない２つ以上の比にプログラム可能である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１のLO周波数は、前記第２のLO周波数の調波周波数又は部分調波周波数ではない、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１のLO周波数が前記第２のLO周波数と調波関係及び部分調波関係にあるか否かを予測するステップを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のLO周波数に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のLO周波数と前記第２のプレスケール値とを計算し、第２の整流周波数を提供するステップを更に含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
マルチチューナ環境においてチャネル要求に従って整流周波数を送信する方法であって、
第１のチューナに対する第１の整流周波数の要求を受信するステップと、
第１のLOの局部発振器周波数の範囲と、前記第１のLOに関連する利用可能なプレスケール値の範囲とを判定するステップと、
第２のLOの第２のLO周波数を判定するステップと、
第１のLO周波数及び第１のプレスケール値を判定するステップであり、前記第１のプレスケール値は、前記第１のLO周波数の調波と、前記第２のLO周波数の調波との間の最小距離を増加させる乗算値を含むステップと
を有し、
前記整流周波数は、前記第１のLO周波数及び前記第１のプレスケール値に少なくとも部分的に基づき、
前記整流周波数は、前記第１のプレスケール値で乗算された前記判定された第１のLO周波数を使用することにより送信され、
第２のチューナから第２の整流周波数が送信されるときに、前記第１のプレスケール値又は前記第２のLO周波数と乗算される第２のプレスケール値は、前記第１のLO周波数の調波と前記第２のLO周波数の調波との間の前記最小距離を維持するように調整される方法。
【請求項８】
前記第１のLO周波数は、前記第２のLO周波数の調波周波数又は部分調波周波数ではない、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記第１のLO周波数は、前記第１の整流周波数の倍数に設定される、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２のLO周波数はNであり、前記第１のプレスケール値は、2Nの比によって関係しない２つ以上の比にプログラム可能である、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１のLO周波数が前記第２のLO周波数と調波関係にあるか否かを予測するステップを更に含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１のLO周波数に少なくとも部分的に基づいて、第２のLO周波数と第２のプレスケール値とを計算し、第２の整流周波数を提供するステップを更に含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
複数の整流周波数を提供するマルチチューナシステムであって、
第１の局部発振器（LO）周波数を提供する第１のLOを有し、第１の整流周波数を生成する第１のチューナと、
第２の局部発振器（LO）周波数を提供する第２のLOと、前記第２のLO周波数をスケーリングするプレスケーラとを有し、第２の整流周波数を生成する第２のチューナであり、前記第２のLO周波数は、前記第１のLO周波数の調波と前記第２のLO周波数の調波との間の最小距離を増加させるように、前記第１のLO周波数の調波又は部分調波からオフセットされる第２のチューナと、
前記第２のLO周波数を判定し、前記第２のLO周波数をスケーリングし、前記第２の整流周波数を提供するコントローラであり、前記第２の整流周波数は、前記第１のLO周波数の調波と前記第２のLO周波数の調波との間の最小距離を維持するように、プレスケール値により乗算された前記第２のLO周波数を含む前記スケーリングされた第２のLO周波数を使用して送信されるコントローラと
を有するマルチチューナシステム。
【請求項１４】
