(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）ポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材；
（ｂ）該ポリエステルの溶解パラメータが９．４〜１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である、該熱可塑性レジンコーティング；ならびに
（ｃ）該レジンコーティングの少なくとも一部を覆って塗料コーティングを形成する水系塗料；
を含み、
該レジンコーティングが押出コーティングであり；
該熱可塑性レジンが、Ｔｇ７０℃超および１５０℃未満を有し；そして
該塗料コーティングがパフォーマンススコア６〜１０を有する、物品。
【請求項２】
該Ｔｇが７０℃〜１３０℃である、請求項１に記載の物品。
【請求項３】
該Ｔｇが７５℃〜１１５℃である、請求項２に記載の物品。
【請求項４】
該熱可塑性レジンコーティング上の該塗料コーティングのパフォーマンススコアが、クロスハッチ値少なくとも３を有し、かつテープ剥離値少なくとも３を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項５】
該熱可塑性レジンコーティングが、メディアブラストによって研磨されている、請求項１に記載の物品。
【請求項６】
該熱可塑性レジンコーティングが、
（ａ）組成物の総質量基準で４０質量％〜９９質量％のポリエステル；
（ｂ）組成物の総質量基準で０質量％〜１５質量％の不透明性改質剤；
（ｃ）組成物の総質量基準で０質量％〜５０質量％の衝撃改質剤；
（ｄ）組成物の総質量基準で０質量％〜４０質量％の光沢改質剤；
をさらに含み、
不透明性改質剤、衝撃改質剤または光沢改質剤の少なくとも１種が少なくとも１質量％である、請求項１に記載の物品。
【請求項７】
該ポリエステルが、
（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも８０モル％の酸残基、
（ｂ）エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールによる少なくとも８０モル％のグリコール残基、
を含み、
酸残基が１００モル％酸残基基準であり、そしてグリコール残基が１００モル％グリコール残基基準である、請求項１に記載の物品。
【請求項８】
該ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、請求項１に記載の物品。
【請求項９】
ポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材を含む物品の製造方法であって；
（ａ）ポリエステルの溶解パラメータが９．４〜１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である、熱可塑性レジンコーティングを、木材または木材基材の上に押出すこと；および
（ｂ）該熱可塑性レジンコーティングの少なくとも一部を覆う水系塗料を適用して塗料コーティングを形成すること；
を含み、
該熱可塑性レジンがＴｇ７０℃超および１５０℃未満を有し；そして
該熱可塑性レジンコーティング上の該塗料コーティングがパフォーマンススコア６〜１０を有する、方法。
【請求項１０】
該塗料コーティングを適用する前に、該熱可塑性レジンコーティングをブラストメディアによって研磨して、研磨された熱可塑性レジン表面を形成する、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
該ブラストメディアが顆粒状であり、そして該ブラストメディアが、酸化アルミニウム、破砕ガラス、シリコンカーバイド、スチールグリット、クルミ殻、砂、ジェットマグ、および炭酸カルシウムの群から選択される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
該研磨された熱可塑性レジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、クロスハッチ値少なくとも３を有し、かつテープ剥離値少なくとも３を有する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
該研磨された熱可塑性レジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、非処理表面の上のスクラッチ接着値よりも少なくとも５０％高いスクラッチ接着値を有する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
該ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本件は、米国仮出願整理番号６１／０８１，２０１（２００８年７月１６日出願）の利益を主張する。
【０００２】
発明の分野
本開示は、種々の基材（例えば、木材、中質繊維板（ＭＤＦ）、および合成基材等）の上の押出コーティングとして有用な熱可塑性組成物、熱可塑性組成物でコートされた基材を含む物品、ならびに該物品の製造方法に関する。該組成物は、向上した塗装性（水系塗料での塗装性等）および加工（切断、釘固定、ルーティング等）のための機械特性の１つ以上を示す一方、許容可能な視覚的外観（例えば不透明性、光沢、表面外観および表面粗さ）を維持する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
一般的に、溶媒系塗料は、組成物中の１種または複数種のフィラーの選択に関わらず、熱可塑性レジン系組成物に対する許容可能な接着を示す。しかし、溶媒系塗料の使用は、確実に、環境に配慮した製造元の増加によって低減されており、そしてより厳しい規則が取り組まれている。従って、水系ラテックス塗料が種々の用途に対する標準となった。
【０００４】
水系塗料を使用してポリマー系物品を着色または被覆する能力は、少なくとも高極性水性塗料溶液と比較的非極性のポリマー物質との間の相互作用によって制限される。炭素−対−炭素の結合（これは、一次使用または半一次使用の熱可塑性レジンに使用する殆どのポリマー骨格の特徴である）は比較的非極性なレジンをもたらす。ポリマーの極性を増大させる２つの方法としては、官能化およびコンパウンドまたはブレンドが挙げられる。
【０００５】
官能化は、極性官能基，例えばカルボニル、アミン、ヒドロキシルの、主ポリマー鎖中へのおよび／または側鎖としての組込みを含む。しかし、このような基の付加は、しばしば、レジンの機械特性において明白かつ不利益な変化をもたらす。コンパウンドまたはブレンドは、ポリマー鎖の官能化に対する代替である。しかし、コンパウンドまたはブレンドは、その成分のいずれとも極めて異なる化学特性を有する、ブレンドされたポリマーをもたらす場合がある。
【０００６】
従って、製造元は長く苦心して、種々の基材をコーティング可能な、向上した塗装性（例えば、水系塗料での塗装性）および加工（切断、釘固定、ルーティング等）のための機械特性を示す一方で許容可能な視覚的外観（不透明性、光沢、表面外観、および表面粗さ）を維持するコーティング組成物を開発してきた。
【０００７】
例えば、ＭＤＦ内装の成形およびトリム（北米市場で入手可能なもの）のための最も一般的なコーティングの１つは、ジェッソ（Gesso）コーティングとして知られている。フェッソ（典型的には南米またはアジアの製造元によって使用される）は、ワイプオン／ワイプオフ型のプロセスを用いて適用される高粘度ペーストである。コーティング後の乾燥は必要であり、そして第２のコーティングをしばしば適用して所望の外見を有する表面を作製し；第２のコーティングはまた乾燥およびバフ研磨しなければならない。よってジェッソコーティングは比較的労働集約的である。更に、ジェッソコーティングは、下地基材の表面における少なくとも軽微な欠陥は隠すことができる平滑な魅力ある仕上げ表面を与えることができるが、これは脆い可能性がある。コーティングの脆さは、許容できない取り扱い性能および加工性能をもたらす場合がある（例えば成形またはトリムをのこぎり切りし、留め継ぎ（miter）し、繰形継ぎ（cope）し、釘固定（nail）し、および／またはルーティング（route)する際）。
【０００８】
北米市場において可能な別の一般的なコーティングは、水系ラテックス塗料のコーティングである。塗料は、典型的には、基材上に減圧コートまたはスプレーコートする。この種のコーティングは、典型的には北米の製造元によって使用される。基本的に、高体積の水系ラテックス塗料は、減圧コートまたはスプレーコートして成形またはトリムの表面を下塗りする。そのコーティングは、ジェッソコーティングでと同じように乾燥しなければならないだけでなく、サンド掛けまたはバフ研磨しなければならない。第２のコーティングおよび乾燥もまた必要である。更に、ジェッソプロセスと異なり、減圧コーティングおよびスプレーコーティングは、下地基材表面を、観測できる塗料表面に直接伝えて下地基材の構造的な特徴を露呈する可能性がある。従って、コートされた表面の平滑性は、成形またはトリムのミル粉砕の品質に左右される。
