(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
搬送物品を支持する支持部と搬送物品を支持しない非支持部とが搬送方向に沿って交互に配置されたベルト本体と、このベルト本体の非支持部に突出状態に設けられて搬送方向で隣り合う支持部間を区画する仕切り体とを有し、
前記ベルト本体の非支持部は、巻軸方向をベルト幅方向へ向けた左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互に並べて噛み合わせると共に両コイルが互いの巻形の一部を搬送方向で重ならせる位置へベルト幅方向に長いリンクロッドを貫通させることを搬送方向で繰り返して連結した粗メッシュ構造によって形成されており、
前記ベルト本体の支持部は、左螺旋コイルと右螺旋コイルとの搬送方向の相互間に更に左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互配置に詰め入れて密に噛み合わせると共に詰め入れ後に搬送方向で密に隣接し合う各コイルが互いの巻形の一部を搬送方向で重ならせる位置へベルト幅方向に長いリンクロッドを貫通させることを搬送方向に繰り返して連結したヘリンボーン構造によって形成されており、
前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して当該非支持部の搬送方向一次側に隣接する支持部と当該非支持部の搬送方向二次側に隣接する支持部との相互間を一定間隔に保つためのスペーサ作用が生じる状態に設けられていることを特徴とする仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【請求項２】
前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して少なくとも搬送方向二次側の支持部に面して立ち上がる起立体を備えており、この起立体が前記ヘリンボーン構造を有して形成されていることを特徴とする請求項１記載の仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【請求項３】
前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して搬送方向一次側及び二次側の支持部に面した２位置から立ち上がる一対の起立体を備えており、これら一対の起立体が立ち上がりの突端側を鋭角な屈曲状態に連結されることで山形に形成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【請求項４】
前記仕切り体は、搬送方向一次側及び二次側の起立体が前記ヘリンボーン構造を有して形成されていることを特徴とする請求項３記載の仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【請求項５】
ヘリンボーン構造を有して形成された前記起立体は、前記ベルト本体を形成する左又は右の螺旋コイルに対して挿通されるリンクロッドにより当該ベルト本体と連結されていることを特徴とする請求項２乃至請求項４のいずれか１項に記載の仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【請求項６】
前記仕切り体において、ヘリンボーン構造で形成された起立体が前記ベルト本体から立ち上がる裾端部及び／又はヘリンボーン構造で形成された起立体同士が連結される連結部に対して、他所に用いられるリンクロッドよりも太いリンクロッドが挿通されることでコイル内の隙間埋めが施されていることを特徴とする請求項２乃至請求項５のいずれか１項に記載の仕切り体付きヘリンボーンベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、仕切り体付きヘリンボーンベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ベルトコンベア用のベルトに採用される構造において、小さなパーツ類の搬送や重量物の搬送などに好適とされるヘリンボーン構造は公知である（例えば、特許文献１等参照）。このヘリンボーン構造とは、左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互に配置しつつ、各コイル間に隙間が殆ど生じないように詰めた状態に噛み合わせて連結した構造を言う。
【０００３】
なお、このヘリンボーン構造とは異なり、左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互に並べて、両コイルの噛み合い位置を連結するようにした構造（各コイルがスカスカの透過状態となったものであり、以下「粗メッシュ構造」と言う）も、よく知られている（例えば、特許文献２等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５２８２１４９号公報