前記プレスケーラは、プレスケール比で前記第２のLO周波数を除算し、前記第２の整流周波数を提供する論理ブロックである、請求項１３に記載のマルチチューナシステム。
【請求項１５】
前記マルチチューナシステムは、モノリシック集積回路である、請求項１３に記載のマルチチューナシステム。
【請求項１６】
前記複数の整流周波数の各整流周波数は、少なくとも２つのプレスケール値と２つの局部発振器周波数とを使用して形成される、請求項１３に記載のマルチチューナシステム。
【請求項１７】
前記第１のLO発振器の第１の共振ネットワーク及び第１の増幅器は、第１の高品質Q増幅器を形成し、
前記第２のLO発振器の第２の共振ネットワーク及び第２の増幅器は、第２の高品質Q増幅器を形成する、請求項１６に記載のマルチチューナシステム。
【請求項１８】
前記コントローラは、前記第１のLO周波数が前記第２のLO周波数と調波関係にあるか否かを予測するように構成される、請求項１３に記載のマルチチューナシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して無線通信の分野に関し、特にマルチチューナデバイスにおけるマルチチャネル相互作用を軽減する方法及び関連するシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
消費者及び企業用の電子デバイスは、ますます様々な機能を含んでいる。コンピュータシステム及びセットトップボックスのような様々な電子システムで提供される機能の中で、１つ以上のチャネルでのテレビ信号又は同様のマルチメディアストリームの受信がある。モバイル計算プラットフォーム（ラップトップコンピュータ、モバイルインターネットデバイス、局及びクライアント等）は、同じプラットフォームで１つ以上のマルチメディア信号を受信可能なビデオ受信機を含むことがある。プラットフォームにおけるこのような種類の実現は、特定の送信仕様に依存して非常に変化することがある。特定の送信仕様は、地理的領域又は他の要因に依存し得る。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】マルチチャネル・プリングの効果を示すグラフ（従来技術）
【図２】本発明の或る実施例による電子システムのブロック図
【図３】本発明の或る実施例による電子システムのブロック図
【図４】本発明の或る実施例による電子システムのブロック図
【図５】本発明の或る実施例に従った局部発振器のプレスケーリングの適用を示すグラフ
【図６】マルチチューナ相互作用を軽減する方法の実施例を記載したフローチャート
【発明を実施するための形態】
【０００４】
本発明として考えられる対象は、明細書の最後の部分に特に示されており、明確に特許請求の範囲に記載されている。しかし、構成及び動作方法の双方としての本発明は、本発明の目的、特徴及び利点と共に、添付図面と共に読まれたときに以下の詳細な説明を参照することにより最も良く理解できる。
【０００５】
説明を簡潔且つ明瞭にするため、図面に示す要素は必ずしも縮尺通りに記載されているとは限らないことが分かる。例えば、明瞭にするため、或る要素の寸法は、他の要素に比較して誇張されることがある。更に、適切と考えられる場合には、対応する要素又は同一の要素を示すために、参照符号が図面の間で繰り返されることがある。
【０００６】
以下の詳細な説明では、本発明の完全な理解を提供するために、マルチチューナ・プラットフォームにおいてマルチチャネル相互作用（multi-channel  interaction）を軽減するための複数の特定の詳細が示されている。しかし、本発明は、これらの特定の詳細なしに実施されてもよいことが当業者により分かる。他の場合にも、本発明をあいまいにしないように、周知の方法、手順、構成要素及び回路は詳細に記載されない。
【０００７】
共通して受信したスペクトルからいずれかのチャネル及び全てのチャネルに独立して同調可能であり、性能に悪影響を与え得るシステム間相互作用を回避しつつ、同調構成要素の全部又は一部が同じ電子システムの共通基板に配置される複数のチューナを実現する装置及び方法を提供することが、当該技術分野における進歩になる。共通のスペクトルで２つ以上のチャネルを受信可能なチューナを備えた電子デバイスの性能は、チャネルが同じ調波関係（調和関係）の周波数に近く又はその周波数に等しく同調する場合に劣化し得る。その結果、サービスの低下を生じる。典型的には、このような場合に、各チャネル又はチューナに関連する局部発振器が相互に注入ロック（injection  lock）又は“プル（pull）”する可能性があり、図１（従来技術）に示すように、所望のチャネルで複数のサイドバンド110及び干渉120を生成し、チャネル品質を劣化させる。
