(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下に長尺に形成され、壁面に対して固定される竿収納本体と、
前記竿収納本体に沿うように収納される収納位置と前方に向けて突出した状態で保持される物干し位置とに変位自在とされた竿体と、
前記竿収納本体に対して当該竿収納本体の幅方向にスライド開閉自在に取り付けられ、かつ閉止状態で、前記収納位置とされた竿体及び前記竿収納本体の前面側を覆い隠すように配置されるとともに、該竿収納本体の上端面及び下端面をそれぞれに覆い隠す上片部及び下片部並びに該竿収納本体の一側端面を覆う側片部を有した扉体と、を備えていることを特徴とする物干し装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記扉体の上片部及び前記竿収納本体の上端部には、戸車と他方に設けられた戸車に係合するレール部材とがそれぞれに設けられていることを特徴とする物干し装置。
【請求項３】
請求項２において、
前記扉体の下片部及び前記竿収納本体の下端部には、戸車と他方に設けられた戸車に係合するレール部材とがそれぞれに設けられていることを特徴とする物干し装置。
【請求項４】
請求項２または３において、
前記扉体の戸車は、当該扉体の開放方向終端部に設けられる一方、
前記竿収納本体の戸車は、前記扉体の全開状態において前記扉体の開放方向終端部の背面に位置する側部に付設されるように設けられていることを特徴とする物干し装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１項において、
前記扉体の閉止状態において開放方向へのスライドを規制する第１規制部と前記扉体の全開状態において閉止方向へのスライドを規制する第２規制部とを更に備えていることを特徴とする物干し装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗濯物等を干すための物干し装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、洗濯物等を干すための物干し装置が提案されている。
例えば、下記特許文献１では、縦長の収納フレームに、前方に向けて起倒自在に取り付けられたハンガー掛け部材を備えた収納式ハンガー掛けが提案されている。
また、下記特許文献２では、左右方向に長尺のケース本体の前面に、蓋を設けた開口部を有し、この開口部から斜め前下方に操作ひもの引き操作で出し入れ自在とされ、下端部間に竿を架設した左右一対の吊り下げアームを備えた物干し装置が提案されている。上記蓋は、上記開口部の上部付近を回動支点として回動自在とされるとともに、蓋開閉用ばねによって閉方向に付勢されている。
このものでは、操作ひもを、吊り下げアーム及び竿の開口部からの出し方向に操作することで、これに連動して、上記蓋が蓋開閉用バネの付勢に抗して開放される。一方、操作ひもを、吊り下げアーム及び竿の開口部への収納方向に操作することで、上記蓋が蓋開閉用ばねの付勢により閉止される構造とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２４５６１１号公報（図１及び図２参照）
【特許文献２】特開２００１−６２１９１号公報（図１及び図２参照）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載された収納式ハンガー掛けでは、ハンガー掛け部材を縦長収納フレームに形成された縦長開口に収納させた状態において、このハンガー掛け部材及び縦長開口が露出し、見栄えが悪いという問題があった。
一方、上記特許文献２に記載された物干し装置では、開口部を閉止する蓋を備えているので、このような問題は低減されるものの、操作ひもの引き操作に伴う蓋の開閉動作によって、比較的、大きな音が発生することが考えられる。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みなされたものであり、見栄えを向上し得るとともに、使用者が竿の出し入れをスムーズに、かつ不快に感じることなく行い得る物干し装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明に係る物干し装置は、上下に長尺に形成され、壁面に対して固定される竿収納本体と、前記竿収納本体に沿うように収納される収納位置と前方に向けて突出した状態で保持される物干し位置とに変位自在とされた竿体と、前記竿収納本体に対して当該竿収納本体の幅方向にスライド開閉自在に取り付けられ、かつ閉止状態で、前記収納位置とされた竿体及び前記竿収納本体の前面側を覆い隠すように配置されるとともに、該竿収納本体の上端面及び下端面をそれぞれに覆い隠す上片部及び下片部並びに該竿収納本体の一側端面を覆う側片部を有した扉体と、を備えていることを特徴とする。
【０００７】
本発明においては、前記扉体の上片部及び前記竿収納本体の上端部に、戸車と他方に設けられた戸車に係合するレール部材とをそれぞれに設けるようにしてもよい。
また、本発明においては、前記扉体の下片部及び前記竿収納本体の下端部に、戸車と他方に設けられた戸車に係合するレール部材とがそれぞれに設けるようにしてもよい。
また、本発明においては、前記扉体の戸車を、当該扉体の開放方向終端部に設ける一方、前記竿収納本体の戸車を、前記扉体の全開状態において前記扉体の開放方向終端部の背面に位置する側部に付設されるように設けるようにしてもよい。
また、本発明においては、前記扉体の閉止状態において開放方向へのスライドを規制する第１規制部と前記扉体の全開状態において閉止方向へのスライドを規制する第２規制部とを更に備えたものとしてもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る物干し装置は、上述のような構成としたことで、見栄えを向上させることができるとともに、使用者が竿の出し入れをスムーズに、かつ不快に感じることなく行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は、いずれも本発明の一実施形態に係る物干し装置が施工された状態を模式的に示す概略斜視図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）は、いずれも同物干し装置を模式的に示し、（ａ）は、図１（ｃ）に対応させた概略正面図、（ｂ）は、（ａ）におけるＸ−Ｘ線矢視に対応させた一部拡大概略横断面図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）は、いずれも同物干し装置を模式的に示し、（ａ）は、図１（ｃ）に対応させた概略平面図、（ｂ）は、（ａ）におけるＺ１−Ｚ１線矢視に対応させた一部拡大概略縦断面図である。
【図４】同物干し装置を模式的に示し、図１（ｃ）に対応させた概略側面図である。
【図５】同物干し装置を模式的に示し、図１（ｂ）に対応させた一部分解概略正面図である。
【図６】（ａ）は、同物干し装置が備える上段竿体の一例を模式的に示す一部分解概略平面図、（ｂ）は、同上段竿体に連結される支持アームの一例を模式的に示す概略斜視図である。
【図７】同上段竿体の変位動作の一例を模式的に示し、図２（ａ）におけるＹ１−Ｙ１線矢視に対応させた一部拡大概略縦断面図である。
【図８】同物干し装置が備える下段竿体の一例を模式的に示し、図４におけるＺ２−Ｚ２線矢視に対応させた一部拡大概略縦断面図である。
【図９】同下段竿体の変位動作の一例を模式的に示し、図２（ａ）におけるＹ２−Ｙ２線矢視に対応させた一部拡大概略縦断面図である。
【図１０】（ａ）は、同物干し装置が備える扉体の一例を模式的に示す一部破断概略背面図、（ｂ）は、同物干し装置が備える竿収納本体の一例を模式的に示す一部破断概略背面図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）は、いずれも同扉体の開閉動作の一例を模式的に示す一部破断概略背面図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）は、いずれも本発明の他の実施形態に係る物干し装置を模式的に示し、図１１（ａ）、（ｂ）にそれぞれ対応させた図である。
【図１３】本発明の更に他の実施形態に係る物干し装置を模式的に示す概略斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。
図１〜図１１は、第１実施形態に係る物干し装置について説明するための説明図である。
なお、以下の各実施形態では、当該物干し装置が壁面に取り付けられた状態において、壁面側を後方、壁面に向く側を背面（後面）とし、その逆をそれぞれ前方、前面として説明する。
【００１１】
本実施形態に係る物干し装置１は、図１（ｂ）、（ｃ）に示すように、住居等の内壁を構成する壁材等の壁面７に固定された状態で上下に長尺の物干し本体としての竿収納本体１０を備えている。
この竿収納本体１０の上部には、図１（ｂ）、（ｃ）に示すように、上段竿体３１を有した上段竿部３０が出し入れ自在に設けられ、また、この竿収納本体１０の下部には、下段竿体４１を有した下段竿部４０が出し入れ自在に設けられている。なお、以下では、図１（ｂ）に示すように、これら竿部３０，４０が竿収納本体１０に沿うように収納された状態をこれらの収納位置とし、図１（ｃ）に示すように、これら竿部３０，４０が竿収納本体１０の前面から前方に突出した状態をこれらの物干し位置として説明する。
