(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体のいずれかから選ばれる第２成分から実質的に構成される共沸混合物様の組成物であって、
前記第２成分が１，１，１，２−テトラフルオロプロペンであるとき、１，１，１，２−テトラフルオロプロペンは７５重量％乃至１００重量％未満の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは０重量％より多く２５重量％までの量であり、
前記第２成分が１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体であるとき、１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体は９５重量％乃至１００重量％未満の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは０重量％より多く５重量％までの量である、
共沸混合物様の組成物。
【請求項２】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペンから実質的に構成される、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【請求項３】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体から実質的に構成される、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【請求項４】
請求項１に記載の共沸混合物様の組成物を含む冷媒組成物。
【請求項５】
（ａ）潤滑剤の相当部分を系内に保持しながら、交換する冷媒の少なくとも一部を冷却システムから除去し；そして（ｂ）請求項４に記載の冷媒組成物をシステムに導入する；工程を含む、交換する冷媒及び潤滑剤を含む冷媒系を再充填する方法。
【請求項６】
発泡剤、ポリオール、界面活性剤、及びアミン触媒の組み合わせを含み、発泡剤が請求項１の共沸混合物様の組成物、及び場合によっては炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ＣＯ２発生物質、又はこれらの組み合わせを含む、ポリオールプレミックス組成物。
【請求項７】
クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンの少なくとも一部を冷媒から除去し、鉱油を含む残渣を残留させ、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物を該残渣に加えることを含む、クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンと鉱油の組み合わせを含む冷媒を含む冷却装置を改変する方法。
【請求項８】
１，１，１，２−テトラフルオロプロペンは８０重量％乃至１００重量％未満の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは０重量％より多く２０重量％までの量である、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【請求項９】
１，１，１，２−テトラフルオロプロペンは８５重量％乃至１００重量％未満の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは０重量％より多く１５重量％までの量である、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【請求項１０】
１，１，１，２−テトラフルオロプロペンは８５重量％〜９８重量％の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは２重量％〜１５重量％の量である、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【請求項１１】
１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体は９５．３７重量％乃至１００重量％未満の量であり、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンは０重量％より多く４．６３重量％までの量である、請求項１に記載の共沸混合物様の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかの共沸混合物様の組成物、並びにこれらの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
