(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されることを特徴とする光学活性テトラアミノホスホニウム塩。
【化１】
0005396578.tif 000017
（式中、Ｒ１〜Ｒ４はそれぞれ独立に水素原子又は一価の炭化水素基である。但し、Ｒ１及びＲ２又はＲ３及びＲ４は異なる基である。）
【請求項２】
上記Ｒ１及びＲ２の一方は水素原子であり、上記Ｒ３及びＲ４はアリール基である請求項１記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩。
【請求項３】
下記一般式（１−１）で表される光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその鏡像異性体である請求項１又は２記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩。
【化２】
0005396578.tif 000018
【請求項４】
下記一般式（１−２）で表される光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその鏡像異性体である請求項１又は２記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩。
【化３】
0005396578.tif 000019
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその共役塩基を含むことを特徴とする不斉合成反応用触媒 。
【請求項６】
上記不斉合成反応は、光学活性β−ニトロアルコール合成反応である請求項５記載の不斉合成反応用触媒。
【請求項７】
請求項１乃至４のいずれかに記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩及び塩基の存在下、又は請求項１乃至４のいずれかに記載の光学活性テトラアミノホスホニウム塩の共役塩基の存在下、 アルデヒド化合物又はケトン化合物とニトロアルカンとを反応させることを特徴とする光学活性β−ニトロアルコールの製造方法。
【請求項８】
上記アルデヒド化合物又は上記ケトン化合物が、下記一般式（２）で表される化合物であり、上記ニトロアルカンが、下記一般式（３）で表されるニトロアルカンである請求項７記載の光学活性β−ニトロアルコールの製造方法。
【化４】
0005396578.tif 000020
（式中、Ｒ７は一価の炭化水素基である。Ｒ８は水素原子又は一価の炭化水素基である。Ｒ７及びＲ８は相互に結合して環を形成していてもよい。）
【化５】
0005396578.tif 000021
（式中、Ｒ９及びＲ１０はそれぞれ独立して水素原子又は一価の炭化水素基である。Ｒ９及びＲ１０は相互に結合して環を形成していてもよい。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学活性テトラアミノホスホニウム塩、該光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその共役塩基を含む不斉合成反応用触媒、及び該光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその共役塩基を用いた光学活性β−ニトロアルコールの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
β−ニトロアルコールは、医薬品及び農薬等の生理活性物質の合成中間体、並びにファインケミカル等における合成原料として広く利用されている。かかるβ−ニトロアルコールの合成方法として、ニトロアルカンとアルデヒドとを反応させるニトロアルドール反応（ヘンリー反応）が知られている。
【０００３】
今日、単に目的とする化合物を得るだけでなく、特定の立体構造を有する化合物を得る方法、即ち、立体選択的な合成方法の開発が望まれている。例えば、生理活性物質には、不斉炭素原子を有する光学活性体が多い。このため、望みの絶対配置を有する光学活性体を得ることは重要である。光学活性体を得る方法として、ラセミ混合物を合成し、その後、光学分割等によって光学活性体を分取する方法が挙げられる。しかし、この方法は、化学変換が必要である等、効率が悪い。そこで、β−ニトロアルコールについても、選択的に光学活性体が得られる不斉合成方法の開発が進められている。
【０００４】
例えば、下記非特許文献１には、種々の触媒を用いたニトロアルドール反応によるβ−ニトロアルコールの立体選択的合成が記載されている。また、下記特許文献１には、金属としてコバルトイオン又はクロムイオンを含む光学活性金属錯体触媒及び塩基の存在下でニトロアルドール反応を行い、光学活性β−ニトロアルコールを製造する方法が記載されている。更に、下記特許文献２には、銅化合物と特定構造の光学活性ビスオキサゾリン化合物又は光学活性ジアミンとを接触させて銅触媒を得て、この銅触媒の存在下、芳香族アルデヒドとニトロメタンとを反応させて、光学活性β−ニトロアルコールを製造する方法が記載されている。
【０００５】
【非特許文献１】Eur. J. Org. Chem. 2007, 2561-2574
【特許文献１】特開２００５−２７２３３９号公報
【特許文献２】特開２００６−３６７３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、従来のニトロアルドール反応によるβ−ニトロアルコールの製造方法では、適用できるアルデヒド及びニトロアルカンの構造が限られていた。また、今日、更に収率及び立体選択性に優れたβ−ニトロアルコールの製造方法の開発が望まれている。
【０００７】
本発明の目的は、β−ニトロアルコールの合成に有用であり、新規な光学活性テトラアミノホスホニウム塩を提供することである。また、本発明の他の目的は、高い活性及び立体制御能を有する不斉合成反応用触媒を提供することである。更に、本発明の他の目的は、収率及び立体選択性に優れ、種々の構造を有するカルボニル化合物及びニトロアルカンに広く適用できるβ−ニトロアルコールの製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の光学活性テトラアミノホスホニウム塩（以下、「本発明の塩」という。）は、下記一般式（１）で表されることを特徴とする。
【０００９】
【化１】
0005396578.tif 000002
（式中、Ｒ１〜Ｒ４はそれぞれ独立に水素原子又は一価の炭化水素基である。但し、Ｒ１及びＲ２又はＲ３及びＲ４は異なる基である。）
【００１０】
本発明の不斉合成反応用触媒（以下、「本発明の触媒」という。）は、本発明の光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその共役塩基を含むことを特徴とする。
【００１１】
本発明のβ−ニトロアルコールの製造方法（以下、「本発明の製造方法」という。）は、本発明の光学活性テトラアミノホスホニウム塩及び塩基の存在下、又は本発明の光学活性テトラアミノホスホニウム塩の共役塩基の存在下、アルデヒド化合物又はケトン化合物とニトロアルカンとを反応させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の塩は、従来のβ−ニトロアルコール合成用触媒と異なる新規な化合物である。本発明の塩及び触媒は、β−ニトロアルコールの合成反応等の不斉合成反応において、高い活性及び立体制御能を有する。本発明の製造方法は、収率及び立体選択性（エナンチオ選択性、ジアステレオ選択性）に優れ、種々の構造を有するカルボニル化合物及びニトロアルカンに広く適用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（１）光学活性テトラアミノホスホニウム塩
一般式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４はそれぞれ独立に水素原子又は一価の炭化水素基である。上記一価の炭化水素基の構造には特に限定はない。後述のように、本発明の塩は、β−ニトロアルコールの製造方法等の不斉合成反応に用いることができる。よって、上記一価の炭化水素基は、かかる不斉合成反応を阻害しない基が好ましい。上記一価の炭化水素基として具体的には、例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基 、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基が挙げられる。
【００１４】