【０００９】
従って、コーティング組成物の分野において、下地基材に適用する際（例えば、成形、トリム等）には、押出法を用いることが、ジェッソコーティングの平滑仕上を有するが増大した塗装性および堅牢性を有し、そしてまた許容可能な視覚的外観を有する、下塗りされた基材をもたらすことができることが依然必要である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
発明の要約
本発明の特定の態様は、熱可塑性レジン系組成物、ならびに塗装性（例えば、その表面に対する水性塗料の接着）および／または機械特性（例えばモジュラスおよび堅牢性）を改善する一方で、許容可能な視覚的外観（不透明性、光沢、表面外観、または表面粗さの少なくとも１つが挙げられる）を維持するように設計された添加剤を含むコーティングを提供する。
【００１１】
本開示の１つの態様は、少なくとも１種の熱可塑性レジン、少なくとも１種の不透明性改質剤、任意の少なくとも１種の光沢改質剤および任意に少なくとも１種の衝撃改質剤を含むコーティング組成物を提供する。これらの組成物は、向上した塗装性または加工（切断、釘固定、ルーティング等）のための機械特性の少なくとも１つを示す一方、許容可能な視覚的外観を維持する。
【００１２】
本発明に係る一態様は、熱可塑性レジンを含むレジンコーティングを含み、ここで該コーティングが押出コーティングであり、熱可塑性レジンが溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有し、そして熱可塑性レジンがＴｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有する。
【００１３】
一側面においては、レジンコーティングが熱可塑性レジンを含み、該熱可塑性レジンが、ポリエステル（コポリエステルを含む）、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）（ＡＳＡ）、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）、セルロースエステルおよびこれらの混合物からなる群から選択される。
【００１４】
一側面において、レジンコーティングは、テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびこれらの混合物による少なくとも８０モル％の酸残基、エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールによる少なくとも８０モル％のグリコール残基を含むコポリエステルを含み、該酸残基は１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基は１００モル％のグリコール残基基準である。
【００１５】
一側面において、レジンコーティングは、テレフタル酸による７０〜１００モル％の酸残基、０〜３０モル％の、２０個以下の炭素原子を有する芳香族ジカルボン酸残基、および０〜１０モル％の、１６個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸残基を含むポリエステルを含み、該酸残基は１００モル％の酸残基基準である。一側面において、レジンコーティングは、テレフタル酸による８０〜１００モル％の酸残基、０〜２０モル％の、２０個以下の炭素原子を有する芳香族ジカルボン酸残基、および０〜１０モル％の、１６個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸残基を含むポリエステルを含み、該酸残基は１００モル％の酸残基基準である。一側面において、レジンコーティングは、テレフタル酸による９０〜１００モル％の酸残基、０〜１０モル％の、２０個以下の炭素原子を有する芳香族ジカルボン酸残基、および０〜１０モル％の、１６個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸残基を含むポリエステルを含み、該酸残基は１００モル％の酸残基基準である。
【００１６】
別の側面において、本発明は、（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも８０モル％の酸残基、（ｂ）エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールによる少なくとも８０モル％のグリコール残基、を含み、酸残基が１００モル％酸残基基準であり、そしてグリコール残基が１００モル％グリコール残基基準である、ポリエステルを含む物品を提供する。
【００１７】
別の側面において、本発明は、（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；を含む酸成分；ならびに（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜７０モル％のグリコール残基；（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；を含むグリコール成分；を含むポリエステルを含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、物品を提供する。
【００１８】
別の側面において、本発明は、（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；を含む酸成分；（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；を含むグリコール成分；を含むポリエステルを含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、物品を提供する。
【００１９】
一側面において、本発明において有用な特定のポリエステルは、非晶性または半結晶性である。一側面において、本発明において有用な特定のポリエステルは比較的低い結晶性を有することができる。
【００２０】
本発明の一側面において、半結晶化時間は１７０℃で５分超、または１７０℃で１０００分超、または１７０℃で１００００分超である。
【００２１】
一側面において、レジンコーティング組成物は、溶解パラメータが約１０．５〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である熱可塑性レジンを含む。
【００２２】
一側面において、レジンコーティング組成物は、不透明性改質剤を更に含む。
【００２３】
一側面において、レジンコーティング組成物は、衝撃改質剤を更に含む。
【００２４】
一側面において、レジンコーティング組成物は、光沢改質剤を更に含む。
【００２５】
本発明に係る一態様において、コーティング組成物は、約４０質量％〜約１００質量％の熱可塑性レジンであってポリエステル、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）（ＡＳＡ）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）およびこれらの混合物からなる群から選択されるもの：約０質量％〜約１５質量％の不透明性改質剤；約０質量％〜約５０質量％の衝撃改質剤；および約０質量％〜約４０質量％の光沢改質剤；を含み、不透明性改質剤、衝撃改質剤または光沢改質剤の少なくとも１種が０質量％超であり、そして質量パーセントはコーティング組成物の総質量基準である。
【００２６】
本開示はまた：
３０質量％〜９５質量％の少なくとも１種の熱可塑性ポリマー；
１質量％〜１５質量％の少なくとも１種の不透明性改質剤；
０質量％〜５０質量％の少なくとも１種の光沢改質剤；および
０質量％〜２０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤；
を含むコーティング組成物を提供する。
【００２７】
本開示は更に：
３０質量％〜７０質量％の少なくとも１種のコポリエステル；
１質量％〜１０質量％の二酸化チタン；
１０質量％〜４０質量％の炭酸カルシウム；および
５質量％〜２０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤であってポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリエステル、ポリアクリレートおよびポリオレフィンから選択される少なくとも１種のポリマーを含む衝撃改質剤；