フルオロカーボンをベースとする流体は、冷媒、エアロゾル用高圧ガス、発泡剤、熱伝導媒体、及び気体状誘電体などとして数多くの用途における幅広い使用が産業において見出されている。それらに関係する比較的高い地球温暖化係数などの幾つかのこれらの流体の使用に関係する起こりうる環境的な問題のために、低いか又はゼロのオゾン層破壊係数を有する流体を用いることが望ましい。したがって、クロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）又はヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）を含まない流体を用いることが望ましい。低いオゾン層破壊係数を有する化合物としては、ヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）、特にヒドロフルオロオレフィン（ＨＦＯ）が挙げられる。低い地球温暖化係数を有する化合物もまた望ましい。この点に関し、アルケンを用いることも、比較的低い地球温暖化係数をもたらすそれらの短い大気中寿命のために望ましい。更に、沸騰及び蒸発によって分別されない単一成分の流体又は共沸混合物を用いることが望ましい。しかしながら、新しい環境的に安全な非分別性混合物を確認することは、共沸混合物の形成が容易に予測できないという事実のために複雑である。
【０００３】
産業においては、代替物を与え、ＣＦＣ及びＨＣＦＣに関する環境的により安全な代替物と考えられる新規なフルオロカーボンベースの混合物が継続的に求められている。低いオゾン層破壊係数及び低い地球温暖化係数を有するヒドロフルオロカーボン、フルオロオレフィン、及び他のフッ素化化合物を含む混合物が特に興味深い。かかる混合物が本発明の主題である。
【０００４】
米国特許６，８５８，５７１においては、ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５）、並びに３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２４３ｚｆ）、１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ）、及びこれらの２つ以上の組み合わせからなる群から選択される流体を含む共沸混合物様の組成物が記載されている。しかしながら、米国特許６，８５８，５７１においては、ＨＦＯ−１２２５ｙｃと、ＨＦＯ−１２３４ｙｆ又はＨＦＯ−１２２５ｙｅＺのいずれかとを含む共沸混合物様の組成物は示されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許６，８５８，５７１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、ＣＦＣ及びＨＣＦＣへの代替物に関する継続する必要性を満足するのに役立つ組成物に関する。本発明の組成物は、比較的低い地球温暖化係数（ＧＷＰ）を示す。したがって、本出願人は、かかる組成物を用いて、冷媒、エアロゾル、発泡剤、及び他の用途におけるＣＦＣ、ＨＣＦＣ、及びＨＦＣに関する代替物などとして、多数の用途において大きな有利性を与えることができることを確認した。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
したがって、本発明は、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかを含む共沸混合物様の組成物を提供する。本発明の一態様は、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペンを含む共沸混合物様の組成物を提供する。本発明の他の態様は、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体を含む共沸混合物様の組成物を提供する。本発明の共沸混合物様の組成物は、それらを冷媒、エアロゾル、及び発泡剤組成物として、又はこれらの中で用いるのに有利にする特性を示す。
【０００８】
本発明は更に、クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンの少なくとも一部を冷媒から除去し、鉱油を含む残渣を残留させ、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体のいずれかを含む共沸混合物様の組成物を該残渣に加えることを含む、クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンと鉱油の組み合わせを含む冷媒を含む冷却装置を改変する方法を提供する。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