上記アルキル基、アルケニル基、及びアルキニル基（以下、「アルキル基等」と総称する。）の構造には特に限定はない。上記アルキル基等は、直鎖状でもよく、分岐状でもよい。また、上記アルキル基等は、鎖状構造でもよく、環状構造（シクロアルキル基、シクロアルケニル基、及びシクロアルキニル基）でもよい。
【００１５】
上記アルキル基等は、その構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を１個又は２個以上含んでいてもよい。例えば、上記アルキル基等は、置換基として、炭素原子及び水素原子以外の原子を含む置換基を１種又は２種以上有していてもよい。また、上記アルキル基等は、鎖状構造中又は環状構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を１個又は２個以上含んでいてもよい。上記炭素原子及び水素原子以外の原子としては、例えば、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子の１種又は２種以上が挙げられる。
【００１６】
上記アルキル基等の炭素数には特に限定はない。上記アルキル基の炭素数は、通常１〜１０、好ましくは１〜８、更に好ましくは１〜６、より好ましくは１〜４、特に好ましくは１〜３である。また、上記アルケニル基及びアルキニル基の炭素数は、通常２〜１０、好ましくは２〜８、更に好ましくは２〜６、より好ましくは２〜４である。上記アルキル基等が環状構造の場合、上記アルキル基等の炭素数は、通常４〜１２、好ましくは４〜１０、更に好ましくは５〜８、より好ましくは６〜８である。
【００１７】
上記アルキル基として具体的には、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、及び２−エチルヘキシル基が挙げられる。上記シクロアルキル基として具体的には、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、及び２−メチルシクロヘキシル基が挙げられる。上記アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、及びイソプロペニル基が挙げられる。上記シクロアルケニル基として具体的には、例えば、シクロヘキセニル基が挙げられる。
【００１８】
上記アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基（以下、「アリール基等」と総称する。）の構造には特に限定はない。上記アリール基等は、他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。例えば、上記アリール基等に含まれる芳香環は、他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。従って、上記アリール基等は、無置換のアリール基（Ｃ６Ｈ５−）を有する場合だけでなく、芳香環に置換基を有するアリール基を有する場合も含む。芳香環に位置する置換基の位置は、ｏ−、ｍ−、及びｐ−のいずれでもよい。上記置換基として具体的には、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、及び臭素原子等）、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ニトロ基、置換アミノ基、及びアルコキシ基の１種又は２種以上が挙げられる。
【００１９】
上記アリール基等の炭素数には特に限定はない。上記アリール基等の炭素数は通常６〜１５、好ましくは６〜１２、更に好ましくは６〜１０である。
【００２０】
上記アリール基として具体的には、例えば、無置換のアリール基（Ｃ６Ｈ５−）、トリフルオロメチル基（ｏ−、ｍ−、及びｐ−）含有アリール基（ＣＦ３−Ｃ６Ｈ５−）トリル基、エチルフェニル基、キシリル基、クメニル基、メシチル基、メトキシフェニル基（ｏ−、ｍ−、及びｐ−）、エトキシフェニル基（ｏ−、ｍ−、及びｐ−）、１−ナフチル基、２−ナフチル基、並びにビフェニリル基等が挙げられる 。上記アリールアルキル基として具体的には、ベンジル基、メトキシベンジル基（ｏ −、ｍ−、及びｐ−）、エトキシベンジル基（ｏ−、ｍ−、及びｐ−）、並びにフェネチル基が挙げられる。上記アリールアルケニル基として具体的には、例えば、スチリル基及びシンナミル基が挙げられる。
【００２１】
Ｒ１〜Ｒ４の構造の組み合わせには特に限定はない。但し、Ｒ１及びＲ２又はＲ３及びＲ４は異なる基である。従って、本発明の塩は、少なくとも２つの不斉炭素原子を有する 。例えば、Ｒ１及びＲ２が異なる基であり、Ｒ３及びＲ４は同じ基でもよい。また、Ｒ１及びＲ２が同じ基であり、Ｒ３及びＲ４が異なる基でもよい。更に、Ｒ１及びＲ２が異なる基であり、且つＲ３及びＲ４が異なる基でもよい。Ｒ１〜Ｒ４の構造として、例えば、上記で例示した各構造を、必要に応じて適宜組み合わせることができる。
【００２２】
Ｒ１〜Ｒ４の構造の組み合わせとして具体的には、例えば、Ｒ１及びＲ２の一方は水素原子とし、Ｒ３及びＲ４はアリール基（無置換のアリール基等）とすることができる。Ｒ３及びＲ４がアリール基の場合、Ｒ３及びＲ４の一方を無置換アリール基とし、他方を置換アリール基とすることができる。また、Ｒ３及びＲ４の両方とも無置換アリール基又は置換アリール基とすることができる。
【００２３】
一般式（１）中、対イオンとなるＸ−の種類及び価数には特に限定はない。該Ｘ−として、一般的な一価又は多価の陰イオンを用いることができる。後述のように、本発明の塩は、例えば、特定構造の１，２−ジアミン化合物とハロゲン化リン化合物とを反応させることにより得ることができる。よって、上記Ｘ−は通常、ハロゲンイオン（Ｆ−、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−等）である。 また、本発明では、必要に応じて適宜イオン交換することが可能である。よって、上記Ｘ−は、硫酸イオン、硫酸水素イオン、カルボン酸イオン、リン酸イオン、亜リン酸イオン、フェノキシド、ホウ酸イオン、テトラアリールホウ酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、又はヘキサフルオロリン酸イオン等でもよい。
【００２４】
上記一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２が結合している炭素原子が不斉炭素原子の場合、当該箇所の立体構造には特に限定はない。該立体構造はＲ体でもよく、Ｓ体でもよい。
【００２５】
本発明の塩として具体的には、例えば、下記一般式（１−１）で表される光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその鏡像異性体及び下記一般式（１−２）で表される光学活性テトラアミノホスホニウム塩又はその鏡像異性体が挙げられる。
【００２６】
【化２】
0005396578.tif 000003
【化３】
0005396578.tif 000004
【００２７】
本発明の塩の製造方法には特に限定はない。本発明の塩は、例えば、下記一般式（１ａ）で表される１，２−ジアミン化合物及びハロゲン化リン化合物（ＰＣｌ３、ＰＣｌ５、ＰＯＣｌ３等 ）を反応させることにより得ることができる。上記１，２−ジアミン化合物は光学活性体でもよく、ラセミ体でもよい 。上記１，２−ジアミン化合物としてラセミ体を用いた場合、合成後、光学分割等を行うことにより、本発明の塩を得ることができる。上記１，２−ジアミン化合物は、例えば、容易に入手できるアミノ酸から得ることができる。該アミノ酸はＤ体でもよく、Ｌ体でもよい。
【００２８】
【化４】
0005396578.tif 000005
【００２９】
（２）不斉合成反応用触媒
本発明の触媒は、本発明の塩又はその共役塩基を含む。本発明の塩の「共役塩基」は、 本発明の塩を脱プロトン化したイミノホスホラン化合物（例えば、 トリアミノイミノホスホラン等）である。本発明の触媒は、金属錯体でなくても、不斉合成反応（β−ニトロアルコールの合成反応等）を進めることができる。
【００３０】
本発明の触媒は、本発明の塩又はその共役塩基を含む限り、その組成には特に限定はない。本発明の触媒は、本発明の塩又はその共役塩基のいずれか一方のみを含んでいてもよく、両方を含んでいてもよい。また、本発明の触媒は、本発明の塩又はその共役塩基のみからなる構成でもよく、他の成分を含んでいてもよい。更に、本発明の塩又はその共役塩基は、１種の光学異性体のみでもよく、２以上の異なる光学異性体を含んでいてもよい。
【００３１】