を含み、該質量パーセントが組成物の総質量基準である、コーティング組成物を提供する。ある態様において、少なくとも１種のポリマーはホモポリマーではない。
【００２８】
別の態様において、本発明は、少なくとも１種の熱可塑性レジン、少なくとも１種の不透明性改質剤、任意に少なくとも１種の光沢改質剤、および任意に少なくとも１種の衝撃改質剤を含むコーティング組成物、ならびに該コーティング組成物で少なくとも部分的にコートされた基材、を含む物品を提供する。
【００２９】
本発明に係る一態様は、（ａ）熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材；（ｂ）溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有する、熱可塑性レジン；ならびに（ｃ）レジンコーティングの少なくとも一部を覆う塗料；を含み、該コーティングが押出コーティングであり；該熱可塑性レジンが、Ｔｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有し；そして該塗料がパフォーマンススコア少なくとも６を有する、物品を含む。
【００３０】
一側面において、物品は、溶解パラメータが約１０．４〜約１１．５（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5であるポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングを含む。
【００３１】
一側面において、物品上の非処理のポリマーコーティングの上の塗料のパフォーマンススコアが、テープ剥離値少なくとも３、または少なくとも４、または少なくとも５を含む。
【００３２】
一側面において、物品上の非処理のポリマーコーティングの上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、または少なくとも４、または少なくとも５を含む。
【００３３】
一側面において、物品上の非処理のポリマーコーティングの上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値およびテープ剥離値の各々少なくとも３、または少なくとも４、または少なくとも５を含む。
【００３４】
一側面において、物品上の処理されたポリマーコーティングの上の塗料のパフォーマンススコアは、組合せのテープ剥離値およびクロスハッチ値少なくとも６、または少なくとも７、または少なくとも８、または少なくとも９、または少なくとも１０を含む。
【００３５】
一側面において、物品上の処理されたポリマーコーティングの上の塗料のパフォーマンススコアは、組合せのテープ剥離値およびクロスハッチ値少なくとも６、または少なくとも７、または少なくとも８、または少なくとも９、または少なくとも１０、およびスクラッチ接着値少なくとも５０％、または少なくとも１００％（非処理ポリマーコーティングのスクラッチ接着値よりも大きい）を含む。
【００３６】
一側面において、本発明は、ポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材を含む物品の製造方法であって；（ａ）ポリエステルが溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有するものであるポリエステルコーティングを、木材または木材基材の上に押出すこと；および（ｂ）ポリエステルコーティングの少なくとも一部を覆う水系塗料を適用して塗料コーティングを形成すること；を含み、熱可塑性レジンがＴｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有し；そして、ポリエステルコーティング上の塗料コーティングが、６〜１０の、テープ剥離値およびクロスハッチ値を含むパフォーマンススコアを有する、方法を提供する。
【００３７】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって；塗料コーティングを適用する前にポリエステルコーティングをブラストメディアによって研磨して、研磨されたポリエステルレジン表面を形成する、方法を提供する。
【００３８】
別の態様において、本発明は、物品の製造方法であって、ポリエステルが：（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも８０モル％の酸残基、（ｂ）エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールによる少なくとも８０モル％のグリコール残基、を含み、酸残基が１００モル％酸残基基準であり、そしてグリコール残基が１００モル％グリコール残基基準である、方法を提供する。
【００３９】
別の側面において、本発明は物品の製造方法に関し、該ポリエステルが：（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；を含む酸成分；ならびに（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜７０モル％のグリコール残基；（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；を含むグリコール成分；を含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、方法を提供する。
【００４０】
別の側面において、本発明は、ポリエステルが非晶である物品の製造方法を提供する。
【００４１】
別の態様において、本発明は、物品の製造方法であって、該ポリエステルが：（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；を含むグリコール成分；を含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、方法を提供する。
【００４２】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、研磨されたポリエステルレジン表面が表面粗さ１０〜３７０マイクロインチを有する、方法を提供する。
【００４３】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、ブラストメディアが顆粒状である、方法を提供する。
【００４４】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、ブラストメディアが、酸化アルミニウム、破砕ガラス、シリコンカーバイド、スチールグリット、クルミ殻、砂、ジェットマグ、および炭酸カルシウムの群から選択される、方法を提供する。
【００４５】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、クロスハッチ値少なくとも３を有する、方法を提供する。
【００４６】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、テープ剥離値少なくとも３を有する、方法を提供する。
【００４７】
一側面において、本発明は、物品の製造方法であって、研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、非処理表面の上のスクラッチ接着値よりも少なくとも５０％高いスクラッチ接着値を有する、方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１ａ】図１ａは、メディアブラスト処理前のポリエステルの対照サンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図１ｂ】図１ｂは、ＧＮＰガラスビーズでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図１ｃ】図１ｃは、Ｅａｓｔｍａｎガラスビーズでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図１ｄ】図１ｄは、酸化アルミニウムでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図１ｅ】図１ｅは、破砕ガラスでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図１ｆ】図１ｆは、クルミ殻でのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ａ】図２ａは、酸化アルミナブラスト処理前のポリエステルの対照サンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｂ】図２ｂは、６０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｃ】図２ｃは、７０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｄ】図２ｄは、８０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｅ】図２ｅは、１５０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｆ】図２ｆは、２２０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【図２ｇ】図２ｇは、３２０グリット酸化アルミナでのメディアブラスト処理後のポリエステルのサンプルの光学顕微鏡およびＳＥＭの写真を示す。