ここで用いる「共沸混合物様」という用語は、その広範な意味において、厳密に共沸性の組成物、及び共沸混合物のように挙動する組成物の両方を包含するように意図する。基本原理からは、流体の熱力学的状態は、圧力、温度、液体組成、及び蒸気組成によって規定される。共沸混合物は、液体組成及び蒸気組成が規定の圧力及び温度において同等である２以上の成分の系である。実施においては、これは、共沸混合物の成分が一定の沸点を有し、相変化中に分離させることができないことを意味する。本発明の共沸混合物様の組成物には、新しい共沸混合物様の系を形成しない更なる成分、或いは初留留分中に含まれない更なる成分を含ませることができる。初留留分は、蒸留カラムが全還流条件下で定常状態の運転を示した後に採取される初留分である。成分の添加が新しい共沸混合物様の系を形成して本発明の範囲外となるかどうかを決定する１つの方法は、非共沸混合物をその別々の成分に分離すると考えられる条件下において、その成分を有する組成物の試料を蒸留することである。更なる成分を含む混合物が非共沸混合物様である場合には、更なる成分は共沸混合物様の成分から分別される。混合物が共沸混合物様である場合には、一定の沸点を有するか又は単一の物質として挙動する混合物の成分の全てを含む多少の限定量の初留留分が得られる。これから判断すると、共沸混合物様の組成物の他の特徴は、共沸混合物様か又は一定の沸点を有する、同じ成分を種々の割合で含む一定範囲の組成が存在することである。かかる組成は全て、「共沸混合物様」及び「一定の沸点」という用語によって包含されると意図される。一例として、異なる圧力においては、与えられた共沸混合物の組成は少なくとも僅かに変動し、組成物の沸点についても同様であることが周知である。したがって、Ａ及びＢの共沸混合物は唯一のタイプの関係を示すが、温度及び／又は圧力によって組成が変動しうる。これから判断すると、共沸混合物様の組成物に関しては、同じ成分を種々の割合で含む共沸混合物様である一定範囲の組成が存在する。かかる組成は全て、ここで用いる共沸混合物様という用語によって包含されると意図される。共沸混合物の形成を予測することは可能でないことが当該技術においてよく認識されている（例えば、米国特許５，６４８，０１７（３欄、６４〜６５行）及び米国特許５，１８２，０４０（３欄、６２〜６３行）（両方とも参照として本明細書中に包含する）を参照）。予期しなかったことに、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）と、１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかとは共沸混合物様の組成物を形成することが見出された。
【００１０】
幾つかの好ましい態様によれば、本発明の共沸混合物様の組成物は、有効量の１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかを含み、好ましくは実質的にこれらから構成される。ここで用いる「有効量」という用語は、他の成分と組み合わせることによって本発明の共沸混合物様の組成物の形成をもたらすそれぞれの成分の量を指す。
【００１１】
本発明の共沸混合物様の組成物は、有効量の１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかを配合することによって製造することができる。２以上の成分を配合して組成物を形成するための当該技術において公知の任意の広範囲の方法を、本発明方法において用いるように適合させて共沸混合物様の組成物を製造することができる。例えば、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）と、１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかとを、バッチ又は連続反応及び／又はプロセスの一部として、混合、ブレンド、或いは手動及び／又は機械によって他の方法で接触させるか、或いは２以上のかかる工程の組み合わせによって接触させることができる。本明細書中の開示を考慮すると、当業者は過度の実験を行うことなく本発明による共沸混合物様の組成物を容易に製造することができるであろう。
【００１２】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）のいずれかは、共沸混合物様の組成物を形成するのに有効な量で存在する。一態様においては、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｃ）は、０より多く約２５重量％まで、好ましくは０より多く約２０重量％まで、より好ましくは約２〜約１５重量％の量で共沸混合物様の組成物中に存在する。一態様においては、１，１，１，２−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体（ＨＦＯ−１２２５ｙｅＺ）は、約７５乃至１００重量％未満、好ましくは約８０乃至１００重量％未満、より好ましくは約８５〜約９８重量％の量で共沸混合物様の組成物中に存在する。
【００１３】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンと１，１，１，２−テトラフルオロプロペンとの共沸混合物様の組成物は、約１４．５ｐｓｉａにおいて約−２９℃〜約−２７．５℃、好ましくは約−２９℃〜約−２８℃の沸点を有する。
