(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板から形成されたパネルであって、
所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部及び前記凹部のいずれか一方とを備えるとともに、正面視した場合に、前記複数の凸部、前記複数の平坦部及び前記複数の凹部が四角形状を有し、
前記平坦部を備える場合には、前記凸部の各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部の各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、
前記凹部を備える場合には、前記凸部の各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部の各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、さらに、前記凸部の周縁部分に設けられた凸部側傾斜面と、前記凹部の周縁部分に設けられた凹部側傾斜面とにより形成される傾斜面部を有し、
前記凸部、前記平坦部及び前記凹部は、前記めっき鋼板を成形加工することで形成されたものである
ことを特徴とするパネル。
【請求項２】
前記めっき鋼板が、溶融亜鉛系合金めっき鋼板である
ことを特徴とする、請求項１に記載のパネル。
【請求項３】
前記めっき層が、２質量％以上７５質量％以下のＡｌ、０．１質量％以上１０質量％以下のＭｇ、及びＡｌ含有量の１５質量％以下のＳｉのうちの少なくとも１種類以上と、亜鉛と、不可避的不純物とを含む
ことを特徴とする、請求項１又は２に記載のパネル。
【請求項４】
前記めっき層が、０．００５質量％以上１．０質量％以下のＣａ、及び０．０００５質量％以上１質量％以下のＳｒのうちの少なくとも１種類以上を更に含む
ことを特徴とする、請求項３に記載のパネル。
【請求項５】
前記めっき層が、２０質量％以上７０質量％以下のＭｇと、亜鉛と、不可避的不純物とを含む
ことを特徴とする、請求項１又は２に記載のパネル。
【請求項６】
前記めっき層が、０．５質量％以上５質量％以下のＡｌ、及び０．１質量％以上５質量％以下のＣａのうちの少なくとも１種類以上を更に含む
ことを特徴とする、請求項５に記載のパネル。
【請求項７】
前記めっき層と前記鋼板との界面に生じる合金層を有し、前記合金層の厚みが、５μｍ以下である
ことを特徴とする、請求項１〜６の何れか一項に記載のパネル。
【請求項８】
前記めっき層と前記鋼板との界面に生じる合金層を有し、前記合金層の厚みが、前記めっき層の総厚みの２５％以下である
ことを特徴とする、請求項１〜７の何れか一項に記載のパネル。
【請求項９】
前記めっき層が、前記鋼板に溶融めっきを施し、めっき付着量の制御後、前記めっき層が溶融状態から２００℃になるまでの間、３０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で冷却されて形成されためっき層である
ことを特徴とする、請求項１〜８の何れか一項に記載のパネル。
【請求項１０】
前記めっき層の表面の硬度が、ビッカース硬さで、Ｈｖ．８０以上Ｈｖ．３００以下である
ことを特徴とする、請求項１〜９の何れか一項に記載のパネル。
【請求項１１】
前記めっき層の厚みが１μｍ以上５０μｍ以下であって、かつ、ＪＩＳ Ｚ ２３７１の塩水噴霧試験を行った場合のパネル加工部の赤錆発生までの時間が２４０時間以上である
ことを特徴とする、請求項１〜１０の何れか一項に記載のパネル。
【請求項１２】
前記凹部を備える場合に、隣り合う前記凸部の各角部間に前記凸部の前記角部間を接続するブリッジが形成され、前記ブリッジが頂部平坦部を有し；
前記凸部の平坦な上面部の面積Ｓ１、前記凹部の平坦な底面部の面積Ｓ２、前記頂部平坦部の面積Ｓ３、及び、前記凸部の側面である前記凸部側傾斜面と、前記凹部の側面である前記凹部側傾斜面と、前記凸部及び前記凹部それぞれの四隅から前記基準面に向かって延びる隅部傾斜面とからなる傾斜部の面積Ｓ４とが、式１を満たす；
ことを特徴とする、請求項１〜１１の何れか一項に記載のパネル。
（Ｓ３＋Ｓ４）／（Ｓ１＋Ｓ２）≦１．０  ・・・式１
【請求項１３】
前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；
前記凸部傾斜面の、前記基準面に対する傾斜角度と、前記凹部側傾斜面の、前記基準面に対する傾斜角度とが同一である；
ことを特徴とする請求項１〜１２の何れか一項に記載のパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パネルに関し、詳しくは、全体板状に形成されるとともに少なくとも一方の面側に突出する複数の凸部を有したパネルに関する。
本願は、２０１１年７月２０日に、日本に出願された特願２０１１−１５８９２４号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来、鉄道車両や自動車、航空機、船舶などの輸送機械あるいは建築構造物などに用いられる内装パネルとして、凹凸が千鳥状に設けられた軽量型高剛性パネルが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。この特許文献１に記載のパネルは、平板状パネルの縦及び横の二方向に凹凸が並んで形成されるとともに、凹凸以外の平坦部が直線的に形成されていない形状となっている。また、自動車の触媒コンバータやマフラーなどの断熱に利用されるヒートインシュレータにおいても、パネル面内の二方向に凸部が並べて配置された構成が提案されている（例えば、特許文献２を参照）。これらのパネルでは、パネル面内の二方向に並べて配置された凹凸又は凸部が形成されることで、凹凸が形成されていない平板や一方向のみに凹凸が形成された波板などと比較して、同じ板厚でも剛性が高くなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特許第２９６０４０２号公報
【特許文献２】日本国特開２００８−１８０１２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来のパネルでは、平坦部が直線的に形成されないように凹凸が千鳥状に設けられているが、これらの凹凸を囲んで平坦部が連続して形成されている。これにより、この連続した平坦部がパネル全体の曲げ剛性やねじり剛性に影響し、パネルの高剛性化及び軽量化を十分に図ることができない、という問題があった。【０００５】
また、従来のパネルは、特定の構造を有することで、高剛性化及び軽量化が図られたものであり、パネルを使用する際に必要な剛性以外の、例えば、耐食性、耐傷付き性が十分であるとはいえない。【０００６】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであって、簡単な構造で、高剛性化及び軽量化を確実に実現することができるとともに、耐食性、及び耐傷付き性に優れるパネルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明は下記の構成を採用する。
（１）本発明の一態様に係るパネルは、鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板から形成されたパネルであって、所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部及び前記凹部のいずれか一方とを備えるとともに、正面視した場合に、前記複数の凸部、前記複数の平坦部及び前記複数の凹部が四角形状を有し、前記平坦部を備える場合には、前記凸部の各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部の各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、前記凹部を備える場合には、前記凸部の各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部の各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、さらに、前記凸部の周縁部分に設けられた凸部側傾斜面と、前記凹部の周縁部分に設けられた凹部側傾斜面とにより形成される傾斜面部を有し、前記凸部、前記平坦部及び前記凹部は、前記めっき鋼板を成形加工することで形成されたパネルである。
（２）上記（１）に記載のパネルでは、前記めっき鋼板が、溶融亜鉛系合金めっき鋼板であってもよい。
（３）上記（１）又は（２）に記載のパネルでは、前記めっき層が、２質量％以上７５質量％以下のＡｌ、０．１質量％以上１０質量％以下のＭｇ、及びＡｌ含有量の１５質量％以下のＳｉのうちの少なくとも１種類以上と、亜鉛と、不可避的不純物とを含んでもよい。
（４）上記（３）に記載のパネルでは、前記めっき層が、０．００５質量％以上１．０質量％以下のＣａ、及び０．０００５質量％以上１質量％以下のＳｒのうちの少なくとも１種類以上を更に含んでもよい。
（５）上記（１）又は（２）に記載のパネルでは、前記めっき層が、２０質量％以上７０質量％以下のＭｇと、亜鉛と、不可避的不純物とを含んでもよい。
（６）上記（５）に記載のパネルでは、前記めっき層が、０．５質量％以上５質量％以下のＡｌ、及び０．１質量％以上５質量％以下のＣａのうちの少なくとも１種類以上を更に含んでもよい。
（７）上記（１）〜（６）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記めっき層と前記鋼板との界面に生じる合金層を有し、前記合金層の厚みが、５μｍ以下であってもよい。
（８）上記（１）〜（７）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記めっき層と前記鋼板との界面に生じる合金層を有し、前記合金層の厚みが、前記めっき層の総厚みの２５％以下であってもよい。
（９）上記（１）〜（８）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記めっき層が、前記鋼板に溶融めっきを施し、めっき付着量の制御後、前記めっき層が溶融状態から２００℃になるまでの間、３０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で冷却されて形成されためっき層であってもよい。