また、物干し装置１は、図１（ａ）、（ｂ）に示すように、上記収納位置とされた上段竿部３０及び下段竿部４０並びに竿収納本体１０の前面側を覆い、竿収納本体１０に対して開閉自在に設けられた扉体５０を備えている。
【００１２】
竿収納本体１０は、図２に示すように、壁面７に沿うように配される上下に長尺で正面視して略矩形状とされた平板状部と、この平板状部の左右両側部から前方に突出するように形成された左右側壁部とによって前方に開口した収納空間を形成している。また、これら左右側壁部の前縁には、図２（ｂ）に示すように、内方側（当該竿収納本体１０の幅方向中心側）に向けて突出するガイド片が上下の概ね全長に亘って形成されている。上記平板状部位の左右両側部、上記左右側壁部及び上記各ガイド片によって、内方側に向けて開口する略コ字状のガイド溝１２，１２が当該竿収納本体１０の左右両側部において上下方向に沿ってそれぞれ形成されている。
ガイド溝１２には、上段竿部３０の後記する支持アーム３５の一端部が係合し、このガイド溝１２が支持アーム３５の一端部の上下方向に沿う移動をガイドする案内部を構成する。
これら各ガイド溝１２，１２の上側部位（上記案内部としてのガイド溝１２の上端部近傍部位）には、上段竿部３０の支持アーム３５の一端部を保持する保持部としての保持金具１２ａ，１２ａがそれぞれに設けられている。
この保持金具１２ａは、竿収納本体１０の平板状部に固着され、側面視して上方に向けて開口する略Ｌ字状の金具とされている（図７も参照）。図例では、この保持金具１２ａは、その底片部が上記平板状部から斜め前上方に傾斜した形状とされている。
【００１３】
この竿収納本体１０の平板状部には、当該竿収納本体１０の幅方向略中心の鉛直線上に沿って、上下の複数箇所に、固定部１１，１１Ａ，１１Ａが設けられている。
図例では、これら固定部は、竿収納本体１０の上端部近傍部位に設けられた位置決め孔１１と、中間部位及び下端部近傍部位のそれぞれに設けられた止具挿通孔１１Ａ，１１Ａとされている。位置決め孔１１は、下部側が木ねじ等の固定止具９（図２（ｂ）参照）の頭部の挿通が可能な大径部とされ、上部側が固定止具９の締め付けが可能な小径部とされたダルマ孔状とされている。各止具挿通孔１１Ａ，１１Ａは、固定止具９の締め付けが可能な丸孔状とされている。
【００１４】
これら固定部１１，１１Ａ，１１Ａを用いて、当該物干し装置１を壁面７に対して固定する際には、図２及び図４に示すように、壁下地を構成する間柱や柱などの木軸８が壁面７を構成する壁材の背面側に配された位置に固定するようにしてもよい。この際、当該物干し装置１を取り付ける床面からの高さ位置に応じて、位置決め孔１１が位置付けされる位置に、固定止具９をまず仮止めし、その固定止具９の頭部に位置決め孔１１の大径部を挿通させて物干し装置１を壁面７に対して仮保持させる。つまり、位置決め孔１１の大径部を介して固定止具９を挿通させる。そして、物干し装置１を手放すことで、位置決め孔１１の小径部が固定止具９に引っ掛かり、この固定止具９によって物干し装置１が壁面７の手前において宙吊り状態となる。そして、竿収納本体１０の上下が垂直となるように位置決めし、中間部位及び下端部近傍部位の止具挿通孔１１Ａ，１１Ａに固定止具９を仮止めし、さらに各固定止具９，９，９を締め付けることで、当該物干し装置１を壁面７に対して取り付けるようにしてもよい。
【００１５】
このように、本実施形態では、物干し装置１の竿収納本体１０を、上下に長尺のものとし、上下方向に沿って複数箇所に壁面７に対する固定部１１，１１Ａ，１１Ａを有したものとしているので、施工性を向上させることができる。つまり、これら上下方向に沿って複数箇所に設けられた固定部１１，１１Ａ，１１Ａを用いて固定することができるので、上下に長尺に形成されていることと相俟って、水平方向の位置ズレ等が生じ難く、施工性を向上させることができる。
また、一本の木軸８を取付下地とできるので、複数本の間柱等の木軸を取付下地として探す必要がなく、図例のように、壁材の背面に木軸等が配設された壁構造とされた壁面を取付対象とする場合には特に施工性を向上させることができる。
さらに、本実施形態では、上下方向に沿って複数箇所に設けられた固定部のうちの最上段のものを、ダルマ孔状の位置決め孔１１としている。従って、位置決め用の最上段の固定止具９を仮止めし、この位置決め用の固定止具９を位置決め孔１１に挿通させて物干し装置１を仮保持させることができるので、竿収納本体１０の位置決めが容易となり、より施工性を向上させることができる。
【００１６】
また、竿収納本体１０は、図２（ａ）に示すように、その上下方向中間部に着脱自在に収納された二枚の羽根状パネル１８，１８を備えている。この上下方向中間部には、これら二枚の羽根状パネル１８，１８の収納状態における下端部を保持する保持部としてのパネル保持金具１７，１７が設けられている。このパネル保持金具１７は、竿収納本体１０の平板状部に固着され、側面視して上方に向けて開口する略Ｌ字状の金具とされている（図７も参照）。
竿収納本体１０の下端部近傍部位の幅方向略中央部には、物干し位置とされた下段竿体４１の基端部に係止する係止部としてのストッパー部１６が設けられている。また、竿収納本体１０の上端部には、図２及び図４に示すように、上レール２０と上戸車２２とが設けられ、下端部には、下レール２１と下戸車２３とが設けられている。
なお、これら羽根状パネル１８、ストッパー部１６並びに各レール２０，２１及び各戸車２２，２３の詳細については後述する。
また、竿収納本体１０は、ステンレスや鋼板等の金属板を折り曲げ加工やプレス加工、切削加工等することによって形成し、各保持金具や各レール等を溶接等によって固着するようにしてもよい。または、この竿収納本体１０を、硬質の合成樹脂系材料から形成するようにしてもよい。
【００１７】
上段竿部３０は、図２（ａ）及び図３（ａ）に示すように、複数本（図例では、二本、一対）の上段竿体３１，３１と、複数本（図例では、二本、一対）の支持アーム３５，３５とを備えている。このように複数本の上段竿体３１，３１を設けることで、これらを利用して比較的に多くの洗濯物等を干すことができる。
上段竿体３１は、竿収納本体１０の上端部に基端部が連結されるとともに、竿収納本体１０に沿うように収納される収納位置とこの収納位置から基端部を回動支点として回動されて前方に突出した状態で保持される物干し位置とに変位自在とされている。
この上段竿体３１は、収納位置では、図５に示すように、上段竿体３１の長手方向が竿収納本体１０の上下方向に沿うように基端部から垂れ下がるように収納され、その先端部が竿収納本体１０の下端部近傍に位置する。一方、物干し位置では、図３（ａ）及び図４に示すように、竿収納本体１０の上端部から前方に向けて突出し、その基端部及び先端部が略同高さに位置し、当該上段竿体３１が略水平に保持される。
【００１８】
この上段竿体３１は、本実施形態では、棒状に形成されており、その基端部に設けられた軸挿通孔３１ａ（図６（ａ）も参照）に回動支点となる上段竿体回動軸３３が挿通されて竿収納本体１０に対して回動自在に連結されている。この上段竿体回動軸３３は、図２（ａ）に示すように、竿収納本体１０の上端部において幅方向に架け渡されるように設けられている（図５も参照）。また、この上段竿体回動軸３３は、その両端部が竿収納本体１０の上記左右側壁部の各上端部に設けられた軸挿通孔１３，１３にそれぞれ挿通されて支持されている。
また、本実施形態では、上段竿体３１は、図３（ｂ）に示すように、中空とされており、上面側部が多面形状（図例では、三面）とされた扁平の断面形状とされている。このように、上段竿体３１を中空のものとすることで、軽量化を図ることができる。また、扁平の断面形状とすることで、断面円形状や断面正方形状等とした場合と比べて、当該上段竿体３１の幅寸法を確保しながらも、当該上段竿体３１が収納される竿収納本体１０の薄型化を図ることができる。
【００１９】
また、上記上面側部には、当該上段竿体３１の長手方向の概ね全長に亘って合成樹脂系材料やゴム等のエラストマー系材料、または布材等で形成された滑り止め部３１ｂが設けられている。このような滑り止め部３１ｂを設けることで、物干し位置とされた当該上段竿体３１に掛けられたハンガーや洗濯物等が空調機器等の風などによって、当該上段竿体３１の長手方向に沿って滑らないように適度な摩擦抵抗を付与することができる。なお、図例のように、別部材を添設するようにして滑り止め部を設ける態様に代えて、上段竿体の上面に、多数の突起や突条を一体的に形成して滑り止め部を構成する態様としてもよい。または、このような滑り止め部を設けないようにしてもよい。
【００２０】
この上段竿体３１の断面形状は、図例のように上面側部が多面形状とされたものに限られず、凸湾曲形状とされたものや半円形状とされたものとしてもよい。つまり、洗濯物等が掛けられるハンガー等のフック部の形状に合わせて、上面側部が上方（物干し位置における上方）に盛り上がる山形状の断面形状としてもよい。
この上段竿体３１は、アルミニウム等の金属系材料から例えば、押出成型によって中空に形成されており、図６（ａ）に示すように、その基端部及び先端部には、金属製または樹脂製のキャップが取り付けられている。または、この上段竿体３１を、硬質の合成樹脂系材料から形成するようにしてもよい。
【００２１】