【発明を実施するための形態】
【００４９】
発明の詳細な説明
本発明は、本発明の特定の態様の以下の詳細な説明および実施例を参照することによってより容易に理解できる。
【００５０】
本発明の１つまたは複数の目的に従い、本発明の特定の態様を、発明の要約において説明し、そして以下で更に説明する。また、本発明の他の態様を本明細書で説明する。
【００５１】
特記がない限り、明細書および特許請求の範囲で用いる含有成分、特性（例えば分子量、反応条件等）の量を表す全ての数は、全ての場合で用語「約」によって修飾されることを理解すべきである。よって、特記がない限り、以下の明細書および特許請求の範囲に記載されるような数値パラメータは、本発明による実現が求められる所望の特性に応じて変動し得る近似である。最低でも、各数値パラメータは、少なくとも記載される有効数字の数を考慮し通常の四捨五入法を適用して解釈すべきである。更に、この開示および特許請求の範囲で記載される範囲は全範囲を具体的に含みかつ１つまたは複数の端点のみではないことが意図される。例えば、０から１０と記載される範囲は、例えば１、２、３、４等のような０から１０の間の全ての整数、例えば１．５、２．３、４．５７、６．１１１３等のような０から１０の間の全ての端数、ならびに端点０および１０を開示することが意図される。また、例えば「Ｃ1〜Ｃ5の炭化水素」等の化学置換基に関連する範囲は、Ｃ1およびＣ5の炭化水素およびＣ2、Ｃ3およびＣ4の炭化水素を具体的に含みかつ開示することが意図される。
【００５２】
本発明の広範な範囲を説明する数値範囲およびパラメータが近似であることに関わらず、具体例において説明される数値は可能な限り厳密に記載される。しかしいずれの数値も、これらのそれぞれの試験測定で見られる標準偏差に起因して本質的にある程度の誤差を必然的に含む。
【００５３】
ここに使用される冠詞"a" "an"および"the"は、他を指す明確な記載がない限りこれらの複数の指示対象を含む。例えば、a "plasticizer"またはa "cellulose ester"の記載は、複数の可塑剤またはセルロースエステルを加工または形成することを含むことが意図される。"an" plasticizerまたは"a" cellulose esterを含有しまたは含む組成物の記載は、名前の挙がったものに加えて他の可塑剤または他のセルロースエステルをそれぞれ含むことが意図される。
【００５４】
"comprising（含む）"または"containing（含有する）"または"including（包含する）"によれば、少なくとも名前の挙がった化合物、要素、粒子、または方法ステップ等が組成物または物品または方法に存在するが、他の化合物、触媒、材料、粒子、方法ステップ等の存在は、他のこのような化合物、材料、粒子、方法ステップ等が名前の挙がったものと同じ機能を有しても、特許請求の範囲において明確に排除していない限りは排除されないことが意味される。
【００５５】
また、１以上の方法ステップの記載は、組み合わされた列挙されるステップの前もしくは後の追加の方法ステップ、または明確に規定されるこれらのステップの間の途中の方法ステップの存在を排除しないことを理解すべきである。さらに、プロセスステップまたは含有成分の表記は別々の働きまたは含有成分を規定するための便宜的な手段であり、そして列挙された表記は他の記載がない限り任意の配列に並べることができる。
【００５６】
本開示の特定の態様は、コーティング組成物の塗装性および機械特性を増大させるための方法を提供し、該方法は、少なくとも１種の熱可塑性レジンを、１）少なくとも１種の不透明性改質剤；２）任意の少なくとも１種の光沢改質剤；および３）任意に少なくとも１種の衝撃改質剤、と組合せることを含む。
【００５７】
本発明に係るコーティング組成物は、直線プロファイル（現に塗装、ラップ、またはジェッソ処理(Gesso)されている）を有する任意の物質（例えば、これらに限定するものではないが、ドア枠、窓枠、他のドアまたは窓の部品、フラットパネル棚、引出し（pull-trusion）物品、内装および外装の成形品およびトリム、ならびに外装および内装の羽目板（siding））のコーティングにおいて有用である。コートされることになる基材物質は、コーティングプロセス中に接着させる配合の能力によってのみ限定され、そして例えば、ＭＤＦ、パーティクルボード、配向ストランドボード、繊維ガラス、天然木材、コンポジット木材製品、および合成基材から選択できる。
【００５８】
加えて、本発明のコーティング組成物は、商業用途において現在使用されているものよりも精密さが大幅に小さい基材表面の使用を可能にすることができる。ミル粉砕プロセスによる欠陥を、下塗りした表面内を通して伝えないことができるからである。これらのコーティングは、コートされた基材のサンド掛けまたはバフ掛けおよびコートされた基材の乾燥の少なくとも１つの必要性を排除できる。これらの両者は現在のコーティング技術によって必要である。
【００５９】
本明細書で開示する熱可塑性レジン系コーティング組成物は、向上した塗装性および／または加工（切断、釘固定、ルーティング等）のための機械特性を示す一方、許容可能な視覚的外観，例えば不透明性、光沢、表面外観および／または表面粗さを維持する。
【００６０】
本明細書で用いる「向上した塗装性」は、コーティング組成物に対する塗料の優れた接着を意味し、クロスハッチ試験、スクラッチ試験（メディアブラストされたサンプルについて）、およびテープライン試験（本明細書で定義する通り）の少なくとも１つを用いて評価されるものである。
【００６１】
本明細書で用いる「向上した機械特性」は、ジェッソおよび減圧コーティング（北米市場において現在入手可能なもの）と比べた優れた堅牢性を意味する（本明細書で記載する試験を用いて評価される通り）。
【００６２】
本明細書で用いる「視覚的外観」は、少なくとも不透明性、光沢、表面外観、および表面粗さを意味する。本明細書で用いる「不透明性」は、光がブロックされる程度を意味する。不透明性は本明細書で記載する方法を用いて評価する。本明細書で用いる「光沢」は、表面の輝きの程度を意味し、以下に記載するＡＳＴＭ試験法Ｄ２４５７を用いて評価する。本明細書で用いる「表面外観」は、コーティング組成物の表面における視覚的な欠点（例えば表面の伝わり（下地基材の構造的特徴の露出）および製造および／またはコーティングの方法に起因する表面における欠点（例えば、ローラーに起因するバンプ（段差）等））を意味する。本明細書で用いる「表面粗さ」は、表面上の不均等、畝、または突起の度合いを意味し、本明細書で記載する方法によって評価する。本明細書で用いる「許容可能な」視覚的外観は、北米市場において現在得ることが可能なジェッソおよび減圧コーティングと少なくとも同じ程度に良好であることを意味する。
【００６３】
前記の特性において許容可能な性能を同時に与える能力は、予期しないものである。各性能特性は、種々に作用し、そして組成物の種々の成分の各々による予測できない様式でのものであるからである。更に、各々の成分は、組成物の２つ以上の性能特性に影響する場合があり、そして一般的にはそうである。従って、向上した塗装性および加工（切断、釘固定、ルーティング等）のための向上した機械特性を有する熱可塑性レジン系組成物を調製するために得なければならない性能特性に対する各成分の１つまたは複数の効果と、許容可能な視覚的外観との間のバランスは、極めて予測不能なものである。
【００６４】
例えば、熱可塑性レジン系組成物の塗装性は、主として２つの因子：１）組成物を湿潤させるための塗料の能力、２）熱可塑性レジン系組成物の表面、特に乾燥塗料のための機械的な連結を与えるための組成物上の幾つかの表面質感の可用性、に左右される。
【００６５】