【０００８】
同じシステムに１つより多くのチューナを必要とする用途は、典型的には、各チューナが電磁結合の分離の適用を通じて独立に分離されるように実現される。電磁結合の分離の適用は、更なる空間及び費用を必要とし、特に低コスト用途の小型に設計されたモバイルデバイスでは、負荷になる。注入ロック又は“プリング（pulling）”の効果を低減することとは対照的に相互作用が生じ得るチャネル又はインスタンス間の相互作用を回避するシステム及び方法を使用することが有用である。マルチチューナ相互作用（multi-tuner  interaction）の軽減は、チューナの構成要素の全部又は一部がモノリシック集積回路に存在する場合又は共通基板に配置された場合には、特に重要になる。
【０００９】
本発明の或る実施例は、様々なデバイス及びシステム（例えば、パーソナルコンピュータ（PC）、セットトップボックス、デスクトップコンピュータ、モバイルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、ハンドヘルドデバイス、パーソナルデジタルアシスタント（PDA）デバイス、ハンドヘルドPDAデバイス、回路基板上のデバイス、回路基板外のデバイス、ハイブリッド型デバイス、車両用デバイス、非車両用デバイス、モバイル又はポータブルデバイス、非モバイル又は非ポータブルデバイス、無線通信局、無線通信デバイス、無線アクセスポイント（AP）、有線又は無線ルータ、有線又は無線モデム、有線又は無線ネットワーク、ローカルエリアネットワーク（LAN）、無線LAN（WLAN）、メトロポリタンエリアネットワーク（MAN）、無線MAN（WMAN）、広域ネットワーク（WAN）、無線WAN（WWAN）、パーソナルエリアネットワーク（PAN）、無線PAN（WPAN）、既存のIEEE802.11、802.11a、802.11b、802.11g、802.11n、802.16、802.16d、802.16e標準及び／又は将来のバージョン及び／又は派生物及び／又は前述の標準LTE（Long  Term  Evolution）に従って動作するデバイス及び／又はネットワーク、前述のネットワークの一部であるユニット及び／又はデバイス、一方向及び／又は双方向無線通信システム、セルラ無線電話通信システム、セルラ電話、無線電話、パーソナル通信システム（PCS）デバイス、無線通信デバイスを組み込んだPDAデバイス、モバイル又はパーソナル全地球測位システム（GPS）デバイス、GPS受信機若しくはトランシーバ又はチップを組み込んだデバイス、RFID要素又はチップを組み込んだデバイス、MIMO（Multiple  Input  Multiple  Output）トランシーバ又はデバイス、SIMO（Single  Input  Multiple  Output）トランシーバ又はデバイス、MISO（Multiple  Input  Single  Output）トランシーバ又はデバイス、１つ以上の内部アンテナ及び／又は外部アンテナを有するデバイス、デジタルビデオ放送（DVB）デバイス又はシステム、マルチ標準無線デバイス又はシステム、有線又は無線ハンドヘルドデバイス（例えば、BlackBerry、Palm  Treo）、無線アプリケーションプロトコル（WAP）デバイス等）と共に使用されてもよい。
【００１０】
本発明の或る実施例は、１つ以上の種類の無線通信信号及び／又はシステム（例えば、無線周波数（RF）、赤外線（IR）、周波数分割多重（FDM）、直交FDM（OFDM）、時分割多重（TDM）、時分割多重アクセス（TDMA）、拡張TDMA（E-TDMA）、GPRS（General  Packet  Radio  Service）、拡張GPRS、符号分割多重アクセス（CDMA）、広帯域CDMA（WCDMA）、CDMA2000、マルチキャリア変調（MDM）、離散マルチトーン（DMT）、Bluetooth（登録商標）（RTM）、全地球測位システム（GPS）、Wi-Fi、Wi-Max、ZigBee（TM）、超広帯域（UWB）、GSM（登録商標）（Global  System  for  Mobile  communication）、2G、2.5G、3G、3.5G等）と共に使用されてもよい。本発明の実施例は、様々な他のデバイス、システム及び／又はネットワークで使用されてもよい。
