(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
履物用緊締構造において、
着用者の第１趾および第２趾の間に配置される鼻緒を一端に有し、第１中足骨に沿って後方に延びかつ舟状骨の側部の位置で折り返されて足首の前面に沿って外甲側まで延設されるとともに、外甲側に係止される係止端を他端に有する第１の緊締部材を備えている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項２】
請求項１において、
舟状骨の側部の位置には、前記第１の緊締部材が挿通して係合する係合部が設けられている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項３】
請求項２において、
前記係合部がリング状部材から構成されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項４】
請求項２において、
前記係合部が当該履物の底部に連結されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項５】
請求項２において、
前記係合部が、足首の後側の外周面に沿って巻回された巻回部材の内甲側端部に連結されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項６】
請求項１において、
外甲側には、前記第１の緊締部材の他端の係止端が係脱自在に係止される係止部が設けられている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項７】
請求項６において、
前記係止部が面ファスナーから構成されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項８】
請求項６において、
前記係止部が当該履物の底部に連結されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項９】
請求項６において、
前記係止部が、足首の後側の外周面に沿って巻回された巻回部材の外甲側端部に連結されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項１０】
請求項１において、
着用者の踵部を支持する踵支持部材が当該履物の底部に固定して設けられており、前記第１の緊締部材は、前記踵支持部材の内甲側部分を介して折り返されるとともに、その係止端が前記踵支持部材の外甲側部分に係止されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項１１】
請求項１において、
前記第１の緊締部材が、前記一端から前記他端まで直線状に延びるベルト状部材から構成されており、第１中足骨を跨ぐように第１中足骨に対して斜めに配設されている、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項１２】
請求項１において、
前記第１の緊締部材の前記一端とオーバラップしつつ幅方向に配設された第２の緊締部材をさらに備えた、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【請求項１３】
請求項１２において、
前記第２の緊締部材は、一端が当該履物の内甲側の底部に連結されかつ外甲側に向かって延びる内甲側部材と、一端が当該履物の外甲側の底部に連結されかつ内甲側に向かって延びるとともに、他端が前記内甲側部材の他端とオーバラップする外甲側部材とを有しており、前記内甲側部材の前記他端が前記外甲部材の前記他端に係脱自在に係止している、
ことを特徴とする履物用緊締構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物用緊締構造に関し、詳細には、歩行時に重要な足骨を確実にサポートできかつ歩行時のストレスを軽減できるとともに構造の簡単な緊締構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
履物の緊締構造として、これまで種々のものが提案されている。例えば実開平１−１７９５０２号公報の第１図および第４図には、鼻緒部分から左右非対称に逆Ｖ字状に延びる内甲側および外甲側ベルト部材と、足甲上部の周りに巻回されたバンドとを備えたものが記載されている。また、特開２００３−３３２０４号公報の図１、図２には、第１趾の周りに巻き付けられる第１趾調整ベルトと、第１趾の先端を除く部分を包み込むとともに、足甲部に沿って幅方向に配設された調整ベルトとを備えたものが記載されている。
【０００３】
