(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層と表面層を有する電子写真感光体とクリーニングブレードが搭載される画像形成装置において、
前記表面層がフィラーを含有した硬化層であり、前記電子写真感光体の周方向である主走査方向に線状に溝が形成された前記「線状の溝」の中にフィラーによる凸部が形成され、該電子写真感光体表面の母線方向である副走査方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、前記溝の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下であり、該電子写真感光体の前記主走査方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、その方向の凹凸の平均間隔Ｓｍが１１μｍ以上３８μｍ以下であり、かつ前記クリーニングブレードは電子写真感光体との当接部分にハードコーティング層を備えており、該ハードコーティング層はアクリロイルオキシ基またはメタクリロイルオキシ基を有する多官能アクリレート硬化物を有していることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記フィラーの粒径が０．１〜１．０μｍである請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記電子写真感光体の表面層がトリフェニルアミン構造を有する電荷輸送性化合物の架橋体を含有することを特徴とする請求項１〜２のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記トリフェニルアミン構造を有する電荷輸送性化合物の架橋体が、下記一般式（Ｉ）で表される電荷輸送化合物を架橋反応させて得られた架橋体であることを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【化１】
0005532940.tif 000018
〔式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数を表し、ｇ、ｈはそれぞれ０〜３の整数を表し（０の場合は、置換基がないことを意味する）、Ｒ１３は水素原子またはメチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５はそれぞれ炭素数１〜６のアルキル基を表し、これらが複数の場合は同一でも異なっていてもよく、Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【化２】
0005532940.tif 000019
を表す。〕
【請求項５】
前記画像形成装置が球形もしくは略球形のトナーを用いるものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
クリーニング手段および電子写真感光体を有する画像形成装置用プロセスカートリッジであって、請求項１〜５のいずれかに記載の画像形成装置に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クリーニングブレードのビビリ（クリーニングブレードと感光体との摺擦による不規則な異常振動）やメクレ（クリーニングブレードが感光体の回転方向に連られる反り返り）等が改善され、球形トナーのトナーすり抜けが発生しにくい、高耐久化と画質安定化が両立した画像形成装置および画像形成用プロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ：Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏ−Ｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）は、下記の（１）〜（６）に記すような良好な性能、様々な利点を有していることから、無機感光体に代わり、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ及びこれらの複合機に多く用いられている。
（１）光吸収波長域の広さ及び吸収量の大きさ等の光学特性、（２）高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、（３）材料の選択範囲の広さ、（４）製造の容易さ、（５）低コスト、（６）無毒性、等。
一方、最近の画像形成装置の小型化から、感光体の小径化が進み、また機械の高速化やメンテナンスフリーの動きも加わり、感光体の高耐久化が切望されている。この観点からみると、有機感光体は、表面層が低分子電荷輸送材料と不活性高分子を主成分としているため一般に柔らかく、電子写真プロセスに繰り返し使用されると、現像システムやクリーニングシステムなどでの機械的な応力の負荷により摩耗が発生しやすいという欠点を有している。この様な感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また局所的な磨耗による傷の発生は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。このため、近年、有機系の感光体において表面を硬化させたり、フィラーを含有させた保護層を積層することによって、感光体の耐摩耗性や耐傷性を飛躍的に向上させている。
【０００３】
さらに近年のカラー画像化に伴い、高い画像品質が従来以上に求められている。特に画像形成一回毎に電子写真感光体上の残留トナーへのクリーニング性能が求められている。これは電子写真感光体の摩耗耐久性が徐々に満たされつつあるが、クリーニング性能は耐摩耗性と比較して未だ満足されていないことにある。長期に亘り繰返される画像形成において、電子写真感光体の表面に小さな傷、クラックが発生し、又、硬いブレード先端でのクリーニングによる電子写真感光体表面が摺動される。このためブレードが欠けると細かいトナーがすり抜け、画像に黒スジが入り、画像品質が一気に低下する。このトナーのすり抜けによる画像劣化は、高耐久電子写真感光体においての緊急な課題となっている。
【０００４】
このような感光体のクリーニング方法としては、クリーニングブレードを電子写真感光体に当接させてこれらの隙間をなくし、トナーのすり抜けを防止している。この転写残トナーを掻き取る方法が、コスト、設計の容易性などの点からクリーニングの主流となっている。ブレードクリーニングに使用されるブレードは、電子写真感光体に機械的ダメージを与えないように、密着性に富むゴム状の弾性体が使用される。
電子写真方式では、現像にトナーが用いられる。このトナーとして粉砕トナーはトナー自体にいびつなエッジが存在しそのエッジによってブレード表面に引っ掛かるので除去が容易である。一方、重合によって得られる略球形トナーにはそのようなエッジが少ないため、ブレードの楔形状部内に侵入しやすい。楔形状部に進入した球形トナーは、潜像担持体の移動方向とブレード先端の間で生起される摩擦力により接触位置を駆動源としてモーメントを受ける。このモーメントが生起された球形トナーは、クリーニングブレード先端の楔形状部と電子写真感光体の表面との間をすり抜け易くなり、トナーの掻き取り不良が発生する。しかも球形トナーは、クリーニングブレードの先端と潜像担持体との間の摩擦力を低減させる滑剤としても機能し、ブレード先端での弾性復元力によるトナーの掻き取り作用も減少する。このように、重合トナーをクリーニングする場合、トナーのすり抜けの回避にはクリーニングブレードの先端部分を引き込ませないことが重要であり、この性状を持続させることが重要となる。
【０００５】
このため、電子写真感光体と当接するクリーニングブレードのエッジ部分にハードコート層を設ける試みがなされている（特許文献１参照）。これによると、重合トナーのクリーニング性能は飛躍的に改善される。
しかしながら、架橋型樹脂の表面層を設けた電子写真感光体に対してハードコート層が設けられたクリーニングブレードによるクリーニングでは、５ｋＨｚ前後の摺擦音（以下、ブレード鳴きと称する）が生じ、実使用には向かない。
【０００６】
このようなクリーニングブレードによるブレード鳴きを抑制する方法として、電子写真感光体の平滑な表面を適度に粗面化し、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触面積を減少させ、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗を低減させることが知られている。例えば特許文献２には、電子写真感光体の表面層に粒子を含有させて、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
また特許文献３には、フィルム状研磨材を用いて表面層の表面を研磨して、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
上記した従来技術には、クリーニングブレード鳴きには効果はあるが、粗面化によりトナーのすり抜けが益々生じやすくなるという問題がある。
また特許文献４には、電子写真感光体の感光層表面層中にフィラー微粒子を分散し、該表面層が少なくとも電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を硬化して架橋樹脂層とする技術が開示されている。しかし、この技術ではクリーニングブレードと感光体との接触面積は大きいため、クリーニングブレードのビビリやメクレが発生してしまうという問題がある。
【０００７】
また特許文献５には、電子写真感光体の表面に互いに交差する無数の線状傷を均一に形成させる技術が開示されている。しかし、この技術では、周方向の傷の中にトナーの回転を抑制する凸形状がないため、トナーのすり抜けが発生してしまう。
また特許文献６には、電子写真感光体表面に大きな凹凸とさらにその中に微細な凹凸を形成する技術が開示されている。しかしこの技術は、トナー転写率の向上に対して効果があるが、クリーニング性の向上を意図したものではなく、クリーニングブレードの挙動が不安定になる。
このように、従来の技術では、クリーニングブレードの鳴きを軽減させ、同時にトナーのすり抜け防止を両立させることは困難であった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記従来技術の問題点を一挙に解決し、エッジ部分にハードコーティング層を設けるクリーニングブレードと架橋型樹脂表面層を積層した電子写真感光体を併用する画像形成装置において、クリーニングブレードと電子写真感光体との摺擦音を防止すると共にトナーすり抜けを有効に防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、電子写真感光体の周面の周方向に線状の溝を形成し、かつ、特定の表面粗さとし、その表面層中にフィラー微粒子を分散させ、さらにクリーニングブレードにハードコーティング層を設けることで、前記課題を一挙に改善できることを発見し、本発明を完成するに至った。
すなわち、上記課題は、以下の解決手段によって解決される。
（１）  導電性支持体上に感光層と表面層を有する電子写真感光体とクリーニングブレードが搭載される画像形成装置において、
前記表面層がフィラーを含有した硬化層であり、前記電子写真感光体の周方向である主走査方向に線状に溝が形成された前記「線状の溝」の中にフィラーによる凸部が形成され、該電子写真感光体表面の母線方向である副走査方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、前記溝の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下であり、該電子写真感光体の前記主走査方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、その方向の凹凸の平均間隔Ｓｍが９μｍ以上４０μｍ以下であり、かつ該クリーニングブレードは電子写真感光体との当接部分にハードコートティング層を備えていることを特徴とする画像形成装置。