（１０）上記（１）〜（９）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記めっき層の表面の硬度が、ビッカース硬さで、Ｈｖ．８０以上Ｈｖ．３００以下であってもよい。
（１１）上記（１）〜（１０）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記めっき層の厚みが１μｍ以上５０μｍ以下であって、かつ、ＪＩＳ Ｚ ２３７１の塩水噴霧試験を行った場合のパネル加工部の赤錆発生までの時間が２４０時間以上であってもよい。
（１２）上記（１）〜（１１）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記凹部を備える場合に、隣り合う前記凸部の各角部間に前記凸部の前記角部間を接続するブリッジが形成され、前記ブリッジが頂部平坦部を有し；前記凸部の平坦な上面部の面積Ｓ１、前記凹部の平坦な底面部の面積Ｓ２、前記頂部平坦部の面積Ｓ３、及び、前記凸部の側面である前記凸部側傾斜面と、前記凹部の側面である前記凹部側傾斜面と、前記凸部及び前記凹部それぞれの四隅から前記基準面に向かって延びる隅部傾斜面とからなる傾斜部の面積Ｓ４とが、式１を満たしてもよい。
（Ｓ３＋Ｓ４）／（Ｓ１＋Ｓ２）≦１．０  ・・・式１
（１３）上記（１）〜（１２）のいずれか一項に記載のパネルでは、前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；前記凸部傾斜面の、前記基準面に対する傾斜角度と、前記凹部側傾斜面の、前記基準面に対する傾斜角度とが同一であってもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、パネルの形状を、凸部と、平坦部又は凹部のいずれか一方とが、平面的に連続して形成されない形状とすることで、簡単な構造で、高剛性化及び軽量化を確実に実現することができるパネルを提供することが可能となるとともに、パネルを形成するための素材を特定することで、耐食性、及び耐傷付き性に優れるパネルを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１実施形態に係るパネルの構成例を示す斜視図である。
【図２】本発明の第２実施形態に係るパネルの構成例を示す斜視図である。
【図３】本発明の第３実施形態に係るパネルの構成例を示す斜視図である。
【図４】本発明の第４実施形態に係るパネルの構成例を示す斜視図である。
【図５】本発明の第５実施形態に係るパネルの構成例を示す斜視図である。
【図６Ａ】前記第１実施形態に係るパネルの断面図である。
【図６Ｂ】前記第２実施形態に係るパネルの断面図である。
【図６Ｃ】前記第３実施形態に係るパネルの断面図である。
【図６Ｄ】前記第４実施形態に係るパネルの断面図である。
【図６Ｅ】前記第５実施形態に係るパネルの断面図である。
【図７Ａ】従来のパネルの構成例を示す斜視図である。
【図７Ｂ】従来のパネルの構成例を示す斜視図である。
【図７Ｃ】従来のパネルの構成例を示す斜視図である。
【図８】従来の他のパネルの構成例を示す斜視図である。
【図９Ａ】本発明の実施形状例に係るＦＥＭ解析の方法を示す斜視図である。
【図９Ｂ】本発明の実施形状例に係るＦＥＭ解析の方法を示す斜視図である。
【図１０Ａ】前記実施形状例における比較形状例１（Ｎｏ．１）の正面から見た解析モデル図である。
【図１０Ｂ】前記実施形状例における比較形状例１（Ｎｏ．１）の断面から見た解析モデル図である。
【図１１Ａ】前記実施形状例における比較形状例２（Ｎｏ．２）の正面から見た解析モデル図である。
【図１１Ｂ】前記実施形状例における比較形状例２（Ｎｏ．２）の断面から見た解析モデル図である。
【図１２Ａ】前記実施形状例における比較形状例３（Ｎｏ．３）の正面から見た解析モデル図である。
【図１２Ｂ】前記実施形状例における比較形状例３（Ｎｏ．３）の断面から見た解析モデル図である。
【図１３Ａ】前記実施形状例における比較形状例４（Ｎｏ．４）の正面から見た解析モデル図である。
【図１３Ｂ】前記実施形状例における比較形状例４（Ｎｏ．４）の断面から見た解析モデル図である。
【図１４Ａ】前記実施形状例における実施形状例１（Ｎｏ．５）の正面から見た解析モデル図である。
【図１４Ｂ】前記実施形状例における実施形状例１（Ｎｏ．５）の断面から見た解析モデル図である。
【図１５Ａ】前記実施形状例における実施形状例２（Ｎｏ．６）の正面から見た解析モデル図である。
【図１５Ｂ】前記実施形状例における実施形状例２（Ｎｏ．６）の断面から見た解析モデル図である。
【図１６Ａ】前記実施形状例における実施形状例３（Ｎｏ．７）の正面から見た解析モデル図である。
【図１６Ｂ】前記実施形状例における実施形状例３（Ｎｏ．７）の断面から見た解析モデル図である。
【図１７Ａ】前記実施形状例における実施形状例４（Ｎｏ．８）の正面から見た解析モデル図である。
【図１７Ｂ】前記実施形状例における実施形状例４（Ｎｏ．８）の断面から見た解析モデル図である。
【図１８Ａ】前記実施形状例における実施形状例５（Ｎｏ．９）の正面から見た解析モデル図である。
【図１８Ｂ】前記実施形状例における実施形状例５（Ｎｏ．９）の断面から見た解析モデル図である。
【図１９】前記実施形状例の曲げモデルにおける剛性比を示すグラフである。
【図２０】前記実施形状例の捻りモデルにおける剛性比を示すグラフである。
【図２１Ａ】本発明の変形例に係るパネルを示す斜視図である。
【図２１Ｂ】本発明の変形例に係るパネルを示す断面図である。
【図２２Ａ】他の変形例に係るパネルを示す斜視図である。
【図２２Ｂ】他の変形例に係るパネルを示す拡大斜視図である。
【図２３Ａ】他の変形例において頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２３Ｂ】他の変形例において頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２４】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２５】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２６】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２７】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２８】凸部と凹部とをつなぐ円弧部を示す斜視図である。
【図２９】円弧部の大きさを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図３０】円弧部の大きさを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図３１】実施例で剛性を評価したパネルの形状及び寸法を示す斜視図である。
【図３２】図３１のパネルの一部を拡大した斜視図である。
【図３３】凸部の四角錐台頂面と凹部の四角錐台頂面の距離を変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図３４】凸部の四角錐台頂面と凹部の四角錐台頂面の距離を変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【００１０】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。【００１１】
なお、本発明の好適な実施の形態の説明の概略は以下の通りである。
１．パネルの構成
１．１．めっき鋼板の構成
１．１．１．めっき層の構成
１．１．２．鋼板の種類
１．２．パネルの形状
１．２．１．第１実施形態
１．２．２．第２実施形態
１．２．３．第３実施形態
１．２．４．第４実施形態
１．２．５．第５実施形態
２．パネルの製造方法
２．１．めっき鋼板の製造方法
２．１．１．めっき層の形成方法
２．２．パネルの形成方法
３．まとめ【００１２】
（１．パネルの構成）
初めに、本発明の好適な実施形態に係るパネルの構成について説明する。本発明の各実施形態に係るパネルは、鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板から形成されるパネルであって、後述する特定の形状を有するものである。以下、本発明の各実施形態に係るめっき鋼板の構成を説明した後に、このめっき鋼板を用いて形成される本発明の各実施形態に係るパネルの形状について説明する。【００１３】
（１．１．めっき鋼板の構成）
本発明の各実施形態に係るめっき鋼板は、鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板である。なお、特に断りの無い限り、本明細書中における組成の％表示は「質量％」を意味するものとする。【００１４】
（１．１．１．めっき層の構成）
まず、めっき層の構成について説明する。【００１５】
＜めっき成分について＞
本発明の各実施形態に係るめっき層のめっき成分は、特に限定されるものではないが、耐食性に優れるパネルとするためには、亜鉛、又は亜鉛と他の金属との合金からなることが好ましい。さらに、本発明の各実施形態に係るめっき鋼板は、溶融めっき鋼板であることが好ましい。すなわち、上記めっき鋼板は、溶融亜鉛系合金めっき鋼板であることが好ましい。その理由としては、Ｚｎが、Ｆｅよりも卑な元素であり、鋼板に対する犠牲防食の機能を持つことによる。また、Ｚｎの腐食生成物は一定の保護効果もあり、パネルの耐食性を高め、その寿命を延ばすことができる。【００１６】
また、ＺｎにＡｌ、Ｍｇ、Ｓｉなどの元素を添加すると、めっきの耐食性を高め、パネルの寿命を延ばすことができるため、これらの元素をめっき層の構成成分とすることが好ましい。さらに、上記元素に加えて、Ｃａ、Ｓｒを添加するとその特性（耐食性等）がさらに向上するため、これらの元素をめっき層の構成成分とすることがより好ましい。以下、これらの添加元素の添加効果について説明する。【００１７】
Ａｌは、Ｚｎのような犠牲防食の効果ではなく、めっきの表面に緻密な酸化皮膜を形成することによって、耐食性を高める元素である。Ｚｎ−Ａｌめっきの耐食性を向上させるには、２％以上のＡｌを添加することが好ましく、６％以上のＡｌを添加することがより好ましい。Ａｌを２％以上含有するＺｎ−Ａｌめっきでは、凝固時に、Ｚｎリッチ相よりも先にＡｌリッチ相が析出するようになり、表面が緻密な酸化皮膜によって防食され、耐食性が顕著に向上する。Ａｌ量を増やすと、耐食性の向上効果が大きくなるが、Ａｌ量が７５％を超えると効果が飽和し、また、めっきの融点が高くなり、操業の点で不利になる。したがって、Ａｌ量の上限を７５％とすることが好ましい。【００１８】