【００１４】
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペンと１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体との共沸混合物様の組成物は、１４．５ｐｓｉａにおいて約−１９．２℃〜約−１８．９℃、好ましくは約−１９．２℃〜約−１９℃の沸点を有する。
【００１５】
本発明の共沸混合物様の組成物は広範囲の用途における有用性を有する。例えば、発泡剤として、エアロゾル組成物のような噴霧可能な組成物の一部として、洗浄組成物として、又は冷媒組成物としてである。
【００１６】
本発明の更に他の態様は、本発明の１種類以上の共沸混合物様の組成物を含む発泡剤に関する。本発明の一態様は、熱硬化性フォーム、好ましくはポリウレタン及びポリイソシアヌレートフォームを形成する方法に関する。この方法は、一般に、本発明の発泡剤組成物を提供し、発泡剤組成物を発泡性の組成物に直接的又は間接的に加え、そして当該技術において周知なようにフォーム又は気泡構造を形成するのに有効な条件下で発泡性の組成物を反応させることを含む。これらは、上記の共沸混合物様の組成物及び少なくとも１種類の熱硬化性フォーム成分を含む発泡性の組成物を含む。例えば、熱硬化性フォーム成分は、ポリウレタンフォーム、ポリイソシアヌレートフォーム、又はフェノールフォームを形成することのできる組成物を含んでいてよい。本発明の組成物を用いて熱可塑性フォームを製造することができる。これらのフォームは、開放気泡又は独立気泡であってよい。"Polyurethanes Chemistry and Technology", vol.I及びII, Saunders and Frisch, 1962, John Wiley and Sons, New York, NY（参考として本明細書中に包含する）に記載されているもののような当該技術において周知の任意の方法を用いるか、又は本発明のフォームの態様にしたがって用いるように適合させることができる。
【００１７】
一般に、ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームは、イソシアネート、ポリオールプレミックス組成物、及び場合によっては難燃剤、着色剤、又は他の添加剤のような他の材料を配合することによって製造される。これらのフォームは、剛性、可撓性、又は半剛性にすることができ、独立気泡構造、開放気泡構造、又は開放気泡と独立気泡との混合構造を有することができる。一般に、かかる好ましい方法は、イソシアネート、ポリオール又は複数のポリオールの混合物、１種類以上の本発明の組成物を含む発泡剤又は複数の発泡剤の混合物、並びに触媒、界面活性剤、及び場合によっては難燃剤、着色剤、又は他の添加剤のような他の材料を配合することによってポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームを製造することを含む。
【００１８】
ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームのための成分を予めブレンドした配合物で提供することが多くの用途において好都合である。最も通常的には、フォーム配合物は２成分に予めブレンドする。イソシアネート及び場合によっては幾つかの界面活性剤及び発泡剤が、通常「Ａ」成分と呼ばれる第１成分を構成する。ポリオール又はポリオール混合物、シリコーン界面活性剤などの界面活性剤、アミン触媒などの触媒、発泡剤、難燃剤、及び他のイソシアネート反応性成分が、通常「Ｂ」成分と呼ばれる第２成分を構成する。発泡剤は、本発明の共沸混合物様の組成物、及び場合によっては炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ＣＯ２生成物質、又はこれらの組み合わせを含む。好ましくは、ハロゲン化炭化水素は、クロロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロカーボン、又はこれらの組み合わせを含む。発泡剤成分は、通常はポリオールプレミックス組成物の重量の約１重量％〜約３０重量％の量でポリオールプレミックス組成物中に存在させる。ポリオール成分は、ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームの製造において公知の方法でイソシアネートと反応させる任意のポリオールであってよい。有用なポリオールは、スクロース含有ポリオール；フェノール、フェノールホルムアルデヒド含有ポリオール；グルコース含有ポリオール；ソルビトール含有ポリオール；メチルグルコシド含有ポリオール；芳香族ポリエステルポリオール；グリセロール；エチレングリコール；ジエチレングリコール；プロピレングリコール；ポリエーテルポリオールとビニルポリマーとのグラフトコポリマー；ポリエーテルポリオールとポリ尿素とのコポリマー；又はこれらの組み合わせの１種類以上を含む。