一般に、歩行時には、第１趾が体重の大部分を支えるため、第１趾が怪我をすると、歩行時のバランスがくずれて非常に歩きづらくなる。その一方、第１趾以外の足指が怪我をしても、第１趾の場合ほど歩行動作がくずれることはなく、歩行に与える影響も少ない。このため、歩行時には、足指の中でも第１趾の機能が最も重要であるといえる。したがって、第１趾をいかにサポートするかという点は、履物の緊締構造を構築する際に非常に重要なテーマになってくる。とくに、第１趾の中足骨（第１中足骨）のサポートは、歩行時のプロネーションを防止する観点からも重要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上記実開平１−１７９５０２号公報に示すものでは、内甲側ベルト部材が第１趾の周りに巻回されているが、この場合、内甲側ベルト部材は、第１趾の基節骨（第１基節骨）を保持しているだけであり、第１中足骨は何らサポートされておらず、歩行時のプロネーションを防止するには不十分である。
【０００５】
また、上記特開２００３−３３２０４号公報に示すものでは、第１趾調整ベルトが第１趾の周りに巻回されるとともに、調整ベルトが第１基節骨から第１中足骨を包み込みように配設されており、歩行時のプロネーションを防止することは可能であるかもしれないが、第１中足骨を包み込むように被っているため、第１中足骨に沿った血管（動脈）を過度に圧迫する恐れがあり、その場合には、歩行時のストレスが大きくなる。
【０００６】
本発明は、このような従来の実情に鑑みてなされたもので、本発明が解決しようとする課題は、歩行時に重要な足骨を確実にサポートできかつ歩行時のストレスを軽減できるとともに、構造を簡略化できる履物用緊締構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明は、履物用緊締構造において、着用者の第１趾および第２趾の間に配置される鼻緒を一端に有し、第１中足骨に沿って後方に延びかつ舟状骨の側部の位置で折り返されて足首の前面に沿って外甲側まで延設されるとともに、外甲側に係止される係止端を他端に有する第１の緊締部材を設けている（請求項１参照）。
【０００８】
本発明によれば、第１の緊締部材が、第１中足骨の骨頭部から骨底部を越えて舟状骨の側部の位置まで前後方向に延びており、第１中足骨および舟状骨内側面をサポートしているため、歩行時に重要な足骨を確実にサポートでき、歩行時のプロネーションを防止できる。しかも、この場合には、第１の緊締部材が、第１中足骨の骨頭部から骨底部の外甲側部分にかけて配設されるので、第１中足骨の上面に沿った血管（動脈）を圧迫することはなく、歩行時のストレスを軽減できる。さらに、この場合には、鼻緒から第１中足骨に沿って後方に延びかつ舟状骨の側部の位置で折り返されて外甲側に配設されることで平面視逆Ｌ字状に配設される一本の第１の緊締部材により緊締構造が構成されるので、構造を簡略化できる。
【０００９】
また、本発明においては、舟状骨の側部の位置に、第１の緊締部材が挿通して係合する係合部が設けられている（請求項２参照）。
【００１０】
本発明では、係合部がリング状部材から構成されている（請求項３参照）。この場合には、第１の緊締部材による力の伝達がスムーズになって、第１の緊締部材の調整が容易になる。
【００１１】
本発明では、係合部が当該履物の底部に連結されている（請求項４参照）。
【００１２】
本発明では、係合部が、足首の後側の外周面に沿って巻回された巻回部材の内甲側端部に連結されている（請求項５参照）。
【００１３】
本発明では、第１の緊締部材の他端の係止端が係脱自在に係止される係止部が外甲側に設けられている（請求項６参照）。
【００１４】
本発明では、係止部が面ファスナーから構成されている（請求項７参照）。この場合には、着脱が容易になり、また軽量化を促進できる。
【００１５】
本発明では、係止部が当該履物の底部に連結されている（請求項８参照）。
【００１６】
本発明では、係止部が、足首の後側の外周面に沿って巻回された巻回部材の外甲側端部に連結されている（請求項９参照）。
【００１７】
本発明では、着用者の踵部を支持する踵支持部材が当該履物の底部に固定して設けられており、第１の緊締部材は、踵支持部材の内甲側部分を介して折り返されるとともに、その係止端が踵支持部材の外甲側部分に係止されている（請求項１０参照）。
【００１８】
本発明では、第１の緊締部材が、一端から他端まで直線状に延びるベルト状部材から構成されており、第１中足骨を跨ぐように第１中足骨に対して斜めに配設されている（請求項１１参照）。
【００１９】
本発明では、第１の緊締部材の一端とオーバラップしつつ幅方向に配設された第２の緊締部材をさらに備えている（請求項１２参照）。この場合には、足の横ぶれを防止でき、足と履物とのずれを防止できる。
【００２０】
本発明では、第２の緊締部材は、一端が当該履物の内甲側の底部に連結されかつ外甲側に向かって延びる内甲側部材と、一端が当該履物の外甲側の底部に連結されかつ内甲側に向かって延びるとともに、他端が内甲側部材の他端とオーバラップする外甲側部材とを有しており、内甲側部材の他端が外甲部材の他端に係脱自在に係止している（請求項１３参照）。
【発明の効果】