Ｍｇは、耐食性をさらに向上させる効果があるが、高い耐食性を得るためには、Ｍｇを０．１％以上１０％以下めっき層に含有させることが好ましい。Ｍｇの添加量が０．１％未満では、耐食性向上効果が十分ではなく、一方、添加量が１０％を超える場合は、耐食性向上効果が飽和するばかりでなく、めっき浴のドロス発生量が増大する等、製造上の問題を生じることがある。製造上の問題を防止するという観点からは、Ｍｇの添加量を５％以下とすることがより好ましい。【００１９】
Ｓｉは、鋼板にめっき層を形成するにあたり、鋼板表面とめっき層との界面におけるＦｅ−Ａｌ系合金層を最適な厚みに形成させ、鋼板表面とめっき層との密着性を向上させる効果がある。Ｓｉの添加量がＡｌ添加量の１％未満では、Ｆｅ−Ａｌ合金層生成の抑制効果が不十分で、Ｆｅ−Ａｌ合金層の生成が早く、合金層の構造を制御するためには不十分である。一方、Ｓｉの添加量がＡｌ添加量の１５％を超えると、Ｆｅ−Ａｌ合金化層の形成を抑制する効果が飽和すると共に、Ｓｉめっき層が単独で生成し、めっき層の加工性の低下を招くおそれがあるので、Ｓｉ添加量をＡｌ添加量の１５％以下とすることが好ましい。【００２０】
さらに、めっき層中には、必要に応じて、Ｃａ、Ｓｒなどのアルカリ土類金属を０．０００５％以上１％以下添加することで、さらに耐食性を高めることが可能である。この場合、ＣａやＳｒなどのアルカリ土類金属が０．０００５％未満の添加では、耐食性向上効果が十分でない。一方、アルカリ土類金属の添加量が１％を超える場合は、耐食性向上効果が飽和し、さらには、ドロスの生成が増え、操業上ドロス除去の手間が増えるほか、コストの上昇にもつながるなどの問題を生じる。【００２１】
上述したＺｎ、又はＺｎ−Ａｌを主体とするめっき層以外に、Ｍｇ−Ｚｎを主体とするめっき層を形成させためっき鋼板を用いてパネルを形成しても、耐食性の優れるパネルを得ることができるため、好ましい。この場合は、Ｍｇを２０％以上７０％以下含み、それ以外が、亜鉛及び不可避的不純物であることが好ましい。前述のめっき層とは異なり、ＭｇとＺｎの化合物が生成し、その両者の複合効果で、耐食性を高めることができる。【００２２】
ここで、不可避的不純物とは、製造工程などで不可避的に混入する不純物を意味し、例えば、Ｐｂ、Ｃｄ、Ｓｂ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｓｃ、Ｓｎ、Ｂｅ、Ｃｏ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｍｏ、Ｐ、Ｎｂ、Ｖ、Ｂｉ、そして更に、Ｌａ、Ｃｅ、Ｙ等の３族元素等が挙げられる。これら不可避的不純物元素の１種以上を、合計で０．５質量％程度以下含有しても本発明の効果を損なわず、その量によってはさらに耐食性が改善される等好ましい場合もある。【００２３】
また、このめっき層には、０．５質量％以上５質量％以下のＡｌ、及び０．１質量％以上５質量％以下のＣａのうちの少なくとも１種類以上を更に添加することがより好ましい。これらの元素は、ＭｇとＺｎの化合物の内部に入り込むことで耐食性をさらに高める効果がある。【００２４】
上述したＺｎ−Ａｌ，Ｍｇ，Ｓｉのめっき層と、Ｍｇ−Ｚｎのめっき層の２系統のめっき層を備えることで、耐食性に優れ、かつ長寿命のパネルを得ることができる。【００２５】
＜界面合金層の厚みについて＞
ここで、めっき鋼板を用いたパネルにおいて、特に耐食性に問題が生じる部位は、加工部である。これは、加工時にめっき層が鋼板に追随できずに割れや剥離することで、腐食しやすくなるためである。上記のめっき層の元素組成は、割れや微小な剥離に対しても耐食性を維持することが可能であるが、めっき層と鋼板との界面に生じる合金層（界面合金層）の厚みを、５μｍ以下、又は、めっき層の総厚みの２５％以下に制御することで、割れや剥離の発生をできる限り抑えることが、さらに好ましい。また、界面合金層は比較的硬いので、厚すぎると、逆に割れや剥離の起点となる。このような観点からも、界面合金層の厚みを５μｍ以下、又はめっき層の総厚みの２５％以下にすることが好ましい。【００２６】
一方、界面合金層は、めっき層と鋼板との密着性を高める効果がある。めっき層と鋼板との密着性が低い場合、加工に際して、めっき層が容易に鋼板から剥離してしまう。このため、界面合金層の厚みが、０．０５μｍ以上、又はめっき層の総厚みの１％以上であることが好ましい。【００２７】
ここで、界面合金層の厚みの確認方法は、特段規定するものではないが、例えば、めっき層断面の光学顕微鏡観察、ＳＥＭ（走査型電子顕微鏡）観察等により確認することができる。【００２８】
＜界面合金層の形成について＞
上述した界面合金層を形成するための手段としては、特に限定されるものではないが、例えば、めっき層形成時の冷却速度を制御する方法が挙げられる。具体的には、めっき層が、鋼板に溶融めっきを施し、めっき付着量の制御後、めっき層が溶融状態から２００℃になるまでの間、３０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で冷却されて形成されためっき層であることが好ましい。適切な界面合金層の形成条件の詳細については後述する。【００２９】
＜めっき層表面の硬度について＞
めっき層表面の硬度は、高いほど耐疵付き性に優れる一方で、めっき層表面の硬度が高すぎると加工性が低下する。したがって、めっき層表面の硬度は、ビッカース硬さで、Ｈｖ．１００以上Ｈｖ．３５０以下の範囲であることが、耐疵付き性と加工性を両立する上で好ましい。この硬度を得る方法としては、特に限定されるものではないが、Ｚｎめっき後に合金化処理を行ってＺｎ−Ｆｅの合金層を形成することで硬度を上げる方法や、ＭｇとＺｎの合金層、金属間化合物を表層に析出させる方法や、急速冷却することで組織を微細化して硬度を上げる方法などを挙げることができる。合金化処理によってＺｎ−Ｆｅの合金層を形成する場合には、合金層中のＦｅ濃度が１５％以下であることが好ましく、１２％以下であることがより好ましい。このようなＦｅ濃度は、合金化温度や合金化時間を適正にすることで実現できる。【００３０】
＜めっき層の厚みについて＞
また、めっき層の厚みは１μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましい。すなわち、耐食性を向上させるという観点から、めっき層の厚みを１μｍ以上とすることが好ましい。また、めっき層の厚みを１μｍ以上とすることにより、ＪＩＳ Ｚ ２３７１（２０００）の塩水噴霧試験を行った場合のパネル加工部の赤錆発生までの時間を２４０時間以上とすることが可能となる。一方、めっき層の厚みが厚くなり過ぎると、パネルの加工性低下することから、めっき層の厚みを５０μｍ以下とすることが好ましい。【００３１】
めっき層の厚みは、めっき鋼板の断面観察等の利用により測定できる。その他に、鋼板の単位面積当りに付着しためっき付着量を、めっき層の比重又はめっき液の乾燥後比重で除算して算出してもよいが、一般的にはめっき付着量は、めっき前後の質量差を算出すること、つまり、めっき鋼板を、腐食抑制剤を混ぜた酸に入れてめっきを剥離し、重量差から算出する等、既存の手法から適切に選択すればよい。【００３２】
上述した各種測定方法の中でも、比重等が異なるめっき組成でも簡便に精度よく測定できることから、めっきの厚みの測定方法としては、めっき鋼板の断面観察を利用することが好適である。【００３３】
めっき鋼板の断面観察の方法としては特に制限はないが、鋼板をシャーや高速カッターで切断後、樹脂等に埋め込み、その後、研磨し、光学顕微鏡やSEMで観察する方法等が好適に使用可能である。【００３４】
（１．１．２．鋼板の種類）
本発明の各実施形態に係るめっき鋼板において、基材に適用可能な鋼板の種類としては、特に限定されるものではなく、例えば、炭素鋼、ステンレス等の鉄基合金等が挙げられる。これらの鋼板の中でも、本発明の各実施形態への適用において最も好適なものは、ＪＩＳ Ｇ ３１４１（２０１１）に規定されるところのＳＰＣＣ、ＳＰＣＤ、ＳＰＣＥなどの加工に適した冷延鋼板である。【００３５】
（１．２．パネルの形状）
以上、本発明の各実施形態に係るパネルを形成するための素材となるめっき鋼板の構成について詳細に説明した。続いて、上述しためっき鋼板を用いて形成される本発明の各実施形態に係るパネルの形状について説明する。【００３６】
本発明の各実施形態に係るパネルは、上述したような、鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板を特定の形状に加工して形成されたものである。パネルの形成方法としては、特に限定はされないが、所定の板厚を有しためっき鋼板からプレス加工や曲げ加工などの適宜な加工によって形成されてもよいし、後述する凸部や平坦部等を含めて一体成形によって形成されてもよい。以下、図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態に係るパネルの形状について詳細に説明する。【００３７】
図１〜図６Ｅにおいて、本発明の各実施形態のパネル１（１Ａ〜１Ｅ）は、家電製品の筐体や、貨物用コンテナの壁体、建築用の構造体や内外装材、自動車や鉄道車両、航空機、船舶等の車体やシャーシ、各部部品、その他、容器としての缶などに利用され、平面や曲面などの所定の基準面Ｆに沿った全体板状に形成されている。このパネル１は、上述した鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板から形成される。そして、パネル１は、基準面Ｆに沿った平面部２と、この平面部２の外縁から略直角に折れ曲がった折曲部（枠部）３とを有している。ここで、本発明の各実施形態では、パネル１は折曲部３を備えているが、必ずしも備える必要はない。ただし、パネル１が折曲部３を備えることにより、パネル１の縁部の局所的な変形を抑制するという効果を得ることが可能となる。【００３８】
（１．２．１．第１実施形態）
図１及び図６Ａに示す第１実施形態のパネル１Ａは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ａと、基準面Ｆと面一をなす複数の平坦部５Ａとを備えている。【００３９】
複数の凸部４Ａは、基準面Ｆから一方側（基準面Ｆに対して垂直方向：図の紙面上方）に突出している。また、複数の平坦部５Ａは、基準面Ｆから突出せずに残った平面部２で構成されている。そして、複数の凸部４Ａ及び複数の平坦部５Ａが、平面部２に沿って並べて配置されている。【００４０】