本発明の触媒の形態には特に限定はない。本発明の触媒は、溶媒中に存在していてもよく、該溶媒を留去して残渣として存在していてもよい。更に、本発明の触媒は、必ずしも触媒として単離する必要はない。例えば、本発明の触媒は、調製した状態でそのままβ−ニトロアルコールの合成反応に用いてもよい。より具体的には、例えば、適宜の溶媒中で本発明の触媒を生成した後、本発明の触媒を含む溶液を不斉合成反応（β−ニトロアルコールの合成反応等）の反応溶媒に添加してもよい。また、適宜の溶媒中で本発明の触媒を生成し、次いで、当該溶媒に不斉合成反応の出発物質を添加して、そのまま引き続き不斉合成反応を行ってもよい。
【００３２】
本発明の触媒が溶媒中に分散又は溶解している場合、該溶媒の種類には特に限定はない。上記のように、本発明の触媒は、調製した状態でそのままβ−ニトロアルコールの合成反応に用いることができる。よって、上記溶媒は、β−ニトロアルコールの合成反応の溶媒と同じ又は該溶媒と同様の性質を有する溶媒を用いることが好ましい。上記溶媒としては、極性有機溶媒でもよく、非極性有機溶媒でもよい。また、上記溶媒は１種でもよく、２種以上の混合溶媒でもよい。
【００３３】
上記極性有機溶媒は、プロトン性極性有機溶媒でもよく、非プロトン性極性有機溶媒でもよい。上記極性有機溶媒として好ましくは、非プロトン性極性有機溶媒である。上記極性有機溶媒としては、例えば、ＴＨＦ、アニソール、１，４−ジオキサン、シクロペンチルメチルエーテル、アルコール（例えば、メタノール、エタノール、及びアリルアルコール）、 及びエステル化合物（例えば、酢酸エチル）が挙げられる。また、上記極性溶媒として、アミド系溶媒（ＤＭＦ及びＮＭＰ等）、ウレア系溶媒（ＤＭＰＵ等）、リン酸アミド系溶媒（ＨＭＰＡ等）、ニトリル系溶媒（プロピオニトリル等）、及びニトロアルカン系溶媒（ニトロメタン及びニトロエタン等）を用いることができる。上記非極性溶媒は、脂肪族有機溶媒でもよく、芳香族有機溶媒でもよい。該脂肪族有機溶媒としては、例えば、アルカン及びシクロアルカン（例えば、炭素数４以上、好ましくは５以上）が挙げられる。上記脂肪族有機溶媒として具体的には、例えば、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン、及びオクタンが挙げられる。更に、上記芳香族有機溶媒としては、例えば、ベンゼン及びトルエンが挙げられる。
【００３４】
上記不斉合成反応の種類には特に限定はない。上記不斉合成反応として具体的には、例えば、アルデヒド化合物又はケトン化合物とニトロアルカンとを反応させることによる光学活性β−ニトロアルコールの合成反応が挙げられる。
【００３５】
（３）光学活性β−ニトロアルコールの製造方法。
上記アルデヒド化合物及び上記ケトン化合物の種類及び構造は、β−ニトロアルコールを得ることができる限り、特に限定はない。上記アルデヒド化合物及び上記ケトン化合物としては、例えば、下記一般式（２）で表される化合物が挙げられる。
【００３６】
【化５】
0005396578.tif 000006
【００３７】
一般式（２）中、Ｒ７は一価の炭化水素基である。Ｒ８は水素原子又は一価の炭化水素基である。Ｒ８が水素原子であればアルデヒド化合物であり、一価の炭化水素基であればケトン化合物である。
【００３８】
上記一価の炭化水素基としては、例えば、 アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基が挙げられる。上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基の種類及び構造は、本発明の塩のＲ１〜Ｒ４における説明が妥当する。尚、Ｒ７及びＲ８が不飽和結合を有する場合、該不飽和結合の数にも特に限定はない。
【００３９】
一般式（２）で表される化合物がアルデヒド化合物である場合、Ｒ７はアリール基、多環式芳香族炭化水素基、芳香族複素環基、又はＲ−ＣＨ＝ＣＨ−基（ＲはＹ−ＣＨ＝ＣＨ−、アリール基、多環式芳香族炭化水素基、芳香族複素環基であるアルデヒド化合物。尚、Ｙは水素原子又は一価の炭化水素基である。）とすることができる。Ｒ７が上記の基であると、β−ニトロアルコールのエナンチオ選択性に優れると共に、ジアステレオ選択性にも優れるので好ましい。上記多環式芳香族炭化水素基として具体的には、例えば、ナフチル基（１−ナフチル基及び２−ナフチル基等）が挙げられる。また、上記芳香族複素環基として具体的には、例えば、２−フリル基等の酸素原子を含有する芳香族複素環基が挙げられる。
【００４０】
Ｒ７が、アリール基、多環式芳香族炭化水素基、又は芳香族複素環基である場合、芳香環は無置換でもよく、他の官能基で置換されていてもよい。該他の官能基としては、電子求引性基及び電子供与性基のいずれでもよい。上記他の官能基として具体的には 、例えば、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基等の炭素数１〜４の直鎖又は分岐アルキル基）、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、アルコキシ基（メトキシ基及びエトキシ基等）、ハロゲン化アルキル基（トリフルオロメチル基等）、ニトロ基、シアノ基、カルボニル基が挙げられる。また、上記他の官能基の位置にも特に限定はなく、ｏ−、ｍ−、及びｐ−のいずれでもよい。上記他の官能基の位置は通常、ｏ−又はｐ−である。上記他の官能基を有するＲ７として具体的には、例えば、ｏ−又はｐ−位がアルキル基又はハロゲン原子で置換されたアリール基が挙げられる。 
【００４１】
上記一価の炭化水素基は、β−ニトロアルコールの合成を阻害しない限り、他の官能基又は他の原子を１種又は２種以上含んでいてもよい。上記他の官能基又は他の原子として具体的には、例えば、本発明の塩のＲ１〜Ｒ４の説明で例示した他の官能基及び他の原子が挙げられる。
【００４２】
上記ケトン化合物は非対称ケトンでもよく、対称ケトンでもよい。上記対称 ケトンとしては、例えば、 Ｒ７及びＲ８が同じ炭素数１〜５、好ましくは１〜３のアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基であるケトン（アセトン、ジエチルケトン等） が挙げられる。上記非対称ケトンとしては、例えば、 （１）Ｒ７が炭素数１〜５、好ましくは１〜３のアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基であり、Ｒ８がＲ７とは異なる炭素数１〜５、好ましくは１〜３のアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基であるケトン、並びに（２）Ｒ７が炭素数１〜５、好ましくは１〜３のアルキル基、アルケニル基、又はアルキニル基であり、Ｒ８がアリール基、アリールアルキル基、及びアリールアルケニル基であるケトンが挙げられる。
【００４３】
また、Ｒ７及びＲ８は、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アミノカルボニル基、及びハロゲン化アルキル基等の電子求引性基を有していてもよい。更に、Ｒ７及びＲ８は、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アミノカルボニル基、及びハロゲン化アルキル基等の電子求引性基自体でもよい。Ｒ７及びＲ８が電子求引性基であるケトン化合物として、例えば、以下の化合物が例示される。
【化６】
0005396578.tif 000007
【００４４】
Ｒ７及びＲ８の組み合わせには特に限定はない。Ｒ７及びＲ８は同じ基でもよく、異なる基でもよい。尚、Ｒ７及びＲ８は相互に結合して環を形成していてもよい。
【００４５】
上記ニトロアルカンの種類及び構造は、β−ニトロアルコールを得ることができる限り、特に限定はない。上記ニトロアルカンとしては、例えば、下記一般式（３）で表されるニトロアルカンが挙げられる。尚、上記「ニトロアルカン」は、ニトロ基が結合している炭素原子及び該炭素原子と隣接する原子が、飽和結合により結合している構造であればよい。従って、上記「ニトロアルカン」は、上記条件を満たす限り、鎖中に不飽和結合を含んでいてもよい（例えば、次に述べる一般式（３）のＲ９及びＲ１０は、アルケニル基又はアルキニル基等の不飽和結合を有する基でもよい。）。
【００４６】
【化７】
0005396578.tif 000008
【００４７】
一般式（３）中、Ｒ９及びＲ１０はそれぞれ独立して水素原子又は一価の炭化水素基である。上記一価の炭化水素基としては、例えば、 アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基が挙げられる。上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基、及びアリールアルキニル基の構造は、本発明の塩のＲ１〜Ｒ４の説明が妥当する。上記一価の炭化水素基として好ましくは、炭素数１〜５の飽和炭化水素基であり、より好ましくはメチル基、エチル基、ｎ−イソプロピル基及びｉ−プロピル基である。