（２）  前記フィラーの粒径が０．１〜１．０μｍである前記（１）に記載の画像形成装置。
（３）  前記電子写真感光体の表面層がトリフェニルアミン構造を有する電荷輸送性化合物の架橋体を含有することを特徴とする前記（１）〜（２）のいずれかに記載の画像形成装置。
（４）  前記トリフェニルアミン構造を有する電荷輸送性化合物の架橋体が下記一般式（Ｉ）で表わされる電荷輸送化合物を架橋反応させて得られた架橋体であることを特徴とする前記（３）に記載の画像形成装置。
【００１０】
【化１】
0005532940.tif 000002
【００１１】
〔式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数を表し、ｇ、ｈはそれぞれ０〜３の整数を表し（０の場合は、置換基がないことを意味する）、Ｒ１３は水素原子またはメチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５はそれぞれ炭素数１〜６のアルキル基を表し、これらが複数の場合は同一でも異なっていてもよく、Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００１２】
【化２】
0005532940.tif 000003
【００１３】
を表す。〕
（５）  前記画像形成装置が球形もしくは略球形のトナーを用いるものであることを特徴とする前記（１）〜（４）のいずれかに記載の画像形成装置。
（６）  クリーニング手段および電子写真感光体を有する画像形成装置用プロセスカートリッジであって、（１）〜（５）のいずれかに記載の画像形成装置に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、耐久性の高い好適な粗面化した電子写真感光体と、耐摩耗性に優れるクリーニングブレードを併用した画像形成装置が提供できる。また本発明によれば、摺擦音（ブレーキ音）を有効に予防し、トナーのすり抜けを有効に抑制した画像形成装置が提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】感光体の表面に線状の溝を形成した様子を説明するための図である。
【図２】感光体の表面に形成した線状の溝とそれによってできた溝の中のフィラー微粒子による凸部の様子を説明するための図である。
【図３】本発明に用いられる電子写真感光体の層構成を示す断面図である。
【図４】本発明に用いられるクリーニングブレードの一例を示す図である。
【図５】本発明に用いられるクリーニングブレードの別の例を示す図である。
【図６】本発明に用いられるクリーニングブレードの要部構成の一例を示す図であり、図４に示す例のクリーニングブレードにおけるＡ−Ａ線断面図である。
【図７】本発明に用いられるクリーニングブレードの当接角を説明するための図である。
【図８】本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図９】すり抜け強度を測定する感光体周りのレイアウトを表す図である。
【図１０】感光体ユニットをセットしないブランク状態における動作音の周波数特性を示す。
【図１１】感光体表面が平滑に近い形状の架橋型樹脂表面層を積層した電子写真感光体と、ハードコーティング層を設けたクリーニングブレードとを併用した感光体ユニットを装着して電子写真感光体を駆動した際の動作音の周波数特性を示す。
【図１２】本発明に使用される電子写真感光体に交換し、ハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを併用した感光体ユニットを装着して電子写真感光体を駆動した際の、図１１に示すのと同様な条件における動作音の周波数特性を測定したグラフである。
【図１３】線状の溝の形成方法を説明する図である。
【図１４】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを、実施形態により、以下に説明する。
まず電子写真感光体、クリーニングブレードおよびこれを用いた画像形成装置について、各々説明する。
（１）電子写真感光体
＜表面層＞
本発明の画像形成装置に用いられる電子写真感光体は、導電性支持体上に感光層と表面層を有し、この電子写真感光体の表面層が架橋型の硬化層であり、前記表面層中にフィラー微粒子が分散され、前記感光体の周方向（主走査方向）に線状の溝１６が形成された溝中にフィラー微粒子による凸部１７が形成されている。なお導電性支持体は円筒形状を有する。
本発明における線状の溝１６は、図１に示すように、断面が凹み形状を有する線状の溝１６となっている。打痕傷では効果はなく、線状の溝であることが必要である。
感光体表面が平滑な表面である場合、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触面積が多くなる。接触面積が増すと、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が大きくなり、クリーニングブレードのビビリやメクレが発生しやすくなる。
感光体の表面に線状の溝１６を有することで、線状の溝１６のない平滑な表面に比べクリーニングブレードとの接触面積が減少し、クリーニングブレードのビビリやメクレを有効に防止することができる。
本発明において、感光体の周面の周方向（主走査方向）に線状の溝１６を形成する方法は特に制限されない。例えば、電子写真感光体のフィラー微粒子を含有する表面層を形成した後にこの表面層をフィルム状の研磨材で摺擦して表面層に線状の溝１６を形成する方法が挙げられる。
【００１７】
また本発明では図２に示すように、感光体表面層中にフィラーを分散させて、感光体の表面に形成された線状の溝１６の中にフィラー微粒子による凸部１７を形成する。この粗面化した部分（線状の溝１６の中）に小さい凸部１７を形成することによって、クリーニングしにくい球形のトナーもその小さい凸部１７に引っかかるのでモーメント（回転モーメント）を生じないので、クリーニング時に球形トナーを有効に除去することができる。このように本発明では、トナーのすり抜けを低減でき、クリーニング性を大幅に改善させる効果が得られる。
【００１８】
本発明では、前記したように表面層にフィラーを含有させる。このフィラーは微粒子状であるので、以下、フィラー微粒子と記載する。このフィラー微粒子は、有機性フィラー材料および無機性フィラー材料を使用できる。
有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、カーボン微粒子などが挙げられる。
カーボン微粒子は、炭素が主成分の粒子である。このような粒子として、非晶質の、ダイヤモンド、グラファイト、無定型炭素、フラーレン、ツェッペリン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等を有する粒子を挙げることができる。これらの構造の中で水素を含有するダイヤモンド状カーボンもしくは非晶質カーボンを有する粒子（ダイヤモンド状カーボンおよび／または非晶質カーボンを含む）は、機械的及び化学的耐久性が良好である。水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン微粒子とは、炭素原子の電子配置としてＳＰ３混成軌道を有するダイヤモンド構造、ＳＰ２混成軌道を有するグラファイト構造、非晶質カーボン構造などの類似構造が混在した粒子のことである。ダイヤモンド状カーボンもしくは非晶質カーボン微粒子は、炭素（炭素単体）だけで構成されるのではなく、水素、酸素、窒素、フッ素、硼素、リン、塩素、臭素、沃素などの他の元素が含有されていてもよい。
【００１９】
無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化珪素、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウムなどが挙げられる。特に、フィラー微粒子の硬度の点から、この中でも無機材料を用いることが有利である。この中でも特に金属酸化物が良好であり、さらに、酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化チタンが有効に使用できる。また、コロイダルシリカやコロイダルアルミナなどの微粒子も有効に使用できる。
【００２０】
本発明で使用可能なフィラーは微粒子であって、その平均一次粒径は、０．１〜１．０μｍであることが表面層の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。フィラー微粒子の平均一次粒径が０．１μｍ未満の場合には、線状の溝に入り込んだトナーの転がりの抑制効果が満足に得られないことがある。一方、１．０μｍを越える場合には、フィラー微粒子によってできる凸部の高さが大きいため、クリーニングブレードのエッジ部を摩耗しやすくする可能性がある。なお平均一次粒径は、公知の方法により求めることができる。例えば平均１次粒子径として、走査型電子顕微鏡（日立透過型電子顕微鏡Ｈ−９０００など）を用いて電子顕微鏡写真を撮影し、その写真から測定した数値の平均値（たとえば１００個程度）を用いることができる。
前記した表面層におけるフィラー微粒子の濃度は、高いほど耐摩耗性が高いので良好であるが、高すぎる場合には残留電位の上昇、表面層の書き込み光透過率が低下し、副作用を生じる場合がある。従って、概ね全固形分に対して、１以上、５０重量％以下の量で、好ましくは１以上、３０重量％以下の量程度である。
【００２１】
更に、これらのフィラー微粒子は少なくとも一種の表面処理剤で表面処理されたものを用いることができ、フィラー微粒子の分散性の面から好ましい。フィラー微粒子の分散性が低下すると残留電位の上昇、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらに耐摩耗性の低下を引き起こす。前記の表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤を使用でき、フィラー微粒子の絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理等が挙げられる。これらの表面処理剤は１種単独で処理してもよく、前記の混合処理がフィラー微粒子の分散性及び画像ボケの点から、より好ましい。シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなる傾向があるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。表面処理剤の使用量については、用いるフィラー微粒子の平均一次粒径によって異なるが、フィラーの量に対して３〜３０ｗｔ％が適しており、５〜２０ｗｔ％がより好ましい。表面処理をする際の使用量が３ｗｔ％よりも少ないとフィラー微粒子の分散効果が得られず、また３０ｗｔ％よりも多いと残留電位の著しい上昇を引き起こす。これらフィラー微粒子の材料は単独で、もしくは２種類以上混合して用いられる。
【００２２】
感光体の周面の母線方向（母線方向とは感光体の回転軸方向である副走査方向のこと）で測定した「十点平均粗さＲｚ」（ＪＩＳ−Ｂ０６０１−１９８２の規格に基づく）が２．００μｍよりも大きい場合、線状の溝の深さが深くなることを意味し、線状の溝の凹み部分に異物が入り込み易く、また除去しにくくなる。これによってフィルミングや異物付着による画像欠陥を引き起こす恐れがある。さらに、出力画像に感光体の周面の表面粗さに起因するガサツキが現れたり、クリーニングブレードからのトナーのすり抜けが抑制されにくい。母線方向（副走査方向）のＲｚが２．００μｍ以下であると、それらの影響による副作用なしに、クリーニング効果を十分に得ることが可能となる。逆に母線方向のＲｚが０．１７μｍより小さい場合には、粗面化によるクリーニングブレードと感光体の摩擦力低減による効果が十分に得られない。