同時に、組成物の表面を湿潤させる能力は、塗料の溶解パラメータと組成物の表面の溶解パラメータとの不整合に強く左右され、これは同時に、ベースレジンの性質に影響される。組成物の溶解パラメータの主要な因子は、ベースレジンの性質である。一般的に、レジンがより極性であると、水系塗料がより良好にレジン上に浸潤し、そしてビードアップしない。レジン（例えばポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリウレタン、およびポリアミド）は一般的により極性の熱可塑性物質の幾つかと考えられ、一方、ポリオレフィン（例えばポリプロピレンおよびポリエチレン）は極性がより小さいと考えられる。
【００６６】
塗料の表面の溶解パラメータおよび組成物の溶解パラメータが同様である場合、界面表面エネルギーはより低く、そして塗料が組成物の表面と密に接触できることになる。塗料が乾燥および融合するに従い、組成物の多孔質表面によって、塗料が表面と機械的連結を形成できる。塗料中のラテックス粒子のサイズは、ナノメートルオーダーである。従って、微小孔性の表面構造は、サブミクロンスケールで設計でき、これはマクロスケールの外観または感触に作用しない。
【００６７】
金属塩の添加は、コーティング組成物の多孔性を増大させる場合があり、これは塗装中に生じる湿潤を改善できる場合がある。しかし、金属塩のサイズ、形状、および濃度は、基材表面上で露出している表面積の量に作用することになる。一方、衝撃改質剤の添加は、しばしば、全体の溶解パラメータを低下させる。最も有効な衝撃改質剤は、ポリエチレンを基にする一方、これは溶解パラメータ約８．０（ｃａｌ／ｃｍ3）1/2を有するからである。衝撃改質剤およびベースレジンの相分離は、潜在的に表面上のブルーミングを招来し、これは更に基材表面上の溶解パラメータを、非極性ポリマーセグメントの増大した濃度に起因して低下させる。反応性衝撃改質剤は、ブルーミング効果を低減する見込みのルートを与えることができる。加えて、より極性のゴムセグメント（例えば、アクリル（ブチルアクリレート等）；およびポリエーテルおよびポリブタジエン）を基にした衝撃改質剤もまた潜在的な候補である。
【００６８】
コーティング上への塗料の接着に加え、コーティングは、基材物質に対する十分な接着を示さなければならない。コーティングの接着が低いことは、製造および取付けの間の広範囲の剥離を招来する可能性がある。基材へのコーティングの接着は、２つの因子：１）コーティングが基材の表面を湿潤させる能力（これは溶解パラメータの相互作用に関係する）、および２）コーティングが基材表面上で流動し、そして基材表面と機械的に連結する能力、の結果である。塗料接着とは異なり、粘度が極めて低くそして溶解パラメータ相互作用が限定的な因子である場合、コーティングの基材への接着は溶融加工中のコーティングの粘度に依存する。コーティングがダイを出た後に冷却されるに従って、その流動の能力は低下し、そして基材への接着の能力もまた低下する。コーティングが、基材への接着が防止されるある温度および粘度まで冷却されるまでの時間は、１）コーティングの粘度の加工温度に対する関係、および２）基材の温度、に左右される。これは溶融コートによる顕著な量の熱を潜在的に吸収する可能性があるからである。
【００６９】
熱可塑性レジン系コーティング組成物における別の所望の特徴は、加工（例えば切断、釘固定、ルーティング等）に耐えるのに十分な機械的堅牢性である。
【００７０】
しかし、熱可塑性レジン系コーティングに対する特定の可能な添加剤は、組成物の機械的堅牢性を増大させる場合があり、一方他のものはこれを低下させる場合がある。例えば、金属塩および他の無機フィラーは組成物をより脆くする（粒子の化学的性質および形状に応じて種々の程度に）傾向がある。粒子サイズおよび濃度を増大させることは、組成物の全体の堅牢性を低下させる傾向がある。一方、衝撃改質剤は、堅牢性を改善することができる。
【００７１】
衝撃改質剤は一般的にはレジンである。組成物の堅牢性に対する衝撃改質剤の有効性は、１）ベースレジンの堅牢性、２）衝撃改質剤とベースレジンとの混和性、および３）衝撃改質剤の化学的組成、に左右される。
【００７２】
熱可塑性レジン系コーティング組成物の不透明性は、１）有機または無機の染料の存在または不存在、２）有機または無機の染料の１つまたは複数の濃度、および３）コーティング組成物の厚み、によって影響される場合がある。
【００７３】
熱可塑性レジン系コーティング組成物の表面光沢は、１）組成物の表面を壊す（顕微鏡スケールであっても）剤の存在によって、および２）組成物の表面からの光の反射を妨げる剤の存在によって、影響される場合があり、そして一般的にはそうである。小さい無機粒子（例えばタルクおよび炭酸カルシウム）を用いて熱可塑性レジン系コーティング組成物の表面光沢を改質できる。しかし、このような粒子はまた、組成物の表面の極性、組成物の表面の視覚的外観および感触、ならびに組成物の堅牢性に影響する場合がある。例えば、一般的に、粒子のサイズがより大きくなると、より大きい視覚的な表面粗さが観察される。一方、組成物の堅牢性は、一般的には、粒子サイズが増大するに従って低下する。
【００７４】
熱可塑性レジン系コーティング組成物の表面平滑性は、組成物のあり得る成分の殆ど全て、更には加工条件，例えばダイまたは型の設計および押出機／射出成形機の成形機条件、によって影響される複雑なパラメータである。例えば、光沢または不透明性の改質剤の粒子であって加工中に溶融しないものは、粗い表面をもたらす場合がある（加工条件が適切に設定されない場合）。更に例えば、組成物の反応性成分もまた、得られる表面に影響する（これらが極端な加工条件，例えば高熱および長滞留時間に曝される場合）。ダイまたは射出成形型の性質もまた、得られる表面仕上げを制御する場合がある。一般的には、添加剤または加工条件（流体の平滑な溶融を生じさせるもの）は、平滑な「魅力ある表面」を生じさせる。加工温度を増大させることは、より平滑で低粘度の溶融物をもたらすことができるが、組成物の分解または反応性成分の過剰反応を回避するための制限を理解すべきである。
【００７５】
本発明に従った特定の態様において、本開示のコーティング組成物は、少なくとも１種の熱可塑性レジン、少なくとも１種の不透明性改質剤、任意に少なくとも１種の光沢改質剤、および任意に少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。これらの組成物は、向上した塗装性および機械的特性（加工（切断、釘固定、ルーティング等）のためのもの）を示す一方、許容可能な視覚的外観（不透明性、光沢、表面外観、および表面粗さが挙げられる）を維持できる。ある態様において、コーティング組成物は、粉末コーティング組成物ではない。
【００７６】
一側面において、熱可塑性レジンはポリカーボネートを含み、そして物品上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、および／またはテープ剥離値少なくとも３を含む。
【００７７】
一側面において、熱可塑性レジンは、ポリメチルメタクリレートを含み、そして物品上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、および／またはテープ剥離値少なくとも３を含む。
【００７８】
一側面において、熱可塑性レジンは、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）を含み、そして物品上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、および／またはテープ剥離値少なくとも３を含む。
【００７９】
一側面において、熱可塑性レジンは、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）を含み、そして物品上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、および／またはテープ剥離値少なくとも３を含む。
【００８０】
一側面において、熱可塑性レジンは、セルロースエステルを含み、そして物品上の塗料のパフォーマンススコアは、クロスハッチ値少なくとも３、および／またはテープ剥離値少なくとも３を含む。
【００８１】
本発明に係る一態様において、本開示はまた、（１）総組成物の質量に対して３０質量％〜９５質量％の、少なくとも１種の熱可塑性ポリマー（例えば、コポリエステルまたはＡＢＳまたはＳＡＮ）、（２）総組成物の質量に対して１質量％〜１５質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤（例えば、二酸化チタン）、（３）総組成物の質量に対して０質量％〜５０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤（例えば、炭酸カルシウム）、および（４）総組成物の質量に対して０質量％〜２０質量％の、少なくとも１種の衝撃改質剤（例えば、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリエステル、ポリオレフィン、酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリイソプレン、ポリブタジエンまたはポリエチレンメチルアクリレート）を含むコーティング組成物に関する。ある態様において、少なくとも１種の衝撃改質剤はホモポリマーではない。