【特許文献２】特許第５０８７３３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
粗メッシュ構造を採用するベルトでは、搬送方向に沿って一定間隔で仕切り体を設けることが可能であり、この仕切り体を設けることでベルト上を複数の搬送区画に区画することができる。従って、異種搬送物品が混ざらないように保持したり、搬送物品の定量搬送ができたりする等の利点が得られる。
しかしながら、前記ヘリンボーン構造を採用するベルトは、左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向に詰めて隙間が殆ど生じないようにした構造がネックとなり、仕切り体を設けることができない（取り付けのためのスペースが皆無である）ということがあった。本来、ヘリンボーン構造は、小さなパーツ類を搬送するうえで好都合であるという特徴を
持ちながら、小さなパーツを搬送物品とするうえで特に重宝される仕切り体を設けることができず、本来の特徴を活かしきれない事情があった。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、ヘリンボーン構造を採用したベルトとしながらも仕切り体を具備した構造の実現化を図り、もって小さなパーツ類を搬送する際などに仕切り体による効果も得られるものとして至便性を一層高めた仕切り体付きヘリンボーンベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルトは、搬送物品を支持する支持部と搬送物品を支持しない非支持部とが搬送方向に沿って交互に配置されたベルト本体と、このベルト本体の非支持部に突出状態に設けられて搬送方向で隣り合う支持部間を区画する仕切り体とを有し、前記ベルト本体の非支持部は、巻軸方向をベルト幅方向へ向けた左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互に並べて噛み合わせると共に両コイルが互いの巻形の一部を搬送方向で重ならせる位置へベルト幅方向に長いリンクロッドを貫通させることを搬送方向で繰り返して連結した粗メッシュ構造によって形成されており、前記ベルト本体の支持部は、左螺旋コイルと右螺旋コイルとの搬送方向の相互間に更に左螺旋コイルと右螺旋コイルとを搬送方向で交互配置に詰め入れて密に噛み合わせると共に詰め入れ後に搬送方向で密に隣接し合う各コイルが互いの巻形の一部を搬送方向で重ならせる位置へベルト幅方向に長いリンクロッドを貫通させることを搬送方向に繰り返して連結したヘリンボーン構造によって形成されており、前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して当該非支持部の搬送方向一次側に隣接する支持部と当該非支持部の搬送方向二次側に隣接する支持部との相互間を一定間隔に保つためのスペーサ作用が生じる状態に設けられていることを特徴とする。
【０００８】
前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して少なくとも搬送方向二次側の支持部に面して立ち上がる起立体を備えており、この起立体が前記ヘリンボーン構造を有して形成されたものとするのが好適である。
前記仕切り体は、前記ベルト本体の非支持部に対して搬送方向一次側及び二次側の支持部に面した２位置から立ち上がる一対の起立体を備えており、これら一対の起立体が立ち上がりの突端側を鋭角な屈曲状態に連結されることで山形に形成されたものとしてもよい。
【０００９】
前記仕切り体は、搬送方向一次側及び二次側の起立体が前記ヘリンボーン構造を有して形成されたものとすることができる。
ヘリンボーン構造を有して形成された前記起立体は、前記ベルト本体を形成する左又は右の螺旋コイルに対して挿通されるリンクロッドにより当該ベルト本体と連結されているものとするのがよい。
【００１０】
前記仕切り体において、ヘリンボーン構造で形成された起立体が前記ベルト本体から立ち上がる裾端部及び／又はヘリンボーン構造で形成された起立体同士が連結される連結部に対して、他所に用いられるリンクロッドよりも太いリンクロッドが挿通されることでコイル内の隙間埋めが施されているものとするのが好適である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルトは、ヘリンボーン構造を採用したベルトとしながらも仕切り体を具備した構造の実現化を図り、もって小さなパーツ類を搬送する際などに仕切り体による効果も得られるものとして、至便性が一層高められている。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトの主要部を示したものであって（Ａ）は平面図であり（Ｂ）は側面図である。