【００１１】
ここで使用される“干渉”又は“雑音”という用語は、例えば、ランダムな外乱又はランダムではない外乱、パターン化された外乱又はパターン化されていない外乱、不要な信号特性、シンボル間干渉（ISI）、電気的雑音、電気的干渉、白色雑音、非白色雑音、信号の歪み、ショット雑音、熱雑音、フリッカー雑音、“ピンク”雑音、バースト雑音、なだれ雑音、信号を受信しようとするデバイスに内部の構成要素により生成された雑音又は干渉、信号を受信しようとするデバイスと同一場所に位置する構成要素により生成された雑音又は干渉、信号を受信しようとするデバイスに外部の構成要素又はユニットにより生成された雑音又は干渉、ランダム雑音又は疑似乱数雑音、非ランダム雑音、パターン化された干渉又はパターン化されていない干渉等を含む。
【００１２】
ここで使用される（例えば、干渉又は雑音の）“軽減（mitigation）”という用語は、例えば、低減、減少、低下、除去、削除及び／又は回避を含む。
【００１３】
ここで使用される“テレビ信号”又は“デジタルテレビ信号”という用語は、例えば、テレビ情報を伝達する信号、オーディオ／ビデオ情報を伝達する信号、デジタルテレビ（DTV）信号、デジタル放送信号、デジタル地上波テレビ（DTTV）信号、１つ以上のATSC（Advanced  Television  Systems  Committee）標準に従った信号、VSB（Vestigial  SideBand）デジタルテレビ信号（例えば、8-VSB信号）、符号化OFDM（COFDM）テレビ信号、DVB-T（Digital  Video  Broadcasting-Terrestrial）信号、DVB-T2信号、ISDB（Integrated  Services  Digital  Broadcasting）信号、MPEG-2オーディオ／ビデオを伝達するデジタルテレビ信号、MPEG-4オーディオ／ビデオ又はH.246オーディオ／ビデオ又はMPEG-4  part  10オーディオ／ビデオ又はMPEG-4  AVC（Advanced  Video  Coding）を伝達するデジタルテレビ信号、DMB（Digital  Multimedia  Broadcasting）信号、DMB-H（DMB-Handheld）信号、HDTV（High  Definition  Television）信号、プログレッシブスキャン・デジタルテレビ信号（例えば、720p）、インターレース・デジタルテレビ信号（例えば、10180i）、衛星又はパラボラアンテナを通じて伝送又は受信されたテレビ信号、大気又はケーブルを通じて伝送又は受信されたテレビ信号、デジタルテレビデータに加えて又はデジタルテレビデータの代わりに非テレビデータ（例えば、無線及び／又はデータサービス）を（全体的に又は部分的に）含む信号等を含む。
【００１４】
ビデオに使用され得るテレビ信号の中で、最近の中国デジタルテレビ標準がある。この標準は、SAC（Standardization  Administration  of  China）の指定番号GB20600-2006であり、2006年8月18日に発行された“Framing  Structure,  Channel  Coding  and  Modulation  for  Digital  Television  Terrestrial  Broadcasting  System”という題である。この標準はまた、DMB-T（Digital  Multimedia  Broadcasting-Terrestrial）又はDMB-T/H（Digital  Multimedia  Broadcasting  Terrestrial/Handheld）とも呼ばれることがある。この標準は、ここでは概して“DMB-T”と呼ばれる。
【００１５】