【００２１】
以上のように、本発明に係る履物用緊締構造によれば、第１の緊締部材を第１中足骨の骨頭部から骨底部を越えて舟状骨の側部の位置まで前後方向に延設するようにしたので、第１中足骨および舟状骨をサポートでき、歩行時のプロネーションを防止できる。しかも、この場合には、第１の緊締部材が第１中足骨の骨頭部から骨底部の外甲側部分にかけて配設されるので、第１中足骨に沿った血管（動脈）を圧迫することはなく、歩行時のストレスを軽減できる。さらに、この場合には、鼻緒から第１中足骨に沿って後方に延設されかつ舟状骨の側部の位置で折り返されて外甲側に配設されることで平面視逆Ｌ字状に配設される一本の第１の緊締部材により緊締構造が構成されるので、構造を簡略化できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１の実施例による緊締構造を備えたサンダルの平面図である。
【図２】前記サンダル（図１）の内甲側側面図である。
【図３】前記サンダル（図１）の外甲側側面図である。
【図４】前記緊締構造（図１）を構成する第１の緊締部材の全体図である。
【図５】前記緊締構造（図１）を構成する第２の緊締部材を開放した状態を示す図である。
【図６】本発明の第２の実施例による緊締構造を備えたサンダルの平面図である。
【図７】前記サンダル（図６）の内甲側側面図である。
【図８】前記サンダル（図６）の外甲側側面図である。
【図９】本発明の第３の実施例による緊締構造を備えたサンダルの内甲側側面図である。
【図１０】前記サンダル（図９）の外甲側側面図である。
【図１１】本発明の第４の実施例による緊締構造を備えたサンダルの内甲側側面図である。
【図１２】前記サンダル（図１１）の外甲側側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施例を添付図面に基づいて説明する。
〔第１の実施例〕
図１ないし図５は、本発明の第１の実施例による緊締構造を示している。ここでは、当該緊締構造が適用される履物としてサンダルを例にとる。なお、各図には、説明の便宜上、左足側のサンダルに着用者の左足の骨格図を重ね合わせたものが示されている。
【００２４】
図１ないし図３に示すように、サンダルＳは、着用者の足の第１趾中足骨ＭＢ１に沿って前後方向に配設されるとともに足首の内甲側部分で折り返されかつ足首の前面に沿って外甲側まで延設されることで平面視逆Ｌ字状（またはＶ字状）に配設された第１の緊締部材１と、第１の緊締部材１の前端側部分にオーバラップしつつ幅方向に配設された第２の緊締部材２と、踵部をサポートするヒールサポート部材（踵支持部材）３とを備えている。
【００２５】
サンダルＳのソールは、足の踵部からつま先部にかけて足の全長にわたって配設され、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）やラバー等の軟質弾性部材からなるミッドソール４と、その下面に固着され、耐摩耗性を有する硬質弾性部材からなるアウトソール５とを有している。また、ミッドソール４の上面において、つま先部には段差部４０が形成されており、つま先部がその後方側の踏付け部よりも若干低くなっている。これは、サンダル着用時に足指が自然と下がりやすくするためである。ミッドソール４の上面には、足の全長にわたって延設された中敷６が装着されており、中敷６は、ミッドソール４上面の段差部４０に沿って配設されている。
【００２６】
第１の緊締部材１は、図４に示すように、直線状に延びる帯状のベルト状部材から構成されており、一端側（前端側）に配置されたベルト前端部１０と、他端側（後端側）に配置されたベルト後端部１１と、これらの間に配置された折曲部１２とを有している。第１の緊締部材１の締結時には、折曲部１２で折り返されることになるため、図４では、ベルト前端部１０の表面が現わされるとともに、ベルト後端部１１の裏面が現わされている。
【００２７】
ベルト前端部１０およびベルト後端部１１は、例えば天然皮革、人工皮革、合成皮革、ビニルレザークロス、ナイロン等の合成樹脂などから構成されている。ベルト前端部１０およびベルト後端部１１の各表面には、これらの材料がそのまま現われている。ベルト前端部１０の裏面は、着用者の足が直接当接する部位であり、軟らかめの人工皮革が取り付けられている。ベルト後端部１１の裏面の先端側には、面ファスナー（係止部）１１ａが縫い付けられている。ベルト後端部１１の裏面の中央寄りの位置は、着用者の足甲部分が直接当接する部位であり、軟らかめの人工皮革が取り付けられている。折曲部１２は、柔軟性および可撓性を要求されるため、例えば布帛製である。
【００２８】
ベルト前端部１０の先端には、鼻緒１４が取り付けられている。鼻緒１４は、サンダル１において足の第１趾および第２趾の間の位置に固着されている。ベルト後端部１１の先端には、着用者が把持するためのつまみとしてのストラップ１５が取り付けられている。
【００２９】