一方、感光体の周面の母線方向である副走査方向のＳｍは、５００μｍより大きくても、また２０μｍより小さくても本発明の効果を得にくい。
【００２３】
感光体の周方向（主走査方向）のＲｚが、０．５０μｍより大きい場合、クリーニング不良が発生したり、クリーニングブレードに対する局所的な摩擦抵抗が増加し、特に長期間繰り返し使用した場合、クリーニングブレードのエッジ部が欠損する惧れがある。逆に０．１３μｍより小さいと、そのフィラー微粒子によって形成される凸部の高さが十分でなく、トナーの転がりを十分に抑制できず、本発明の効果が得られない。
感光体の周方向（主走査方向）のＳｍが、４０μｍより大きくても、また９μｍより小さくても、本発明の効果を得にくい。
【００２４】
本発明では、表面層として、架橋型表面層であることが好ましい。この架橋型表面層に用いる硬化性樹脂として、トリフェニルアミン構造を少なくとも有する電荷輸送性化合物が挙げられ、この化合物を重合反応させてできた架橋体（硬化物）を架橋型表面層として用いることができる。また、含有させる電荷輸送材料として、公知の電荷輸送性化合物と、ラジカル重合性基を有する（特に架橋反応可能な）モノマーやオリゴマーなどのラジカル重合性化合物である、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物を混練した混練物を用いることができる。電子写真特性、汎用性や材料設計、製造安定性の点から、正孔輸送性化合物と連鎖重合系材料の組み合わせが好ましい。さらに正孔輸送性基およびアクリロイルオキシ基の両方の基を分子内に有する化合物を架橋させる系が特に好ましい。この系では、熱、光、放射線などを用いて架橋硬化でき、また３次元に架橋されるものを用いることが好ましい。樹脂は架橋により強固になるだけでなく、上記したフィラー粒子を保持する性能が格段に上がる。そのため、凸部の形状の維持、溝部の形状の維持ができる。
【００２５】
（架橋型表面層のバインダー材料構成）
本発明では、ラジカル重合可能で且つ電荷輸送性を有するな材料を含む層を形成した後、該電荷輸送層を架橋反応させて架橋型表面層を形成することができる。ラジカル重合可能な（特に架橋可能な）材料の組成としては、電荷輸送構造を含み且つ（メタ）アクリロイルオキシ基を１つ以上有する化合物が利用できる（但し、電荷輸送構造を含み且つ（メタ）アクリロイルオキシ基を有する化合物のみを架橋反応させる場合は（メタ）アクリロイルオキシ基は２以上が必要である。）。また、電荷輸送構造を含まず且つ（メタ）アクリロイルオキシ基を有するモノマーやオリゴマーと併用した組成の構成にしても良い（この場合、（メタ）アクリロイルオキシ基の数は少なくとも２以上であることが好ましく、より好ましくは３以上である。）。このような化合物を含有させた塗工液を用いて塗工し、熱、光、或いは電子線、γ線等の放射線によるエネルギーを与えて架橋反応により硬化させて架橋表面層を形成することができる。架橋表面層に用いられるラジカル重合可能な（特に架橋可能な）材料として、例えば、下記一般式（Ｉ）にある電荷輸送性化合物が挙げられる。該電荷輸送性化合物のような１官能の電荷輸送性化合物を用いる場合は、例えば、少なくとも２以上の官能基を有する重合性モノマーと組み合わせて反応させることによって架橋表面層を形成することができる。
架橋型表面層に用いられるトリフェニルアミン構造を有する（メタ）アクリロイルオキシ基を１個有する化合物として、例えば、下記一般式（Ｉ）にある電荷輸送性化合物が挙げられる。
【００２６】
【化３】
0005532940.tif 000004
【００２７】
〔式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数を表し、ｇ、ｈはそれぞれ０〜３の整数を表し（０の場合は、置換基がないことを意味する）、Ｒ１３は水素原子またはメチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５はそれぞれ炭素数１〜６のアルキル基を表し、これらが複数の場合は同一でも異なっていてもよく、Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
【００２８】
【化４】
0005532940.tif 000005
【００２９】
を表す。〕
以下に一般式（Ｉ）の例示化合物を挙げる。
【００３０】
【表１】
0005532940.tif 000006
【００３１】
【表２】
0005532940.tif 000007
【００３２】
表中、各欄は一般式（Ｉ）で表されるものである。この欄中、Ｚの項中、−は単結合を表し、Ｅｔはエチレン基を意味し、ＰｒＯはプロピレンオキシ基〔−ＣＨ（ＣＨ３）−ＣＨ２−Ｏ−〕を意味する。
また表中、Ｒ１４およびＲ１５の欄において、（）中のｐはパラ位を表し、ｍはメタ位をあらわし、またメタ位の場合に、パラ位を基準にして紙面上、左となりのメタ位を−とし、右となりのメタ位を＋と表示する。
【００３３】
これらの化合物は１種単独で用いてもよく、また２種以上混合して用いてもよい。この中でも特に以下のものが好ましい。
アクリル酸２−〔４’−（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル〕−エチル（表中の化合物番号Ｎｏ．４５） 
【００３４】
【化５】
0005532940.tif 000008
【００３５】
【化６】
0005532940.tif 000009
【００３６】
ラジカル重合性を有する電荷輸送性の化合物の中でも上記一般式（Ｉ）に示すトリフェニルアミン骨格を有する化合物は、電子写真感光体の高感度化に有利である。また、多くの化合物の中でも一般式（Ｉ）で示されるモノマーの重合体よりなる架橋表面層は膜内部の硬化性に優れ、極めて有利である。
架橋型表面層の膜厚については、電化輸送層として用いる場合は前述と同様４μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには１０μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。第二の電荷輸送層あるいは保護層として用いる場合は、０．１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、さらには１μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましい。
本発明に用いられる電荷輸送性構造を有しないモノマーとは、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、且つラジカル重合性官能基を有するモノマーを指す。このラジカル重合性官能基とは、炭素−炭素２重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーの重合性官能基数は３個以上であることが好ましい。
これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基等が挙げられる。
（１）１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式１で表わされる官能基が挙げられる。
【００３７】
【化７】
0005532940.tif 000010
【００３８】
〔ただし、式中、Ｘ１は、置換又は無置換のフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換又は無置換のアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、−ＣＯＮ（Ｒ１）−基（Ｒ１は、水素、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わす。）、または−Ｓ−基を表わす。〕
これらの置換基を具体的に例示すると、ビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。
（２）１，１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式２で表わされる官能基が挙げられる。
【００３９】
【化８】
0005532940.tif 000011
【００４０】
〔ただし、式中、Ｙは、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基、置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、−ＣＯＯＲ２基（Ｒ２は、水素原子、置換又は無置換のメチル基、エチル基等のアルキル基、置換又は無置換のベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基、置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基）、または−ＣＯＮＲ３Ｒ４（Ｒ３およびＲ４は、水素原子、置換又は無置換のメチル基、エチル基等のアルキル基、置換又は無置換のベンジル基、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等のアラルキル基、または置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わし、互いに同一または異なっていてもよい。）、また、Ｘ２は上記式１のＸ１と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表わす。ただし、Ｙ、Ｘ２の少なくとも何れか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、及び芳香族環である。〕
これらの置換基を具体的に例示すると、α−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。
なお、これらＸ１、Ｘ２、Ｙにおける置換基にさらに置換される置換基としては、例えばハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。
これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用であり、３個以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば水酸基がその分子中に３個以上ある化合物とアクリル酸（塩）、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、３個以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を３個以上有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なっても良い。
電荷輸送性構造を有しない３官能以上の具体的なラジカル重合性モノマーとしては、以下のものが例示されるが、これらの化合物に限定されるものではない。
すなわち、本発明において使用する上記ラジカル重合性モノマーとしては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリアクリレート（ＨＰＡ変性：アルキレン変性）、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート（ＥＯ変性：エチレンオキシ変性）、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート（ＰＯ変性：プロピレンオキシ変性）、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、ＥＣＨ変性グリセロールトリアクリレート（ＥＣＨ変性：エピクロルヒドリン変性）、ＥＯ変性グリセロールトリアクリレート、ＰＯ変性グリセロールトリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、ＥＯ変性リン酸トリアクリレート、２，２，５，５−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられ、これらは、単独又は２種類以上を併用しても差し支えない。