上記した竿収納本体１０に着脱自在に収納された羽根状パネル１８は、図１（ｃ）及び図３に示すように、竿収納本体１０から脱離されて、物干し位置とされた上段竿体３１に、その一側部が係合保持されて上面が載置部となる。このような羽根状パネル１８を設けることで、当該羽根状パネル１８を利用して、洗濯物等を平干しすることができる。
この羽根状パネル１８は、図３に示すように、平板状に形成されており、その一側部に、上段竿体３１の形状に合わせた係合部１８ａを有している。図例では、上段竿体３１を把持するように係合する断面鉤状の形状とされ、一側部の両端部から突出するように設けられた一対の係合部１８ａ，１８ａを示している。この係合部１８ａは、竿収納本体１０に収納された状態では、竿収納本体１０の左右側部に形成されたガイド溝１２の一方に係合する。このガイド溝１２への係合部１８ａの係合と上記した保持金具１７に下端部が係合保持されることで、当該羽根状パネル１８が竿収納本体１０に対して着脱自在に係合保持される（図２（ａ）及び図７も参照）。なお、図３では、一方の羽根状パネル１８のみを示しているが、他方の羽根状パネル１８についても同様の構成である。
【００２２】
この羽根状パネル１８の平板部には、多数の孔部が形成されており、多孔板状とされている。このような多孔板状とすることで、当該羽根状パネル１８に平干しされた洗濯物等を乾き易くすることができる。
さらに、この羽根状パネル１８の中間部には、上段竿体３１に係合保持された状態で、上段竿体３１の長手方向に沿って長尺とされた長孔と括れ部とが形成されており、これらを利用して、ハンガー等のフック部を引っ掛けることができるようになっている。
なお、この羽根状パネル１８は、アルミニウム等の金属系材料や、硬質の合成樹脂系材料で形成するようにしてもよい。
また、一側部に設けられた係合部の形状は、図例のものに限られず、上段竿体を挟むようにばね部材等で付勢されたクリップ状のものとしてもよい。さらに、枚数や形状等は、図例のものに限られず、一枚のみ、または三枚以上の羽根状パネルを着脱自在に竿収納本体に設けるようにしてもよく、片持ち状に係合保持される態様に代えて、羽根状パネルの中間部等に係合部を設けたものとしてもよい。
【００２３】
また、本実施形態では、一対の上段竿体３１，３１は、竿収納本体１０の上端部において幅方向に沿って間隔を空けてそれぞれの基端部が竿収納本体１０に連結されている。つまり、上記のように竿収納本体１０の幅方向に架け渡された上段竿体回動軸３３が一対の上段竿体３１，３１の基端部のそれぞれを串刺し状に貫通し、これら一対の上段竿体３１，３１が竿収納本体１０に対して回動自在に連結されている。
これら一対の上段竿体３１，３１間の幅寸法Ｗ１は、図３に示すように、下段竿体４１の幅寸法Ｗ２よりも大きく形成されている。
また、これら一対の上段竿体３１，３１は、図３及び図４に示すように、当該一対の上段竿体３１，３１及び下段竿体４１が物干し位置において、下段竿体４１の先端部４１ｂよりも前方に向けて突出する先端物干し部３２，３２をそれぞれに有している。つまり、図４に示すように、これら一対の上段竿体３１，３１の長さ寸法Ｌ１は、下段竿体４１の長さ寸法に、先端物干し部３２の長さ寸法Ｌ３を加えた長さとしている。
【００２４】
これら一対の上段竿体３１，３１は、その基端部側部位が竿体連結部材３４によって連結されている一方、その先側部位が互いに非連結とされている。
竿体連結部材３４は、本実施形態では、平板状とされており、図７に示すように、幅方向に貫通する複数の中空部を有している。このように、竿体連結部材３４を平板状のものとすることで、当該竿体連結部材３４を利用して洗濯物等を平干しすることもできる。
この竿体連結部材３４の両側部の適所には、図６（ａ）及び図７に示すように、各上段竿体３１，３１を当該竿体連結部材３４の各側部に連結固定する止具の止着孔部が形成されている。また、この竿体連結部材３４の先端部には、支持アーム回動軸３６が挿通される軸挿通孔部が幅方向に貫通して形成され、各上段竿体３１，３１の対応する箇所にも、この支持アーム回動軸３６が挿通される軸挿通孔部が幅方向に貫通して形成されている。
なお、この竿体連結部材３４は、アルミニウム等の金属系材料から例えば、押出成型によって中空に形成されたものとしてもよく、または、硬質の合成樹脂系材料から形成されたものとしてもよい。
【００２５】
支持アーム３５は、図４に示すように、物干し位置とされた上段竿体３１の長手方向途中部位及び竿収納本体１０の上下方向途中部位に、当該支持アーム３５の長手方向の各端部がそれぞれに配設されて物干し位置とされた上段竿体３１を支持する。このような支持アーム３５を設けることで、竿収納本体１０、上段竿体３１及び当該支持アーム３５によってトラス状構造となり、片持ち状に物干し位置とされる上段竿体３１を強固に保持することができる。
この支持アーム３５の長手方向の一端部には、図２（ｂ）及び図６に示すように、外方側に向けて突出し、竿収納本体１０のガイド溝１２に係合する係合突起３７が設けられている。この支持アーム３５の係合突起３７がガイド溝１２に設けられた保持金具１２ａに係合保持される。
【００２６】
一方、この支持アーム３５の長手方向の他端部には、図３（ａ）及び図６に示すように、竿体連結部材３４及び各上段竿体３１，３１の各軸挿通孔部に挿通された支持アーム回動軸３６の長手方向の端部が挿通される軸挿通孔３５ａが形成されている。この軸挿通孔３５ａに挿通された支持アーム回動軸３６を介して、当該支持アーム３５が上段竿体３１の外方側側部に付設されるように、上段竿体３１に対して回動自在に連結されている。本実施形態では、一本の支持アーム回動軸３６が、竿体連結部材３４及びこの両側部に連結固定された各上段竿体３１，３１を幅方向に貫通し、その長手方向の各端部が、各支持アーム３５，３５の軸挿通孔３５ａ，３５ａに挿通されて、各支持アーム３５，３５と連結されている。
これら各支持アーム３５は、収納位置とされた上段竿体３１の物干し位置への変位動作に連動して、当該支持アーム３５の一端部の係合突起３７が竿収納本体１０のガイド溝１２に沿って上方に移動し、保持金具１２ａに係合保持される構成とされている。
【００２７】
この支持アーム３５の一端部の係合突起３７が、竿収納本体１０の保持金具１２ａに保持されて、上段竿体３１が物干し位置とされた状態において、当該支持アーム３５と上段竿体３１とのなす連結角θ（図４参照）が２５度〜４０度程度の所定角度となるようにしてもよい。また、この連結角θに対応させて、当該支持アーム３５の長さ寸法、並びに上段竿体３１の回動支点から、上段竿体３１と支持アーム３５との連結部（支持アーム回動軸３６）までの長さ寸法Ｌ２（図４参照）及び保持金具１２ａまでの高さ寸法Ｈ（図４参照）を設定するようにしてもよい。この連結角θを大きい角度とすることで、支持アームによる上段竿体の支持強度は向上するが、支持アームを長くする必要があるとともに、物干し位置では、支持アームが目立ち易くなる。一方、連結角θを上記所定角度とすることで、支持アーム３５の材料コストを低減することができるとともに、物干し位置において支持アーム３５が目立ち難く、見栄えを向上させることができる。
【００２８】
また、各上段竿体３１の寸法は、例えば幅寸法を２０ｍｍ〜２５ｍｍ程度、厚さ寸法を１０ｍｍ〜１５ｍｍ程度、長さ寸法Ｌ１を７５０ｍｍ〜９００ｍｍ程度としてもよい。また、上段竿体３１の回動支点から支持アーム回動軸３６までの長さ寸法Ｌ２を２４０ｍｍ〜３００ｍｍ程度とし、上段竿体３１の回動支点から保持金具１２ａまでの高さ寸法Ｈを１３０ｍｍ〜１７０ｍｍ程度としてもよい。つまり、全長Ｌ１とされた上段竿体３１の基端部から支持アーム３５の連結部までの長さ寸法Ｌ２が全長Ｌ１の１／４〜１／２程度、好ましくは１／３前後の寸法となるようにしてもよい。これによれば、支持アーム３５によって上段竿体３１を斜め後下方から強固に支持しながらも、支持アーム３５が邪魔とならず、その先側部位に洗濯物等を効率的に多く干すことができる。
さらに、上段竿体３１の先端部に１００〔Ｎ〕程度の垂直下方の外力が負荷された際におけるたわみが２００ｍｍ程度以下、除荷された後に残留するたわみが３ｍｍ程度以下となるようにしてもよい。
【００２９】
また、この支持アーム３５の他端部には、図６（ｂ）に示すように、ばね収容凹所３５ｂが形成されている。このばね収容凹所３５ｂには、例えば、ねじりコイルばね（トーションバネ）等の付勢部材３８（図７参照）の一端部が収納される。この付勢部材３８は、そのコイル部に支持アーム回動軸３６が挿通され、他端部が上段竿体３１に形成された係止孔等に係止されており、連結角θを小さくする方向に支持アーム３５を付勢している。つまり、支持アーム３５の一端部の係合突起３７を背面側に向けて押し付ける方向に付勢している。
なお、この支持アーム３５は、アルミニウム等の金属系材料から例えば、鋳造成型（ダイキャスト）されたものとしてもよい。または、硬質の合成樹脂系材料から形成されたものとしてもよい。また、図６（ｂ）に示すように、低コスト化や軽量化を図る観点から適宜、肉盗み状の凹部を設けたものとしてもよい。
【００３０】
また、本実施形態では、上記のように各上段竿体３１，３１に他端部が回動自在に連結された各支持アーム３５，３５は、図２（ａ）及び図６（ａ）に示すように、その上方側部位同士がアーム連結部材３９を介して互いに連結されている。支持アーム３５の背面側部には、連結部材取付部が連成されており、この取付部に形成された内方側に向けて開口した凹部３５ｃに、アーム連結部材３９の端部が嵌め込まれ、その端部が固定止具によって固定されている。