第２の緊締部材２は、図５に示すように、一端がサンダルＳの内甲側の底部に固着されるとともに幅方向に延びる内甲側部材２０と、一端がサンダルＳの外甲側の底部に固着されるとともに幅方向に延びる外甲側部材２１とを有しており、内甲側部材２０および外甲側部材２１は、それぞれの他端がサンダルＳの幅方向中央部分で互いにオーバラップし得る長さを有している。内甲側部材２０の裏面の先端部には、面ファスナー２０ａが縫い付けられており、外甲側部材２１の表面の先端部には、内甲側部材２０の面ファスナー２０ａと係脱自在に係合し得る面ファスナー２１ａが縫い付けられている。なお、この第２の緊締部材２は、必須の部材ではなく、省略することも可能である。
【００３０】
ヒールサポート部材３は、図１ないし図３に示すように、足の踵骨ＣＡの周りを被うヒールサポート本体３Ａと、ヒールサポート本体３Ａから内甲側および外甲側にそれぞれ延設された内甲側および外甲側延設部３Ｂ、３Ｃとを有しており、平面視Ｕ字状に配設されている。ヒールサポート本体３Ａの下部は、サンダルＳのソールに固着されている。
【００３１】
内甲側延設部３Ｂの先端部は、舟状骨ＮＡの側部の位置まで延びており、当該先端部には、第１の緊締部材１の折曲部１２が挿通して係合するリング状部材（係合部）３０が取り付けられている。リング状部材３０は、図２に示されているように、その上端が下端よりも後方側（同図左側）に配置されており、全体が斜めに傾斜して取り付けられている。リング状部材３０が、中敷６の上面に対してなす角度は、鋭角側で例えば約６０度になっている。
【００３２】
外甲側延設部３Ｃには、第１の緊締部材１のベルト後端部１１の面ファスナー（係止部）１１ａが係脱自在に係合し得る面ファスナー（図示せず）が縫い付けられている。
【００３３】
上述のように構成された緊締構造を有するサンダルＳを履く際には、第１の緊締部材１のベルト後端部１１をヒールサポート部材３の外甲側延設部３Ｃから取り外し、この状態から、足をサンダルＳ内に入れる。このとき、第２の緊締部材２を開放した状態（図５参照）にしておいた方が足入れをスムーズに行える。その後、第１の緊締部材１のベルト後端部１１を引っ張りながら、ベルト後端部１１の面ファスナー１１ａをヒールサポート部材３の外甲側延設部３Ｃの面ファスナーに係合させる。そして、第２の緊締部材２を足指の周りに巻き付けて、内甲側部材２０の面ファスナー２０ａを外甲側部材２１の面ファスナー２１ａに係合させる。
【００３４】
この場合には、先端に鼻緒１４を有する第１の緊締部材１が、ヒールサポート部材３のリング状部材３０を介して、舟状骨ＮＡの側部の位置で折り返されることにより、第１の緊締部材１は、第１中足骨ＭＢ１を越える長さでかつ第１中足骨ＭＢ１を跨ぐように第１中足骨ＭＢ１に対して斜めに（対角線上に）配設されている（図１、図２、図５参照）。すなわち、第１の緊締部材１は、ベルト前端部１０の前端側において第１中足骨ＭＢ１の骨頭部の上面を被うとともに、ベルト前端部１０の後端側において第１中足骨ＭＢ１の骨底部および舟状骨ＮＡの内甲側側面を被っており、後方側に向かうにしたがい、徐々に内甲側に捩じれつつ配設されている。
【００３５】
これにより、歩行時に重要な足骨である第１中足骨ＭＢ１および舟状骨ＮＡを確実にサポートでき、歩行時のプロネーションを防止できる。しかも、この場合には、第１の緊締部材１が、第１中足骨ＭＢ１の骨頭部から骨底部の外甲側部分にかけて配設されるので、第１中足骨ＭＢ１に沿った血管（動脈）を圧迫することはなく、血流を妨げないので、歩行時のストレスを軽減できる。
【００３６】
さらに、この場合には、舟状骨ＮＡの側部の位置で折り返された第１の緊締部材１のベルト後端部１１がヒールサポート部材３の外甲側延設部３Ｃに係止されることにより、舟状骨ＮＡを外甲側に押圧して、舟状骨ＮＡをその周辺の楔状骨ＣＮおよび立方骨ＣＵとともに横方向にロックすることができ、これにより、足骨格構造の強度をアップして足関節の緩みを防止でき、足根骨（距骨ＴＡ、踵骨ＣＡ、舟状骨ＮＡ、楔状骨ＣＮおよび立方骨ＣＵ）の安定感を向上できる。その結果、歩行時において、足の疲れに起因したアーチの落込みにより、舟状骨ＮＡが過度に落ち込むのを防止できる。
【００３７】
また、この場合には、鼻緒１４から第１中足骨ＭＢ１に沿って後方に延びかつ舟状骨ＮＡの側部の位置で折り返されて外甲側に配設されることで平面視逆Ｌ字状に配設される１本の緊締部材１により緊締構造が構成されるので、構造を簡略化でき、全体の重量を低減できるばかりでなく、緊締の調整が容易になり、ワンタッチで着脱が容易になるとともに、足の要所を最少の部材でサポートでき、フィット性を向上できる。なお、第２の緊締部材２の内甲側部材２０および外甲側部材２１を締結することにより、足の踏付部のホールド性を向上できるとともに、各足指の一部を被うことで各足指を保護することができる。また、ヒールサポート部材３が踵部を覆いつつホールドするので、踵部を保護できるとともに、サンダルＳと足との一定感を向上できる。