凸部４Ａは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、略正六角形である上面部４１Ａと、上面部４１Ａの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる傾斜面部（傾斜面）４２Ａとを有した正六角錐台で構成されている。平坦部５Ａは、３つの凸部４Ａの傾斜面部４２Ａの下端縁によって略正三角形状に形成されている。すなわち、この凸部４Ａそれぞれの全周囲は平坦部５Ａによって囲まれ、かつ、平坦部５Ａそれぞれの全周囲は凸部４Ａによって囲まれている。具体的には、平坦部５Ａの全周囲である三辺が３つの凸部４Ａに囲まれており、凸部４Ａの全周囲である六辺が６つの平坦部５Ａに囲まれている。したがって、隣り合う平坦部５Ａ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凸部４Ａ同士が互いに連続しないように、凸部４Ａ及び平坦部５Ａが配置されている。【００４１】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ａは、凸部４Ａと平坦部５Ａとが、平面的に連続して形成されていない構成となる。これにより、パネル１Ａの板の厚み方向の立体効果が得られ、パネル１Ａの曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。したがって、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００４２】
（１．２．２．第２実施形態）
図２及び図６Ｂに示す第２実施形態のパネル１Ｂは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｂと、基準面Ｆから凹む凹部６Ｂとを備えている。【００４３】
複数の凸部４Ｂは、基準面Ｆから一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、複数の凹部６Ｂは、基準面から一方側とは反対の他方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｂ及び複数の凹部６Ｂが、平面部２に沿って並べて配置されている。【００４４】
凸部４Ｂは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、略正六角形である上面部４１Ｂと、側面である傾斜面部４２Ｂとを有した正六角錐台で構成されている。この傾斜面部４２Ｂは、凸部４Ｂの周縁部分に形成され、上面部４１Ｂの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。凹部６Ｂは、正面視した場合に、略正三角形の底面部６１Ｂと、側面である傾斜面部６２Ｂとを有した下向きの正三角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｂは、凹部６Ｂの周縁部分に形成され、底面部６１Ｂの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｂの全周囲は、６つの凹部６Ｂによって囲まれている。一方、各々の凹部６Ｂの全周囲は、３つの凸部４Ｂによって囲まれている。【００４５】
上述した構成により、隣り合う凸部４Ｂ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｂ同士が互いに連続しないように配置されている。また、凸部４Ｂの傾斜面部４２Ｂの基準面Ｆに対する傾斜角度α１と、凹部６Ｂの傾斜面部６２Ｂの基準面Ｆに対する傾斜角度α２とが同一である。さらに、傾斜面部４２Ｂと傾斜面部６２Ｂとを基準面Ｆに垂直な断面で見た場合に、これら傾斜面部４２Ｂと傾斜面部６２Ｂとが直線的に連続して繋がっている。すなわち、同一平面内で連続して形成されている。【００４６】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｂは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００４７】
（１．２．３．第３実施形態）
図３及び図６Ｃに示す第３実施形態のパネル１Ｃは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｃと、平面部２と同一面をなす複数の平坦部５Ｃとを備えている。【００４８】
複数の凸部４Ｃは、四角形状であり、基準面Ｆから一方側（基準面Ｆに対して垂直方向：図の紙面上方）に突出している。また、複数の平坦部５Ｃは、突出せずに残った平面部２で構成されている。そして、複数の凸部４Ｃ及び複数の平坦部５Ｃが、平面部２に沿って並べて配置されている。【００４９】
凸部４Ｃは、正面視した場合（突出方向からみた場合）に、略正方形（略四角形）である上面部４１Ｃと、上面部４１Ｃの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる傾斜面部（傾斜面）４２Ｃとを有した正四角錐台で構成されている。各々の平坦部５Ｃの全周囲は、複数の凸部４Ｃによって囲まれている。具体的には、平坦部５Ｃは、４つ（パネル１の縁では３つ）の凸部４Ｃの傾斜面部４２Ｃの下端縁によって正方形状に形成され、すなわち、平坦部５Ｃそれぞれの全周囲である四辺が４つの凸部４Ｃに囲まれている。また、凸部４Ｃそれぞれの全周囲は平坦部５Ｃによって囲まれている。【００５０】
このような構成により、隣り合う平坦部５Ｃ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凸部４Ｃが互いに連続しないように、凸部４Ｃ及び平坦部５Ｃが配置されている。また、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｃと複数の平坦部５Ｃとが、基準面Ｆに沿って交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。【００５１】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｃは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００５２】
（１．２．４．第４実施形態）
図４及び図６Ｄに示す第４実施形態のパネル１Ｄは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｄと、基準面Ｆから凹む複数の凹部６Ｄとを備えている。【００５３】
複数の凸部４Ｄは、基準面Ｆから一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、複数の凹部６Ｄは、基準面Ｆから一方側とは反対の他方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｄ及び複数の凹部６Ｄが、平面部２に沿って並べて配置されている。【００５４】
凸部４Ｄは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、略正方形（略四角形）である上面部４１Ｄと、側面である傾斜面部４２Ｄとを有した正四角錐台で構成されている。傾斜面部４２Ｄは、凸部の周縁部分に形成され、上面部４１Ｄの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｄ全周囲は、４つの凹部６Ｄによって囲まれている。一方、各々の凹部６Ｄの全周囲は、４つの凸部４Ｂによって囲まれている。凹部６Ｄは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、略正方形（略四角形）である底面部６１Ｄと、側面である傾斜面部６２Ｄとを有した下向きの正四角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｄは、凹部６Ｄの周縁部分に形成され、底面部６１Ｄの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｄの全周囲は、４つの凹部６Ｄにより囲まれ、一方、各々の凹部６Ｄの全周囲は、４つの凸部４Ｄにより囲まれている。【００５５】
上述した構成により、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｄ及び複数の凹部６Ｄが、それぞれ交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。これにより、隣り合う凸部４Ｄ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｄ同士が互いに連続しないように構成されている。また、凸部４Ｄの傾斜面部４２Ｄの基準面Ｆに対する傾斜角度α３と、凹部６Ｄの傾斜面部６２Ｄの基準面Ｆに対する傾斜角度α４とが同一である。さらに、傾斜面部４２Ｄと傾斜面部６２Ｄとを基準面Ｆに垂直な断面で見た場合に、これら傾斜面部４２Ｄと傾斜面部６２Ｄとが直線的に連続して繋がっている。すなわち、同一平面内で連続して形成されている。【００５６】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｄは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００５７】
（１．２．５．第５実施形態）
図５及び図６Ｅに示す第５実施形態のパネル１Ｅは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｅと、基準面Ｆから凹む複数の凹部６Ｅとを備えている。【００５８】
複数の凸部４Ｅは、基準面Ｆから一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、複数の凹部６Ｅは、基準面Ｆから一方側とは反対の他方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｅ及び複数の凹部６Ｅが、平面部２に沿って並べて配置されている。【００５９】
また、互いに隣接する凸部４Ｅの各角部間（凹部６Ｅの各角部間）に、ブリッジ５１Ｅが形成されている。ブリッジ５１Ｅは、平坦である頂部平坦部（頂部上面）５Ｅを有しており、この頂部平坦部５Ｅは、突出せずかつ凹まずに残った平面部２で構成されている。【００６０】