【００８２】
熱可塑性レジン
少なくとも１種の熱可塑性レジンは、溶融加工が可能な任意の熱可塑性レジンであることができる。例えば、少なくとも１種の熱可塑性レジンは、直鎖熱可塑性レジン、分岐鎖熱可塑性レジン、超分岐熱可塑性レジン、および星型熱可塑性レジンから選択できる。好適な熱可塑性レジンの非限定例としては、ポリエステル、コポリエステル、アクリル、ポリカーボネートが挙げられる。追加の非限定例としては、ポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴ）、ＰＥＴＧコポリエステル、およびポリ（メチルメタクリレート）（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）（ＡＳＡ）、およびポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）が挙げられる。熱可塑性レジンの例としては、これらに限定するものではないが、Ｅａｓｔａｒ  ｃｏｐｏｌｙｅｓｔｅｒ  ６７６３（ＰＥＴＧであり、Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能）；Ｌｕｒａｎ  ＨＤ（ＳＡＮであり、ＢＡＳＦから入手可能）；Ｔｅｒｌｕｒａｎ  ＧＰ−２２（ＡＢＳであり、ＢＡＳＦから入手可能）；Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ａｃｒｙｌａｔｅ（ＰＭＭＡであり、Ｄｅｇｕｓｓａから入手可能）；およびＣｅｎｔｒｅｘ  ８３３（ＡＳＡであり、Ｌａｎｘｅｓｓから入手可能）が挙げられる。
【００８３】
本明細書で用いる用語「ポリエステル」は、「コポリエステル」を包含することが意図され、そして、１種以上の二官能カルボン酸および／または多官能カルボン酸と、１種以上の二官能ヒドロキシル化合物および／または多官能ヒドロキシル化合物とを反応させることによって製造される合成ポリマーを意味することが理解される。典型的には、二官能カルボン酸は、ジカルボン酸であることができ、そして二官能ヒドロキル化合物は、二価アルコール，例えばグリコールおよびジオール等であることができる。本明細書で用いる用語「グリコール」としては、これらに限定するものではないが、ジオール、グリコール、および／または多官能ヒドロキシル化合物が挙げられる。これに代えて、二官能カルボン酸は、ヒドロキシカルボン酸，例えばｐ−ヒドロキシ安息香酸等であることができ、そして二官能ヒドロキシル化合物は、２つのヒドロキシル置換基を有する芳香核，例えばハイドロキノン等であることができる。本明細書で用いる用語「残基」は、対応するモノマーからの重縮合および／またはエステル化反応を通じてポリマー中に組み込まれる任意の有機構造を意味する。本明細書で用いる用語「繰り返し単位」は、カルボニルオキシ基を介して結合するジカルボン酸残基およびジオール残基を有する有機構造を意味する。よって、例えば、ジカルボン酸残基は、ジカルボン酸モノマーまたはその関連の酸ハライド、エステル、塩、無水物、またはこれらの混合物に由来することができる。さらに、本明細書で用いる用語「二塩基酸」は、多官能酸，例えば分岐剤を包含する。従って、本明細書で用いる用語「ジカルボン酸」は、ジカルボン酸およびジカルボン酸の任意の誘導体，例えばその関連の酸ハライド、エステル、半エステル、塩、半塩、無水物、混合無水物、またはこれらの混合物の、ジオールと反応してポリエステルを形成するプロセスにおいて有用なものを包含することが意図される。本明細書で用いる用語「テレフタル酸」は、テレフタル酸自体およびその残基、さらにテレフタル酸の任意の誘導体、例えばその関連の酸ハライド、エステル、半エステル、塩、半塩、無水物、混合無水物もしくはそれらの混合物またはそれらの残基の、ジオールと反応してポリエステルを形成するプロセスにおいて有用なものを包含することが意図される。
【００８４】
本発明に係る特定の態様において、ＰＥＴＧは、本明細書において、芳香族ジカルボン酸（例えばテレフタル酸）およびエチレングリコールおよび１種以上の他のグリコール（例えば、エチレングリコールおよび１,４−シクロヘキサンジメタノール）の残基を含むポリエステルと定義される。本発明の特定の態様において、ＰＥＴＧは、８０〜１００モル％のテレフタル酸、１０〜６０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノールおよび８０〜４０モル％のエチレングリコール（合計１００モル％である酸成分のモルパーセント、および合計１００モル％であるヒドロキシル成分のモルパーセントをそれぞれ基準として）を含む。追加の非限定例としては、８０〜１００モル％のテレフタル酸、１５〜５０モル％の１，４−シクロヘキサンジメタノールおよび７０〜５０モル％のエチレングリコール（合計１００モル％である酸成分のモルパーセント、および合計１００モル％であるヒドロキシル成分のモルパーセントをそれぞれ基準として）を含むＰＥＴＧが挙げられる。
【００８５】
特定の態様において、少なくとも１種の熱可塑性レジンは、
（ａ）少なくとも８０モル％、少なくとも９０モル％、少なくとも９２モル％、少なくとも９３モル％、または少なくとも９６モルパーセントの、テレフタル酸もしくはテレフタル酸の誘導体またはこれらの混合物の残基、を含むカルボン酸成分、
（ｂ）少なくとも８０モル％、少なくとも９０モル％、少なくとも９２モル％、少なくとも９３モル％、または少なくとも９６モルパーセントの、エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールの残基、を含むヒドロキシル成分、
を含むポリエステル（ポリエステルポリマー中の１００モル％のカルボン酸成分残基基準および１００モル％のヒドロキシル成分残基基準である）を含む。
【００８６】
特定の態様において、少なくとも１種の熱可塑性レジンは、
（ａ）少なくとも８０モル％、少なくとも９０モル％、少なくとも９２モル％、少なくとも９３モル％、または少なくとも９６モル％の、テレフタル酸もしくはテレフタル酸の誘導体またはその混合物の残基、を含むカルボン酸成分、および
（ｂ）２５〜７０モル％の、シクロヘキサンジメタノールの残基、３０〜７５モル％の、エチレングリコールの残基を含むヒドロキシル成分、
を含むポリエステル（ポリエステルポリマー中の１００モル％のカルボン酸成分残基基準および１００モル％のヒドロキシル成分残基基準である）を含む。
【００８７】
別の側面において、本発明は、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分；ならびに
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜７０モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；および
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含むポリエステルを含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、物品を提供する。
【００８８】
別の側面において、本発明は、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含むポリエステルを含み、該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、物品を提供する。
【００８９】
本発明において有用なコポリエステルの他の例としては、ＥａｓｔａｒTMコポリエステルレジン、ＣａｄｅｎｃｅTMコポリエステルレジン、ＰｒｏｖｉｓｔａTMコポリエステルレジン、ＤｕｒａｓｔａｒTMコポリエステルレジンおよびＥｍｂｒａｃｅTMコポリエステルレジン（全てＥａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｋｉｎｇｓｐｏｒｔ，Ｔｅｎｎｅｓｓｅｅ，ＵＳＡから入手可能）が挙げられる。
【００９０】
本発明において有用な特定のポリエステルは、従って、実質的に非晶のモルホロジーを有する（これはポリエステルが実質的に無秩序の領域を含むことを意味する）ことができる。本発明において有用な特定のポリエステルによって示される長い半結晶化時間（例えば５分超）（１７０℃にて）により、本発明の熱可塑性コーティング組成物およびコートされた物品を製造することが可能である。本発明において有用な特定のポリエステルは「非晶」（本明細書において、１７０℃にて半結晶化時間５分超を有するものと定義する）である。