このアーム連結部材３９は、竿収納本体１０の幅方向に長尺の平板状とされている。なお、このアーム連結部材３９は、上記同様の金属系材料や硬質の合成樹脂系材料で形成されたものとしてもよい。
【００３１】
上記構成とされた上段竿部３０は、図７に示すように、一対の上段竿体３１，３１及びこれらの間に連結された竿体連結部材３４が、上段竿体回動軸３３を回動支点として回動されて、収納位置と物干し位置とに変位自在とされている。また、この変位動作に連動して、各上段竿体３１，３１のそれぞれに連結された各支持アーム３５，３５が移動する。
【００３２】
収納位置とされた一対の上段竿体３１，３１を物干し位置とする際には、一方の上段竿体３１，３１の先側部位等を把持し、この先側部位を上昇させるようにして、上段竿体回動軸３３を回動支点として斜め前上方に向けて回動させる。この回動動作に伴って、上段竿体３１に他端部が連結された支持アーム３５は、その他端部を回動支点として上段竿体３１に対して相対的に回動しながら、一端部の係合突起３７が、竿収納本体１０のガイド溝１２に沿って上方に向けて移動する。この際、支持アーム３５は、付勢部材３８によって背面側に向けて回動する方向に付勢されているので、その係合突起３７がガイド溝１２の背面側の面（竿収納本体１０の平板状部）に沿うようにして移動する。上段竿体３１が略水平とされた状態から少許、さらに先側部位を上昇させれば、支持アーム３５の係合突起３７が保持金具１２ａを乗り越えるようにして上方に移動する。この際、保持金具１２ａの底片部は、上記のように斜め前上方に傾斜しているので、支持アーム３５の係合突起３７がスムーズに保持金具１２ａを乗り越えることができる。
上記のように保持金具１２ａを係合突起３７が乗り越えれば、上記のように付勢部材３８によって背面側に向けて回動する方向に支持アーム３５が付勢されているので、その係合突起３７がガイド溝１２の背面側の面に向けて移動する。この状態で、上段竿体３１の先側部位を降下させる、または手放すことで、上記のように付勢された支持アーム３５は、その係合突起３７が保持金具１２ａに係合し、保持され、当該上段竿部３０が物干し位置とされる。
【００３３】
一方、物干し位置とされた一対の上段竿体３１，３１を収納位置とする際には、一方の上段竿体３１の先側部位等を少許、上昇させる。これに伴い、上段竿体３１に連結された支持アーム３５が上方へ少許、移動し、支持アーム３５の係合突起３７と竿収納本体１０の保持金具１２ａとの係合状態が解除される。この状態で、一方の支持アーム３５またはアーム連結部材３９を前方に向けて引き、保持金具１２ａと重合しない位置まで支持アーム３５の係合突起３７をガイド溝１２内において前方に移動させる。この状態で、上段竿体３１の先側部位等を降下させるようにして、当該上段竿体３１を斜め後下方に向けて回動させる。この回動動作に伴って、上記とは逆に、支持アーム３５は、その他端部を回動支点として上段竿体３１に対して相対的に回動しながら、一端部の係合突起３７が、竿収納本体１０のガイド溝１２に沿って下方に向けて移動し、当該上段竿部３０が収納位置とされる。この収納位置では、一対の支持アーム３５，３５は、図５に示すように、一対の上段竿体３１，３１と同様、その側部において、垂れ下がるように竿収納本体１０に収納される。
【００３４】
上記のように、上段竿体３１の回動に連動して、支持アーム３５が移動し、その一端部の係合突起３７が竿収納本体１０の保持金具３７に保持されて、支持アーム３５が上段竿体３１の支持状態となり、上段竿体３１が物干し位置とされるので、使い勝手がよい。一方、不使用時には、収納位置とすることで、一対の上段竿体３１，３１を含む上段竿部３０が竿収納本体１０に収納されるので、これらが邪魔になるようなことを防止できる。
また、本実施形態では、上段竿体３１を複数本とし、これら複数本の上段竿体３１，３１の基端部側部位を竿体連結部材３４によって連結している。従って、いずれかの上段竿体３１を物干し位置（または収納位置）に向けて回動させれば、その他の上段竿体も連動して、物干し位置（または収納位置）へと回動されるので、使い勝手が良い。また、各上段竿体３１，３１に掛けられた洗濯物等の荷重にバラつきがあるような場合や、いずれかの上段竿体３１を把持して昇降させる場合にも、上段竿体３１，３１同士が捩れるようなことを防止できる。
さらに、竿体連結部材３４によって連結された基端部側部位の先側は、互いに非連結とされているので、物干し位置では、竿収納本体１０から前方に向けて複数本の上段竿体３１，３１が、言わばフォーク状に突出したような状態となる。これにより、複数のハンガー等を各上段竿体３１，３１に掛けた場合にも、手前側に向けて抜き取るようにして洗濯物等を取り込むことができ、使い勝手が良い。
【００３５】
さらにまた、本実施形態では、複数本の上段竿体３１，３１のそれぞれに連結された支持アーム３５，３５同士を連結するアーム連結部材３９を備えているので、複数本の上段竿体３１，３１同士の捩れ等をより効果的に防止できる。また、上段竿体３１の物干し位置への変位動作に連動して支持アーム３５の係合突起３７が竿収納本体１０の保持金具１２ａに保持される場合において、その解除時に手動で係合突起３７を保持金具１２ａと重合しない位置まで移動させる必要がある場合にも、使い勝手が良い。つまり、いずれかの支持アーム３５の係合突起３７を保持金具１２ａと重合しない位置まで移動させれば、それに連動して、その他の支持アーム３５の係合突起３７も保持金具１２ａと重合しない位置まで移動するので、使い勝手が良い。
【００３６】
下段竿部４０は、図２（ａ）及び図４に示すように、上記した上段竿部３０の下方に設けられた下段竿体４１を備えている。このように、一対の上段竿体３１，３１の下方に下段竿体４１を設けることで、一対の上段竿体３１，３１を利用して、洗濯物等を干すことができ、また、下段竿体４１を利用して、洗濯物等を干すことができるので、比較的に多くの洗濯物等を干すことができる。
この下段竿体４１は、竿収納本体１０の下端部から前方に向けて突出した状態で略水平に保持される物干し位置と、竿収納本体１０に沿うように略垂直状態で収納される収納位置とに変位自在とされている。このように、本実施形態では、当該下段竿体４１及び一対の上段竿体３１，３１を、物干し位置と収納位置とに変位自在とされたものとしているので、一方を収納させることで、他方を選択的に利用することもできる。
【００３７】
下段竿体４１は、図２（ａ）及び図４に示すように、物干し位置において上面が載置部となる細長で略矩形状の板状体とされている。これによれば、下段竿体４１を利用して洗濯物等を平干しすることができる。また、この下段竿体４１に、洗濯籠等を載置することもできる。従って、この下段竿体４１に洗濯籠等を載置して、上段竿体３１への物干し作業を行うことができ、使い勝手が良い。
また、この下段竿体４１は、図８に示すように、物干し位置において上方に向けて開口する比較的に浅い凹部を有したトレー状に形成されており、その凹部底面には、複数本の突条４１ｄが当該下段竿体４１の長手方向に沿って、概ね全長に亘って設けられている。このような突条４１ｄを設けることで、細長円柱状のペンやリップスティック等の化粧品などを下段竿体４１の上面に載置した際に転がるようなことを防止できる。
また、この下段竿体４１の幅方向両側部には、羽根状パネル１８の係合部１８ａ（図３（ｂ）参照）の形状に対応させた断面形状の係止凹部４１ｅ，４１ｅが形成されており、この下段竿体４１の幅方向両側部にも羽根状パネル１８の一側部の係合保持が可能とされている。これによれば、下段竿体４１に羽根状パネル１８を係合保持させることで、洗濯物等を平干しするスペースを大きくすることができる。
【００３８】
また、下段竿体４１は、竿収納本体１０の幅方向において一対の上段竿体３１，３１の間に納まるように、竿収納本体１０の下端部に連結され、前方に向けて突出した物干し位置で保持される。つまり、一対の上段竿体３１，３１と下段竿体４１とが、物干し位置では平面視して、収納位置では正面視してそれぞれ重合しないように、下段竿体４１を、竿収納本体１０の幅方向において一対の上段竿体３１，３１間に納まるように設けている（図３（ａ）及び図５参照）。このような構成とすることで、一対の上段竿体３１，３１に干された洗濯物等と下段竿体４１乃至はこの下段竿体４１に干された洗濯物等とが干渉し難い。従って、例えば、上段竿体３１を利用して、長尺の洗濯物を干し、下段竿体４１を利用して、短尺の洗濯物を干すようなこともでき、効率的に洗濯物等を干すことができる。また、収納位置では、図５に示すように、これら下段竿体４１と一対の上段竿体３１，３１とを重ならないように収納させることができ、壁面７に固定される竿収納本体１０のコンパクト化を効率的に図ることができる。
【００３９】
また、本実施形態では、上記のように、一対の上段竿体３１，３１が、当該一対の上段竿体３１，３１及び下段竿体４１が物干し位置において、下段竿体４１の先端よりも前方に向けて突出する先端物干し部３２，３２をそれぞれに備えている（図３（ａ）及び図４参照）。従って、これら先端物干し部３２を利用することで、当該先端物干し部３２に掛けられた洗濯物等と、下段竿体４１乃至はこの下段竿体４１に掛けられた洗濯物等との干渉をより効率的に防止することができる。