また、本発明に用いられる電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、架橋表面層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合（分子量／官能基数）は２５０以下が望ましい。また、この割合が２５０より大きい場合、架橋表面層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、上記例示したモノマー等中、ＨＰＡ、ＥＯ、ＰＯ等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。また、架橋表面層に用いられる電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーの成分割合は、架橋表面層全量に対し２０〜８０質量％、好ましくは３０〜７０質量％である。モノマー成分が２０質量％未満では架橋表面層の３次元架橋結合密度が少なく、従来の熱可塑性バインダー樹脂を用いた場合に比べ飛躍的な耐摩耗性向上が達成されない。また、８０質量％以上では電荷輸送性化合物の含有量が低下し、電気的特性の劣化が生じる。使用されるプロセスによって要求される耐摩耗性や電気特性が異なるため一概には言えないが、両特性のバランスを考慮すると３０〜７０質量％の範囲が最も好ましい。
架橋型表面層の膜厚については、電荷輸送層として用いる場合は前述と同様５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには１０μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。また後述の架橋型ではない電荷輸送層上にさらに積層された第二の電荷輸送層（架橋型の電荷輸送層）としてあるいは保護層として架橋型表面層を用いる場合は（なお、本明細書では特に架橋型であると明記されている場合を除いて、電荷輸送層は架橋型ではないものを指す。）、０．１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、さらには１μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましい。
【００４１】
本発明で用いられる電子写真感光体は、少なくとも支持体とこの上に設けられる有機感光層（以下、単に「感光層」という。）とを有し更に、この上に耐久性のために表面層を設けて構成される。
［感光層］
感光層は、単層型感光層であってもよく、また、電荷発生層と電荷輸送層を積層した積層型感光層であってもよい。前者は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同じ層に含有する。後者は、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに機能分離したものである。本発明による電子写真感光体は積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層は、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層であっても、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層であってもよい。その一例を図３に示す。
【００４２】
［支持体］
支持体の材料としては、導電性を示す公知のものが使用できる。例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレスなどの金属製の支持体が挙げられる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金を真空成膜した層を有する上記の金属製支持体や導電性を有するプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子の如き導電性粒子を結着樹脂と共にプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体を用いることもできる。
支持体の表面は、画像露光に用いるレーザー光による干渉縞（モアレ）の防止を目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理を施してもよい。
【００４３】
［感光層］
本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。
【００４４】
［電荷発生層］
積層型感光体における各層のうち、電荷発生層について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を指し、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００４５】
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００４６】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることが出来、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などが挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料およびペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００４７】
電荷発生層において、必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００４８】
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
【００４９】
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系又は有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行うことが出来る。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、０．０１〜５μｍ程度が適当である。
残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成など帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は０．０５〜２μｍの範囲がより好ましい。
【００５０】
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、低分子化合物とレベリング剤の合計使用量は概して、０．１〜２０重量％の量で、好ましくは、０．１〜１０重量％の量で、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１重量％程度が適当である。
【００５１】
［電荷輸送層］
電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分と言うことができる。
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
【００５２】
電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５３】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５４】
また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。たとえば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることが出来る。特に特開２００１−３３０９７３号公報の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
高分子電荷輸送物質は架橋型樹脂表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋型樹脂表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋型樹脂表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、架橋型樹脂表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００５５】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。また、電荷輸送層はこの上層に架橋型樹脂表面層が積層されるため、電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレンなど、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。
これらの高分子化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。また、高分子化合物としては、例えば、電荷輸送性構造を有するモノマーと電荷輸送性構造を有しないモノマーとを架橋反応させてできた共重合体や、電荷輸送性構造を有するモノマーのみを架橋反応させてできた共重合体の他、高分子鎖に電荷輸送性構造を有するモノマーが結合してできた共重合体等を用いることができる。
【００５６】
電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレートなどのポリエステル、Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（例えば、特開平７−２９２０９５号公報に記載）やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０ｗｔ％以下とすることが好ましい。
【００５７】
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、樹脂成分を１００重量部として、その使用量は４０〜２００重量部、好ましくは７０〜１００重量部程度が適当である。
また電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにすると良い。
尚、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１により一般的な方法で計測して得られる。
【００５８】
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を、樹脂成分を１００重量部として、その使用量は７０重量部以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体およびこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００５９】
電荷輸送層塗料を調製する際に使用できる分散媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独で、または２種以上混合して用いることができる。
電荷輸送層は、電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗工し、乾燥することにより形成出来る。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００６０】
電荷輸送層の上層には、架橋型（樹脂）表面層が積層され、この架橋型（樹脂）表面層は硬度が十分であるので、この構成における電荷輸送層の膜厚は、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要である。