凸部４Ｅは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形（四角形）である四隅が面取りされた上面部４１Ｅと、側面である傾斜面部４２Ｅと、上面部４１Ｅの四隅から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる隅部傾斜面４３Ｅとを有した八角錐台で構成されている。この傾斜面部４２Ｅは、凸部４Ｅの周辺部分に形成され、上面部４１Ｅの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。【００６１】
凹部６Ｅは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形の四隅が面取りされた底面部６１Ｅと、側面である傾斜面部６２Ｅと、底面部６１Ｅの四隅から平面部２（基準面Ｆ）に延びる隅部傾斜面６３Ｅとを有した下向きの八角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｅは、凹部６Ｅの周縁部分に形成され、底面部６１Ｅの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。【００６２】
頂部平坦部５Ｅは、対角に位置する２つの凸部４Ｅと２つの凹部６Ｅとが接近する角部に、隅部傾斜面４３Ｅの下端縁と隅部傾斜面６３Ｅの上端縁とによって正方形状に形成されている。【００６３】
そして、第５実施形態のパネル１Ｅにおいて、各々の凸部４Ｅの全周囲は、４つの凹部６Ｅによって囲まれ、各々の凹部６Ｅの全周囲は、４つの凸部４Ｅによって囲まれて構成されている。この構成により、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｅ及び複数の凹部６Ｅが、それぞれ交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。これにより、パネル１Ｅは、隣り合う凸部４Ｅ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｅ同士が互いに連続しないように構成されている。さらに、頂部平坦部５Ｅの全周囲である四辺が、２つの凸部４Ｅ及び２つの凹部６Ｅによって囲まれており、隣り合う頂部平坦部５Ｅ（ブリッジ５１Ｅ）同士が互いに連続しない構成である。また、凸部４Ｅの傾斜面部４２Ｅの基準面Ｆに対する傾斜角度α５と、凹部６Ｅの傾斜面部６２Ｅの基準面Ｆに対する傾斜角度α６とが同一である。さらに、傾斜面部４２Ｅと傾斜面部６２Ｅとが同一平面内で連続して形成されている。
尚、凸部の平坦な上面部の面積をＳ１、凹部の平坦な底面部の面積をＳ２、頂部平坦部の面積をＳ３、及び、凸部側傾斜面と、凹部側傾斜面と、隅部傾斜面とから形成される傾斜部の面積をＳ４としてときに、（Ｓ３＋Ｓ４）／（Ｓ１＋Ｓ２）が１．０以下であることが好ましい。この場合、変曲点を含む剛性比の最大値を確保することができ、パネルの素材特性や要求される二次加工性が変化しても、優れたパネル剛性を確保することができる。【００６４】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｅは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００６５】
ここで、本発明の従来例に係るパネル１０（１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ）を図７Ａ、図７Ｂ、図７Ｃ及び図８に基づいて説明する。図７Ａにおいて、パネル１０Ａは、平板状の平面部１２と、この平面部１２の外縁から略直角に折れ曲がった折曲部１３とを有して形成されている。図７Ｂにおいて、パネル１０Ｂは、平面部１２及び折曲部１３と、平面部１２から一方側（図の紙面上方）に突出する複数の凸部１４と、平面部１２において凸部１４が形成されていない平坦部１５とを有して形成されている。図７Ｃにおいて、パネル１０Ｃは、平面部１２、折曲部１３、複数の凸部１４及び平坦部１５と、平面部１２から他方側（図の下方）に凹む複数の凹部１６とを有して形成されている。図８において、パネル１０Ｄは、平面部１２及び折曲部１３と、平面部１２から一方側（図の紙面上方）に突出する複数の凸部１４Ｄとを有して形成され、凸部１４Ｄは、平面正方形状の四角錐とされ、隣り合う凸部１４Ｄの辺同士が接して並べて配置されている。【００６６】
（２．パネルの製造方法）
以上、本発明の各実施形態に係るパネルの構成について詳細に説明したが、続いて、このような構成を有する本発明の各実施形態に係るパネルの製造方法について説明する。以下、本発明の各実施形態に係るめっき鋼板の製造方法を説明した後に、このめっき鋼板を用いて形成される本発明の各実施形態に係るパネルの製造方法について説明する。【００６７】
（２．１．めっき鋼板の製造方法）
本発明の各実施形態に係るめっき鋼板は、基材となる鋼板の少なくとも片面に、上述しためっき層を形成することにより製造する。以下、めっき層の形成方法について詳細に説明する。【００６８】
（２．１．１．めっき層の形成方法）
鋼板へのめっき層の形成方法としては、特に限定されるものではなく、公知の電気めっき法、溶融めっき法、蒸着めっき法、分散めっき法、真空めっき法等のいずれの方法を用いてもよい。ただし、溶融めっき法を用い、目的とするめっき成分の金属を融点以上に加熱溶融させためっき浴に浸漬することでめっき層を形成することが、コスト的にも優れ、好ましい。【００６９】
また、上述した界面合金層を形成するための手段としては、特に限定されるものではないが、例えば、めっき層形成時の冷却速度を制御する方法が挙げられる。具体的には、めっき層が、鋼板に溶融めっきを施し、めっき付着量の制御後、めっき層が溶融状態から２００℃になるまでの間、３０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で冷却されて形成されためっき層であることが好ましい。【００７０】
ここで、界面合金層の形成は、被めっき鋼板を溶融めっき浴に浸漬した直後より開始され、その後、めっき層が凝固完了、めっき鋼板の温度が約２００℃以下となるまで進行する。したがって、界面合金層の厚みの制御は、めっき浴温度、被めっき鋼板の浸漬時間、めっき後の冷却速度等を調整することで可能である。適正な界面合金層を有するめっき層の形成条件は、対象となる鋼板の種類、めっき浴成分、めっき浴温度等により最適条件が異なるため、特に限定するものではないが、例えば、Ｚｎ−１１％Ａｌ−３％Ｍｇ−０．２％Ｓｉというめっき組成の場合、めっき層の凝固点は４００℃以下であるが、めっき浴温は操業の関係から、４３０℃〜４５０℃程度が選択される。さらに、鋼板が１−５秒程度めっき浴に浸漬された後、引き上げられ、めっき成分が凝固する。この凝固点までは１０℃〜２０℃／ｓｅｃの冷却速度で冷却し、凝固点から２００℃までの温度範囲を１０℃〜１００℃／ｓｅｃで冷却することにより、適正な界面合金化層を有する合金めっき鋼板を得ることができる。冷却速度がこの範囲より速いと合金化反応が十分に進まず、目的とする合金層が生成しない。逆に、凝固までの冷却速度が遅いと過剰なＦｅ−Ａｌ合金層が生成する。冷却速度はめっき組成にも影響を与える。特に、Ｍｇ−Ｚｎ系のめっきの場合、所望の組成の合金層を得るためには、３０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で冷却することがより好ましい。合金層を形成する際の冷却方法としては、特に限定されるものではないが、ガス冷却で圧力及び流量を制御するに留まらず、ミスト冷却や水冷も有効な手法である。【００７１】
（２．２．パネルの形成方法）
次に、上述した方法により得られためっき鋼板を特定の形状、例えば、上述した第１〜第５実施形態で説明した形状に加工し、本発明の各実施形態に係るパネルを形成する。このときのパネルの形成（加工）方法については特に制限は無いが、例えば、めっき鋼板を特定の表面形状を有する金型でプレス加工して形成する方法や、特定の表面形状を有するロールによる圧延や転写によって形成する方法等が挙げられ、これらの方法を組み合わせて用いることもできる。【００７２】
（３．まとめ）
以上説明したように、本発明の各実施形態に係るパネルによれば、凸部と、平坦部又は凹部のいずれか一方とが、平面的に連続して形成されていない構成である。これにより、パネルの板の厚み方向の立体効果が得られ、パネルの曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。したがって、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【００７３】
また、本発明の各実施形態に係るパネルによれば、平坦部を備える場合には、平坦部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、平坦部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。さらに、凹部を備える場合には、凹部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、凹部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。この結果、パネル全体としての曲げや捻れに対して凸部と平坦部又は凹部のいずれか一方とが幾何学的に作用し、立体効果によって断面性能が高まる。これにより、曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。従って、平板や波板に対して従来のパネルと比較しても格段に剛性を高めることができ、これによりパネル全体の薄型化を図り、かつ軽量化も実現することができる。所定の基準面としては、平面でもよいし、円筒面状や球面状、その他、任意の三次元曲面状であってもよい。【００７４】
さらに、本発明の各実施形態に係るパネルは、鋼板の少なくとも片面にめっき層を有するめっき鋼板を素材とし、そのめっき鋼板の成形加工によって形成される。鋼板表面に形成されためっき層が、鋼板を保護し、腐食因子から隔離することで、鋼板から形成されたパネルの耐食性を高め、その寿命を延ばすことが可能となる。特に、加工性に優れるめっき層を形成することで、加工部の耐食性を高めることができる。また、鋼板より硬度の高いめっき層であれば、耐疵付き性にも優れ、長寿命で、疵の付きにくいパネルを得ることが可能となる。
【実施例】
【００７５】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明する。ただし、本発明が以下の実施例により限定されるわけではない。【００７６】
（１．パネル形状の検討）
まず、本実施形態のパネル１と従来のパネル１０とについて、パネル剛性を検討した結果について説明する。【００７７】