この下段竿体４１の幅寸法Ｗ２（図３（ａ）参照）は、一対の上段竿体３１，３１の間の幅寸法Ｗ１よりも小さい幅寸法とすればよいが、本実施形態のように、上面が載置部となる板状体とされたものでは、１００ｍｍ〜２００ｍｍ程度の幅寸法としてもよい。また、この下段竿体４１の長さ寸法は、上段竿体３１の長さ寸法Ｌ１及びこれの先端物干し部３２の長さ寸法Ｌ３に応じて設定可能であるが、３５０ｍｍ〜５００ｍｍ程度の長さ寸法としてもよい。つまり、上段竿体３１の半分程度の長さ寸法としてもよい。さらに、下段竿体４１の厚さ寸法は、上段竿体３１の厚さ寸法と同程度の寸法としてもよい。
【００４０】
この下段竿体４１と上段竿体３１とは、物干し位置とされた下段竿体４１の上面から、物干し位置とされた上段竿体３１の下面までの高さ寸法が、７５０ｍｍ程度以上となるような上下の位置関係としてもよい。これによれば、上段竿体３１に掛けられたハンガー等に干された洗濯物等が下段竿体４１の上面に接触し難く、効率的に洗濯物等を干すことができる。また、物干し位置とされた下段竿体４１の床面からの高さ寸法が、７５０ｍｍ程度以上となるように、当該物干し装置１を壁面７に設置するようにしてもよい。これによれば、下段竿体４１に干された洗濯物等が床面に接触し難いものとなる。
これら各高さ寸法は、９００ｍｍ前後とすることが好ましい。これによれば、物干し位置とされた上段竿体３１が、成人の手を伸ばして作業できる程度の高さ（１８００ｍｍ前後）となる。また、物干し位置とされた下段竿体４１が、成人の腰高さ程度（９００ｍｍ前後）となり、各竿体３１，４１を変位させる動作や各竿体３１，４１への物干し作業などの際に、使い勝手が良い。
【００４１】
また、本実施形態では、図９に示すように、この下段竿体４１は、物干し位置と収納位置とを変位する際に、その基端部４１ａが上下に移動するように、かつ、その先端部４１ｂが前後に移動するように竿収納本体１０に連結部材を介して連結されている。このような構成とすることで、上段竿体３１に洗濯物等を干した状態において、下段竿体４１を変位させる際に、上段竿体３１に干された洗濯物等に下段竿体４１が接触し難い。つまり、下段竿体４１が竿収納本体１０に対して、その先端部４１ｂが竿収納本体１０の下側から前方にせり出すように移動して物干し位置とされる。従って、例えば、基端部を支点として回動されて先端部が斜め前下方に向けて移動するようなものに比べて、上記のような接触を低減することができる。
【００４２】
上記連結部材は、本実施形態では、下段竿体４１が、上記変位の際に略一定の移動軌跡を描くように、異なる二箇所を回動支点として当該下段竿体４１を変位させる第１ガイドアーム４２と第２ガイドアーム４５とされている。
これら第１ガイドアーム４２及び第２ガイドアーム４５は、それぞれが、図８に示すように、板状体とされた下段竿体４１の幅方向両側に設けられた一対のガイドアームとされている。
【００４３】
第１ガイドアーム４２は、図４に示すように、物干し位置とされた下段竿体４１を斜め後上方から支持するように、物干し位置において、竿収納本体１０から斜め前下方に延びるように設けられている。この第１ガイドアーム４２の長手方向の一端部は、図８に示すように、竿収納本体１０の下端部近傍部位に回動自在に設けられた第１回動軸４３に固着されている。
この第１回動軸４３は、竿収納本体１０の幅方向に架け渡されるように設けられており、その両端部が竿収納本体１０の上記左右側壁部に設けられた軸挿通孔１４，１４にそれぞれ挿通されて回動自在に支持されている。この第１回動軸４３は、図４に示すように、物干し位置とされた下段竿体４１の基端部４１ａよりも上方に回動自在に設けられている。
【００４４】
第１ガイドアーム４２の長手方向の他端部には、図４、図５及び図８に示すように、内方側に向けて屈曲形成された第１連結軸４４が連成されている。この第１連結軸４４は、下段竿体４１の下面（物干し位置における下面）に固着された軸受部４９に挿入されて回動自在に支持されている。この第１連結軸４４は、下段竿体４１の長手方向における略中央部よりもやや基端部４１ａ側に寄った位置に連結されている。
このような構成とされた第１ガイドアーム４２は、第１回動軸４３を回動支点として竿収納本体１０に対して回動自在とされ、また、下段竿体４１がこの第１ガイドアーム４２に対して相対的に回動自在に連結された構成とされる。
【００４５】
第２ガイドアーム４５は、図４に示すように、物干し位置とされた下段竿体４１を斜め後下方から支持するように、物干し位置において、竿収納本体１０から斜め前上方に延びるように設けられている。この第２ガイドアーム４５の長手方向の一端部は、図８に示すように、竿収納本体１０の下端部に回動自在に設けられた第２回動軸４６に固着されている。
この第２回動軸４６は、竿収納本体１０の幅方向に架け渡されるように設けられており、その両端部が竿収納本体１０の上記左右側壁部に設けられた軸挿通孔１５，１５にそれぞれ挿通されて回動自在に支持されている。この第２回動軸４６は、図４に示すように、物干し位置とされた下段竿体４１の基端部４１ａよりも下方に回動自在に設けられている。
【００４６】
第２ガイドアーム４５の長手方向の他端部には、図４、図５及び図８に示すように、内方側に向けて屈曲形成された第２連結軸４７が連成されている。この第２連結軸４７は、下段竿体４１の物干し位置における下面に固着された軸受部４９に挿入されて回動自在に支持されている。この第２連結軸４７は、下段竿体４１の長手方向における略中央部に連結されている。つまり、この第２連結軸４７は、第１連結軸４４よりも下段竿体４１の先端部４１ｂ側に回動自在に設けられている。
このような構成とされた第２ガイドアーム４５は、第１ガイドアーム４２と同様、第２回動軸４６を回動支点として竿収納本体１０に対して回動自在とされ、また、下段竿体４１がこの第２ガイドアーム４５に対して相対的に回動自在に連結された構成とされる。
これら各ガイドアーム４２，４５によって、当該下段竿体４１が略水平状の物干し位置に支持される。
【００４７】
また、このように第１ガイドアーム４２及び第２ガイドアーム４５を介して竿収納本体１０に連結された下段竿体４１、これら各ガイドアーム４２，４５及び竿収納本体１０は、四節リンク機構状の構造となる。つまり、竿収納本体１０に回動自在に支持された第１回動軸４３及び第２回動軸４６並びに下段竿体４１に連結された第１連結軸４４及び第２連結軸４７が関節（ジョイント）部となる。また、竿収納本体１０における第１回動軸４３から第２回動軸４６までの部位、下段竿体４１における第１連結軸４４から第２連結軸４７までの部位及び各ガイドアーム４２，４５が節（リンク）部となる。これらリンク部の長さ寸法は、第１連結軸４４から第２連結軸４７までの寸法、第１回動軸４３から第２回動軸４６までの寸法、第１ガイドアーム４２の長さ寸法、第２ガイドアーム４５の長さ寸法の順に大きく形成されている。
このような四節リンク機構状の構造により、下段竿体４１は、これら各ガイドアーム４２，４５にガイド、規制されて略一定の移動軌跡を描くように揺動する構成とされている。
【００４８】
また、本実施形態では、下段竿体４１は、物干し位置において垂れ下がるフック状の引っ掛け部４８を備えている。このような引っ掛け部４８を設けることで、洗濯籠などを引っ掛けて作業でき、使い勝手が良い。また、この引っ掛け部４８に洗濯物等を引っ掛けることもできる。
引っ掛け部４８は、図４及び図８に示すように、本実施形態では、軸受部４９の幅方向両側から垂れ下がるように設けられた一対の引っ掛け部４８とされており、これら各引っ掛け部４８，４８は、軸受部４９に回動自在に支持されている。これにより、下段竿体４１が収納位置とされた際に、引っ掛け部４８を回動させて収納できるので、この引っ掛け部４８が邪魔になるようなことを防止できる。
また、この引っ掛け部４８は、第１ガイドアーム４２の第１連結軸４４の近傍部位において垂れ下がるように支持されている。これにより、引っ掛け部４８の耐荷重を、例えば先側に設けた場合と比べて、大きくすることができる。
【００４９】
下段竿体４１は、アルミニウム等の金属系材料から例えば、押出成型によって形成されており、図５及び図９に示すように、その基端部４１ａ及び先端部４１ｂには、金属製または樹脂製のキャップが取り付けられている。または、この下段竿体４１を、硬質の合成樹脂系材料から形成するようにしてもよい。
この下段竿体４１の基端部４１ａは、物干し位置とされた状態では、ストッパー部１６によって、その上方への移動が規制される。
【００５０】
ストッパー部１６は、図８及び図９に示すように、物干し位置に変位する下段竿体４１の基端部４１ａによって後方に弾性変形し、かつ物干し位置において基端部４１ａに係止する係止爪１６ａを上端部に有している。この係止爪１６ａが、図９に示すように物干し位置とされた下段竿体４１の基端部４１ａの上面に係止する。
このストッパー部１６は、竿収納本体１０の下端部近傍部位の幅方向略中央部に設けられ、このストッパー部１６の背面側には、当該ストッパー部１６の弾性変形を許容するスペースが設けられている。
また、本実施形態では、このストッパー部１６は、最下段の固定部としての止具挿通孔１１Ａに重合するように設けられており、これに一致する止具挿通孔乃至は止具の締め付けが可能な止着孔が形成されている。
下段竿体４１の基端部４１ａに設けられたキャップには、このストッパー部１６に対応させた係合切欠部４１ｃ（図５参照）が設けられている。
なお、このストッパー部１６は、弾性変形可能な合成樹脂系材料または金属系材料等から形成されたものとしてもよい。
【００５１】