【００４８】
上記一価の炭化水素基は、本発明のβ−ニトロアルコールの合成を阻害しない限り、他の官能基又は他の原子を１種又は２種以上含んでいてもよい。上記他の官能基又は他の原子として具体的には、例えば、本発明の塩のＲ１〜Ｒ４の説明で例示した他の官能基及び他の原子が挙げられる。
【００４９】
Ｒ９及びＲ１０の組み合わせには特に限定はない。Ｒ９及びＲ１０は同じ基でもよく、異なる基でもよい。Ｒ９及びＲ１０は、いずれも水素原子でもよく、いずれも一価の炭化水素基でもよい。また、Ｒ９及びＲ１０の一方は水素原子で、他方が一価の炭化水素基でもよい。Ｒ９及びＲ１０の組み合わせとして好ましくは、いずれも水素原子であるか、又はいずれか一方は水素原子で、他方が一価の炭化水素基、特に炭素数１〜５の飽和炭化水素基（より好ましくは、メチル基、エチル基、ｎ−イソプロピル基及びｉ−プロピル基）である。尚、Ｒ９及びＲ１０は相互に結合して環を形成していてもよい。 尚、上記ケトン化合物が対称ケトンの場合、上記ニトロアルカンとして、Ｒ９及びＲ１０の少なくとも一方は上記一価の炭化水素基であり、且つＲ９及びＲ１０が異なる基である ニトロアルカンを用いる。
【００５０】
上記アルデヒド化合物又はケトン化合物と上記ニトロアルカンとの割合には特に限定はない。上記アルデヒド化合物又はケトン化合物と上記ニトロアルカンとの割合（当量比）は、通常１：（０．１〜２０）、好ましくは１：（１〜２０）、更に好ましくは１：（１〜１５）、より好ましくは１：（１〜１０）とすることができる。尚、本発明では、溶媒自体を上記ニトロアルカンとすることができる。
【００５１】
本発明の製造方法は、本発明の塩及び塩基の存在下、又は本発明の塩の共役塩基の存在下で行う。後述のように、本発明の製造方法では、本発明の塩の共役塩基であるイミノホスホラン化合物（例えば、トリアミノイミノホスホラン等）が反応に関与すると考えられる（当該説明は、発明者の推測である。）。従って、本発明の塩の共役塩基の存在下で本発明の製造方法を行う場合、必ずしも塩基を共存させる必要はない。
【００５２】
上記塩基の種類には特に限定はない。上記塩基は、後述のように、本発明の塩の窒素原子上にある水素原子を引き抜いて、イミノホスホラン化合物を生成させる役割を果たすと考えられる（当該説明は、発明者の推測である。）。上記塩基としては、無機塩基及び有機塩基のいずれも用いることができる。上記無機塩基として具体的には、例えば、金属水素化物が挙げられる。また、上記有機塩基として具体的には、例えば、 アミン化合物（１級、２級及び３級、例えば、グアニジン及びアミジン等）、金属アルコキシド（ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、及びカリウム−ｔ−ブトキシド等）、アルキル金属化合物（ブチルリチウム等）、及び金属アミド（カリウムヘキサメチルジシラザン等）が挙げられる。上記塩基は１種単独でもよく、２種以上用いてもよい。上記塩基として好ましくは、金属アルコキシド、アルキル金属化合物、又は金属アミドである。
【００５３】
上記金属アルコキシド、アルキル金属化合物、及び金属アミドを構成する金属としては、例えば、Ｎａ及びＫ等のアルカリ金属、Ｃａ等のアルカリ土類金属、Ａｌ、及びＺｎが挙げられる。また、上記金属アルコキシドを構成するアルコキシドとしては、例えば、炭素数１〜５、好ましくは１〜４の直鎖又は分枝アルコキシ基（メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉ−プロポキシ基、及びｔ−ブトキシ基等）が挙げられる。
【００５４】
本発明の製造方法は、本発明の塩及び塩基又は本発明の塩の共役塩基の存在下で行う限り、具体的な手順に限定はない。例えば、本発明の塩を製造した後、本発明の塩を単離せず、そのまま本発明の塩を含む溶液に塩基及び基質を添加して、本発明の製造方法を行うことができる。また、別途用意した溶媒に、本発明の塩、塩基及び基質を添加して、本発明の製造方法を行うことができる。更に、本発明の製造方法では、本発明の塩を含む溶液に塩基を添加して本発明の塩の共役塩基を生成させ、これを用いてもよい。尚、「本発明の塩又は本発明の塩の共役塩基の存在下」とは、本発明の塩又は本発明の塩の共役塩基が存在する状態であればよい。よって、本発明の塩を用いる場合だけでなく、本発明の触媒を用いる場合も含む。
【００５５】
本発明の製造方法において、本発明の塩又は本発明の塩の共役塩基の量には特に限定はない。本発明の塩又は本発明の塩の共役塩基の量は、上記アルデヒド化合物又は上記ケトン化合物に対して通常０．５〜１０ｍｏｌ％、好ましくは１〜７ｍｏｌ％である。
【００５６】
本発明の製造方法において、溶媒の種類には特に限定はない。該溶媒としては極性有機溶媒を用いてもよく、非極性有機溶媒を用いてもよい。また、上記溶媒は１種でもよく、２種以上の混合溶媒でもよい。
【００５７】
上記極性有機溶媒は、プロトン性極性有機溶媒でもよく、非プロトン性極性有機溶媒でもよい。上記極性有機溶媒として好ましくは、非プロトン性極性有機溶媒である。上記極性有機溶媒としては、例えば、ＴＨＦ、アニソール、１，４−ジオキサン、シクロペンチルメチルエーテル、アルコール（例えば、メタノール、エタノール、及びアリルアルコール）、 及びエステル化合物（例えば、酢酸エチル）が挙げられる。また、上記極性溶媒として、アミド系溶媒（ＤＭＦ及びＮＭＰ等）、ウレア系溶媒（ＤＭＰＵ等）、リン酸アミド系溶媒（ＨＭＰＡ等）、ニトリル系溶媒（プロピオニトリル等）、及びニトロアルカン系溶媒（ニトロメタン及びニトロエタン等）を用いることができる。上記非極性溶媒は、脂肪族有機溶媒でもよく、芳香族有機溶媒でもよい。該脂肪族有機溶媒としては、例えば、アルカン及びシクロアルカン（例えば、炭素数４以上、好ましくは５以上）が挙げられる。上記脂肪族有機溶媒として具体的には、例えば、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン、及びオクタンが挙げられる。更に、上記芳香族有機溶媒としては、例えば、ベンゼン及びトルエンが挙げられる。
【００５８】
本発明の製造方法において、反応条件には特に限定はない。反応条件 は、出発物質の種類及び構造、並びにβ−ニトロアルコールの構造等に応じて、適宜調整することができる。反応時間は通常３〜４８時間、好ましくは３〜３０時間、更に好ましくは４〜２４時間、より好ましくは４〜１２時間である。また、反応温度は通常−１００〜４０℃、好ましくは−８０〜３０℃、更に好ましくは−８０〜１０℃である。
【００５９】
また、本発明の製造方法の反応雰囲気には特に限定はない。本発明の製造方法は、無酸素雰囲気で行ってもよく、酸素雰囲気下で行ってもよい。本発明の製造方法は、例えば、窒素ガス雰囲気又は希ガス（ヘリウムガス、ネオンガス、アルゴンガス）雰囲気下で行うことができる。
【００６０】
反応終了後、公知の方法、例えば、蒸留、吸着、抽出、及び再結晶等の方法又はこれらの方法を組み合わせて、目的のβ−ニトロアルコールの回収及び精製を行うことができる。また、必要に応じて光学分割等により、目的とする光学活性体を得ることができる。
【００６１】
本発明の製造方法により得られるβ−ニトロアルコールの立体構造として、シン体とアンチ体が考えられる（以下の式を参照）。上記β−ニトロアルコールは、シン体及びアンチ体のいずれか一方のみでもよく、両者の混合物でもよい。本発明の塩及び触媒は、アンチ選択性に優れている。よって、本発明の製造方法により得られるβ−ニトロアルコールは、アンチ体又はアンチ体を多く含む混合物が好ましい。 
【００６２】
【化８】
0005396578.tif 000009
【００６３】
本発明の製造方法は、以下の反応機構で進むと考えられる。即ち、塩基（カリウム−ｔ−ブトキシド等）により、本発明の塩３の窒素原子上の水素原子が引き抜かれ、イミノホスホラン（Ｉ）が生成する。次いで、該イミノホスホラン（Ｉ）とニトロアルカンとの間で、イオン対（ＩＩ）を形成する。その後、イオン対（ＩＩ）とアルデヒド化合物又はケトン化合物とが反応し（以下の反応機構ではアルデヒド化合物を例示）、β−ニトロアルカンが生成すると共に、イミノホスホラン（Ｉ）が再生する。尚、以下の反応機構及び本説明は、発明者の推測である。従って、以下の反応機構及び本説明は、本発明を何ら限定する趣旨の説明ではなく、また、本発明を定義する趣旨の説明でもない。