図２は、本発明の或る実施例に従って他の無線通信デバイスとの通信を可能にするように、複数の無線機を含む電子システム210を示している。本発明の他の実施例（図示せず）では、電子システム210は、２つ以上の有線及び／又は無線通信デバイスとの通信を可能にするように構成された有線通信システムである。電子システム210は、例えば、ETSI標準EN  302  304で採用されるように放送サービスをハンドヘルド受信機にもたらすDVB-H（Digital  Video  Broadcasting-Handheld）、DMB（Digital  Multimedia  Broadcasting）、DVB-T（Digital  Video  Broadcasting-Terrestrial）、日本のISDB-T（Integrated  Services  Digital  Broadcasting-Terrestrial）、又はIEEE802.11n仕様に基づいて無線ローカルエリアネットワーク（WLAN）の基礎技術を提供するWi-Fi（Wireless  Fidelity）のような複数のシステムで動作してもよい。しかし、本発明はこれらのネットワークのみでの動作に限定されない。従って、電子システム210と同一場所にある無線サブシステムは、ネットワークの他のデバイスとRF／位置空間で通信する機能を提供する。
【００１６】
単純化した実施例は、WWAN、WiFi等のようなホスト送信を受信し得る１つ以上のアンテナ206を備えたRFトランシーバ208を示している。１つ以上のアンテナ206は、変調／復調に対応するためにトランシーバ212に結合されている。アンテナ206はまた、第１のチューナ214及び第２のチューナ216の送信を受信し、共通に受信したスペクトルからデジタルテレビ（DTV）放送技術のTV画像及び音声を作るために使用される“データビット”を受信する。共通に受信したスペクトルは同じスペクトル（例えば、共通の周波数を共有する地上波テレビ送信又は独立のスペクトル、例えば、地上波テレビ送信及びケーブルテレビ送信）でもよい。
【００１７】
各アンテナ206は、１つ以上の指向性又は無指向性アンテナ（例えば、ダイポールアンテナ、モノポールアンテナ、パッチアンテナ、ループアンテナ、マイクロストリップアンテナ、又は無線周波数（RF）信号の送信に適した他の種類のアンテナを含む）を有してもよい。或る実施例では、２つ以上のアンテナの代わりに、複数の開口を備えた単一のアンテナが使用されてもよい。これらの実施例では、各開口は、別々のアンテナとして考えられてもよい。或るMIMO（multiple-input  multiple-output）の実施例では、RFトランシーバ208は、各アンテナ206とトランスポートストリームを送信する１つ以上のホスト送信源との間の分離を生じ得る空間ダイバーシチ及び異なるチャネル特性を利用するように効果的に分離され得る２つ以上のアンテナを使用してもよい。
【００１８】
受信したMPEG-2トランスポートストリーム及び受信データの異なる技術的制約に適合して、復調された信号をプロセッサ224に提供するために、復調方式が選択されてもよい。一例として、受信機は、パイロット信号を備えたOFDMブロックを含んでもよく、デジタル復調方式は、他の方式もあるが、QPSK、DQPSK、16QAM及び64QAMを使用してもよい。アナログトランシーバ212、第１のチューナ214及び第２のチューナ216は、混合モード（mixed-mode）の集積回路としてプロセッサ224と共に埋め込まれてもよく、この場合、ベースバンド及びアプリケーション処理機能は、プロセッサコア218及び220により扱われてもよい。
【００１９】
プロセッサ224は、メモリインタフェース226を通じて、記憶用の１つ以上の揮発性及び／又は不揮発性メモリを有するシステムメモリ228のメモリ記憶装置にデータを伝送してもよい。例えば、不揮発性メモリは、読み取り専用メモリ（ROM）、プログラム可能ROM（PROM）、消去可能PROM（EPROM）、電気的EPROM（EEPROM）、ディスクドライブ若しくはソリッドステートドライブ（例えば、228）、フロッピー（登録商標）ディスク、コンパクトディスクROM（CD-ROM）、デジタル多目的ディスク（DVD）、フラッシュメモリ、光磁気ディスク、又は命令を含む電子データを格納可能な他の種類の不揮発性機械可読媒体のうち１つ以上を含んでもよい。この実施例に示すプロセッサ224は、２つのコアプロセッサ又は中央処理装置を提供する。更に、プロセッサ224は、汎用プロセッサ、ネットワークプロセッサ（コンピュータネットワークで通信されたデータを処理し得る）等のような如何なる種類のプロセッサでもよい（縮小命令セットコンピュータ（RISC）プロセッサ、特定用途向け集積回路（ASIC）、又は複雑命令セットコンピュータ（CISC）を含む）。代替実施例では、プロセッサ224は、単一コア又はクアッドコアの設計を有してもよい。複数コアの設計を備えたプロセッサ224は、同じ集積回路（IC）ダイの上に異なる種類のプロセッサコアを統合してもよい。また、複数コアの設計を備えたプロセッサ224は、対称型又は非対称型マルチプロセッサとして実現されてもよい。