上記構成とされた下段竿部４０は、図９に示すように、以下のように収納位置と物干し位置とに変位させるようにしてもよい。
収納位置とされた下段竿体４１を物干し位置とする際には、下段竿体４１の先端部４１ｂ（収納位置における下端部）を把持し、前方に向けて引き出すように移動させる。この際、第１ガイドアーム４２が第１回動軸４３を回動支点として、また第２ガイドアーム４５が第２回動軸４６を回動支点として斜め前下方に向けて回動しながら、これら各ガイドアーム４２，４５によって下段竿体４１の移動がガイド、規制される。また、この際、下段竿体４１の基端部４１ａが下方に向けて移動するとともに、その先端部４１ｂが前方に向けてせり出すように変位する。そして、物干し位置に変位する下段竿体４１の基端部４１ａによってストッパー部１６が後方に向けて弾性変形し、さらなる変位を伴って、このストッパー部１６の係止爪１６ａが下段竿体４１の基端部４１ａの上面に係止し、当該下段竿部４０が物干し位置とされる。
【００５２】
一方、物干し位置とされた下段竿体４１を収納位置とする際には、ストッパー部１６の係止爪１６ａを後方に向けて押し、下段竿体４１への係止状態を解除させ、下段竿体４１の先端部４１ｂを把持し、後方に押し込むように移動させる。この際、第１ガイドアーム４２が第１回動軸４３を回動支点として、また第２ガイドアーム４５が第２回動軸４６を回動支点として、上記とは逆に、斜め後上方に向けて回動しながら、これら各ガイドアーム４２，４５によって下段竿体４１の移動がガイド、規制される。また、この際、下段竿体４１の基端部４１ａが上方に向けて移動するとともに、その先端部４１ｂが後方に向けて退くように変位し、当該下段竿部４０が収納位置とされる。
この収納位置では、当該下段竿体４１の基端部４１ａが上方側、先端部４１ｂが下方側にそれぞれ位置し、載置部となる物干し位置における上面が前方に向くように露出する。
なお、当該下段竿部４０の収納位置を保持する保持部を設けるようにしてもよい。
【００５３】
上記のように、本実施形態では、下段竿体４１は、略一定の移動軌跡を描くように、物干し位置と収納位置とに第１ガイドアーム４２及び第２ガイドアーム４５によってガイド、規制されながら変位する構成とされている。従って、下段竿体４１を安定して収納位置と物干し位置とに変位させることができ、下段竿体４１を変位させる際に、上段竿体３１に干された洗濯物等に対する接触をより効果的に低減することができる。
また、本実施形態では、物干し位置における下段竿体４１の基端部４１ａに係止し、その上方への移動を規制するストッパー部１６を備えているので、下段竿体４１の物干し位置を強固に保持することができる。つまり、物干し位置とされた下段竿体４１は、各ガイドアーム４２，４５によって支持されるが、その軸受部４９付近を回動支点として収納方向側への衝撃などによる回転モーメントが作用すれば、収納方向に向けて回動することが考えられる。本実施形態では、このような衝撃による回動をストッパー部１６によって防止することができる。
さらに、収納位置では、物干し位置における上面が前方に向く構成とされているので、その下面に設けられた軸受部４９等が露出せず、見栄えを向上させることができる。
【００５４】
なお、本実施形態では、下段竿体の出し入れ構造として、各ジョイント部を各リンク部に対して回動自在とした四節リンク機構状の構造としたものを例示しているが、いずれかのリンク部にスライド部を設け、ジョイント部がスライド移動する四節リンク機構状の構造としてもよい。さらには、五節以上のリンク機構状の構造としてもよい。
また、本実施形態では、下段竿体４１を、略一定の移動軌跡を描くように、物干し位置と収納位置とに第１ガイドアーム４２及び第２ガイドアーム４５によってガイド、規制しながら変位させる構造としているが、このようなものに限られない。下段竿体が、物干し位置と収納位置とを変位する際に、その基端部が上下に移動するように、かつ、その先端部が前後に移動するように竿収納本体に連結部材を介して連結されたものとすればよい。
【００５５】
扉体５０は、竿収納本体１０に対して開閉自在とされるとともに、閉止させた状態（全閉状態）で、収納位置とされた各竿部３０，４０及び竿収納本体１０の前面側を覆い隠すように配置される。このような扉体５０を設けることで、当該物干し装置１を使用しない場合には、各竿部３０，４０を収納位置とし、扉体５０を閉止させることで、見栄えを向上させることができる。
この扉体５０は、図２〜図５に示すように、上記前面側を覆う平板状の前面部５１と、この前面部５１の一側部に設けられた側片部５２と、この前面部５１の上端部及び下端部のそれぞれに設けられた上片部５３及び下片部５４とを備えている。つまり、扉体５０は、後方及び他側部が開口した薄い箱状のような形状とされており、側片部５２によって竿収納本体１０の一側端面を覆い、上片部５３によって竿収納本体１０の上端面を覆い、下片部５４によって竿収納本体１０の下端面を覆う構成とされている。このような構成によれば、当該扉体１０を閉止させた状態では、竿収納本体１０の他側端面以外が概ね露出せず、より見栄えを向上させることができる。
【００５６】
また、本実施形態では、扉体５０の少なくとも前面部５１の前面は、その略全面が鏡とされている。これにより、当該物干し装置１をリビングやダイニング、洗面所、脱衣室等の屋内空間に設置した場合にも、扉体５０を閉止させることで、当該物干し装置１を違和感なく見栄え良く設置することができる。なお、扉体５０の側片部５２、上片部５３及び下片部５４の露出する表面も同様に鏡としてもよい。
また、このような構成によれば、扉体５０を開放させ、下段竿部４０を物干し位置とすることで、上面が載置部となる板状体とされた下段竿体４１に、化粧品等を載置して扉体５０の前面部５１を鏡台のように利用して化粧等をすることもできる。さらには、扉体５０を開放させ、各竿部３０，４０に衣類等を掛けて着替え等をする際に、扉体５０の前面部５１を姿見のように利用することもできる。
なお、扉体５０の前面部５１の前面などを鏡とする態様に代えて、適宜の模様や着色等を施すようにしてもよい。
【００５７】
また、この扉体５０は、本実施形態では、竿収納本体１０に対して幅方向にスライド開閉自在に取り付けられている。これにより、当該扉体５０の開閉時における音の発生が比較的、小さくなり、使用者が竿部３０，４０の出し入れをスムーズに、かつ不快に感じることなく行うことができる。
本実施形態では、扉体５０は、当該扉体５０及び竿収納本体１０の上端部及び下端部のそれぞれに設けられた戸車とそれに係合するレール部材とによって、竿収納本体１０に対してスライド開閉自在に取り付けられている。これにより、レール部材に沿う戸車の転動によって扉体５０をスムーズに開閉させることができ、開閉時における音の発生をより効果的に低減することができる。
【００５８】
竿収納本体１０の上端部及び下端部のそれぞれに設けられた上レール２０及び下レール２１は、図５及び図１０（ｂ）に示すように、竿収納本体１０の幅方向に沿って設けられている。また、これら各レール２０，２１は、長手方向両端部が竿収納本体１０の左右側壁部から僅かに外方に向けて突出するようにそれぞれ設けられている。
また、竿収納本体１０の上端部及び下端部のそれぞれに設けられた上戸車２２及び下戸車２３は、扉体５０の全開状態において扉体５０の開放方向終端部の背面に位置する側部に設けられた戸車取付部１９を介して、該側部に付設されるように設けられている（図２（ａ）も参照）。つまり、これら各戸車２２，２３は、竿収納本体１０のこれらが設けられた側の側壁部よりも外方側に位置するように設けられている。
上戸車２２は、図７に示すように、前後方向において、上レール２０の前方に位置するように設けられ、下戸車２３は、図９に示すように、前後方向において、下レール２１の前方に位置するように設けられている。
【００５９】
扉体５０は、図５及び図１０（ａ）に示すように、竿収納本体１０の上戸車２２及び下戸車２３がそれぞれに係合する上レール５５及び下レール５６と、竿収納本体１０の上レール２０及び下レール２１のそれぞれに係合し、ガイドされる上戸車５７及び下戸車５８とを備えている。
この扉体５０の上レール５５及び下レール５６は、上片部５３の下面及び下片部５４の上面にそれぞれ当接するように固定されており、当該扉体５０の幅方向に沿って、概ね全長に亘って設けられている。上レール５５は、図２（ａ）及び図７に示すように、竿収納本体１０の上レール２０と並列するように、その前方に設けられ、この上レール５５に竿収納本体１０の上戸車２２が係合し、この上戸車２２に規制され、この上戸車２２の転動を伴いながら開閉方向に移動する。下レール５６は、図２（ａ）及び図９に示すように、竿収納本体１０の下レール２１と並列するように、その前方に設けられ、この下レール５６に竿収納本体１０の下戸車２３が係合し、この下戸車２３に規制され、この下戸車２３の転動を伴いながら開閉方向に移動する。
【００６０】
また、扉体５０の上戸車５７及び下戸車５８は、上片部５３の下面及び下片部５４の上面に、それぞれ戸車取付部５９を介して固定されており、当該扉体５０の幅方向において開放方向終端部（上記開口した他側部）に設けられている。つまり、図１１に示すように、扉体５０が閉止された状態では、当該扉体５０に設けられた各戸車５７，５８と、竿収納本体１０に設けられた各戸車２２，２３とが、互いに離間した位置関係とされ、開放されるに従ってこれらが互いに近接するようにこれらが設けられている。