【００９１】
本明細書で用いるポリエステルの半結晶化時間は、当業者によく知られた方法を用いて測定できる。ポリエステルの半結晶化時間ｔ1/2は、温度制御された高温ステージ上でレーザーおよび光検知器によってサンプルの光透過率を時間の関数として測定することよって算出した。この測定は、ポリマーを温度Ｔmaxに暴露し、次いでそれを所望の温度まで冷却することによって行った。次に、サンプルを、高温ステージによって所望の温度に保持し、その間に透過率測定を時間の関数として行った。最初はサンプルは目視によって明澄であって高い光透過率を有し、サンプルが結晶化するにつれて不透明になった。半結晶化時間は、光透過率が初期透過率と最終透過率との中間であった時間である。Ｔmaxはサンプルの結晶性ドメインを溶融させる（結晶性ドメインが存在するならば）のに必要な温度と定義する。半結晶化時間の測定前にサンプルを状態調整するために、サンプルをＴmaxまで加熱する。絶対Ｔmax温度は各組成毎に異なる。例えば、ＰＣＴは、結晶性ドメインを溶融させるために、２９０℃より若干高い温度まで加熱することが必要となる。
【００９２】
本発明において有用なポリカーボネートは、カーボネート結合を介して結合する２価フェノールの２価残基を含み、そして構造式ＩＩおよびＩＩＩで表される。
【００９３】
【化１】
0005559166.tif 000002
【００９４】
【化２】
0005559166.tif 000003
【００９５】
（式中：Ａは、１〜８個の炭素原子を有するアルキレン基；２〜８個の炭素原子を有するアルキリデン基；５〜１５個の炭素原子を有するシクロアルキレン基；５〜１５個の炭素原子を有するシクロアルキリデン基；カルボニル基；酸素原子；硫黄原子；−ＳＯ−またはＳＯ2−；または共に０〜１の数を表すｅおよびｇと適合する基を表し；Ｚは、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒまたはＣ1-Ｃ4アルキルを表し；そして複数のＺ基が１つのアリール基における置換基である場合、これらは互いに同一または異なることができ；ｄは０〜４の整数を表し；そしてｆは０〜３の整数を表す。）
【００９６】
用語「アルキレン」は、２の価数が異なる炭素原子上にある二価の飽和脂肪族基、例えば、エチレン；１，３−プロピレン；１，２−プロピレン；１，４−ブチレン；１，３−ブチレン；１，２−ブチレン、アミレン、イソアミレン等を意味する。用語「アルキリデン」は、２の価数が同一炭素原子上にある二価の基、例えば、エチリデン、プロピリデン、イソプロピリデン、ブチリデン、イソブチリデン、アミリデン、イソアミリデン、３，５，５−トリメチルヘキシリデンが挙げられる。「シクロアルキレン」の例は、シクロプロピレン、シクロブチレン、およびシクロヘキシレンである。「シクロアルキリデン」の例は、シクロプロピリデン、シクロブチリデン、およびシクロヘキシリデンである。Ｃ1-Ｃ4アルキルの例は、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチルおよびイソブチルである。
【００９７】
採用される二価フェノールは公知であり、そして反応性基はフェノール性水酸基であると考えられる。採用される二価フェノールの幾つかの典型的なものは、ビスフェノール、例えば、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン（ビスフェノールＡ）、３，３，５−トリメチル−１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、２，４−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−２−メチルブタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、アルファ，アルファ’−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−ジイソプロピルベンゼン、２，２−ビス（３−メチル４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ビス（３，５−ジメチル４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）スルフィド、ビス（３，５ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）スルホキシド、ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）スルホン、ジヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、アルファ，アルファ’−ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−ジイソプロピルベンゼンおよび４，４’−スルホニルジフェノールである。他の二価フェノールとしては、ハイドロキノン、レゾルシノール、ビス（ヒドロキシフェニル）アルカン、ビス（ヒドロキシフェニル）エーテル、ビス（ヒドロキシフェニル）ケトン、ビス（ヒドロキシフェニル）スルホキシド、ビス（ヒドロキシフェニル）スルフィド、ビス（ヒドロキシフェニル）スルホン、およびアルファ，アルファ−ビス（ヒドロキシフェニル）ジイソプロピルベンゼン、ならびにこれらの核アルキル化化合物を挙げることができる。これらのおよびさらなる適切な二価フェノールは、例えば、米国特許第２，９９１，２７３号；第２，９９９，８３５号；第２，９９９，８４６号；第３，０２８，３６５号；第３，１４８，１７２号；第３，１５３，００８号；第３，２７１，３６７号；第４，９８２，０１４号；第５，０１０，１６２号（全て参照により本明細書に組入れる）に記載されている。本発明のポリカーボネートは、これらの構造において、適切なビスフェノールの１種以上に由来するユニットを伴うことができる。最も好ましい二価フェノールは、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン（ビスフェノールＡ）である。
【００９８】
カーボネート前駆体は、典型的にはハロゲン化カルボニル、ジアリールカーボネート、またはビスハロホルメートである。ハロゲン化カルボニルとしては、例えば、臭化カルボニル、塩化カルボニル、およびこれらの混合物が挙げられる。ビスハロホルメートとしては、二価フェノールのビスハロホルメート、例えば２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ハイドロキノン等のビスクロロホルメート、またはグリコール等のビスハロホルメートが挙げられる。以上のカーボネート前駆体の全てが有用であるが、ホスゲンとしても知られる塩化カルボニル、およびジフェニルカーボネートは好ましい。
【００９９】
芳香族ポリカーボネートは、任意の方法、例えば、二価フェノールとカーボネート前駆体、例えばホスゲン、ハロホルメートまたはカーボネートエステルとを、メルトまたは溶液において反応させることにより製造できる。適切な方法は、米国特許第２，９９１，２７３号；第２，９９９，８４６号；第３，０２８，３６５号；第３，１５３，００８号；第４，１２３，４３６号に開示されており、これらの全てを参照により本明細書に組入れる。本発明において有用なポリカーボネートは、他の公知の手順、例えば、ジヒドロキシ芳香族化合物と、ホスゲン、ハロホルメートまたはカーボネートエステル等のカーボネート前駆体と、分子量調節剤と、受酸剤と、触媒との反応によって調製できる。ポリカーボネートを調製するための方法は、当業界においてよく知られており、そして例えば米国特許第４，４５２，９３３号に記載されており、従ってポリカーボネートの調製に関するその開示は参照により本明細書に組入れる。
【０１００】
好適なカーボネート前駆体の例としては、これらに限定するものではないが、臭化カルボニル、塩化カルボニルまたはこれらの混合物；炭酸ジフェニル；ジ（ハロフェニル）カーボネート、例えばジ（トリクロロフェニル）カーボネート、ジ（トリブロモフェニル）カーボネート等；ジ（アルキルフェニル）カーボネート、例えばジ（トリル）カーボネート；ジ（ナフチル）カーボネート；ジ（クロロナフチル）カーボネートまたはそれらの混合物；および二価フェノールのビス−ハロホルメートが挙げられる。
【０１０１】
好適な分子量調節剤の例としては、これらに限定するものではないが、フェノール、シクロヘキサノール、メタノール、アルキル化フェノール、例えばオクチルフェノール、パラ−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール等が挙げられる。一態様において、分子量調節剤はフェノールまたはアルキル化フェノールである。