ポリオール成分は、通常は、ポリオールプレミックス組成物の重量の約６０重量％〜約９５重量％の量でポリオールプレミックス組成物中に存在させる。ポリオールプレミックス組成物には、次にシリコーン界面活性剤及び場合によっては更なる非シリコーン界面活性剤である界面活性剤成分を含ませる。界面活性剤は、通常は、ポリオールプレミックス組成物の約０．５重量％〜約５．０重量％の量でポリオールプレミックス組成物中に存在させる。ポリオールプレミックス組成物には、次に好ましくはアミンである触媒を含ませる。第３級アミンが好ましい。好ましいアミンとしては、Ｎ，Ｎ−ジメチルシクロヘキシルアミン、ジメチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ”，Ｎ”−ペンタメチルジエチレンアミン、１，４−ジアザ−ビシクロ［２．２．２］オクタン（ＤＡＢＣＯ）、及びトリエチルアミンが挙げられる。触媒は、通常は、ポリオールプレミックス組成物の約０．１重量％〜約３．５重量％の量でポリオールプレミックス組成物中に存在させる。
【００１９】
ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームを形成するのに好適な発泡性の組成物は、有機ポリイソシアネートと上記記載のポリオールプレミックス組成物とを反応させることによって形成することができる。脂肪族及び芳香族ポリイソシアネートを含む任意の有機ポリイソシアネートを、ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームの合成において用いることができる。好適な有機ポリイソシアネートとしては、ポリウレタン化学の分野において周知の、脂肪族、脂環式、芳香脂肪族、芳香族、及び複素環式イソシアネートが挙げられる。これらは、例えば米国特許４，８６８，２２４；３，４０１，１９０；３，４５４，６０６；３，２７７，１３８；３，４９２，３３０；３，００１，９７３；３，３９４，１６４；３，１２４，６０５；及び３，２０１，３７２；に記載されている。１つの種類として芳香族ポリイソシアネートが好ましい。代表的な有機ポリイソシアネートは、次式：
Ｒ（ＮＣＯ）ｚ
（式中、Ｒは、脂肪族、アラルキル、芳香族、又はこれらの混合物のいずれかである多価有機基であり；ｚはＲの価数に相当する整数であり、少なくとも２である）
に対応する。
【００２０】
したがって、ポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームは、少量製造のための手作業による混合、及び好ましくはブロック、スラブ、ラミネート、現場注入パネル及び他の物品、スプレー適用フォーム、発泡体などを形成するための機械混合技術のいずれかによってＡ側及びＢ側の成分を合わせることによって容易に製造される。場合によっては、難燃剤、着色剤、補助発泡剤のような他の成分、並びに更に他のポリオールを、混合ヘッド又は反応場所に第３の流れとして加えることができる。しかしながら最も好ましくは、これらは全て上記記載の１つのＢ成分中に含ませる。また、通常の難燃剤を、好ましくは反応物質の約２０重量％以下の量で含ませることもできる。
【００２１】
上記記載の成分に加えて、染料、充填剤、顔料などのような他の成分をフォームの製造において含ませることができる。本発明のブレンド中に分散剤及び気泡安定剤を含ませることができる。ここで用いるための通常の充填剤としては、例えばケイ酸アルミニウム、ケイ酸カルシウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、ガラス繊維、カーボンブラック、及びシリカが挙げられる。充填剤は、用いる場合には通常は、ポリオール１００部あたり約５部〜１００部の範囲の重量量で存在させる。ここで用いることのできる顔料は、二酸化チタン、酸化亜鉛、酸化鉄、酸化アンチモン、クロムグリーン、クロムイエロー、アイアンブルーシェンナ、モリブデートオレンジのような任意の通常の顔料、並びにパラレッド、ベンジジンイエロー、トルイジンレッド、トナー、及びフタロシアニンのような有機顔料であってよい。製造されるポリウレタン又はポリイソシアヌレートフォームは、約０．５ポンド／ｆｔ３〜約６０ポンド／ｆｔ３、好ましくは約１．０〜２０．０ポンド／ｆｔ３、最も好ましくは約１．５〜６．０ポンド／ｆｔ３の密度にすることができる。得られる密度は、どのぐらい多くの本発明で開示する発泡剤又は発泡剤混合物、並びにどのぐらいの量の補助発泡剤、例えば水又は他の共発泡剤を、Ａ及び／又はＢ成分中に存在させるか或いはフォームを製造する時点で加えるかの関数である。これらのフォームは、剛性、可撓性、又は半剛性のフォームにすることができ、独立気泡構造、開放気泡構造、又は開放気泡と独立気泡との混合構造を有することができる。これらのフォームは、断熱材、緩衝材、浮体、包装材、接着剤、空隙充填剤、工芸品及び装飾品、並びに衝撃吸収材など（しかしながらこれらに限定されない）の種々の周知の用途において用いられる。