上戸車５７は、図７に示すように、前後方向において、上レール５５の後方に位置するように設けられ、竿収納本体１０の上レール２０にガイドされて転動する。下戸車５８は、図９に示すように、前後方向において、下レール５６の後方に位置するように設けられ、竿収納本体１０の下レール２１にガイドされて転動する。
【００６１】
また、竿収納本体１０の上端部及び下端部には、図１０（ｂ）及び図１１に示すように、各レール２０，２１に沿う扉体５０の各戸車５７，５８の開放方向始端部から開放方向逆側（閉止方向先側）への転動を防止するストッパー部２６，２６がそれぞれに設けられている。また、この竿収納本体１０の上端部及び下端部には、各レール２０，２１に沿う扉体５０の各戸車５７，５８の開放方向終端部から開放方向先側への転動を防止し、抜け止めとして機能するストッパー部２７，２７がそれぞれに設けられている。
なお、これらストッパー部２６，２７は、竿収納本体１０に設ける態様に代えて、竿収納本体１０の各戸車２２，２３の転動を上記のように防止するように、扉体５０の上端部及び下端部に設ける態様としてもよい。
【００６２】
また、本実施形態では、扉体５０の閉止状態において開放方向へのスライドを規制する第１規制部２４と扉体５０の全開状態において閉止方向へのスライドを規制する第２規制部２５とを備えている。このような規制部２４，２５を設けることで、扉体５０が不意に閉止状態から開放方向、全開状態から閉止方向にスライドすることを防止することができる。また、扉体５０を閉止及び全開する際に、これら規制部２４，２５によって節度感を付与することができる。
なお、これら規制部は、上記各方向への扉体のスライドを完全に防止するものではなく、手動操作でスライド開閉が可能な程度の規制を付与し、また、閉止する際及び全開する際に節度感を付与するものとすればよい。
【００６３】
第１規制部２４は、竿収納本体１０の上端部に設けられ、閉止状態とされた扉体５０の上戸車５７の開放方向への転動を規制するように設けられている。
また、第２規制部２５は、竿収納本体１０の上端部及び下端部のそれぞれに設けられ、全開状態とされた扉体５０の各戸車５７，５８の閉止方向への転動を規制するように設けられている。
本実施形態では、これら各規制部２４，２５は、片持ち状に一端部が支持され、自由端側に突部を有した板ばね状とされている。
【００６４】
なお、これら規制部としては、図例のような板ばね状のものに限られず、これに代えて、戸車の一部が嵌まり込み、その転動を規制する凹みや、戸車の転動を規制するバンプ状の突部などを設けるようにしてもよい。
また、本実施形態では、第１規制部を竿収納本体の上端部に設け、第２規制部を竿収納本体の上端部及び下端部に設けた態様としているが、少なくとも一箇所に第１規制部及び第２規制部を設けるようにしてもよい。
さらに、竿収納本体にこれら各規制部を設ける態様に代えて、扉体の適所にこれら各規制部を設ける態様としてもよい。
【００６５】
上記構成とされた扉体５０は、図１１に示すように、以下のようにスライド開閉がなされる。
閉止状態では、図１１（ａ）に示すように、扉体５０の上戸車５７が、竿収納本体１０の上端部に設けられた第１規制部２４によって開放方向への転動が規制された状態である。
この閉止状態とされた扉体５０を開放させる際には、扉体５０の各戸車５７，５８が竿収納本体１０の各レール２０，２１に沿って転動する。この際、扉体５０の上戸車５７は、第１規制部２４の弾性変形を伴い、この第１規制部２４を乗り越えるようにして転動する。
また、全開状態近傍においては、扉体５０の各戸車５７，５８が竿収納本体１０に設けられた第２規制部２５，２５の弾性変形を伴い、これら第２規制部２５，２５を乗り越えるように転動して、当該扉体５０が全開状態とされる。
【００６６】
全開状態では、図１１（ｂ）に示すように、これら第２規制部２５，２５を乗り越えた扉体５０の各戸車５７，５８は、これら第２規制部２５，２５によって閉止方向への転動が規制された状態である。
一方、全開状態とされた扉体５０を閉止させる際には、上記とは逆に、当該扉体５０のスライド移動がなされる。
また、このように扉体５０が開閉される際、扉体５０に設けられた各レール５５，５６には、竿収納本体１０の開放方向終端部に設けられた各戸車２２，２３が係合し、安定して当該扉体５０がスライド開閉される。
【００６７】
このように、本実施形態では、竿収納本体１０の上端部及び下端部のそれぞれにレール２０，２１を設け、それに並列するように、扉体５０の上端部及び下端部のそれぞれにレール５５，５６を設け、これらレールにガイドされる戸車を竿収納本体１０及び扉体５０に設けている。従って、簡易な構造でありながらも、扉体５０の開閉動作が安定してなされる。つまり、当該物干し装置１の上端部及び下端部のそれぞれに設けられた各戸車及び各レール部材によって、扉体が竿収納本体を上下で挟むようにスライド開閉し、安定した開閉動作がなされる。
【００６８】
また、本実施形態では、扉体５０の各戸車５７，５８を、当該扉体５０の開放方向終端部に設け、竿収納本体１０の各戸車２２，２３を、扉体５０の全開状態において扉体５０の開放方向終端部の背面に位置する側部に付設するように設けた構成としている。従って、扉体５０の開閉動作が当該扉体５０に設けられた各戸車５７，５８と竿収納本体１０に設けられた各戸車２２，２３とによって、より安定してなされる。つまり、開閉動作がなされる際に、扉体５０及び竿収納本体１０の一方の戸車が、常時、他方のレールに沿って転動するので、当該扉体５０を安定してスムーズにスライド開閉させることができる。また、竿収納本体１０の各戸車２２，２３を、当該竿収納本体１０の側部に付設するように設けているので、扉体５０を開放させた際に、竿収納本体１０の前面側を大きく開放させることができる。さらに、扉体５０には、その開閉がなされる際に、竿収納本体１０の戸車２２，２３が設けられた部位を支点として進行方向先側または逆側下方に向けて、その自重による回転モーメントが作用し、傾くことが考えられる。本実施形態によれば、上記構成とすることで、このような傾きを生じ難くすることができる。
【００６９】
なお、扉体は、ステンレスや鋼板等の金属板を折り曲げ加工やプレス加工、切削加工等することによって形成し、各戸車取付部や各レール等を溶接等によって固着するようにしてもよい。または、この扉体を、硬質の合成樹脂系材料から形成するようにしてもよい。
また、扉体の前面部や側片部等の適所に取っ手部を設けるようにしてもよい。
さらに、扉体及び竿収納本体の上端部のみに、戸車と他方に設けられた戸車をガイドするレール部材とをそれぞれ設ける態様としてもよい。このような態様によっても、上側のレール部材に沿う上戸車の転動によって扉体をスムーズに開閉させることができ、開閉時における音の発生を効果的に低減することができる。
【００７０】
次に、本発明に係る他の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図１２は、第２実施形態に係る物干し装置について説明するための説明図である。
なお、上記第１実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。
【００７１】
本実施形態に係る物干し装置１Ａは、扉体５０Ａの開閉構造が、上記第１実施形態に係る物干し装置１とは主に異なる。
竿収納本体１０Ａは、上記した戸車及びレール部材に代えて、その上端部及び下端部に、案内ロッド２８，２９をそれぞれに備えている。
これら各案内ロッド２８，２９は、竿収納本体１０Ａの幅方向の全長に渡って架け渡すように設けられ、さらに、扉体５０の開放方向終端部の背面に位置する側部から突出するように設けられている。また、これら各案内ロッド２８，２９の長手方向両端部近傍部位には、上記同様のストッパー部２６，２７並びに第１規制部２４，２４及び第２規制部２５，２５がそれぞれ設けられている。
【００７２】
扉体５０Ａの上片部５３Ａ及び下片部５４Ａの開放方向終端部には、竿収納本体１０Ａの各案内ロッド２８，２９が挿通された摺動部材６０，６０がそれぞれに設けられている。
これら各摺動部材６０，６０は、扉体５０Ａの上片部５３Ａ及び下片部５４Ａに止具等によって固着されており、略直方体形状とされている。また、これら各摺動部材６０，６０には、各規制部２４，２５に当接して規制される突起部６１，６１が設けられている。
なお、これら各摺動部材６０，６０は、各案内ロッド２８，２９の軸方向に沿う摺動性を高めるために、ポリアセタール（ＰＯＭ）などの合成樹脂系材料に油を含有させた含油ＰＯＭなどの含油プラスチックから形成するようにしてもよい。
【００７３】
上記構成とされた扉体５０Ａは、上端部及び下端部に設けられた摺動部材６０，６０が、竿収納本体１０Ａに設けられた各案内ロッド２８，２９の軸方向に沿って摺動しながら、そのスライド開閉がなされる。
本実施形態においても上記第１実施形態と概ね同様の効果を奏する。
また、本実施形態では、当該物干し装置１Ａの上端部及び下端部のそれぞれに一つの摺動部材６０と一本の案内ロッド２８（２９）を設ける態様としているので、簡易な構造とできる。
なお、上端部及び下端部のいずれか一方のスライド開閉構造を、上記第１実施形態で説明した戸車とレール部材とを備えたスライド開閉構造とするようにしてもよい。
【００７４】
次に、本発明に係る更に他の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