【図２】本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトを用いて構成した循環式コンベア装置の斜視図である。
【図３】図１（Ｂ）に対応させて本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトを分解状態にして示した側面図である。
【図４】図１に対応させて本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトのベルト本体を示したものであって（Ａ）は平面図であり（Ｂ）は側面図である。
【図５】本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトにおいて落下防止壁を設けた例を示した要部斜視断面図である。
【図６】本発明に係る仕切り付きヘリンボーンベルトの仕切り体における別例を示した側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１（Ａ）は本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルト１の主要部を示した平面図であり、同（Ｂ）は側面図である。この仕切り付きヘリンボーンベルト１は、例えば図２に示すように、エンドレスのベルト形体に形成して循環式コンベア装置２に使用することができる。なお、以下の説明においては、ヘリンボーンベルト１の搬送方向を図２で示す矢符Ｘの方向とおく。
【００１４】
これら図１及び図２から明らかなように、本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルト１は、ベルト本体３と、このベルト本体３に対して搬送方向Ｘに所定間隔をおいて設けられた仕切り体４とを有している。
図３は図１（Ｂ）に対応させて描いた側面図であって、本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルト１（ベルト本体３と仕切り体４）を分解状態にしてあると共に、仕切り体４の形成手順を二点鎖線により解りやすく付記したものである。また図４（Ａ）はベルト本体３を抽出して示した平面図であり、同（Ｂ）は側面図である。これら図３及び図４から明らかなように、ベルト本体２は、搬送物品を支持する支持部５と、搬送物品を支持しない非支持部６とが搬送方向に沿って交互に配置されている。このうち非支持部６に対し、その上面を覆うようにして仕切り体４が設けられる。
【００１５】
図４に示すように、非支持部６は、左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１とを用いて粗メッシュ構造に形成されたものである。左螺旋コイル１０及び右螺旋コイル１１はいずれも円形を偏平化させたコイル巻形（長円形）とされたもので、偏平面が上下のベルト面となるようにし、且つコイルの長手方向（コイルの巻軸方向）を搬送方向Ｘに対して平面直交させる向きに配置してある。また、これら左螺旋コイル１０及び右螺旋コイル１１は、搬送方向Ｘにおいて互いに交互配置となるようにして並べてある。
【００１６】
左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１とを交互配置することで、平面視がヘリンボーン形（Ｖ字状）を呈するものとなり、このＶ字の先端部に該当する箇所、すなわち、各コイル１０，１１において巻形の半円部となる部分が互いに噛み合うようになる。この噛み合い位置にはリンクロッド１２が串刺し状に貫通してあり、このリンクロッド１２によって左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１とが連結されている。そのため、各コイル１０，１１はスカスカの透過状態となっており、このままでは小さなパーツ類の搬送に適さない。
【００１７】
なお、図示は省略するが、リンクロッド１２は、各コイル１０，１１を突き抜けた両端部に溶接による玉形の抜止部が形成されたり、各コイル１０，１１に対して溶接されたり、或いは折り曲げられたりすることで、抜け止めがなされている。
また、リンクロッド１２には、配置によって太さの異なるものが用いられている（以下、相対的に細いものを「細ロッド１２ａ」と言い、相対的に太いものを「太ロッド１２ｂ」と言う）。細ロッド１２ａは、各コイル１０，１１の連結部分に大きなガタツキを生じさせず、そのうえでホイールへ巻き掛けられる際の各コイル１０，１１の屈曲動作を妨げない太さとされるものであり、この細ロッド１２ａを基準にして太くしたものが太ロッド１２ｂである。
【００１８】