ここでは、上述した第１〜第５実施形態のパネル１Ａ〜１Ｅを実施形状例とし、従来のパネル１０Ａ〜１０Ｄを比較形状例とし、各パネルをモデル化したＦＥＭ解析を実施してパネル剛性を算出した。なお、ＦＥＭ解析モデルとしては、図９Ａに示すように、各パネル１，１０の４つの角及び四辺の中央を支持してパネル中央に荷重を与える曲げモデルと、図９Ｂに示すように、各パネル１，１０の３つの角を支持して他の角に荷重を与える捻りモデルとを用いた。また、各モデルのパネル１，１０において、折曲部３，１３の高さは１５ｍｍとし、その端縁２３同士は連結されていない構成とした。また、各モデルの凹凸の配置及び寸法を図１０Ａ〜図１８Ｂに示す。なお、モデル寸法はパネル１，１０の板厚中心寸法で表記している。また、解析結果を図１９及び図２０に示す。【００７８】
〔解析モデル〕
実施形状例及び比較形状例に共通する解析モデルの諸元及び解析条件は、以下の通りである。
・パネルサイズ：２８５ｍｍ×２８５ｍｍ
・パネル板厚：０．６ｍｍ（パネル材質は鋼を想定）
・荷重位置：曲げモデルでは、パネル中央の２０ｍｍ×２０ｍｍの範囲とし、捻りモデルでは、支持しない１つの角の１点である（図９中に白抜き矢印で表示）。
・作用荷重：１０Ｎ【００７９】
〔比較形状例〕
比較形状例１としては、図７Ａに示すパネル１０Ａを用いた。本解析モデルの形状を図１０Ａ，１０Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．１と表記する。【００８０】
比較形状例２としては、図７Ｂに示すパネル１０Ｂを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１１Ａ，１１Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．２と表記する。この比較形状例２では、隣り合う凸部１４の中心間隔が３４．６４ｍｍであり、中心点が正三角形の頂点となるように配置した。各凸部１４の円錐台頂面の直径を２４ｍｍとし、円錐台底面の直径を３０ｍｍとし、平面部１２からの凸部１４の突出寸法を３ｍｍとし、凸部１４の円錐台状の傾斜角度を４５°とした。【００８１】
比較形状例３としては、図７Ｃに示すパネル１０Ｃを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１２Ａ，１２Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．３と表記する。この比較形状例３では、隣り合う凸部１４及び凹部１６の中心間隔を３４．６４ｍｍとし、中心点が正三角形の頂点となるように配置した。各凸部１４及び凹部１６の円錐台頂面の直径を２７ｍｍとし、円錐台底面の直径を３０ｍｍとし、平面部１２からの凸部１４の突出寸法及び凹部１６の凹み寸法をそれぞれ１．５ｍｍとした。また、凸部１４と凹部１６の円錐台頂面の距離を３ｍｍとし、凸部１４及び凹部１６の円錐台状の傾斜角度を４５°とした。【００８２】
比較形状例４としては、図８に示すパネル１０Ｄを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１３Ａ，１３Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．４と表記する。この比較形状例４では、隣り合う凸部１４Ｄの中心間隔を３０ｍｍとし、つまり、各凸部１４Ｄの平面寸法を３０ｍｍ×３０ｍｍとし、平面部１２からの凸部１４Ｄの突出寸法つまり四角錐の頂点の高さを３ｍｍとした。【００８３】
〔実施形状例〕
実施形状例１としては、図１及び図６Ａに示すパネル１Ａを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１４Ａ，１４Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．５と表記する。この実施形状例１のパネル１Ａでは、隣り合う凸部４Ａの中心間隔を３４．６４ｍｍとし、中心点が正三角形の頂点となるように配置し、各凸部４Ａの六角錐台の頂面の対辺の距離を２４ｍｍとし、六角錐台底面の対辺の距離を３０ｍｍとし、六角錐台の底面に囲まれた平面正三角形が各平坦部５Ａとなるようにした。さらに、平面部２からの凸部４Ａの突出寸法を３ｍｍとし、基準面Ｆに対する凸部４Ａの傾斜面部４２Ａの傾斜角度を４５°とした。【００８４】
実施形状例２としては、図２及び図６Ｂに示すパネル１Ｂを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１５Ａ，１５Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．６と表記する。この実施形状例２のパネル１Ｂでは、隣り合う凸部４Ｂの中心間隔を３４．６４ｍｍとし、中心点が正三角形の頂点となるように配置し、各凸部４Ｂの六角錐台頂面の対辺の距離を２７ｍｍとし、六角錐台底面の対辺の距離を３０ｍｍとした。また、六角錐台底面に囲まれた領域に各凹部６Ｂとなる三角錐台を設けた。また、平面部２からの凸部４Ｂの突出寸法を１．５ｍｍとし、平面部２からの凹部６Ｂの凹み寸法を１．５ｍｍとした。また、凸部４Ｂの六角錐台頂面と凹部６Ｂの三角錐台頂面の距離を３ｍｍとし、基準面Ｆに対する凸部４Ａの傾斜面部４２Ｂ及び凹部６Ｂの傾斜面部６２Ｂの傾斜角度をそれぞれ４５°とした。【００８５】
実施形状例３としては、図３及び図６Ｃに示すパネル１Ｃを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１６Ａ，１６Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．７と表記する。この実施形状例３のパネル１Ｃでは、隣り合う凸部４Ｃの中心間隔を３０ｍｍとし、つまり、平面正方形の各凸部４Ｃの四角錐台底面の各辺長さを３０ｍｍとし、四角錐台の頂面の各辺長さを２４ｍｍとした。さらに、平面部２からの凸部４Ｃの突出寸法を３ｍｍとし、基準面Ｆに対する凸部４Ｃの傾斜面部４２Ｃの傾斜角度を４５°とした。【００８６】
実施形状例４としては、図４及び図６Ｄに示すパネル１Ｄを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１７Ａ，１７Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．８と表記する。この実施形状例４のパネル１Ｄでは、隣り合う凸部４Ｄの中心間隔を３０ｍｍとし、つまり、平面正方形の各凸部４Ｄの四角錐台の底面の各辺長さを３０ｍｍとし、四角錐台頂面の各辺長さを２７ｍｍとし、凹部６Ｄの四角錐台底面の各辺長さを３０ｍｍとし、四角錐台頂面の各辺長さを２７ｍｍとした。さらに、平面部２からの凸部４Ｄの突出寸法を１．５ｍｍとし、平面部２からの凹部６Ｄの凹み寸法を１．５ｍｍとした。また、凸部４Ｄの四角錐台頂面と凹部６Ｄの四角錐台頂面の距離を３ｍｍとし、基準面Ｆに対する凸部４Ｄの傾斜面部４２Ｄ及び凹部６Ｄの傾斜面部６２Ｄの傾斜角度をそれぞれ４５°とした。【００８７】
本実施形状例４では、凸部４Ｄと凹部６Ｄとの平面形状及び平面寸法が同一である。これにより、パネルの突出している側からの外力及びパネルの凹んでいる側からの外力のいずれに対してもバランスよく抵抗させることができる。さらに、本実施形状例４では、基準面に対して垂直方向の凸部の突出寸法と凹部の凹み寸法とが同一である。この場合も、パネルの突出している側及びパネルの凹んでいる側のいずれの側からの外力に対してもバランスよく抵抗させることができる。【００８８】
実施形状例５としては、図５及び図６Ｅに示すパネル１Ｅを用いた。本解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１８に示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．９と表記する。この実施形状例５のパネル１Ｅでは、隣り合う凸部４Ｅの中心間隔を３０ｍｍとし、つまり、平面略正方形の各凸部４Ｅの四角錐台の底面の各辺長さを３０ｍｍとし、四角錐台の頂面の各辺長さを２７ｍｍとし、凹部６Ｅの四角錐台の底面の各辺長さを３０ｍｍとし、四角錐台の頂面の各辺長さを２７ｍｍとした。さらに、平面部２からの凸部４Ｅの突出寸法を１．５ｍｍとし、平面部２からの凹部６Ｅの凹み寸法を１．５ｍｍとした。また、凸部４Ｅの四角錐台の頂面と凹部６Ｅの四角錐台の頂面の距離を３ｍｍとし、基準面Ｆに対する凸部４Ｅの傾斜面部４２Ｅ及び凹部６Ｅの傾斜面部６２Ｅの傾斜角度をそれぞれ４５°とした。また、実施形状例５のパネル１Ｅでは、互いに隣接する凸部４Ｅの各角部間（凹部６Ｅの各角部間）に、ブリッジ５１Ｅを形成した。ブリッジ５１Ｅは、平坦である頂部平坦部（頂部上面）５Ｅを有するものとし、この頂部平坦部５Ｅは、突出せずかつ凹まずに残った平面部２で構成されるものとした。このブリッジの寸法は以下の通りである。すなわち、凸部４Ｅ及び凹部６Ｅの面取り寸法を１．５ｍｍとし、つまり、平面正方形の各頂部平坦部５Ｅの各対角辺長さを３ｍｍとし、基準面Ｆに対する隅部傾斜面４３Ｅ及び隅部傾斜面６３Ｅの傾斜角度をそれぞれ４５°とした。【００８９】
図１９及び図２０にＦＥＭ解析結果を示す。図１９は、曲げモデルにおける剛性比を示すグラフであり、比較形状例１のパネル１０Ａにおけるパネル中央の鉛直変位を、各実施形状例及び比較形状例のパネル１，１０におけるパネル中央の鉛直変位で除した値が示されている。図２０は、捻りモデルにおける剛性比を示すグラフであり、比較形状例１のパネル１０Ａにおける荷重位置の鉛直変位を、各実施形状例及び比較形状例のパネル１，１０における荷重位置の鉛直変位で除した値が示されている。すなわち、図１９及び図２０に、凹凸を有さない比較形状例１のパネル１０Ａに対し、実施形状例１〜５のパネル１Ａ〜１Ｅ及び比較形状例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄの曲げ剛性及び捻り剛性が増加した割合を示す。なお、図１９及び図２０の縦軸は剛性比である。【００９０】