【００６４】
【化９】
0005396578.tif 000010
【実施例】
【００６５】
以下、実施例により本発明を具体的に説明する。尚、本発明は、実施例に示す形態に限られない。本発明の実施形態は、目的及び用途等に応じて、本発明の範囲内で種々変更することができる。
【００６６】
本実施例において赤外線スペクトルは、「ＪＡＳＣＯ  ＦＴ／ＩＲ−２３０スペクトロメーター」により測定した。１Ｈ−ＮＭＲスペクトルは、「Ｖａｒｉａｎ  ＩＮＯＶＡ−５００（５００ＭＨｚ）スペクトロメーター」により測定した。化学シフトは、溶媒の残存シグナル（ＣＤ３ＯＤ；３．３１ｐｐｍ）を内部標準として、又はテトラメチルシランを内部標準（ＣＤＣｌ３）としてｐｐｍで記録した。１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルは、「Ｖａｒｉａｎ  ＩＮＯＶＡ−５００（１２６ＭＨｚ）スペクトロメーター」により、完全プロトンデカップリングで測定した。化学シフトは、溶媒の残存シグナル（ＣＤＣｌ３；７７．１６ｐｐｍ、ＣＤ３ＯＤ；４９．０ｐｐｍ）を内部標準としてｐｐｍで記録した。３１Ｐ−ＮＭＲスペクトルは、「Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｒｃｕｒｙ−３００ＢＢ（１２１ＭＨｚ）スペクトロメーター」により、完全プロトンデカップリングで測定した。化学シフトは、Ｈ３ＰＯ４（０ｐｐｍ）を外部標準としてｐｐｍで記録した。１９Ｆ−ＮＭＲスペクトルは、「Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｒｃｕｒｙ−３００ＢＢ（２８２ＭＨｚ）スペクトロメーター」で記録した。化学シフトは、ベンゾトリフロリド（−６４．０ｐｐｍ）を外部標準としてｐｐｍで記録した。旋光度は、「ＪＡＳＣＯ  Ｐ−１０２０ＮＳ  ｐｏｌａｒｉｍｅｔｅｒ」により測定した。高分解能マススペクトル分析は、名古屋大学大学院マテリアルサイエンスリサーチセンターで測定された。ＴＬＣ分析は、「Ｍｅｒｃｋ  ｐｒｅｃｏａｔｅｄ  ＴＬＣ  ｐｌａｔｅｓ」（シリカゲル６０、ＧＦ２５４、０．２５ｍｍ）により行った。フラッシュカラムクロマトグラフィーは、「シリカゲル６０」（球形、４０〜５０μｍ、関東化学工業社製）により行った。
【００６７】
データは、化学シフト、積分値、多重度（ｓ＝１重線、ｄ＝２重線、ｔ＝３重線、ｑ＝４重線、ｑｕｉｎ＝５重線、ｂｒｓ＝広い１重線）、及びカップリング定数（Ｈｚ）の順で表記した。
【００６８】
全ての反応はアルゴン雰囲気下、乾燥したガラス容器で行った。全ての基質は使用前に予め、蒸留又はカラムクロマトグラフィーにより精製した。トルエン及びテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）は、関東化学工業社製「Ｄｅｈｙｄｒａｔｅｄ  Ｓｏｌｖｅｎｔ  ｓｙｓｔｅｍ」から供給された。他の物質は市販品を用いた。
【００６９】
（１）光学活性テトラアミノホスホニウム塩の合成（Ｉ）
光学活性テトラアミノホスホニウム塩の合成経路を以下に示す。
【化１０】
0005396578.tif 000011
【００７０】
出発物質として、アミノ基がＢｏｃで保護されたバリンのメチルエステルを用いた。これをＴＨＦに溶解し、０℃でスラリー状のＰｈＭｇＢｒ（１Ｍ、５０ｍｌ、５当量）へ添加した。反応液を０℃で１時間攪拌し、次いで、氷冷した塩化アンモニウム水溶液中に注いだ。有機層と水層とを分け、水層を酢酸エチルで２度抽出し、この酢酸エチル層を上記有機層に加えた。上記有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥、ろ過、及び濃縮した。濃縮された粗残渣を、３０ｍｌの１Ｍメタノール−ＨＣｌ中で、５０℃で３時間処理した。そして、減圧下でメタノールを除去し、残渣を１ＭＮａＯＨ水溶液と酢酸エチルに溶解した。有機層と水層とを分け、水層を酢酸エチルで２度抽出し、この酢酸エチル層を上記有機層に加えた。抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、次いでろ過、濃縮及びシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離剤；ヘキサン／酢酸エチル〔５／１〕混合液）による精製を行い、白色の固体である化合物１ａを得た（収率；８２％）。また、同様の方法により、白色の固体である化合物１ｂ〜１ｄを得た。
【００７１】
上記化合物１ａの塩酸塩（０．５８ｇ、２ｍｍｏｌ）とＮａＮ３（０．６５ｇ、１０ｍｍｏｌ）を、０℃で注意深くトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）（１０ｍｌ）に添加した。反応液を室温で６時間攪拌し、攪拌しながら粉砕した氷中に注いだ。ＮａＯＨペレットを加えて反応液を中和した後、抽出物を酢酸エチルで２度処理し、この酢酸エチル層を上記有機層に加えた。上記有機層を塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させた。ろ過及び濃縮により粗残渣（生成物であるアミノアジド化合物を含む。）を得て、この粗残渣を更に精製することなく次の反応に使用した。
【００７２】
この粗残渣を、２ｍｍｏｌの酢酸を含むメタノール（１０ｍｌ）に溶解させ、アルゴン雰囲気下、この混合液を０℃に冷却した。該混合液に５％Ｐｄ／Ｃを添加し、雰囲気を水素雰囲気に置き換えた。該混合液を室温で１時間攪拌後、Ｐｄ／Ｃをろ過により除去し、ろ液を濃縮した。残渣は１ＭＮａＯＨ水溶液で中和し、酢酸エチルで２度抽出し、酢酸エチル層を有機層に加えた。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、次いでろ過、濃縮及びシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離剤としてメタノール／酢酸エチル（１／３０）混合液を用いた。）による精製を行い、白色の固体である１，２−ジアミン化合物２ａを得た（収率；８９％）。また、同様の方法により、化合物１ｂ〜１ｄから、白色の固体である１，２−ジアミン化合物２ｂ〜２ｄを得た。１，２−ジアミン化合物２ｂ〜２ｄの１Ｈ−ＮＭＲ及び１３Ｃ−ＮＭＲのスペクトルを図１〜図４に示す。
【００７３】
（２ａ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．４８（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．４５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．２９（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．２０（１Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．５，２．０Ｈｚ），７．１８（１Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．５，２．０Ｈｚ），３．７０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ），１．８９（１Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝７．０，２．０Ｈｚ），１．０１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），０．７５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）；δ１４８．０，１４７．３，１２８．４，１２８．３，１２６．８，１２６．３８，１２６．３２，６６．０，６０．９，２８．１，２４．１，１７．１；
〔３〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３３３９，３２７５，２９６５，２９２５，１５９８，１４４９，１３５７，１１８８，１０５７，９４５，８７２，７４５ｃｍ−１；
〔４〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値（［Ｍ］＋）２５５．１８６１，実測値２５５．１８５７；
〔５〕［α］２５Ｄ：＋１１．０°（ｃ＝０．４０，ＭｅＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００７４】