【００２２】
本発明はまた熱可塑性フォームを形成することも意図する。例えば、従来のポリスチレン及びポリエチレンの配合物を共沸混合物様の組成物と通常の方法で配合して熱可塑性フォームを製造することができる。熱可塑性フォーム成分の例としては、例えばポリスチレンのようなポリオレフィンが挙げられる。熱可塑性樹脂の他の例としては、ポリエチレン、エチレンコポリマー、ポリプロピレン、及びポリエチレンテレフタレートが挙げられる。幾つかの態様においては、熱可塑性発泡性組成物は押出可能な組成物である。また、熱可塑性発泡性組成物には、成核剤、難燃剤、気泡変性剤、気泡圧力変性剤などのような助剤を含ませることができることも一般に認識される。
【００２３】
熱可塑性フォームに関しては、好ましい方法は一般に、本発明による発泡剤を熱可塑性材料中に導入し、次に熱可塑性材料を、発泡を起こすのに有効な条件にかけることを含む。例えば、熱可塑性材料中に発泡剤を導入する工程には、熱可塑性ポリマーを含むスクリュー押出機中に発泡剤を導入することを含ませることができ、発泡を起こす工程には、熱可塑性材料上への圧力を低下させて、それによって発泡剤の膨張を起こし、材料の発泡を起こさせることを含ませることができる。好適な熱可塑性ポリマーとしては、非限定的に、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、及びこれらの組み合わせが挙げられる。特にここでの開示を考慮すると、本発明の発泡剤を形成し及び／又は発泡性組成物に加える順番及び方法は、一般に本発明の熱硬化性又は熱可塑性フォームの操作性に影響を与えないことが当業者に一般的に認められるであろう。また、幾つかの態様においては、本発明の組成物をそれが臨界状態又はほぼ臨界状態にある時に発泡剤として用いることが望ましい可能性があると考えられる。
【００２４】
本発明の共沸混合物様の組成物を冷媒組成物として用いることもできる。本発明の冷媒組成物は、空調、冷却、熱ポンプシステムなどの任意の広範囲の冷却システムにおいて用いることができる。幾つかの好ましい態様においては、本発明の組成物を、元々は例えばＨＦＣ−１３４ａのようなＨＦＣ冷媒と共に用いるようにデザインされている冷却システムにおいて用いる。本発明の好ましい組成物は、不燃性、及び低いか又は従来のＨＦＣ冷媒のものよりも低いＧＷＰなどのＨＦＣ−１３４ａ及び他のＨＦＣ冷媒の望ましい特性の多くを示す傾向を有する。更に、本発明の組成物の比較的一定の沸騰性により、これらは多くの用途において冷媒として用いるのに幾つかの従来のＨＦＣよりも更により望ましい。
【００２５】
幾つかの他の好ましい態様においては、本組成物を、元々はＣＦＣ冷媒と共に用いるようにデザインされている冷却システムにおいて用いる。本発明の好ましい冷却組成物は、鉱油、シリコーン油などのような従来ＣＦＣ冷媒と共に用いられている潤滑剤を含む冷却システムにおいて用いることができ、或いは伝統的にＨＦＣ冷媒と共に用いられる他の潤滑剤と共に用いることができる。幾つかの態様においては、本発明の組成物を用いて、ＨＦＣ、ＨＣＦＣ、及び／又はＣＦＣ冷媒、並びに従来これらと共に用いられている潤滑剤を含む冷却システムを改装することができる。好ましくは、本方法は、（ａ）潤滑剤の相当部分をシステム内に保持しながら、交換する冷媒の少なくとも一部を冷却システムから除去し；そして（ｂ）本発明の組成物をシステムに導入する；工程を含む、交換する冷媒及び潤滑剤を含む冷媒系を再充填することを含む。ここで用いる「相当部分」という用語は、一般に、塩素含有冷媒を除去する前に冷却システム内に含まれる潤滑剤の量の少なくとも約５０重量％である潤滑剤の量を指す。好ましくは、本発明によるシステム中の潤滑剤の相当部分は、冷却システム内に元々含まれている潤滑剤の少なくとも約６０％の量、より好ましくは少なくとも約７０％の量である。ここで用いる「冷却システム」という用語は、一般に、冷媒を用いて冷却を与える任意のシステム又は装置、或いはかかるシステム又は装置の任意の一部又は部分を指す。かかる冷却システムとしては、例えば空調機、電気冷蔵庫、冷凍機、輸送冷却システム、商業的冷却システムなどが挙げられる。
【００２６】
任意の広範囲の公知の方法を用いて、システム中に含まれる潤滑剤の大部分には満たない量を除去しながら交換する冷媒を冷却システムから除去することができる。例えば、冷媒は伝統的な炭化水素ベースの潤滑剤よりも非常に揮発性であるので、冷媒の沸点は一般に１０℃未満であり、一方、鉱油の沸点は一般に２００℃より高い。潤滑剤が炭化水素ベースの潤滑剤である態様においては、除去工程は、気体状態の塩素含有冷媒を、液体状態の潤滑剤を含む冷却システムからポンプで排出することによって容易に行うことができる。かかる除去は、OhioのRobinairによって製造されている回収システムのような冷媒回収システムを用いることなどの当該技術において公知の任意の複数の方法で達成することができる。また、冷却され、減圧された冷媒容器を冷却システムの低圧側に接続して、気体状の冷媒を減圧された容器中に吸引して除去するようにすることができる。更に、圧縮機を冷却システムに接続して、冷媒をシステムから減圧容器にポンプ移送することができる。上記の開示を考慮すれば、当業者は、本発明にしたがって容易に、冷却システムから塩素含有潤滑剤を除去して、その中に炭化水素ベースの潤滑剤を有し、実質的に塩素含有冷媒を有しない冷却システムを与えることができるであろう。