図１９に示すように、比較形状例１のパネル１０Ａ（Ｎｏ．１）に対し、比較形状例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄ（Ｎｏ．２，３，４）の曲げ剛性は、１．９０倍〜２．３２倍だけ増加し、実施形状例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃ（Ｎｏ．５〜７）の曲げ剛性は、１．９５倍〜２．５５倍だけ増加していた。一方、実施形状例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅ（Ｎｏ．８，９）の曲げ剛性は、比較形状例１のパネル１０Ａに対して３．５９倍、３．７４倍と、４倍近くまで増加していた。このように、本発明の各実施形態のパネルの形状を適用した実施形状例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃでは、従来の凹凸を有したパネル１０Ｂ，１０Ｃ（比較形状例２、３）と同程度以上に曲げ剛性が増加することが分かった。さらに、本発明の各実施形態のパネルの形状を適用した実施形状例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅでは、従来のパネル１０Ｂ，１０Ｃと比較して１．６〜１．９倍程度まで曲げ剛性が増加することが分かった。【００９１】
また、図２０に示すように、比較形状例１のパネル１０Ａ（Ｎｏ．１）に対し、比較形状例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄ（Ｎｏ．２，３，４）の捻り剛性は、１．１８倍〜１．５８倍だけ増加し、実施形状例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃ（Ｎｏ．５〜７）の捻り剛性は、１．５０倍〜１．５１倍だけ増加していた。一方、実施形状例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅ（Ｎｏ．８，９）の捻り剛性は、比較形状例１のパネル１０Ａに対して３．２４倍、３．３４倍と、３倍以上に増加していた。このように、本発明の各実施形態のパネルの形状を適用した実施形状例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃでは、従来の凹凸を有したパネル１０Ｂ，１０Ｃ（比較形状例２、３）と同程度に捻り剛性が増加することが分かった。さらに、本発明の各実施形態のパネルの形状を適用した実施形状例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅでは、従来のパネル１０Ｂ，１０Ｃと比較して２．１〜２．２倍程度まで捻り剛性が増加することが分かった。【００９２】
以上の本発明の実施形状例によって以下の知見が得られた。すなわち、平面部１２や平坦部１５が連続する比較形状例に比べて、平坦部５Ａ，５Ｃ，頂部平坦部５Ｅが連続せず、かつ凸部４Ａ〜４Ｅ同士や凹部６Ｂ，６Ｄ，６Ｅ同士も互いに連続しない実施形状例１〜５のパネルでは、曲げ剛性及び捻り剛性を増加させることができる。特に、凸部４Ｄ，４Ｅと凹部６Ｄ，６Ｅとが市松模様に並べて配置された実施形状例４，５において、曲げ剛性及び捻り剛性の増加率が大きく、格段に高剛性化を図ることができる。【００９３】
また、実施形状例５では、隣接する凸部の角部間（凹部の角部間）に平坦な頂部上面を有するブリッジが形成されているため、パネルに力が加えられたとき、このブリッジを介して力が伝達され、隣り合う凸部同士が直接接続される場合と比較して、応力集中を緩和することができる。【００９４】
なお、上述した各実施形状例で示したパネル１の各部寸法は例示に過ぎず、用途に応じて適宜に変更することができる。そこで、上記実施形状例からさらにパネル１の各部寸法を変更した場合の効果について説明する。ここで、パネル１の各部寸法は、図２１Ａ〜２２Ｂに示す記号として定義する。図２１Ａ〜２２Ｂにおける各部寸法は、凸部の四角錐台頂面と凹部の四角錐台頂面の距離Ｈ、板厚ｔ、凸部及び凹部の四角錐台底面の各辺長さＪ、基準面Ｆに対する凸部及び凹部の傾斜面部の傾斜角度θ、凹凸の数ｍ、パネル周囲の平面部を除いたパネルサイズＬ、パネルサイズＬ’を表す。また、図２２Ｂにおける各部寸法は、四角錐台底面の各辺長さＪ、頂部平坦部の対角辺長さＫを表す。【００９５】
まず、実施形状例５のパネル形状を基本に、表１、２に示すパネルの各部寸法を用いて、頂部平坦部の対角辺長さＫを変化させた場合の曲げ剛性及び捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２３Ａ，２３Ｂに示す。ここで、表１、２は、それぞれ頂部平坦部の対角辺長さＫを変化させた場合の曲げ剛性比（表１）及び捻り剛性比（表２）を示す。Ｋ／Ｊが０以上０．９以下の範囲において、曲げ剛性及び捻り剛性の向上が認められ、特に、Ｋ／Ｊが０以上０．６以下の範囲では剛性比が概ね３倍以上に顕著に剛性が向上していた。【００９６】
【表１】
0005454706.tif 000002
【００９７】
【表２】
0005454706.tif 000003
【００９８】
次に、実施形状例５のパネル形状を基本に、図２２Ｂに示す頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫ及び傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θを変化させた場合の曲げ剛性及び捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２４、図２５、図２６、図２７に示す。頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫの値は、それぞれＫ＝０，３，６，１５，２１，２４，２７とした。また、傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θは、表３〜３０に示す値とした。【００９９】
図２４（Ｈ＝３、曲げ）及び図２５（Ｈ＝３、捻り）は、図１８Ｂに示す凸部の頂面と凹部の頂面の距離Ｈが３．０ｍｍの場合における、剛性比（曲げ）の表３（Ｋ＝０）〜表９（Ｋ＝２７）の測定結果及び剛性比（捻り）の表１０（Ｋ＝０）〜表１６（Ｋ＝２７）の測定結果をまとめたグラフである。また、図２６（Ｈ＝６、曲げ）及び図２７（Ｈ＝６、捻り）は、突出寸法（距離）Ｈが６．０ｍｍの場合における、剛性比（曲げ）の表１７（Ｋ＝０）〜表２３（Ｋ＝２７）の測定結果及び剛性比（捻り）の表２４（Ｋ＝０）〜表３０（Ｋ＝２７）の測定結果をまとめたグラフである。頂部平坦部５Ｅの面積Ｓ３と傾斜部（傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅの和）の面積Ｓ４の総和を、上面部４１Ｅの面積Ｓ１と底面部６１Ｅの面積Ｓ２の総和で除算した値を横軸とし、縦軸を曲げ剛性及び捻り剛性の各剛性比としたグラフを図２４〜図２７に示す。ここで、上面部４１Ｅの面積Ｓ１、底面部６１Ｅの面積Ｓ２、頂部平坦部５Ｅの面積Ｓ３は表面積であり、傾斜部（傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅの和）の面積Ｓ４は、傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅを上面から投影したときの基準面Ｆに投影される投影面積である。【０１００】
【表３】
0005454706.tif 000004
【０１０１】
【表４】
0005454706.tif 000005
【０１０２】
【表５】
0005454706.tif 000006
【０１０３】
【表６】
0005454706.tif 000007
【０１０４】
【表７】
0005454706.tif 000008
【０１０５】
【表８】
0005454706.tif 000009
【０１０６】
【表９】
0005454706.tif 000010
【０１０７】
【表１０】
0005454706.tif 000011
【０１０８】
【表１１】
0005454706.tif 000012
【０１０９】
【表１２】
0005454706.tif 000013
【０１１０】
【表１３】
0005454706.tif 000014
【０１１１】
【表１４】
0005454706.tif 000015
【０１１２】
【表１５】
0005454706.tif 000016
【０１１３】
【表１６】
0005454706.tif 000017
【０１１４】
【表１７】
0005454706.tif 000018
【０１１５】
【表１８】
0005454706.tif 000019
【０１１６】
【表１９】
0005454706.tif 000020
【０１１７】
【表２０】
0005454706.tif 000021
【０１１８】
【表２１】
0005454706.tif 000022
【０１１９】
【表２２】
0005454706.tif 000023
【０１２０】
【表２３】
0005454706.tif 000024
【０１２１】
【表２４】
0005454706.tif 000025
【０１２２】
【表２５】
0005454706.tif 000026
【０１２３】
【表２６】
0005454706.tif 000027
【０１２４】
【表２７】
0005454706.tif 000028
【０１２５】
【表２８】
0005454706.tif 000029
【０１２６】
【表２９】
0005454706.tif 000030
【０１２７】
【表３０】
0005454706.tif 000031
【０１２８】
図２４〜図２７から分かるように、頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫ及び傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θの値により剛性比が変化する。設計上で最適な対角辺長さＫや傾斜角度θの値を求めることができるが、パネルに利用する素材の特性、また、凸部や凹部を設けたパネルを成形する際の二次加工性の確保のため、好適なＫやθの値は変わる。このように対角辺長さＫや傾斜角度θの値が変化した場合でも、（頂部平坦部面積＋傾斜部面積）／（上面部面積＋底面部面積）（すなわち、（Ｓ３＋Ｓ４）／（Ｓ１＋Ｓ２））の値が１．０以下では、変曲点を含む剛性比の最大値を確保することができる。したがって、パネルの素材特性や要求される二次加工性が変化しても、優れたパネル剛性を確保することができる。【０１２９】
なお、上記の例では、実施形状例５のパネル形状を基本としたが、本発明者らは、実施形状例１〜４のパネルを用いても同様の効果を得ることができることを確認している。【０１３０】
次に、実施形状例４のパネル形状を基本に、表３１、表３２に示すパネルの各部寸法を用いて、図２８に示すように凹部と凸部とをつなぐ傾斜面部の交差に円弧部（半径Ｒ＝ｒ×ｔ）を設け、板厚ｔに対する円弧部の半径Ｒの比ｒを変化させた場合の曲げ剛性及び捻り剛性の各剛性比（比較形状例１と同様に凹凸のないパネルを比較基準）を図２９、図３０に示す。【０１３１】