電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合上、１０〜４０μｍ程度が適当であり、より好ましくは１５〜３０μｍ程度が適当である。
【００６１】
また、所望により、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物等は、単独で用いてもよく、また、２種以上の混合物として用いてもよい。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量はトナー全量を１００重量部として、０．１〜２０重量部、好ましくは、０．１〜１０重量部程度が適当である。
【００６２】
＜感光体を構成するその他の層＞
［下引き層］
支持体と感光層との間に、レーザー光による干渉縞（モアレ）の防止や、支持体の傷の被覆を目的として、下引き層を設けてもよい。
下引き層は、カーボンブラックなどの適度な導電性を有する微粒子或いは顔料を結着樹脂に含有させた導電層用塗布液を用いて形成されてもよい。導電層用塗布液には、硬化或いは架橋する化合物を添加してもよい。更に、下引き層の表面が粗面化されても良い。
【００６３】
下引き層に用いられる結着樹脂としては、公知のものが使用できる。
結着樹脂の例：スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレンなどのビニル化合物の重合体／共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂およびエポキシ樹脂が挙げられる。
【００６４】
下引き層に用いられる適度な導電性を有する微粒子或いは顔料としては、以下のものが挙げられる。
アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレスの如き金属（合金）の粒子、これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したもの、また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズの金属酸化物の粒子。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上を組み合わせて用いる場合は、単に混合するだけでもよいし、固溶体や融着の形態で用いてもよい。
下引き層の膜厚は、０．２μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、５μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましい。
【００６５】
［ブロッキング層］
支持体と下引き層との間に、バリア機能や接着機能を有する電荷注入防止層（ブロッキング層）を設けてもよい。ブロッキング層は支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護のために形成される。
ブロッキング層の材料としては、以下のものが挙げられる：ポリビニルアルコール、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、カゼイン、ポリアミド、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン、共重合ナイロン等がある。ブロッキング層は、これらの材料を溶剤に溶解させた塗布液を塗布し、乾燥させることによって形成することができる。
ブロッキング層の膜厚は０．０５μｍ以上７μｍ以下であることが好ましく、さらには０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【００６６】
（２）クリーニングブレード
本発明に用いられるクリーニングブレードは、複写機やプリンタあるいはファクシミリ装置や印刷機などの画像形成装置に装備されているクリーニング装置内に収納されており、画像形成装置内でトナー像の転写後に相当する転写装置と帯電装置の間に位置する。すなわちクリーニングブレードは、帯電と画像露光で感光体に形成された静電潜像から現像剤での現像により可視化した像（トナー像）をコピー用紙などの被転写体に転写した後に、残留するトナーや紙粉などの残留粉体を感光体上から除去するためのモジュールである。クリーニング装置内にはクリーニングブレードの他にクリーニングブラシが併設されていてもよい。
クリーニングブレードを使用して良好なクリーニング性能を長期に亘って維持し続けるためには、以下の１）〜３）が重要である。
１）感光体とクリーニングブレード間の均一かつ均等当接が、十分に確保されること。
２）クリーニングブレードが当接された状態での摩擦抵抗がクリーニングに支障が起こらない程度に低減化されていること。すなわち、クリーニングブレードが感光体と摺接する部位の摩擦抵抗を低減し、ブレードに歪みを生じたり、ビビリなどが起きないようにすること。
３）摩擦抵抗低減化手段が長期に亘って安定して維持されること。
【００６７】
クリーニングブレードの形態例を図４及び図５に示す。
本発明の画像形成装置に用いられるクリーニングブレード７１は、片持ち梁状に支持される支持体７１ａにブレード７１ｄが固定されたものである。そしてブレード７１ｄのエッジにはハードコート層形成材料７１ｅがブレード７１ｄの長手方向にわたって塗布されている。
支持体７１ａには感光体１との摺接によって振動しないか、もしくは、し難い材料（すぐに振動が減衰される材料を含む）が選択され、また適当な厚みを有する材料が使用される。材質としては鉄板やアルミ、ステンレスなどの金属又は金属合金が使用され、厚みは材質によって異なるが、約２〜５ｍｍ程度の肉厚のものが使用できる。なお、必要に応じて制振部材を支持体の側面に使用することができる。
支持体７１ａは、図４に示すコの字型のホルダー（一体構成でも２種類の形状の部材を合わせたものでも良い）、あるいは、図５に示すようにＬ字型のホルダー、さらに、図示していないが単に長方形にカットした板状のホルダーが使用される。支持体には取り付け穴７１ｂ、位置決め穴７１ｃが設けられており、プロセスカートリッジや、クリーニング装置ユニットの取り付け位置にネジ止めされて片持ち梁に支持され、ブレード７１ｄを自由端に位置させている。
【００６８】
本発明で使用されるクリーニング用ブレード７１ｄは、可撓性を持つウレタンゴム（又はポリウレタンゴム）が好適である。クリーニング部材として使用されるウレタンゴムの肉厚は、機械的耐久性、感光体に対する押圧強度、感光体１にトナーが挟まれる面積等によって決定される。なお感光体１にトナーが挟まれる面積は小さいほど好ましい。
【００６９】
一方、クリーニングを良好に行うために、クリーニングブレード７１のエッジは出来るだけ、線接触で有ることが望ましい。ただしブレードエッジに欠損が生じると、クリーニング不良が生じる危険性が高まるため、クリーニングブレードに荷重（当接圧）が掛けられたとき、ブレードがある程度のしなりを必要とする。これはブレードが適当な硬度のゴム（好適にはウレタンゴム）である事が必要である。このようなゴムの硬度はＪＩＳ−Ａ硬度で６０°〜８５°のものが望ましい。６０°未満ではしなりが大きくトナーが感光体に圧接されたり、ブレードエッジが浮きトナーのブレード下への潜り込みを起こして、クリーニング不良に陥りやすい。一方、８５°を越すと線接触は良好になり、初期のうちは良好なクリーニング性を示すが、ブレードエッジが欠損したときにトナーのクリーニング余裕度が低くなり、トナーのすり抜けが起こりやすくなる。
【００７０】
ウレタンゴムは耐オゾン性に優れ、機械的耐久性が高く、硬度などの経時変化が少なく、クリーニング性に優れる等の優れた特性を有する。ただし有機感光体、とりわけ架橋型樹脂表面層のクリーニング部材に使用の際には、摩擦抵抗が極めて大きい面を有している。
このため、そのままで使用すると、クリーニングブレードのエッジ部分が感光体の駆動方向に過剰に引き込まれ、トナーが容易にすり抜ける。特に、重合トナーを使用した場合、この余裕度が小さい。
【００７１】
このため本発明では、クリーニングブレードのエッジ部分をハードコート材料でコーティングする。これにより、ブレードのエッジ部分の引き込みが低減され、エッジ部分の摩耗を抑制でき、しかも長期に亘って安定したクリーニング性能を有する電子写真装置が得られる。
このようなハードコート材料としては、串  憲治  著、塗装技術、７０〜７４、１９９６（２）に記載のものが挙げられる。例えば、熱硬化法によるハードコート材料として、アルコキシシラン、カーボンファンクショナルシランを主成分とする塗料、メチロールメラミンの脱水または脱ホルマリンによる架橋体を形成する塗料、ポリイソシアネートとポリオールによりウレタン結合を生成する塗料、コロイダルシリカ系の塗料を用いて得られるものが挙げられる。また活性エネルギー線硬化法によるコーティング材料として、アクリロイルオキシ基またはメタクリロイルオキシ基を有する多官能アクリレートを主成分とする塗料、ビニル基やアリル基等の不飽和結合を有する塗料が挙げられる。
【００７２】
クリーニングブレードのエッジ部に設けるハードコート層の塗膜厚さとしては１μｍ〜５０μｍが望ましい。１μｍより小さいと、機械的耐久性が悪化する可能性があり、５０μｍより厚い場合、クリーニングブレードのエッジ部分のハードコート層が剛直になりすぎて基材のエラストマーの弾性に追従することができずにワレや亀裂が生じやすくなり、クリーニング不良を起こす可能性が高まる。
【００７３】
一方、エッジ部にハードコート層を設けるクリーニングブレードと架橋型樹脂表面層とを設ける電子写真感光体の併用は前記したようにキーキーという摺擦音（ブレード鳴き）を生じ易くなる。このため、画像形成を良好に維持し、ブレード鳴きで不快感を与えない様に、感光体もしくはブレード７１ｄのいずれか、あるいは双方に、ブレード鳴きを減じる上記したようなハードコート層の配設による対策が有効となる。
【００７４】
クリーニングブレードのエッジ部にハードコート層を配設するには、塗布手段を用いることが好ましく、塗布する手段としては、スプレーコート法、ディッピングコート法、ノズルコート法などがあり、本発明のクリーニングブレードにはいずれの方法でも使用可能である。
【００７５】
スプレーコート法の場合、不必要な面にハードコート材料ハードコーティング塗料７１ｅが付かないようにするために、塗布しないクリーニングブレードの面にシールを貼った後にスプレーすることが好ましい。
ディッピングコート法の場合、感光体に対向する面を上にして、エッジ部分にのみディッピングを施すか、片面毎に浸漬させる（両面塗布の場合）。この場合も必要に応じて前記したシールを貼る処理を行うことができる。この後、感光体に対向する面を上に向け常温〜４０℃の温度で乾燥（プレ乾燥）させ、その後、１００〜１５０℃の温度で２０〜４０分ほど加熱乾燥させたり、ＵＶ光や電子線などの活性エネルギー線を照射して架橋させてクリーニングブレードのエッジ部にハードコート層を配設する。
【００７６】
図６において符号Ｌ１は塗布幅を示しており、塗布幅Ｌ１は、感光体に当接した際に、ブレードの側面が感光体に摺擦する幅があれば良く、図６に示すように、塗布幅Ｌ１は塗工性等を考慮すれば２ｍｍ以上有れば十分である。クリーニングブレード７１が作動時は、例えば２５（ｇ／ｃｍ）前後の加重（当接圧）が掛けられるため、クリーニングブレードは、しなりあるいは撓みを持って感光体と接する。
【００７７】
クリーニングブレードのエッジを含む先端部は、面接触の幅が少ないほど、摩擦抵抗が低くなるため、クリーニングブレード７１は線接触の方がクリーニングするのには好都合である。実際にはわずかに面接触している。この面接触する部位にハードコート層が配設されている必要が有る。これにより感光体との摩擦抵抗を減じることができる。
ハードコーティング層はブレード７１ｄのエッジ部分の稜線を介して片面に塗るだけでも所定の効果は達成できるが、ブレードエッジ部分の稜線を中心とする両面に塗ることによって、ブレード７１ｄの機械的強度を高める事も出来、有用である。