【００２０】
図３は、本発明の或る実施例による電子システム210のブロック図である。ここでは、図２の第１のチューナ214及び第２のチューナ216に結合されたアンテナ206は、チューナの間の相互作用を軽減するために、コントローラ302に接続される。２つのチューナ214、216が図３に示されているが、より多くのチューナが追加されてもよい。コントローラ302は、図２のプロセッサ224でもよく、汎用プロセッサ、ネットワークプロセッサ（コンピュータネットワークで通信されたデータを処理し得る）の形式の別のコントローラでもよい（縮小命令セットコンピュータ（RISC）プロセッサ、特定用途向け集積回路（ASIC）、又は複雑命令セットコンピュータ（CISC）を含む）。
【００２１】
第１のチューナ214及び第２のチューナ216は、アンテナ206により取得された信号を増幅するために使用される低雑音増幅器（LNA：low  noise  amplifier）304をそれぞれ有する。共振ネットワーク（resonant  network）308は、局部発振器310に結合されており、維持増幅器（sustaining  amplifier）（図示せず）を備えた局部発振器310は、高品質係数（Q）増幅器、又は共振周波数を中心に持つ非常に狭い上下の周波数点の間の距離を備えた増幅器を提供する。設計上の制約を満たすために、更なる局部発振器310及びプレスケーラ（prescaler）（プレスケールP1312等）がチューナ毎に追加されてもよい（図示せず）。
【００２２】
前述のように、第１のチューナ214の共振ネットワーク308が、第１のチューナ214と同じ周波数又は近くの周波数に同調した第２のチューナ216の近くに配置されると、共振周波数で又は共振周波数の近くで共振ネットワーク308の共振子に結合する共振周波数に近いいずれかのエネルギーは、共振ネットワーク308のループ内で増幅される。第１のチューナ214と第２のチューナ216との間の相互作用からの結合されたエネルギーは、図１（従来技術）に示すようなスペクトルに導く可能性がある。
【００２３】
チューナ214、216の間の相互作用を克服するために、局部発振器310に接続されて、利用可能なプレスケーリング値（prescaling  value）を備えた第１のプレスケール構成要素312が第１のチューナ214に提供され、局部発振器310に接続されて、利用可能なプレスケーリング値を備えた第２のプレスケール構成要素314が第２のチューナ216に提供される。局部発振器310の動作特性と一致した絶対同調範囲を有する局部発振器310は、比Pでの所要の整流周波数の倍数で動作する。Pは、2Nの比によって関係しない２つ以上の比にプログラム可能である。各比は、2Nで更に乗算される。第１のチューナ214及び第２のチューナ216は、比Pをプログラムして所要の同調周波数をプログラムするように構成されたコントローラ302に結合される。ミキサ段I/Q306は、LNA304からのRF信号を受信し、LO310からの周波数信号と結合（合成）し、下流の構成要素に同相（Iin）320信号及び直交信号（Qin）322を提供するように提供される。チューナ214及び216は、共通の周波数範囲内のいずれかの周波数に独立して同調し、所望のチャネルを出力中間周波数に変換可能である。周波数はチューナ毎に同一且つ一定でもよい。各ミキサ306の出力周波数は、約0Hzを中心に持つ直交（同相及び直交）成分（すなわち、直接変換又はZIF受信機）であることが望ましいが、これに限定されない。
【００２４】