（２ｂ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．０９（２Ｈ，ｓ），７．０７（２Ｈ，ｓ），６．８１（１Ｈ，ｓ），６．８０（１Ｈ，ｓ），３．６３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ），２．２８（６Ｈ，ｓ），２．２７（６Ｈ，ｓ），１．８６（１Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝７．０，１．５Ｈｚ），１．００（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），０．７７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）；δ１４７．７，１４７．３，１３７．６，１３７．５，１２８．０，１２７．９，１２４．５，１２４．４，６５．８，６０．９，２８．０，２４．３，２１．７３，２１．７１，１７．３；
〔３〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３４０３，２９７５，２８６７，１５９９，１４６４，１３６９，１３００，１１７２，１０３８，８６４ｃｍ−１；
〔４〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値（［Ｍ］＋）３１１．２４８７，実測値３１１．２５０１；
〔５〕［α］２４Ｄ：＋２６．４°（ｃ＝０．４１，ＭｅＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００７５】
（２ｃ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３６（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．３３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．０９（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），３．６３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ），２．２９４（３Ｈ，ｓ），２．２８６（３Ｈ，ｓ），１．８７（１Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝７．０，２．０Ｈｚ），０．９９（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），０．７５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）；δ１４４．８，１４４．０，１３６．０１，１３５．９９，１２９．２，１２９．０，１２６．７，１２６．６，６５．５，６１．０，２８．０，２４．１，２１．０，１７．１；
〔３〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３２８９，２９４９，２８７５，１５８９，１５０７，１４５２，１３６９，１２０４，１０２３，９４５，８９３ｃｍ−１；
〔４〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値（［Ｍ］＋）２８３．２１７４，実測値２８３．２１８１；
〔５〕［α］２３Ｄ：＋２５．６°（ｃ＝０．４３，ＭｅＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００７６】
（２ｄ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．６５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．５９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．５５（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），３．７７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ），１．７８（１Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝７．０，２．０Ｈｚ），０．９８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），０．８１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）；δ１５１．６，１５０．６，１２９．０１（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３２．６Ｈｚ），１２８．９５（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３２．５Ｈｚ），１２７．２，１２７．０，１２５．５２（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３．７Ｈｚ），１２５．４５（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３．７Ｈｚ），１２４．２（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝２７２．５Ｈｚ），６５．９，６０．６，２８．３，２４．０，１７．２；
〔３〕１９Ｆ−ＮＭＲ（２８２ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）；δ−６２．８６，−６２．８９；
〔４〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３３４４，２９７７，１６１２，１４１２，１３１４，１１０６，１０１２，９５０，８５４ｃｍ−１；
〔５〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値（［Ｍ］＋）３９１．１６０９，実測値３９１．１６０７；
〔６〕［α］２５Ｄ：＋６．３°（ｃ＝４．９，ＭｅＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００７７】
０．５１ｇの１，２−ジアミン化合物２ａ（２当量、２ｍｍｏｌ）及びＥｔ３Ｎ（０．７０ｍｌ、５ｍｍｏｌ）をトルエン（５．０ｍｌ）に添加した。次いで、この溶液に、０．２１ｇのＰＣｌ５（１．０ｍｍｏｌ）を含むトルエン（５ｍｌ）を添加し、反応液を１１０℃で２時間攪拌した。揮発物を蒸発させた後、固形状の残渣をクロロホルムに溶解し、１ＮＨＣｌ水溶液で洗浄した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより、残渣を濃縮及び精製することにより、テトラアミノホスホニウム塩３ａのジアステレオマーを得た（９２％、ＭＳ：ＰＳ＝６：１）。（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ａは、−１５℃でアセトン／ヘキサン溶媒系からの再結晶により得た。また、同様の方法により、１，２−ジアミン化合物２ｂ〜２ｄから、（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｂ〜３ｄを得た。（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ａ〜３ｄの１Ｈ−ＮＭＲ及び１３Ｃ−ＮＭＲのスペクトルを図５〜図８に示す。
【００７８】