【００７８】
感光体１との摩擦抵抗を軽減し、有効性を高めるためにハードコート層の塗膜は感光体に出来るだけ隙間が生じ無い様にする事が重要である。すなわちハードコート層の１０点平均粗さＲｚは３μｍ以下、最大高さＲｍａｘは５μｍ以下である事が望ましい。
【００７９】
前記数字は数値の上では、使用されるトナー径と同等かそれより大きいが、ブレード７１ｄは加重（当接圧）が加えられて感光体に当接するように設置されるため、実際には隙間はトナー径より小さくなり、トナーがすり抜けることはない。
しかし、ブレードの側面が摺擦する際に感光体に深い溝のスクラッチが生じたり、ブレードエッジに欠損を生じると、クリーニング不良の不具合を生じる可能性が出てくる。このため、上記の数値内に納めることが望ましく、好ましくは、Ｒｚは２μｍ以下、Ｒｍａｘは３μｍ以下になるように塗工するのが良い。
【００８０】
前記測定値は東京精密社製のサーフコム１４００Ｄ、ピックアップ〔Ｅ−ＤＴ−Ｓ０２Ａ  ＪＩＳ−Ｄ０６０１（１９８２）〕を用い、掃引幅２．５ｍｍでの数値である。
【００８１】
クリーニングブレード７１はスプリングを使用して感光体にブレードエッジを押し当てるスプリング方式と、固定方式の２通りの方式が有るが、本発明では、固定方式の方が好ましい。
スプリング方式の場合、ブレードエッジが摩耗しても感光体面に追随して当接圧はほぼ一定にする事が出来るが、ブレードが振動しやすいため、ブレード下にトナーの潜り込みやトナー阻止力に劣る傾向がある。
一方、固定方式の場合、ブレードエッジが摩耗すると、当接圧が変わる（軽くなる）可能性があるが、振動しにくく、トナーの潜り込みを阻止する効果が強く、クリーニング性能の維持に有利である。固定方式の場合、取り付けユニットの強度が弱いと、性能が十分に発揮されないので、好ましくはブレード７１ｄも含めて感光体の回転に伴う摺擦に際して、微動し難い構造にすることが望ましい。すなわち、クリーニングブレード７１の取り付け部は十分な強度にしておく様にする。トナーの阻止力が高いと、ブレードのみならず、感光体の摩耗も少なくなるので耐久性は固定式の方が上回ると考えられる。
【００８２】
クリーニングブレード７１の取り付け時の感光体に対する当接は、図７に示すようにカウンタ当接（感光体の回転方向に対し阻止するような方向に当接）されることが好ましい。感光体に対する当接角θはクリーニング性を維持する上で重要となる。本発明で使用するクリーニングブレード７１の当接角θは小さくても大きくても不可である。角度が小さいとトナーがすり抜けやすく、大きいと、ブレード７１ｄの感光体に対向する面にトナーが入り込み、ブレードが浮いてクリーニング不良やフィルミング現象の要因になる。従って、望ましくは、当接角θは１５°〜３０°であり、好ましくは１８°〜２２°である。
【００８３】
一方、当接圧に関しては、１５〜３５（ｇ／ｃｍ）である。当接圧が低いと感光体やブレードエッジに傷が有ったり出来た場合に、トナーの阻止効率が低下し、トナーがブレード下に入り込み、ブレード、感光体ともに摩耗が促進される。一方、当接圧が高いと感光体とブレード間の隙間が押さえられ、クリーニング性能は向上するが、感光体にもブレードにも負担（応力）がかかり、耐久性が低下し、クリーニング性能の低下につながる。従って、当接圧は好適な数値に設定する必要がある。より好ましい当接圧は２０〜２５ｇ／ｃｍである。
【００８４】
当接圧が１５ｇ／ｃｍ未満になると、感光体の平滑性や円真度や揺れ等の特性に影響され易くなり、また感光体に対するブレードエッジの密着性にムラが生じ、密着性が不十分な領域では帯状にクリーニング不良が起こる可能性が高くなる。
【００８５】
一方、当接圧が３５ｇ／ｃｍより高くなると前記した様な不具合が生じるが、３５ｇ／ｃｍを越えて大きくなるに従い、感光体とクリーニングブレード間の摩擦抵抗が大きく関与し、２５ｇ／ｃｍで問題のなかった現象、たとえば、ブレードエッジの捲れやブレード鳴き等が発生し、感光層の摩耗も増大される。従って、トナーのクリーニング性のみならず、感光体やクリーニングブレードの耐久性に対して良好なバランスが維持できる当接圧に設定する事が必要である。
【００８６】
＜画像形成方法及び装置＞
次に図面に基づいて画像形成方法ならびに画像形成装置について、詳しく説明する。
本発明での画像形成方法は、電荷輸送性架橋表面層を有する感光体を用い、例えば少なくとも帯電、画像露光、現像の過程を経た後、画像保持体（転写紙）へのトナー画像の転写、定着及び感光体表面のクリーニングを含む一連のプロセスよりなる。
図１４は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
感光体１は図１４中の矢印の方向に回転し、感光体１の周りには、帯電部材３、画像露光部材４、現像部材５、転写部材８、クリーニング部材９、除電部材２等が配置される。
なお、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成方法等では、感光体表面のクリーニングを除き、感光体に配した上記プロセスを必ずしも有するものではない。
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材３により、感光体１の表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材４により、入力信号に対応した画像の光書き込みが行われ、感光体１の表面に静電潜像が形成される。次に、現像部材５により、この静電潜像に現像が行われ、感光体１の表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ６により転写部位に送られた転写紙７に、転写部材８により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙７上に定着される。転写紙７に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材９によりクリーニングされる。ついで、感光体１上に残存する電荷は、除電部材２により除電が行われ、次のサイクルに移行する。
【００８７】
図１４に示すように、感光体１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材３、転写部材８には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
一方、画像露光部材４、除電部材２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。
所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光工程などの工程を設けることにより、感光体１に光が照射される。但し、除電工程における感光体１への露光は、感光体１に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。
したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体１の高耐久化の面から有効な場合がある。
【００８８】
電子写真感光体１に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体１の表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００８９】
感光体１の表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっている。このような異常画像の原因物質に、紙粉も含まれ、それらが感光体１に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体１と紙（転写紙７）とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
【００９０】
現像部材５により、感光体１上に現像されたトナーは、転写紙７に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材９により、感光体１から除去される。
このクリーニング部材９は、クリーニングブレード１５あるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【００９１】
トナーは粉砕法による粉砕トナーと、化学的に製造される重合トナーがある。背景技術の項で説明したように、粉砕トナーは、形がいびつ（平均円形度は０．９前後）で、とがったところがあるため、クリーニングには有利と云われる。しかし形状や粒径が不揃いなため、転写効率や、現像忠実性に重合トナーよりも劣り、また微小粒径のトナーが含まれ、割れやすい為、リサイクルによる使用継続で画像品質の低下、たとえばラインが綺麗なラインにならずに分断されたり、薄汚れたノイズが発生しやすい。より解像度の高い高品位画像には不十分な面があるが、６．３〜８（本／ｍｍ）の解像度は十分に得られるため、一般的な画像品質には問題は無い。
【００９２】
一方、重合トナーは、懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、マイクロカプセル重合法、スプレードライ等により製造される。例えば、懸濁重合法の場合、バインダー樹脂に着色剤や帯電制御剤等の添加剤を均一化して処理し、分散媒、分散剤を添加し重合して製造される。重合法は工程が簡素化されており、粉砕法に比べ製造コストが安い。また、粒径が揃っており、平均円形度０．９５〜０．９９５の球形若しくは略球形である。
したがって、帯電が均一に行いやすく、潜像がほぼ忠実に現像され、また転写効率が高く、シャープ性、高解像度に優れた画像が再現可能である。使用されるトナーの平均粒径は４〜８μｍ程度である。
しかし形状が球形又は球形に近い為、粉砕トナーに比べ、クリーニング性能に劣るため、重合トナーを使用する場合にはクリーニング性が重要となる。
【００９３】
［プロセスカートリッジ］
本発明のプロセスカートリッジは、このような画像形成手段としての電子写真感光体を有している。
このような画像形成手段である電子写真感光体は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれらの装置内に組み込まれ、着脱自在であることが好ましい。このようなプロセスカートリッジの一例を図８に示す。
本発明のプロセスカートリッジは、感光体１０１とクリーニング手段１０７とを少なくとも内蔵し、他に帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０８、除電手段（図示せず）を具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。
図８に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、露光手段１０３による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段１０４でトナー現像され、該トナー現像は転写手段１０８により、転写体１０５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、さらに除電手段（図示せず）により除電される。以降、以上の操作を繰り返すものである。
上記した本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンタ、ＣＲＴプリンタ、ＬＥＤプリンタ、液晶プリンタ及びレーザー製版等の電子写真応用分野に広く用いることができる。
【００９４】
＜電荷輸送性構造を有する化合物の合成例＞
本発明における電荷輸送性構造を有する化合物は、例えば特許第３１６４４２６号公報記載の方法に記載されたようにして合成される。
【実施例】
【００９５】
次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて重量部を表わす。