この実施例では、第１のチューナ214及び第２のチューナ216は、プレスケール312、314構成要素をそれぞれ有するが、実施例はこれに限定されない。別法として、第１のチューナ214は、プレスケーリング構成要素のない第２のチューナ216に対応するようにプレスケール312を有してもよい（図示せず）。実施例では、第１のチューナ214はF1メガヘルツ（MHz）でチャネルに同調し、プレスケールP1312の比はP1に設定される。局部発振器310の周波数は、F1×P1に設定される。第２のチューナ216は、F2MHzでチャネルを受信するように同調し、プレスケールP2314の比はP2に設定される。F1及びF2が近く、プレスケールP1312がプレスケールP2314に等しい又はほぼ等しい場合、局部発振器310は相互作用し始め、図１（従来技術）に示すように‘プリング（pulling）’を生じる可能性がある。しかし、コントローラ302は、局部発振器310の周波数が互いに近くならないように又は互いに調和しないように、第２のチューナ216がF2に同調するときにこの相互作用を予測し、プレスケールP2314の比を調整してもよい。この理由は、プリングは、発振器が調波関係（調和関係）にあるときに生じる可能性があるからである。プレスケールP2314の比の調整は、第２のチューナ216が第１のチューナ214と同じ又はほぼ同じチャネルを受信するように同調したときに又は各チューナ214、216の整流周波数（commutating  frequency）が同じであるときに、プリングを回避するように第２のチューナ216を調整するために適用されてもよい。
【００２５】
一例として、第１のチューナ214は、F1=600MHzであるチャネルに同調し、プレスケールP1312の比P1は4に設定される。その結果、第１のチューナ214で2400MHzの局部発振器310を生じる。第２のチューナ216は、F2=603MHzであるチャネルを受信するように同調してもよい。プレスケールP2314の比が4に等しい場合、別法ではプリングが生じる可能性がある。しかし、コントローラ302は、局部発振器310の間の相互作用を予測し、プレスケールP2314の比が5に等しくなるように調整してもよい。その結果、第２のチューナ216の局部発振器310が3015MHzに設定され、‘プリング’の可能性を回避する。この例を続けて、第１のチューナ214が750MHzに設定され、プレスケールP1312の比が4に設定される場合、第１のチューナ214の局部発振器310は3000MHzになり、再び‘プリング’が生じる可能性がある。コントローラ302は、この相互作用を予測し、プレスケールP1312の比を5に設定するように調整し、第１のチューナ214の局部発振器310を3750MHzに設定し、‘プリング’の可能性を回避してもよい。しかし、第１のチューナ214が750MHzでチャネルを受信するように同調し、プレスケールP1312の比が4に設定された場合、第１のチューナ214の局部発振器310は3000MHzになり、第２のチューナ216は、4のプレスケールP2314の比を用いて603MHzでチャネルを受信するように同調する。第２のチューナ216の局部発振器310は2412MHzになるため、‘プリング’を回避するためにP2の調整は必要ない。これらの例に示すように、プレスケーリングは、同調シーケンスに依存し、プリングの全ての可能性を回避するために、調波関係（調和関係）にないプレスケーリング比が所望の受信チャネル毎に提供されるべきである。更に、‘プリング’の予測と、プレスケールP1312及びプレスケールP2314のようなプレスケーリング比の判定とは、他のチューナ（第１のチューナ及び第２のチューナ216等）の局部発振器の事前の認識に基づいて、同調を実行するときに計算によって動的に判定されてもよい。
【００２６】
図４は、本発明の或る実施例による電子システム210のブロック図である。入来信号410は、RF信号の形式で１つ以上のアンテナ206により受信され、共通に受信したスペクトルからデジタルテレビ（DTV）放送技術のTV画像及び音声を提供する。電子システム210は、図２の第１のチューナ214及び第２のチューナ216のような複数のチューナで構成され、ユーザのような１つ以上のソース、デジタルビデオレコーダ（DVR）のようなプログラムされたソース、ネットワーク化されたソース、又は他のソースから１つ以上のチャネル要件420を受信する。複数のチューナ（例えば、第１のチューナ214及び第２のチューナ216）の複数の周波数生成器430は、増幅器304と、ミキサ306と、共振ネットワーク308と、局部発振器310とをそれぞれ有する。複数の周波数生成器430のそれぞれの出力は、論理ブロック又はソフトウェアサブルーチンでもよいプレスケーリング比調整構成要素440（例えばプレスケール312、314）と、ハードウェア及び／又はソフトウェア形式に具現され得るチューナ相互作用予測構成要素450とにより変更される。例えば、チューナ相互作用予測構成要素450は、図３のコントローラ302で処理されるソフトウェアサブルーチンでもよい。周波数生成器430からの出力は、チャネル要件420に対応するために、中間周波数出力460の形式で提供される。