図１３は、第３実施形態に係る物干し装置について説明するための説明図である。
なお、上記第１実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。
【００７５】
本実施形態に係る物干し装置１Ｂは、下段竿部４０Ａの出し入れ構造が上記第１実施形態とは主に異なる。
下段竿部４０Ａは、上記同様の板状体とされた下段竿体４１Ａを備え、この下段竿体４１Ａは、幅方向両側に設けられた一対のガイドアーム４２Ａ，４２Ａによって竿収納本体１０に連結されている。
また、下段竿体４１Ａは、本実施形態では、収納位置において、その先端部４１ｂが上方側、基端部４１ａが下方側に位置し、物干し位置における下面が前方に向くように露出した構成とされている。
【００７６】
ガイドアーム４２Ａの長手方向の一端部には、外方側に向けて屈曲形成され、竿収納本体１０の左右側壁部に回動自在に支持された回動軸４３Ａが連成されている。また、ガイドアーム４２Ａの長手方向の他端部には、下段竿体４１Ａに連結された連結軸４４Ａが設けられている。
下段竿体４１Ａの物干し位置における下面（収納位置における前面）には、下段竿体４１Ａの長手方向に沿う連結軸４４Ａの移動をガイドするガイド部材４９Ａが設けられている。
【００７７】
上記構成とされた下段竿部４０Ａは、上記第１実施形態とは異なり、下段竿体４１Ａの先端部４１ｂが、斜め前下方に移動するように、収納位置から物干し位置に変位する。
この下段竿体４１Ａを、収納位置から物干し位置とする際には、下段竿体４１Ａの先端部４１ｂ近傍を把持し、手前側に引き出すように変位させる。この際、ガイドアーム４２Ａの一端部が回動軸４３Ａを回動支点として竿収納本体１０に対して斜め前下方に向けて回動する。また、ガイドアーム４２Ａの他端部の連結軸４４Ａが下段竿体４１Ａに対して相対的に回動しながら、そのガイド部材４９Ａに沿って先端部側から基端部側に移動する。また、この際、下段竿体４１Ａは、ガイドアーム４２Ａによって連結されているが、その変位が一定の移動軌跡を描くように規制されておらず、揺動しながら物干し位置へと変位する。そして、略水平となるまで下段竿体４１Ａを移動させることで、物干し位置とされる。この物干し位置では、図示は省略するが、下段竿体４１Ａが斜後上方から延びるガイドアーム４２Ａによって支持されるとともに、その基端部４１ａが上記同様のストッパー部材によって保持される。
なお、物干し位置から収納位置への変位動作については上記とは概ね逆の変位動作となり、その説明を省略する。
【００７８】
本実施形態においても上記第１実施形態と概ね同様の効果を奏する。
また、一対のガイドアーム４２Ａで下段竿体４１Ａと竿収納本体１０とを連結する構造としているので、簡易な構造とできる。
なお、上記のようなガイドアームによって下段竿体と竿収納本体とを連結する態様に代えて、下段竿体の基端部と竿収納本体の下端部とをヒンジ結合して下段竿体を竿収納本体に対して出し入れ自在とする態様としてもよい。
また、本実施形態に係る物干し装置１Ｂの扉体５０の開閉構造を、上記第２実施形態において説明した開閉構造とするようにしてもよい。
【００７９】
なお、竿収納本体を壁面に対して固定するための固定部としては、上記した例に限られない。上記した例では、固定部のうちの少なくともいずれか一つを、固定止具が挿通されるだるま孔状の位置決め孔としているが、このような位置決め孔を設けずに、全ての固定部を丸孔状の止具挿通孔としてもよい。さらには、上記したように固定止具がそれぞれ挿通される孔状のものに限られず、壁面に固定された固定金具を介して固定される構造としてもよい。
【００８０】
また、上段竿体は、図例のような棒状のものに限られず、下段竿体と同様の板状体としてもよい。また、一対の上段竿体に限られず、一本の上段竿体としてもよく、三本以上の竿体によって上段竿体を構成するようにしてもよい。この場合、支持アームをそれぞれの竿体に連結させて設けるようにしてもよい。また、複数本の場合には、隣接するそれぞれの竿体同士を連結する竿体連結部材を設けるようにしてもよい。さらには、上記のような竿体連結部材を設けない態様としてもよい。
【００８１】
また、上段竿体の途中部位と竿収納本体の途中部位とに、長手方向の各端部がそれぞれに配設されて物干し位置とされた上段竿体を支持する支持アームとしては、図例のような構造に限られない。例えば、支持アームの一端部がガイドされるガイド溝に代えて、長孔状の案内部を竿収納本体に設けるようにしてもよい。この場合、保持金具を設ける態様に代えて、長孔の上端部を屈曲させるようにして保持部を形成するようにしてもよい。
さらに、上記した例では、支持アームを背面側に付勢する付勢部材として、支持アームと上段竿体との連結部にばね部材を設けた例を示しているが、竿収納本体の案内部の保持部に向けて支持アームの一端部を吸着する磁石を付勢部材として設けるようにしてもよい。この場合、支持アームを前方側に付勢するばね部材を支持アームと上段竿体との連結部に設けるようにしてもよい。これによれば、支持アームの一端部を保持部から脱離させる際に、手動によらず、ばね部材の付勢によって脱離させることができる。または、支持アームを背面側に付勢する付勢部材を設けずに、前方側に付勢する付勢部材を設ける態様としてもよい。この場合は、物干し位置とする際に、手動により支持アームの一端部を竿収納本体の案内部の保持部に係合させるようにしてもよい。若しくは、上記のような磁石を保持部に設け、支持アームの一端部を吸着し、係合させる態様としてもよい。
【００８２】
さらにまた、上記した例では、複数本の支持アームを連結するアーム連結部材を設けた態様としているが、このようなアーム連結部材を設けない態様としてもよい。
また、上段竿体の変位動作に連動して支持アームの一端部が竿収納本体の案内部に沿って上下に移動し、支持アームの他端部が上段竿体に対して回動する構造とされたものに限られない。例えば、これとは逆に、支持アームの一端部を竿収納本体に回動自在に連結し、支持アームの他端部が上段竿体の長手方向に沿ってスライド移動する構造とされたものとしてもよい。または、支持アームの長手方向の一端部を、一方のみに回動自在に連結し、他方には、他端部を係止する係止部を設ける態様としてもよい。さらには、このような支持アームを設けずに、上段竿体の物干し位置を支持する他の支持手段を設けるようにしてもよい。
【００８３】
また、上記した例では、下段竿体を、上面が凹部とされたトレー状とされた態様としているが、上面が略平坦なテーブル状とされた態様としてもよい。また、このような板状体の下段竿体に限られず、上段竿体と同様の棒状の竿体としてもよい。この場合は、上記各例において説明したような一対のガイドアームを幅方向両側に設ける態様に代えて、幅方向の一方側にのみ設ける態様としてもよい。
さらに、上記した例では、一対の上段竿体の間に納まるように下段竿体を設けた態様としているが、このような態様に限られず、互いの一部が竿収納本体の幅方向において重合するような位置関係となるように設ける態様としてもよい。
さらにまた、上記した例では、竿収納本体に沿うように収納される収納位置と前方に向けて突出した状態で保持される物干し位置とに変位自在とされた竿体として、上段竿体と下段竿体とを設けた態様としているが、いずれか一方のみを設ける態様としてもよい。
【００８４】
また、上記した例では、扉体の上端部及び下端部、並びに竿収納本体の上端部及び下端部に、一つの戸車をそれぞれに設けた例を示しているが、複数個の戸車を設ける態様としてもよい。さらには、扉体または竿収納本体の一方に戸車を設け、他方にその戸車に係合するレール部材を設けたものとしてもよい。この場合、適宜のガイド部材等を設けるようにしてもよい。
さらに、扉体を竿収納本体に対してこの竿収納本体の幅方向にスライド開閉自在に取り付ける態様としては、上記各例に限られない。例えば、扉体、竿収納本体の一方に、スライド溝を設け、他方にこれに摺動する突起部や突条等を設けた態様としてもよい。
さらにまた、扉体は、閉止させた状態で、収納位置とされた竿体及び竿収納本体の前面側、並びに竿収納本体の上端面及び下端面を少なくとも覆い隠すように配置されるものとすればよい。
【符号の説明】
【００８５】
１，１Ａ，１Ｂ  物干し装置
１０，１０Ａ    竿収納本体
２０            上レール（レール部材）
２１            下レール（レール部材）
２２            上戸車
２３            下戸車
２４            第１規制部
２５            第２規制部
３１            上段竿体（竿体）
４１，４１Ａ    下段竿体（竿体）
５０，５０Ａ    扉体
５３            上片部
５４            下片部
５５            上レール（レール部材）
５６            下レール（レール部材）
５７            上戸車
５８            下戸車
７              壁面
【図１】
0005571428.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0005571428.tif 000011
【図１１】
0005571428.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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