このような非支持部６とは異なり、支持部５はヘリンボーン構造によって形成されている。ヘリンボーン構造は、粗メッシュ構造を形成する左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１との相互間に、更に左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１とを交互配置で詰め入れると共に、各コイル１０，１１が噛み合う全位置をリンクロッド１２で連結することを繰り返して形成したものである。そのため、各コイル１０，１１は互いにごく近接した状態か、或いは隙間無く当接した状態とされており、各コイル１０，１１間で小さなパーツが挟ま
ったり脱落したりすることはなく、搬送に適した面である。
【００１９】
一方、図１及び図３に示すように、仕切り体４は、ベルト本体３に対して非支持部６の上方へ突出する状態で設けられる。この仕切り体４が設けられることで、ベルト本体３は、搬送方向で隣り合う支持部５の相互間が別個独立して区画される。そのため、各区画に納められて搬送される搬送物品が混ざり合うことはない。
仕切り体４は、ベルト本体３の非支持部６に対して、搬送方向Ｘの一次側（上流位置）及び二次側（下流位置）で隣り合う支持部５相互間を固定するスペーサ作用が生じる状態に設けられている。すなわち、前記したようにベルト本体３の非支持部６は粗メッシュ構造であり、左螺旋コイル１０及び右螺旋コイル１１はスカスカの透過状態であるから、ベルト本体３に対して搬送方向Ｘのテンションが作用していないときには、左螺旋コイル１０と右螺旋コイル１１との間が自由に拡縮移動してしまう。そこで、この拡縮移動を阻止するための突っ張り力（即ち、スペーサ作用）を、仕切り体４が担うこととなっている。
【００２０】
この仕切り体４は、ベルト本体３の非支持部６において、支持部５に面するようになる両側の端位置から立ち上がる一対の起立体１５，１６を備え、これら一対の起立体１５，１６が、立ち上がりの突端側を連結される構造となっている。両起立体１５，１６の連結部分は鋭角な屈曲状態とされており、これによって仕切り体４は山形を呈するものとなっている。
【００２１】
各起立体１５，１６は、いずれもヘリンボーン構造を基本として形成されている。すなわち、仕切り体４が全体としてヘリンボーン構造によって形成されているものであり、更に言えば、ベルト本体３の支持部５とも相俟って、ベルト全体として搬送物品と接触し得る面が全てヘリンボーン構造で形成されていると言うことができる。
このようなヘリンボーン構造の仕切り体４は、図３に二点鎖線で示すように、ヘリンボーン構造で形成した平板の状態からその中央部を屈曲させることにより形成することができ、屈曲した両面がそれぞれ起立体１５，１６となる。但し、屈曲させる部分（起立体１５，１６の連結部分）は、鋭角な屈曲角度を可能にさせるために、左螺旋コイル１０又は右螺旋コイル１１のいずれか１本又は両方、場合によっては複数本を除去した粗メッシュ構造にする。この場合、屈曲後に生じた起立体１５，１６の連結部分（山形の頂部）では、左螺旋コイル１０や右螺旋コイル１１がスカスカの透過状態となっているので、少なくとも１本（図例では３本）の太ロッド１２ｂを用いた連結としてある。そのため、この連結部分ではコイル１０，１１内の隙間が埋められた状態となっている。
【００２２】
前記したように起立体１５，１６はいずれもヘリンボーン構造を有しているので、これら起立体１５，１６が立ち上がり状態とされたときの下端部（ベルト本体３から立ち上がる仕切り体４の裾端部）は、左螺旋コイル１０又は右螺旋コイル１１により形成されている。これに対し、ベルト本体３では支持部５がヘリンボーン構造を有しているので、支持部５が非支持部６に対して面する部分（仕切り体４を連結するところである非支持部６において、その搬送方向一次側及び二次側となる両端部）も、左螺旋コイル１０又は右螺旋コイル１１により形成されていることになる。そのため、仕切り体４をベルト本体３に連結する部分は、仕切り体４のヘリボーン構造とベルト本体３のヘリボーン構造との連結構造（ヘリボーン構造同士の連結）を行うことになる。
【００２３】
このヘリボーン構造同士の連結部分では、ベルト本体３（支持部５）を形成する左螺旋コイル１０又は右螺旋コイル１１に挿通されるリンクロッド１２により、ベルト本体３と仕切り体４とが連結されるようになっている。すなわち、このリンクロッド１２は、ベルト本体３（支持部５及び非支持部６）の上面及び下面のいずれに対しても浮き出るような配置ではなく、完全にベルト本体３内に格納された状態にある。
【００２４】
なお、仕切り体４がベルト本体３から立ち上がる裾端部において、やむを得ず、粗メッシュ構造を採用してスカスカの透過状態が局部的に生じるときには、この裾端部に太ロッド１２ｂを挿通させてコイル１０，１１内の隙間を埋めるようにする。いずれにしても、仕切り体４の裾端部（各起立体１５，１６の立ち上がり位置）は、恰も、ヘリンボーン構造自体が屈曲しているような密状態となり、搬送物品が小さなパーツ類であっても、挟まったり脱落したりするようなことはない。