【００２７】
図５は、本発明の或る実施例に従って局部発振器のプレスケーリングの適用を示すミキサ306への整流周波数入力のグラフである。２つのピークが示されており、第１の整流周波数の第１の共振周波数のピーク510と、第２の整流周波数の第２の共振周波数のピーク520とを表す。図１（従来技術）において前述した通常のシステムのサイドバンド110及び干渉120はない。
【００２８】
図６は、マルチチューナ相互作用を軽減する方法の実施例を記載したフローチャートである。要素600において、第１のチューナのチャネル要求が受信される。要素610において、チャネル要求に少なくとも部分的に基づいて、第１の整流周波数が計算される。要素620において、絶対LO同調範囲と利用可能なP値とに少なくとも部分的に基づいて、利用可能な局部発振器周波数が計算される。ただし、第１のLOの周波数は、P*整流周波数である。要素630において、第２の局部発振器からの第２の局部発振器周波数が判定される。要素640において、第１の局部発振器の計算された周波数が、第２の局部発振器の周波数に対して比較される。要素650において、第２の局部発振器の周波数、周波数の調波（調和）（harmonic）又は部分調波（部分調和）（sub-harmonic）からオフセットされた第１の局部発振器の計算された周波数が、対応するプレスケール値と共に選択される。或いは要素660において、利用可能なLO周波数からの第１のLO周波数及び利用可能なプレスケール値からのプレスケール値を判定するために、参照テーブルが使用される。要素670において、要求されたチャネルの第１の整流周波数が、プレスケール値及び選択された計算後の周波数に従って送信される。
【００２９】
ここでは、命令、関数、手順、データ構造、アプリケーションプログラム、構成設定等のようなデータを参照して、実施例を説明することがある。この開示の目的で、“プログラム”という用語は、アプリケーション、ドライバ、プロセス、ルーチン、メソッド、モジュール及びサブプログラムを含み、広範囲のソフトウェアコンポーネント及び構造をカバーする。“プログラム”という用語は、完全なコンパイル単位（すなわち、独立してコンパイル可能な一式の命令）、コンパイル単位の集合、又はコンパイル単位の一部を示すために使用され得る。従って、“プログラム”という用語は、電子システム210により実行されたときに、チューナ対チューナの相互作用なしにマルチチャネル・チューナ機能を実行する命令のいずれかの集合を示すために使用されてもよい。電子システム210のプログラムは、ソフトウェア環境のコンポーネントであると考えられてもよい。
【００３０】
ここで説明した動作は、一般的に、必要に応じて電子システム210のホストプロセッサ224でのコード命令として具現された適切なファームウェア又はソフトウェアの実行を介して容易になってもよい。従って、本発明の実施例は、或る形式の処理コアで実行される一式の命令又は機械可読媒体上又は内に実現される一式の命令を含んでもよい。機械可読媒体は、機械（例えば、コンピュータ）により読み取り可能な形式で情報を格納又は送信する如何なる機構をも含む。例えば、機械可読媒体は、読み取り専用メモリ（ROM）、ランダムアクセスメモリ（RAM）、磁気ディスク記憶媒体、光記憶媒体、フラッシュメモリデバイス等のような製造物を含んでもよい。更に、機械可読媒体は、電気、光、音響又は他の形式の伝搬信号（例えば、搬送波、赤外線信号、デジタル信号等）のような伝搬信号を含んでもよい。
【００３１】
本発明の特定の特徴についてここで例示及び説明したが、多くの変更、置換、変形及び均等物が当業者に思い浮かぶ。従って、特許請求の範囲は、本発明の真の範囲内にある全てのこのような変更及び変形をカバーすることを意図する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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