初めに、本発明に関わる試験と測定方法について述べる。
【００９６】
（１）感光体表面粗さの測定方法
本発明において、感光体の周面の母線方向（副走査方向）のＲｚ、Ｓｍの測定は、いずれも、ＪＩＳ−Ｂ０６０１−１９８２を基準とし、（株）東京精密社製の表面粗さ測定器サーフコム１４００Ｄを用いて行った。また、感光体の周方向（主走査方向）のＲｚ、Ｓｍの測定は、ＪＩＳ−Ｂ０６０１−１９９４を基準とし、キーエンス社製超深度測定器ＶＫ−８５００を用いて行った。
【００９７】
（２）トナーのすり抜け量測定方法
本発明で用いたトナーすり抜け量測定方法について説明する。
本発明において、トナーすり抜け量は、感光体に付着したトナーをクリーニングブレードで捕集するプロセス後のトナー残量を測定することにより行った。すなわち、クリーニングブレードによるクリーニング工程ですり抜けたトナーは、厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍの白地のフェルト（槌屋社製、以下、すり抜けトナーキャッチャーと称する）をクリーニングブレード下流で、現像器開口部上流に据え付け、感光体に接触させてトナーを捕集した。
実際の測定は以下の手順で行った。
リコー社製  ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の感光体セットのうち、クリーニングブラシと帯電ローラークリーナー、および棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いたものをトナーのすり抜け量測定方法における感光体セットとした。クリーニングブレードの取り付け位置はカラー現像機における黒色の感光体ユニットのブラック現像位置にセットした（図９）。帯電ローラ印加バイアスのうち、ＤＣバイアスを調整し、感光体の帯電電位を−７００Ｖになるようにした。次いで、露光部電位が−２５０Ｖになるよう書き込み光量を調整した。この状態で種々、現像バイアスを変えてベタパターンを書き込ませた。転写前の感光体に入力されたトナーを透明粘着テープ（日東電工社、プリンタックＣ）で捕集し、捕集したテープの画像濃度を反射分光濃度計（キャノンアイテック社、Ｘ−ＲＩＴＥ９３９）で測定し、この濃度が１．０となる現像バイアスに変更した。
次に現像手段の開口部上端に２ｍｍ厚の線状のスポンジテープ（住友３Ｍ社、スコッチテープ４０１６）を介して、すり抜けトナーキャッチャー〔厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍのフェルト（槌屋社製）〕を貼り合わせた。これを本体に装着した。
クリーニングブレードはＩｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５純正品（新品）を取り付け、清掃した感光体ドラムを取り付けて、２３℃５５％ＲＨ環境で画像濃度５％のＡ４サイズのテストパターン画像を連続５０枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社製品）にプリントした。トナーは純正品の重合トナー（ＩＰＳＩＯトナー  タイプ９８００）を使用した。
プリント後、すり抜けトナーキャッチャーを回収し、フェルトの汚染具合を目視で観察した。見た目で明らかに汚染がひどい場合を×とし、問題がない程度の場合を○とし、その中間程度の場合を△として評価した。
【００９８】
（３）感光体摩耗量測定方法
感光体の摩耗量は渦電流式膜厚計（フィッシャーインスツルメント社製）を用いて測定を行った。
【００９９】
（４）ブレード鳴き評価
画像形成装置のブレード鳴き評価は、カラー複写機（リコー社製  ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５）を用いて行った。カラー複写機の前面パネルの裏側に評価対象の感光体ユニットの装着位置に最も近い位置に小型マイクロフォンを装着し、このマイクロフォンをパーソナルコンピュータに接続して、音響解析ソフト（Ｅ．Ｎ．Ｓｏｆｔｗａｒｅ社  ＦＦＴ  Ｗａｖｅ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  ７．７）により、電子写真感光体の駆動音を録音した。得られた音響データをフーリエ変換して音の周波数特性を比較し、騒音の程度を判断した。
【０１００】
得られたデータの一例を図１０〜図１２に示す。
図１０は感光体ユニットをセットしないブランク状態における動作音の周波数特性である。４０００Ｈｚ前後にピークは見られない。
図１１は比較例２に示す、本発明の表面形状を外れた架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体とハードコート層を設けたクリーニングブレードとを併用する感光体ユニットを装着した場合における電子写真感光体を駆動した際の動作音の周波数特性を示すグラフである。この比較例２において、ブレード鳴きが発生した。すなわち図１１に示すように、この録音データの周波数特性から、３０００Ｈｚ付近と４０００Ｈｚ付近に音響パワーのピークが見られる。
図１２は本発明の画像形成装置に係る実施例１の動作音の周波数特性を表すグラフである。この図から、録音データの周波数特性は約４０００Ｈｚの音響パワーのピークが消失していることが判る。
電子写真感光体の駆動音を録音する際、カラー複写機内に評価対象の感光体ユニットを１基のみ装着し、現像ユニット、転写ユニットは除外した。
【０１０１】
〔実施例１〕
＜電子写真感光体＞
外径３０ｍｍφのアルミニウム（Ａｌ）製支持体に、乾燥後の膜厚が３．５μｍになるように浸漬法で以下の組成の下引き層用塗工液を塗工し、下引き層を形成した。
・下引き層用塗工液
アルキッド樹脂
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ；大日本インキ化学工業製）      ６部
メラミン樹脂
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０；大日本インキ化学工業製）  ４部
酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ：石原産業社製）                          ４０部
メチルエチルケトン                                              ５０部
この下引き層が形成されたＡｌ製支持体上に下記構造のビスアゾ顔料を含む電荷発生層塗工液を浸漬塗工し、その後に加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
・電荷発生層用塗工液
下記構造のビスアゾ顔料                                        ２．５部
【０１０２】
【化９】
0005532940.tif 000012
【０１０３】
ポリビニルブチラール〔ＸＹＨＬ（商品名）、ＵＣＣ社製〕        ０．５部
シクロヘキサノン                                              ２００部
メチルエチルケトン                                              ８０部
前記した電荷発生層が形成された前記Ａｌ製支持体上に下記構造の電荷輸送層用塗工液を浸積塗工し、その後に加熱乾燥させ、膜厚２２μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１０４】
・電荷輸送層用塗工液
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート                              １０部
下記構造の低分子電荷輸送物質                                    １０部
【０１０５】
【化１０】
0005532940.tif 000013
【０１０６】
テトラヒドロフラン                                              ８０部
１％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）のテトラヒドロフラン溶液                                                          ０．２部
【０１０７】
電荷輸送層が形成されたＡｌ製支持体上に下記構成の架橋表面層塗工液を用いてスプレー塗工し乾燥後にメタルハライドランプ、照射強度：７００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：２０秒の条件で光照射を行ない、更に１３０℃で３０分乾燥を加え４．０μｍの架橋表面層を設け、電子写真感光体を得た。
・架橋型樹脂表面層塗工液
下記構造の架橋型電荷輸送物質                                ３８重量部
【０１０８】
【化１１】
0005532940.tif 000014
【０１０９】
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                １９重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社製）          １９重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−  ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物
（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                ０．１重量部
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  ４重量部
α−アルミナ（スミコランダムＡＡ−０３、住友化学社製；平均粒径０．３μｍ）
１０重量部
分散剤：ポリカルボン酸ポリマー含有物
（ＢＹＫ−Ｐ１０４、ビックケミー社）                          １重量部
テトラヒドロフラン                                        ４００重量部
【０１１０】
上記方法で作成した電子写真感光体の表面に、以下の様にして、線状の溝を形成した。
すなわち図１３に示すようにラッピングフィルム巻きだしローラにアルミナを砥粒として表面に保持するラッピングフィルム（住友３Ｍ社製３Ｍラッピングフィルム）をセットした。図１３に示すように、この巻きだしローラに前記したラッピングフィルムをセットし、送りローラによりガイドされたラッピングフィルムを加圧ローラにより圧力を調整して、電子写真用有機感光体に圧設し、送りローラによりガイドしてラッピングフィルム巻き取りローラにラッピングフィルムを巻き取った。このように、自作の感光体磨耗試験機にセットし、ラッピングフィルムを自動的に送り込んで、電子写真用有機感光体の周面に線状の溝を形成した。感光体磨耗試験機（感光体の溝形成装置）を用いた線状の溝による粗さは、ラッピングフィルムの表面粗さ（Ｒａ）、加圧ローラーゴム硬度、ラッピングフィルム送り速度（ｍ／ｈ）、ドラム回転速度（ｒｐｍ）により調整可能である。
なお、ラッピングフィルムに粗面を形成するための酸化アルミニウムよりなる研磨粒子がその表面に付着させてあるが、この研磨粒子の粒度（メッシュナンバー）は、
実施例１の場合、粒度（メッシュＮｏ．）    ５  （＃３０００）
実施例２の場合、粒度（メッシュＮｏ．）    ２  （＃６０００）
実施例３の場合、粒度（メッシュＮｏ．）    １  （＃８０００）
実施例４の場合、粒度（メッシュＮｏ．）  １２  （＃１２００）
比較例６の場合、粒度（メッシュＮｏ．）０．３（＃１５０００）
比較例７の場合、粒度（メッシュＮｏ．）  ３０    （＃６００）
である。