【００２５】
本実施形態では、一方の起立体１６がベルト本体３に対して略垂直に立ち上がるものとして仕切り体４が直角三角形を呈するものとした。略垂直とされる方の起立体１６は、他方の起立体１５よりもベルト本体３において搬送方向Ｘの二次側（下流側＝先行側）となっており、支持部５に載せられる搬送物品を後押しする作用を奏するものであるから、押力を伝えやすい起立角度になっている。ただ、このように仕切り体４を直角三角形にすることは限定されるものではなく、例えば二等辺三角形などとしてもよい。
【００２６】
以上、詳説したところから明らかなように、本発明に係る仕切り体付きヘリンボーンベルト１（図１参照）は、ベルト本体３に対し、粗メッシュ構造である非支持部６を設けることで仕切り体４の取り付けを可能にしたものである。そして、このように仕切り体４を取り付けることにより、粗メッシュ構造である非支持部６を覆うようにし、もってベルト上が全て、ヘリンボーン構造である支持部５により形成されたものとしてある。それ故、小さなパーツ類を搬送するうえで好適となるだけでなく、ベルト上を複数の搬送区画に区画して、異種搬送物品が混ざらないように保持したり、搬送物品の定量搬送ができたりする等の利点が得られるものである。
【００２７】
なお、ベルト本体３において非支持部６を形成するに際しては、一旦、全てをヘリンボーン構造として組み立てた後、仕切り体４を設けるべき間隔でリンクロッド１２を引き抜き、必要となる左螺旋コイル１０や右螺旋コイル１１を取り除くようにする方法がある。
但し、この方法以外にも、支持部５とする所定長さでヘリンボーン構造を組み立てた後、非支持部６とする所定長さで粗メッシュ構造を組み立て、次に支持部５とするヘリンボーン構造を組み立てる、といった手順を繰り返すものとしてもよい。このような手順を採用する場合であると、ヘリンボーン構造（支持部５）の組立工程を独立させ、この工程とは別に、支持部５同士の連結と仕切り体４の組み込みとを同時に行う工程を設けるといったことができるので、作業の高能化や、作業場レイアウトの自由化（省スペース化）などが図れる利点がある。
【００２８】
ところで、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
例えば、ベルト本体３は、図５に示すように、搬送方向Ｘに対して左右両側となる部分を上方へ折り曲げて、搬送物品の落下防止壁２０として形成させてもよい。
仕切り体４は、ヘリンボーン構造等で形成することが限定されるものではなく、例えば図６（Ａ）に示すような三角柱状に形成したものや、図６（Ｂ）に示すような四角柱状に形成したものを採用することができる。これらの柱状形成体は、樹脂材、ゴム等の弾性材、金属材などによって形成することができる。
【００２９】
仕切り体４の起立体１５，１６にヘリンボーン構造を採用するうえでは、使用する左右の螺旋コイル１０，１１の線径、巻径、ピッチ、巻形状などにつき、ベルト本体３の支持部５を形成するヘリンボーン構造に一致させるのが好適である。しかし、ベルト本体３と仕切り体４との連結に際して、互いの螺旋コイル同士がうまく噛み合うような状況が得られる場合であれば、仕切り体４とベルト本体３との間でコイルの線径、巻径、ピッチ、巻形状などを一致させることは必ずしも限定されるものではない。
【符号の説明】
【００３０】
１  仕切り体付きヘリンボーンベルト
２  循環式コンベア装置
３  ベルト本体
４  仕切り体
５  支持部
６  非支持部
１０  左螺旋コイル
１１  右螺旋コイル
１２  リンクロッド
１２ａ  細ロッド
１２ｂ  太ロッド
１５  起立体
１６  起立体
２０  落下防止壁
【要約】
【課題】ヘリンボーン構造を採用したベルトとしながらも仕切り体を具備した構造の実現化を図り、もって小さなパーツ類を搬送する際などに仕切り体による効果も得られるものとして、至便性を一層高める。
【解決手段】支持部５と非支持部６とが搬送方向に沿って交互に配置されたベルト本体３と、ベルト本体３の非支持部６に突出状態に設けられた仕切り体４とを有し、ベルト本体３の非支持部６は粗メッシュ構造によって形成されており、ベルト本体３の支持部５はヘリンボーン構造によって形成されており、仕切り体４は、ベルト本体３の非支持部６に対して搬送方向で隣り合う支持部５，５相互間を固定する保持力が作用する状態に設けられている。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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