（（Ｍ，Ｓ）−３ａ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．４８（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．４２（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．３３（２Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．５，１．８Ｈｚ），７．３１（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．２４（４Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．１９（２Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．５，２．０Ｈｚ），６．５０（２Ｈ，ｄ，ＪＰ−Ｈ＝１８．０Ｈｚ），６．３４（２Ｈ，ｄ，ＪＰ−Ｈ＝２１．０Ｈｚ），４．３５（２Ｈ，ｄｄ，ＪＰ−Ｈ＝２４．０Ｈｚ，ＪＨ−Ｈ＝３．５Ｈｚ），１．６１（２Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝６．８，３．５Ｈｚ），０．８８（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．７７（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）；δ１４８．５，１４２．２（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１２．３Ｈｚ），１２９．７，１２８．９，１２８．６，１２８．３０，１２８．２７，１２７．６，７１．６（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１２．８Ｈｚ），６５．６（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝７．７Ｈｚ），３０．９，２１．７，１７．５；
〔３〕３１Ｐ−ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ３５．８；
〔４〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３３８５，３１８５，２９６３，１６０９，１４６１，１４００，１３３８，１２６０，１１２６，１０５６，７５９，７０２ｃｍ−１；
〔５〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値Ｃ３４Ｈ４０Ｎ４Ｐ＋（［Ｍ］＋）５３５．２９９１，実測値５３５．３０１１；
〔６〕［α］２８Ｄ：−２９７．１°（ｃ＝０．３２，ＣＨ３ＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００７９】
（（Ｍ，Ｓ）−３ｂ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．０５（４Ｈ，ｓ），６．９６（２Ｈ，ｓ），６．８７（４Ｈ，ｓ），６．８４（２Ｈ，ｓ），６．３１（２Ｈ（ｐａｒｔｉａｌｌｙ  ｄｅｕｔｅｒａｔｅｄ），ｄ，ＪＰ−Ｈ＝１７．５Ｈｚ），４．２８（２Ｈ，ｄｄ，ＪＰ−Ｈ＝２４．５Ｈｚ，ＪＨ−Ｈ＝３．５Ｈｚ），２．３２（１２Ｈ，ｓ），２．２１（１２Ｈ，ｓ）１．５９（２Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝７．０，３．５Ｈｚ），０．８８（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），０．７５（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）；δ１４８．６，１４２．２（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１１．９Ｈｚ），１３９．２，１３８．５，１２９．８，１２９．６，１２６．１，１２５．３，７１．４（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１２．４Ｈｚ），６４．８（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝８．３Ｈｚ），３０．８，２１．８１，２１．７９，２１．７７，２１．５，２１．４，１７．７；
〔３〕３１Ｐ−ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ３５．０；
〔４〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３３５０，３１６６，２９５４，１６０４，１４６２，１３９２，１１６６，１０７０，８５２，７３７，７００ｃｍ−１；
〔５〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値Ｃ４２Ｈ５６Ｎ４Ｐ＋（［Ｍ］＋）６４７．４２４３，実測値６４７．４２５５；
〔６〕［α］２３Ｄ：−３０３．２°（ｃ＝０．３９，ＣＨ３ＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００８０】
（（Ｍ，Ｓ）−３ｃ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．３４（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．２３（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．１６（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．０４（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），４．２４（２Ｈ，ｄｄ，ＪＰ−Ｈ＝２４．０Ｈｚ，ＪＨ−Ｈ＝３．５Ｈｚ），２．３６（６Ｈ，ｓ），２．２６（６Ｈ，ｓ），１．６０（２Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝６．８，３．５Ｈｚ），０．８７（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．７４（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）；δ１４５．７，１３９．４（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１１．９Ｈｚ），１３８．４，１３８．１，１３０．２，１２９．５，１２８．２，１２７．５，７１．１（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１２．８Ｈｚ），６５．７（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝８．２Ｈｚ），３０．８，２１．７，２０．９３，２０．８８，１７．６；
〔３〕３１Ｐ−ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ３５．１；
〔４〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３１５０，２９５４，１６２１，１５１２，１４０３，１３３０，１２６８，１１９８，１１３６，１０５４，９２６，８１３ｃｍ−１；
〔５〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値Ｃ３８Ｈ４８Ｎ４Ｐ＋（［Ｍ］＋）５９１．３６１７，実測値５９１．３５９２；
〔６〕［α］２３Ｄ：−２３１．９°（ｃ＝０．３４，ＣＨ３ＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００８１】
（（Ｍ，Ｓ）−３ｄ）；
〔１〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ７．７５（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．６８（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．６０（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），７．５３（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），４．４８（２Ｈ，ｄｄ，ＪＰ−Ｈ＝２５．０Ｈｚ，ＪＨ−Ｈ＝３．５Ｈｚ），１．５９（２Ｈ，ｑｕｉｎ−ｄ，Ｊ＝６．５，３．５Ｈｚ），０．９０（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ），０．８２（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ）；