【００２７】
本冷媒組成物を冷却システムに導入するための任意の広範囲の方法を本発明において用いることができる。例えば、１つの方法は、冷却システムの低圧側に冷媒容器を接続し、冷却システムの圧縮機を始動させて冷媒をシステム中に吸引することを含む。かかる態様においては、冷媒容器は、システム中に導入される冷媒組成物の量を監視することができるような規模で配置することができる。所望量の冷媒組成物がシステム中に導入されたら、充填を停止する。或いは、当業者に公知の広範囲の充填用具が商業的に入手できる。したがって、上記の開示を考慮すれば、当業者は、本発明にしたがって、過度の実験を行うことなく本発明の冷媒組成物を冷却システム中に容易に導入することができるであろう。
【００２８】
幾つかの他の態様によれば、本発明は、本発明の冷媒を含む冷却システム、並びに本発明の組成物を凝縮及び／又は蒸発させることによって加熱又は冷却を起こす方法を提供する。幾つかの好ましい態様においては、本発明によって物品を冷却する方法は、本発明の共沸混合物様の組成物を含む冷媒組成物を凝縮させ、その後、冷却する物品の近傍で該冷媒組成物を蒸発させることを含む。物品を加熱する幾つかの好ましい方法は、加熱する物品の近傍で本発明の共沸混合物様の組成物を含む冷媒組成物を凝縮させ、その後該冷媒組成物を蒸発させることを含む。ここでの開示を考慮すれば、当業者は、過度の実験を行うことなく、本発明にしたがって物品を容易に加熱及び冷却することができるであろう。
【００２９】
他の態様においては、本発明の共沸混合物様の組成物は、単独か又は公知の噴霧用高圧ガスと組み合わせて噴霧可能な組成物における噴霧用高圧ガスとして用いることができる。噴霧用高圧ガス組成物は、本発明の共沸混合物様の組成物を含み、より好ましくは実質的にこれから構成され、更により好ましくはこれから構成される。また、噴霧する活性成分を、不活性成分、溶媒、及び他の材料と一緒に噴霧可能な組成物中に存在させることもできる。好ましくは、噴霧可能な組成物はエアロゾルである。好適な噴霧する活性材料としては、限定なしに、脱臭剤、香水、ヘアスプレー、クレンジング剤、除去剤、及び研磨剤のような化粧材料、並びに抗ぜんそく薬及び口臭防止薬のような医薬材料が挙げられる。本発明の共沸混合物様の組成物の他の用途としては、溶媒、洗浄剤などとしての使用が挙げられる。当業者は、過度の実験を行うことなく本発明の組成物をかかる用途において用いるように容易に適合させることができるであろう。
【実施例】
【００３０】
本発明を説明するために以下の非限定的な実施例を与える。
実施例１：
頂部上に凝縮器を有し、更に石英温度計を取り付けた真空ジャケット付きチューブから構成される沸点測定器を用いた。約９．５４ｇのＨＦＯ−１２３４ｙｆを沸点測定器に充填し、次にＨＦＯ−１２２５ｙｃを測定した少量づつ加えた。ＨＦＯ−１２２５ｙｃをＨＦＯ−１２３４ｙｆに加えると温度降下が観察され、これは二元最小沸点共沸混合物が形成されたことを示した。約０より多く約２１重量％までのＨＦＯ−１２２５ｙｃに関し、組成物の沸点はＨＦＯ−１２３４ｙｆの沸点より低いか又はその付近にとどまっていた。ＨＦＯ−１２２５ｙｃの沸点は１４．７１ｐｓｉａにおいて約２℃である。表１に示す二元混合物を検討したところ、この組成物の沸点はＨＦＯ−１２３４ｙｆの沸点より高くはならなかった。この組成物は、この範囲にわたって共沸性及び／又は共沸混合物様の特性を示した。
【００３１】
【表１】
0005632747.tif 000002
【００３２】
実施例２（比較例）：
頂部上に凝縮器を有し、更に石英温度計を取り付けた真空ジャケット付きチューブから構成される沸点測定器を用いた。約１７．９２ｇの１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（トランス−ＨＦＯ−１２３４ｚｅ）を沸点測定器に充填し、次にＨＦＯ−１２２５ｙｃを測定した少量づつ加えた。ＨＦＯ−１２２５ｙｃをトランス−１２３４ｚｅに加えると温度降下が観察され、これは二元最小沸点共沸混合物が形成されたことを示した。約０より多く約７重量％までのＨＦＯ−１２２５ｙｃに関し、組成物の沸点はトランス−１２３４ｚｅの沸点より低いか又はその付近にとどまっていた。表２に示す二元混合物を検討したところ、この組成物の沸点はトランス−１２３４ｚｅの沸点より高くはならなかった。この組成物は、この範囲にわたって共沸性及び／又は共沸混合物様の特性を示した。
【００３３】
【表２】
0005632747.tif 000003
【００３４】