上記装置による線状の溝の形成方法により、感光体の軸方向３４０ｍｍ幅の架橋表面層を１０分間研磨（摩耗）し溝を形成した。表３に示す例は、線状の溝の形成条件の１例であり、本発明では、感光体の走査方向および副走査方向に、請求項１に示す表面粗さＲｚとその平均間隔（Ｓｍ）になるように調整できる方法を採用すればよい。各実施例及び比較例におけるそれぞれのＲｚおよびＳｍのデータは表４に示す。
【０１１１】
【表３】
0005532940.tif 000015
【０１１２】
＜クリーニングブレード＞
リコー社製カラー複写機  Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５  に装着可能なクリーニングブレードについて、ブレードエッジ部分のうち、稜線を介してカット面前面と他方のエア面の稜線から５ｍｍの距離までハードコーティング層を設けた。
クリーニングブレードに用いるゴム板は硬度（ＪＩＳＫ６３０１  ＪＩＳ−Ａ）７２度、反撥弾性（ＪＩＳＫ６３０１  リュプケ式）３０のポリウレタンゴムを用いた。
ハードコーティング層の成膜は、成膜に不要な部分をマスキングテープで覆い、ハードコーティング層塗工液をスプレーコートすることで得た。すなわち、下記組成のクリーニングブレードのハードコーティング層塗工液をスプレーガン（オリンポス社製）に充填し、圧力２．５ｋｇｆ／ｍｍ２、吐出量８ｇ（５ｃｃ）／分、塗工時間約６０秒にて塗工した。電子写真感光体ドラムの回転数は約４０回転／分、塗工速度は約２．７ｍｍ／秒であった。
【０１１３】
（ハードコーティング層塗工液）
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                １９重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社製）          １９重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレートの混合物
（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                ０．１重量部
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）  ４重量部
成膜後、８０℃にて６０分間加熱乾燥した。
【０１１４】
〔実施例２〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程において、Ｒａが２μｍのラッピングフィルム（住友３Ｍ社製）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１１５】
〔実施例３〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程において、Ｒａが１μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１１６】
〔実施例４〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程において、Ｒａが１２μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１１７】
〔実施例５〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子としてＡＡ０７（住友化学製）を使用した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１１８】
〔実施例６〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子を、ＡＡ０１（住友化学製）を使用した以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１１９】
〔参考例７〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子をＡＡ１５（住友化学製）にする以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２０】
〔参考例８〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子の量を２０部にした以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２１】
〔比較例１〕
＜電子写真感光体＞
実施例１と全く同様にして、電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
リコー社製カラー複写機  Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５  の純正品であるクリーニングブレードを用いた。このクリーニングブレードはポリウレタンゴム製のそのエッジ部分にハードコーティング層が設けられていないブレードを用いた。
【０１２２】
〔比較例２〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程を施さず、及びフィラーを添加しなかった以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２３】
〔比較例３〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程を施さなかった以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２４】
〔比較例４〕
＜電子写真感光体＞
実施例１におけるフィラーを添加しなかった以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２５】
〔比較例５〕
＜電子写真感光体＞
実施例１の架橋表面層塗工液を下記組成の表面層塗工液に代えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
表面層塗工液
電荷輸送層塗工液に用いた低分子電荷輸送物質                    ２重量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート                            ２重量部
α−アルミナ（スミコランダムＡＡ−０３：住友化学製）          １重量部
テトラヒドロフラン                                          ７０重量部
シクロヘキサノン                                            ２５重量部
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２６】
〔比較例６〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程において、Ｒａが０．３μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２７】
〔比較例７〕
＜電子写真感光体＞
実施例１における線状の溝の形成工程において、Ｒａが３０μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
＜クリーニングブレード＞
実施例１と全く同様にして、エッジ部分にハードコーティング層を設けたクリーニングブレードを得た。
【０１２８】
［実験結果］
（表面粗さ測定結果）
作成した電子写真感光体を、母線方向、周方向両方のＲｚ、Ｓｍの測定結果を表３に示す。
【０１２９】
【表４】
0005532940.tif 000016
【０１３０】
実施例１〜６、参考例７、８は、感光体の周面（表面）に線状の溝が形成され、さらにその溝中にフィラーによる凸部が複数形成されていることがＳＥＭ観察から確認された。
作製した電子写真感光体を、リコー製Ｉｍａｇｉｏ Ｎｅｏ Ｃ４５５（プロセスカートリッジ内の潤滑剤である棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いて使用）を用いて、５万枚の実機通紙試験（用紙サイズ：Ａ４、ＮＢＳリコー社製ＭｙＰａｐｅｒ、スタート時の帯電電位−７００Ｖ）を実施し、トナーすり抜け評価、感光体の摩耗量の評価を行った。結果をそれぞれ表５に示す。なお、クリーニングブレードと感光体との当接角は１５．５°とした。 
【０１３１】
【表５】
0005532940.tif 000017
【０１３２】
（結果の考察）
比較例１は、クリーニングブレードにハードコーティング層を設けていないので、ブレードエッジが引き込まれて、トナーすり抜け及びブレード摩耗が多い。
比較例２、３、６は、電子写真感光体の表面が平滑に近く、ハードコーティング層をブレードエッジに設けたクリーニングブレードとの組み合わせで、耳障りなブレード鳴きが発生した。これに対し、実施例１〜実施例８では、ブレード鳴きが抑えられていることがわかる。
また比較例４は、線状の溝中にフィラー微粒子が介在しないため、トナーのすり抜けを抑制されていない。
比較例５は感光体の表面層に硬化層を用いていないため、使用経時において感光体の摩耗量が多く、５００００枚通紙時には表面層は消失していた。
比較例１〜３、６および７はクリーニングブレードと感光体の周面の接触面積が大きくなり、その結果ブレードにかかる負荷が大きくなり、ブレードが摩耗したり、エッジが欠けたりする。このように比較例のものは、線状の溝がある本発明のものに比べて、クリーニングブレードの劣化が大きかった。
したがって、本発明では、感光体の表面硬化層（架橋表面層ともいう。）にフィラー微粒子が分散され、周方向の線状の溝が形成され、その溝の中にフィラーが存在し、かつクリーニングブレードの当接箇所がハードコーティングされているので、良好な画像を長期間維持できる長寿命で且つ高性能な画像形成装置を提供できた。
【符号の説明】
【０１３３】
１  感光体
２  除電部材
３  帯電部材
４  画像露光部
５  現像部材
６  搬送ローラ
７  転写紙
８  転写部材
９  クリーニング部材
１５  クリーニングブレード
１６  線状の溝
１７  フィラー微粒子による凸部
７１  クリーニングブレード
７１ａ  支持体
７１ｂ  とりつけ穴
７１ｃ  位置決め穴
７１ｄ  ブレード
７１ｅ  ハードコート材料
１０１  感光体（感光ドラム）
１０２  帯電装置（帯電手段）
１０３  露光装置（露光手段）
１０４  現像装置（現像手段）
１０５  転写体
１０７  クリーニング手段（クリーニングブレード）
１０８  転写装置（転写手段）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１３４】
【特許文献１】特許第３６０２８９８号公報
【特許文献２】特開昭５２−０２６２２６号公報
【特許文献３】特開平０２−１３９５６６号公報
【特許文献４】特開２００５−９９６８８号公報
【特許文献５】特開２００６−１１０４７号公報
【特許文献６】特開２００３−１５６８６５号公報
【図１】
0005532940.tif 000020
【図２】
0005532940.tif 000021
【図３】
0005532940.tif 000022
【図４】
0005532940.tif 000023
【図５】
0005532940.tif 000024
【図６】
0005532940.tif 000025
【図７】
0005532940.tif 000026
【図８】
0005532940.tif 000027
【図９】
0005532940.tif 000028
【図１０】
0005532940.tif 000029
【図１１】
0005532940.tif 000030
【図１２】
0005532940.tif 000031
【図１３】
0005532940.tif 000032
【図１４】
0005532940.tif 000033