【表３１】
0005454706.tif 000032
【０１３２】
【表３２】
0005454706.tif 000033
【０１３３】
図２９及び図３０から分かるように、ｒの値を０から２２まで変化させても、曲げ剛性、捻り剛性が向上しており、パネルに利用する素材の材質に応じて交差部のｒを適宜設定しても、剛性が向上する効果が得られることが分かる。すなわち、平坦部を設ける代わりに円弧部を設けることにより、平坦部を設けた場合と同様の効果を得ることができる。また、円弧部の形成は加工が容易であるという利点も有している。【０１３４】
（２．パネル性能に関する検討）
次に、本発明のパネルの性能に関して検討した結果について説明する。【０１３５】
（２．１．耐食性、耐傷付き性の評価）
まず、本発明の実施例のパネルについて、耐食性、耐傷付き性を評価した結果について述べる。本評価においては、後述するようにして作製した各種めっき鋼板を用いて形成したパネルを対象とした。【０１３６】
（評価例１）
本評価例では、板厚０．４ｍｍの冷間圧延鋼板（ＳＰＣＣ：ＪＩＳ Ｇ ３１４１（２０１１））を３００ｍｍ角に切断し、脱脂後、以下に示す条件でめっきを施し、めっき鋼板を作製した。【０１３７】
＜めっき条件＞
電気Ｚｎめっき（記号：ＥＧ）
めっき浴：ＺｎＳＯ４・７Ｈ２Ｏ＝３００ｇ／Ｌ、Ｎａ２ＳＯ４＝１００ｇ／Ｌ、Ｈ２ＳＯ４＝２０ｇ／Ｌ
電流密度：５０Ａ／ｄｍ２、付着量：２０ｇ／ｍ２、４０ｇ／ｍ２、８０ｇ／ｍ２（片面）
電気Ｚｎ−Ｆｅめっき（記号：ＥＬ）
めっき浴：ＺｎＳＯ４・７Ｈ２Ｏ＝１５０ｇ／Ｌ、ＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ＝４００ｇ／Ｌ、Ｈ２ＳＯ４＝２５ｇ／Ｌ
電流密度：５０Ａ／ｄｍ２、付着量：２０ｇ／ｍ２、４０ｇ／ｍ２、８０ｇ／ｍ２（片面）【０１３８】
その後、作製しためっき鋼板と、比較材としてめっき無しのＳＰＣＣを以下のようにしてプレス加工することで、実施例パネルＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの形状のパネルを作成した。すなわち、実施形状例１〜５の形状を有するパネルのうち実施形状例４の形状に加工し、パネルを作成した。ここでは、実施形状例４と同様に、平面正方形の各凸部の各角部間に曲面で構成されたブリッジが形成された図３１及び図３２に示すパネルについて、パネルサイズＬを２０４ｍｍ、板厚ｔを０．４ｍｍ、凸部及び凹部の四角錐台底面の各辺長さＪを６ｍｍ、凹部と凸部とをつなぐ傾斜面部の交差の円弧部の半径Ｒを０．４ｍｍとし、凸部の四角錐台頂面と凹部の四角錐台頂面の距離Ｈを０．４ｍｍ、０．８ｍｍ、１．２ｍｍ、２．０ｍｍ、基準面Ｆに対する凸部及び凹部の傾斜面部の傾斜角度θを１５°、２８°、３９°、５３°と変化させた、上記めっき鋼板を用いて形成された実施例パネルＡ、実施例パネルＢ、実施例パネルＣ、実施例パネルＤを対象に、パネルの耐食性を評価した。【０１３９】
＜耐食性評価試験＞
得られた各パネルから、耐食性評価用試験片として、１５０ｍｍ×７０ｍｍの試験片を切り出し、耐食性評価試験に供した。耐食性の評価は、塩水噴霧試験（ＪＩＳ Ｚ ２３７１（２０００））を行い、赤錆発生までの時間で耐食性を評価した。
５：赤錆発生までの時間が１２００時間以上
４：赤錆発生までの時間が９６０時間以上１２００時間未満
３：赤錆発生までの時間が４８時間以上９６０時間未満
２：赤錆発生までの時間が２４時間以上４８時間未満
１：赤錆発生までの時間が２４時間未満【０１４０】
以上の耐食性評価試験の結果を表３３に示す。【０１４１】
【表３３】
0005454706.tif 000034
【０１４２】
表３３に示すように、本発明に従って製造されたパネル（実施例）では、耐食性を大幅に向上させることができることがわかる。【０１４３】
（評価例２）
本評価例では、板厚０．４ｍｍの冷間圧延鋼板（ＳＰＣＣ：ＪＩＳ Ｇ ３１４１（２０１１））を２００ｍｍ×１００ｍｍに切断し、脱脂後、レスカ社製の溶融めっきシミュレーターでＮ２−Ｈ２雰囲気中で８００℃、６０秒加熱還元処理し、めっき浴温まで冷却した後、表３４〜表３７に示す条件で各種めっき鋼材を製造した。めっき付着量は片面で６０ｇ／ｍ２とした。【０１４４】
その後、作製しためっき鋼板と、比較材としてめっき無しのＳＰＣＣを評価例１と同様にしてプレス加工することで、実施例パネルＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの形状のパネルを作成した。【０１４５】
（耐食性評価試験）
得られた各パネルから、耐食性評価用試験片として、１５０ｍｍ×７０ｍｍの試験片を切り出し、耐食性評価試験に供した。耐食性の評価は、塩水噴霧試験（ＪＩＳ Ｚ ２３７１（２０００））を行い、赤錆発生までの時間で耐食性を評価した。
５：赤錆発生までの時間が１２００時間以上
４：赤錆発生までの時間が９６０時間以上１２００時間未満
３：赤錆発生までの時間が４８時間以上９６０時間未満
２：赤錆発生までの時間が２４時間以上４８時間未満
１：赤錆発生までの時間が２４時間未満【０１４６】
（耐疵付き性評価試験）
また、前記試験片（パネルから切り出したもの）をラビングテスターに設置後、ラビングテスターの摺動冶具先端に前記試験片と平行になるように３０ｍｍ×３０ｍｍの段ボール紙を取り付け、その段ボール紙を９．８Ｎ（１．０ｋｇｆ）の荷重で１００往復擦った後の表面状態を下記の評価基準で評価した。
５  ：擦り面に全く痕跡が認められない。
４  ：擦り面に極僅かに摺動傷が付く（目を凝らして何とか摺動傷が判別できるレベル）。
３  ：擦り面に僅かに摺動傷が付く（目を凝らすと容易に摺動傷が判別できるレベル）。
２  ：擦り面に明確な摺動傷が付く（瞬時に摺動傷が判別できるレベル）。
１  ：擦り面の皮膜が脱落し、下地の金属板が露出する。【０１４７】
以上の耐食性評価試験及び耐疵付き性評価試験の結果を表３４〜表３７に示す。【０１４８】
【表３４】
0005454706.tif 000035
【０１４９】
【表３５】
0005454706.tif 000036
【０１５０】
【表３６】
0005454706.tif 000037
【０１５１】
【表３７】
0005454706.tif 000038
【０１５２】
表３４〜表３７に示すように、本発明に従って製造されたパネル（実施例）では、耐食性及び耐疵付き性を大幅に向上させることができることがわかる。【０１５３】
（２．２．剛性の評価）
続いて、本発明の実施例として、前記（２．１）で作製したＮｏ．１７のパネルＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄを対象に、パネル剛性を評価した。【０１５４】
曲げ剛性の評価結果を表３８及び図３３に示し、捻り剛性の評価結果を表３９及び図３４に示す。表３８及び表３９、図３３及び図３４から分かるように、距離Ｈの設定により平板を基準とした剛性向上の効果は変化し、実施例パネルＡ〜Ｄは、曲げ剛性で１．４倍〜３．０倍、ねじり剛性で１．７倍〜１９倍程度の剛性向上の効果が得られた。【０１５５】
【表３８】
0005454706.tif 000039
【０１５６】
【表３９】
0005454706.tif 000040
【０１５７】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。【０１５８】
例えば、上述した実施形態では、パネル１の基準面Ｆが平面である場合を説明したが、基準面Ｆは平面のみに限らず、円筒面状や球面状、緩やかな湾曲状、その他任意の三次元曲面状であってもよい。さらに、パネル１の形状としても、矩形状のみに限らず、任意の形状を有したパネルが利用可能である。また、凸部や凹部、平坦部の平面形状としても、上記実施形態における形状のみに限定されるわけではなく、任意の形状とすることができる。凸部と凹部は、必ずしも基準面から一方側への突出と他方側への凹みにより形成されなくてもよく、一方側への突出のみ、又は他方側への凹みのみにより、結果として目的とする凹凸の配置及び寸法を有するパネルとしてもよい。【０１５９】
また、凸部及び凹部の四角錐台の頂面の距離Ｈは、必ずしも板厚より大きくなくてもよく、板厚ｔよりＨが小さいパネルとすることもできる。【０１６０】
また、凹凸を形成するための板の折り曲げ半径は、パネルに利用する素材の材質に応じて適宜設定することができる。【０１６１】
その他、本発明を実施するための最良の構成や方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これらのみに限定されない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ説明されているが、本発明の技術的思想及び目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができる。特に、本明細書における四角（square)は、正確な正方形（accurate square）に限らず、長方形(rectangle)を含む。【０１６２】
従って、上記に開示した形状や材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明はこれらのみに限定されない。したがって、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０１６３】
本発明によれば、簡単な構造で、高剛性化及び軽量化を確実に実現することができるパネルを提供することが可能となるとともに、耐食性、及び耐傷付き性に優れるパネルを提供することが可能となる。
【符号の説明】
【０１６４】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ…パネル
４Ａ，４Ｂ，４Ｃ，４Ｄ，４Ｅ…凸部
５Ａ，５Ｃ…平坦部
５Ｅ…頂部平坦部（頂部上面）
６，６Ｂ，６Ｄ，６Ｅ…凹部
４２Ａ，４２Ｂ，４２Ｃ，４２Ｄ，４２Ｅ…傾斜面部（凸部側傾斜面）
５１Ｅ…ブリッジ
６２Ｂ，６２Ｄ，６２Ｅ…傾斜面部（凹部側傾斜面）
Ｆ…基準面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図６Ｅ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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