【００３８】
〔第２の実施例〕
図６ないし図８は、本発明の第２の実施例による緊締構造を示している。これらの図において、前記第１の実施例と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００３９】
前記第１の実施例においては、第２の緊締部材２が必須の部材ではなく、省略可能であると説明したが、この第２の実施例はこの点を明確にしたものである。すなわち、前記第１の実施例の図１ないし図３中から第２の緊締部材２を取り除いたものが、それぞれ図６ないし図８に対応している。その他の点は、前記第１の実施例と同様であり、前記第１の実施例と同様の作用効果を奏する。
【００４０】
〔第３の実施例〕
図９および図１０は、本発明の第３の実施例による緊締構造を示している。これらの図において、前記第１、第２の実施例と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００４１】
前記第１、第２の実施例では、踵骨ＣＡの周りを被うヒールサポート本体３Ａ、内甲側および外甲側延設部３Ｂ、３Ｃからなる平面視Ｕ字状のヒールサポート部材３が設けられた例を示したが、この第３の実施例では、ヒールサポート部材３のかわりに、左右一対の内甲側係止部材３５および外甲側係止部材３６が設けられている。
【００４２】
内甲側係止部材３５および外甲側係止部材３６の各下部は、サンダルＳのソールに固着されている。内甲側係止部材３５の上部には、リング状部材３０が取り付けられている。外甲側係止部材３６の上部には、第１の緊締部材１のベルト後端部１１の面ファスナー１１ａが係脱自在に係合し得る面ファスナー（図示せず）が縫い付けられている。
【００４３】
この場合には、足の踵後端部が被われない点を除けば、前記第１の実施例と同様であり、前記第１の実施例と同様の作用効果を奏する。
【００４４】
〔第４の実施例〕
図１１および図１２は、本発明の第４の実施例による緊締構造を示している。これらの図において、前記第１ないし第３の実施例と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００４５】
この第４の実施例では、前記第１、第２の実施例におけるヒールサポート部材３、前記第３の実施例における内甲側および外甲側係止部材３５、３６のかわりに、踵部の周りに巻回された巻回部材３８が設けられている。
【００４６】
巻回部材３８は、帯状のベルト状部材であって、踵骨ＣＡの周りに巻回されており、平面視Ｕ字状に配設されている。巻回部材３８は、サンダルＳのソールには固着されておらず、ソールから浮いた状態におかれている。巻回部材３８の内甲側端部には、リング状部材３０が取り付けられている。巻回部材３８の外甲側端部には、第１の緊締部材１のベルト後端部１１の面ファスナー１１ａが係脱自在に係合し得る面ファスナー（図示せず）が縫い付けられている。
【００４７】
この場合には、巻回部材３８の下部がサンダルＳのソールに固着されていない点を除けば、前記第１の実施例と同様であり、前記第１の実施例と同様の作用効果を奏する。
【００４８】
前記各実施例では、本発明による緊締構造が適用される履物の例としてサンダルを例にとって説明したが、本発明は、サンダル以外の履物（例えば靴）にも適用可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
以上のように、本発明は、歩行時に重要な足骨を確実にサポートして、歩行時のストレスを軽減するための履物用緊締構造に有用である。
【符号の説明】
【００５０】
１：  第１の緊締部材
１１ａ：  面ファスナー（係止部）
１４：  鼻緒
２：  第２の緊締部材
２０：  内甲側部材
２１：  外甲側部材
３：  ヒールサポート部材（踵支持部材）
３０：  リング状部材（係合部）
３５：  内甲側係止部材
３６：  外甲側係止部材
３８：  巻回部材
Ｓ：  サンダル
ＭＢ１：  第１中足骨
ＮＡ：  舟状骨
【先行技術文献】
【特許文献】
【００５１】
【特許文献１】実開平１−１７９５０２号公報（第１図、第４図参照）
【特許文献２】特開２００３−３３２０４号公報（図１、図２参照）
【図１】
0005465262.tif 000002
【図２】
0005465262.tif 000003
【図３】
0005465262.tif 000004
【図４】
0005465262.tif 000005
【図５】
0005465262.tif 000006
【図６】
0005465262.tif 000007
【図７】
0005465262.tif 000008
【図８】
0005465262.tif 000009
【図９】
0005465262.tif 000010
【図１０】
0005465262.tif 000011
【図１１】
0005465262.tif 000012
【図１２】
0005465262.tif 000013