〔２〕１３Ｃ−ＮＭＲ（１２６ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）；δ１５１．９，１４５．８（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１２．８Ｈｚ），１３１．１（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３２．３Ｈｚ），１３０．９（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３２．４Ｈｚ），１２９．３，１２８．３，１２６．９，１２６．０，１２５．７（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝３１３．５Ｈｚ），１２５．４（ｑ，ＪＦ−Ｃ＝２７１．０Ｈｚ），７１．４（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝１３．２Ｈｚ），６５．４（ｄ，ＪＰ−Ｃ＝８．３Ｈｚ），３１．１，２１．６，１７．３；
〔３〕３１Ｐ−ＮＭＲ（１２１ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ３８．６；
〔４〕１９Ｆ−ＮＭＲ（２８２ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ−６２．２，−６２．３；
〔５〕ＩＲ（ＫＢｒ）：３１９３，１６１９，１４７９，１４０９，１３２７，１２６８，１１７２，１１２６，１０７０，１０１６，８４１ｃｍ−１；
〔６〕ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）：計算値Ｃ３８Ｈ３６Ｆ１２Ｎ４Ｐ＋（［Ｍ］＋）８０７．２４８６，実測値８０７．２４９２；
〔７〕［α］２８Ｄ：−２２６．７°（ｃ＝１．０１，ＣＨ３ＯＨ，>９９％ｅｅ）
【００８２】
（２）光学活性テトラアミノホスホニウム塩の合成（ＩＩ）
上記合成（Ｉ）と同様の手順により、以下に示す光学活性テトラアミノホスホニウム塩３ｅ〜３ｈを得た。光学活性テトラアミノホスホニウム塩３ｅ及び３ｆは（Ｍ，Ｓ）体であり、３ｇ及び３ｈは（Ｐ，Ｓ）体である。光学活性テトラアミノホスホニウム塩３ｅ〜３ｈの１Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを図９〜図１２に示す。尚、図９〜図１２中、「＊」は残存エタノールのピークである。
【００８３】
【化１１】
0005396578.tif 000012
【００８４】
（３）β−ニトロアルコールの合成（Ｉ）
アルデヒド化合物としてベンズアルデヒドを用いた。ニトロアルカンとして表１に示す一価の炭化水素基（Ｒ９）を持つニトロアルカン４ａ〜４ｃを用い、テトラアミノホスホニウム塩として（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ａ〜３ｄを用いた。これらを用いて、以下の方法によりβ−ニトロアルコールを合成し、β−ニトロアルコールの収率、ジアステレオ比及び鏡像過剰率を測定した。その結果を表１に示す。
【００８５】
【化１２】
0005396578.tif 000013
【００８６】
アルゴン雰囲気下、（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ａ（０．０５５当量、１３．７５μｍｏｌ）を、ニトロアルカン４（１０．０当量、２．５ｍｍｏｌ）を含むＴＨＦ（２．５ｍｌ）に室温で溶解させた。次いで、１２．５μｍｏｌのカリウム−ｔ−ブトキシド溶液（１．０Ｍ、ＴＨＦ溶媒）を加え、−７８℃で反応液を３０分間攪拌した。その後、反応液中にベンズアルデヒド（１．０当量、０．２５ｍｍｏｌ）を徐々に滴下し、８時間攪拌を継続した。反応液にＴＦＡを含むトルエン（０．５Ｍ、１００μｌ）を加え、氷冷した水中に注いだ。有機層と水層とを分け、水層を酢酸エチルで抽出し、酢酸エチル層を有機層に加えた。この有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過した。全ての揮発物を蒸発させて除去して粗残渣を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより粗残渣を精製し、β−ニトロアルコールを得た。得られたβ−ニトロアルコールのジアステレオ比は、粗残渣の１Ｈ−ＮＭＲ分析により測定した。また、得られたβ−ニトロアルコールの鏡像過剰率は、キラルカラム（φ４．６ｍｍ×２５０ｍｍ、ＤＡＩＣＥＬ社製「ＣＨＩＲＡＬＣＥＬ  ＯＤ−Ｈ」又は「ＣＨＩＲＡＬＰＡＫ  ＡＤ−Ｈ」）を用いたＨＰＬＣ分析により求めた。
【００８７】
【表１】
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【００８８】
（４）β−ニトロアルコールの合成（ＩＩ）
アルデヒド化合物として、表２に示す一価の炭化水素基（Ｒ７）を持つアルデヒド化合物を用いた。また、ニトロアルカンとしてニトロエタンを用い、テトラアミノホスホニウム塩として、（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｄを用いた。これらを用いて、上記と同様の方法により、β−ニトロアルコールを合成した。但し、反応時間は基質であるアルデヒド化合物に応じて変更している。反応時間を表２に示す。得られたβ−ニトロアルコールの収率（％）、ジアステレオ比及び鏡像過剰率（％）を測定した。その結果を表２に示す。ジアステレオ比及び鏡像過剰率の測定方法は上記の通りである。
【００８９】
【化１３】
0005396578.tif 000015
【００９０】
【表２】
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【００９１】
（５）β−ニトロアルコールの合成（ＩＩＩ）
上記（４）において、アルデヒド化合物の代わりに、ピルビン酸のメチルエステルを用いた。その他は、上記（４）と同様の方法により、β−ニトロアルコールを合成した。その結果、収率は２４％、ジアステレオ選択性（アンチ体：シン体）は２：１、主生成異性体のエナンチオ選択性は７８％ｅｅであった。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】実施例で得られた１，２−ジアミン化合物２ａの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図２】実施例で得られた１，２−ジアミン化合物２ｂの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図３】実施例で得られた１，２−ジアミン化合物２ｃの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図４】実施例で得られた１，２−ジアミン化合物２ｄの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図５】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ａの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図６】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｂの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図７】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｃの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図８】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｄの１Ｈ−及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図９】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｅの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１０】実施例で得られた（Ｍ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｆの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１１】実施例で得られた（Ｐ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｇの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１２】実施例で得られた（Ｐ，Ｓ）−テトラアミノホスホニウム塩３ｈの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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