実施例３：
頂部上に凝縮器を有し、更に石英温度計を取り付けた真空ジャケット付きチューブから構成される沸点測定器を用いた。約１９．５７ｇのＨＦＯ−１２２５ｙｅＺを沸点測定器に充填し、次にＨＦＯ−１２２５ｙｃを測定した少量づつ加えた。ＨＦＯ−１２２５ｙｃをＨＦＯ−１２２５ｙｅＺに加えると温度降下が観察され、これは二元最小沸点共沸混合物が形成されたことを示した。約０より多く約５重量％までのＨＦＯ−１２２５ｙｃに関し、組成物の沸点はＨＦＯ−１２２５ｙｅＺの沸点より低いか又はその付近にとどまっていた。表３に示す二元混合物を検討したところ、この組成物の沸点はＨＦＯ−１２２５ｙｅＺの沸点より高くはならなかった。この組成物は、この範囲にわたって共沸性及び／又は共沸混合物様の特性を示した。
【００３５】
【表３】
0005632747.tif 000004
【００３６】
実施例４（比較例）：
頂部上に凝縮器を有し、更に石英温度計を取り付けた真空ジャケット付きチューブから構成される沸点測定器を用いた。約１５．１１ｇの３，３，３−トリフルオロプロペンを沸点測定器に充填し、次にＨＦＯ−１２２５ｙｃを測定した少量づつ加えた。ＨＦＯ−１２２５ｙｃを３，３，３−トリフルオロプロペンに加えると温度降下が観察され、これは二元最小沸点共沸混合物が形成されたことを示した。約０より多く約１０重量％までのＨＦＯ−１２２５ｙｃに関しては、組成物の沸点は３，３，３−トリフルオロプロペンの沸点より低いか又はその付近にとどまっていた。表４に示す二元混合物を検討したところ、この組成物の沸点は３，３，３−トリフルオロプロペンの沸点より高くはならなかった。この組成物は、この範囲にわたって共沸性及び／又は共沸混合物様の特性を示した。
【００３７】
【表４】
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【００３８】
好ましい態様を参照して本発明を特に示し記載したが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく種々の変更及び修正を行うことができることは当業者には容易に認められるであろう。特許請求の範囲は、開示された態様、上記で議論されたこれらの代替物、並びにこれらの全ての均等物を包含するように解釈されると意図される。
本発明は以下の態様を含む。
［１］
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体のいずれかを含む共沸混合物様の組成物。
［２］
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペンを含む、［１］に記載の共沸混合物様の組成物。
［３］
１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン及び１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体を含む、［１］に記載の共沸混合物様の組成物。
［４］
０より多く約２５重量％までの１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン、及び約７５乃至１００重量％未満の１，１，１，２−テトラフルオロプロペン又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体を含む、［１］に記載の共沸混合物様の組成物。
［５］
［１］に記載の共沸混合物様の組成物を含む冷媒組成物。
［６］
［５］に記載の冷媒組成物を凝縮させ、その後、冷却する物品の近傍で該冷媒組成物を蒸発させることを含む、物品を冷却する方法。
［７］
［５］に記載の冷媒組成物を加熱する物品の近傍で凝縮させ、その後、該冷媒組成物を蒸発させることを含む、物品を加熱する方法。
［８］
（ａ）潤滑剤の相当部分を系内に保持しながら、交換する冷媒の少なくとも一部を冷却システムから除去し；そして（ｂ）［５］に記載の冷媒組成物をシステムに導入する；工程を含む、交換する冷媒及び潤滑剤を含む冷媒系を再充填する方法。
［９］
発泡剤、ポリオール、界面活性剤、及びアミン触媒の組み合わせを含み、発泡剤が［１］の共沸混合物様の組成物、及び場合によっては炭化水素、ハロゲン化炭化水素、ＣＯ２発生物質、又はこれらの組み合わせを含む、ポリオールプレミックス組成物。
［１０］
クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンの少なくとも一部を冷媒から除去し、鉱油を含む残渣を残留させ、１，１，２，３，３−ペンタフルオロプロペン、及び１，１，１，２−テトラフルオロプロペン又は１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロペンのＺ異性体のいずれかを含む共沸混合物様の組成物を該残渣に加えることを含む、クロロフルオロカーボン又はヒドロクロロフルオロカーボンと鉱油の組み合わせを含む冷媒を含む冷却装置を改変する方法。