【０１０２】
受酸剤は有機または無機の受酸剤のいずれであることもできる。好適な有機受酸剤は３級アミンであり、ピリジン、トリエチルアミン、ジメチルアニリン、トリブチルアミン等のような物質が挙げられる。無機受酸剤はアルカリ金属またはアルカリ土類金属の水酸化物、炭酸塩、重炭酸塩またはリン酸塩のいずれであることもできる。
【０１０３】
使用できる触媒は、モノマーとホスゲンとの重合を典型的に助けるものである。好適な触媒としては、これらに限定するものではないが：３級アミン、例えばトリエチルアミン、トリプロピルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、４級アンモニウム化合物、例えばテトラエチルアンモニウムブロミド、セチルトリエチルアンモニウムブロミド、テトラ−ｎ−ヘプチルアンモニウムヨージド、テトラ−ｎ−プロピルアンモニウムブロミド、テトラメチルアンモニウムクロリド、テトラ−メチルアンモニウムヒドロキシド、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムヨージド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロリドおよび４級ホスホニウム化合物、例えばｎ−ブチルトリフェニルホスホニウムブロミドおよびメチルトリフェニルホスホニウムブロミド等が挙げられる。
【０１０４】
本発明において有用なポリエステル組成物において有用なポリカーボネートはまた、コポリエステルカーボネート、例えば米国特許第３，１６９，１２１号；第３，２０７，８１４号；第４，１９４，０３８号；第４，１５６，０６９号；第４，４３０，４８４号、第４，４６５，８２０号および第４，９８１，８９８号に記載されたものであることができる。これらのそれぞれからのコポリエステルカーボネートに関する開示を参照により本明細書中に組み入れる。
【０１０５】
本発明において有用なコポリエステルカーボネートは商業的に入手可能であり、または当業界で公知の方法によって調製できる。例えば、これらは典型的には、少なくとも１種のジヒドロキシ芳香族化合物と、ホスゲンと少なくとも１種のジカルボン酸塩化物、特に塩化イソフタロイル、塩化テレフタロイルまたは両者との混合物との反応によって得ることができる。
【０１０６】
典型的には、ポリエステルおよびコポリエステル，例えばポリエチレンテレフタレートは、ジオール（例えばエチレングリコール）とジカルボン酸（遊離酸として）またはそのＣ1−Ｃ4ジアルキルエステルとを反応させてエステルのモノマーおよび／またはオリゴマーを生成し、次いでこれを重縮合させて、対応する残基を組み入れているポリエステルを生成することによって、形成する。１つもしくは複数のカルボン酸基を含有する２つ以上の化合物または１つもしくは複数のその誘導体をプロセスの間に反応させることができる。１つもしくは複数のカルボン酸基またはその１つもしくは複数の誘導体を含有するプロセスに入る全ての化合物（これは該ポリエステル生成物の一部となる）は、「カルボン酸成分」を含む。１つもしくは複数のカルボン酸基またはその１つもしくは複数の誘導体を含有する全ての化合物であって生成物中にあるもののモル％は、合計１００となる。１つもしくは複数のカルボン酸基またはその１つもしくは複数の誘導体を含有する１種または複数種の化合物の「残基」であって該ポリエステル生成物中にあるものは、該１種または複数種の化合物の部分であって、該１種または複数種の化合物が１つまたは複数の水酸基を含有する１種または複数種の化合物と重縮合した後に該ポリエステル生成物中に残り、更に重縮合して種々の長さのポリエステルポリマー鎖を形成するものを意味する。本発明のポリエステルは、従って、実質的に等モルの比率の酸残基（１００モル％）およびジオール（および／または多官能ヒドロキシル化合物）残基（１００モル％）を含有して、繰返し単位の総モルが１００モル％となるようにできる。本開示において与えるモルパーセントは、従って、酸残基の総モル、ジオール残基の総モル、または繰返し単位の総モルを基準とすることができる。例えば、総酸残基基準で３０モル％のイソフタル酸を含有するポリエステルは、ポリエステルが、合計１００モル％の酸残基のうちイソフタル酸残基を３０モル％含有することを意味する。よって、酸残基１００モル当たり３０モルのイソフタル酸残基が存在する。別の例において、総ジオール残基基準で２５モル％の２，２，４，４−テトラメチル−１，３−シクロブタンジオールを含有するポリエステルは、ポリエステルが、合計１００モル％のジオール残基のうち２５モル％の２，２，４，４−テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール残基を含有することを意味する。よって、ジオール残基１００モル当たり２５モルの２，２，４，４−テトラメチル−１，３−シクロブタンジオール残基が存在する。
【０１０７】
１つもしくは複数の水酸基を含有する２種以上の化合物またはその誘導体は、１種または複数種のポリエステルポリマーの一部となることができる。１つもしくは複数の水酸基を含有するプロセスに入る全ての化合物またはその誘導体（これは１種または複数種の該ポリエステル生成物の一部となる）は、ヒドロキシル成分を含む。１つもしくは複数の水酸基を含有する全ての化合物またはその誘導体（これは１種または複数種の該生成物の一部となる）のモル％は合計１００となる。１種もしくは複数種のヒドロキシル官能性化合物またはその誘導体の「残基」（これは該ポリエステル生成物の一部となる）は、該１種または複数種の化合物の部分であって、該１種または複数種の化合物が１つもしくは複数のカルボン酸基を含有する１種もしくは複数種の化合物またはその１種もしくは複数種の誘導体と重縮合した後に該ポリエステル生成物中に残り、更に重縮合して種々の長さのポリエステルポリマー鎖を形成するものを意味する。
【０１０８】
１種または複数種の生成物中のヒドロキシル残基およびカルボン酸残基のモル％は、プロトンＮＭＲによって評価できる。本発明において有用なポリエステル組成物のポリエステル部分は、文献により公知の方法により，例えば、均一溶液中の方法により、溶融物中のトランスエステル化法により、および２相界面法により、形成できる。好適な方法としては、これらに限定するものではないが、１種以上のジカルボン酸を１種以上のグリコールと温度１００℃〜３１５℃にて圧力０．１〜７６０ｍｍＨｇで、ポリエステルを形成するのに十分な時間反応させるステップが挙げられる。ポリエステルの製造方法については米国特許第３，７７２，４０５号を参照のこと。このような方法に関する開示は参照により本明細書に組入れる。
【０１０９】
ジカルボン酸
テレフタル酸のエステルならびに他の改質用ジカルボン酸またはその対応するエステルおよび／または塩を、ジカルボン酸に代えて使用できる。ジカルボン酸エステルの好適な例としては、これらに限定するものではないが、ジメチルエステル、ジエチルエステル、ジプロピルエステル、ジイソプロピルエステル、ジブチルエステル、およびジフェニルエステルが挙げられる。一態様において、エステルは、以下の、メチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、イソプロピルエステル、およびフェニルエステルの少なくとも１つから選択される。テレフタル酸の誘導体としては、Ｃ1−Ｃ4ジアルキルテレフタレートが挙げられる。
【０１１０】
特定の態様において、テレフタル酸、そのエステル，例えばジメチルテレフタレート、またはテレフタル酸およびそのエステルの混合物、は、本発明において有用なポリエステルを形成するのに用いるジカルボン酸成分の殆どまたは全てを構成する。特定の態様において、テレフタル酸残基は、本発明のポリエステルを形成するのに用いるジカルボン酸成分の一部または全てを、濃度少なくとも７０モル％，例えば少なくとも８０モル％、少なくとも９０モル％、少なくとも９５モル％、少なくとも９９モル％または１００モル％で構成できる。特定の態様において、より高衝撃強度のポリエステルを製造するためにより高量のテレフタル酸を使用できる。本開示の目的のために、用語「テレフタル酸」および「ジメチルテレフタレート」は本明細書で互換的に用いる。一態様において、ジメチルテレフタレートは、本発明において有用なポリエステルを形成するために用いるジカルボン酸成分の一部または全部である。全態様において、７０〜１００モル％、または８０〜１００モル％、または９０〜１００モル％、または９９〜１００モル％、または１００モル％の範囲のテレフタル酸および／もしくはジメチルテレフタレートならびに／またはその混合物を使用できる。
【０１１１】
テレフタル酸の二塩基酸成分に加え、テレフタル酸の誘導体、またはその混合物、１種または複数種のカルボン酸成分（本発明のポリエステルのもの）としては、１種以上の追加の改質剤カルボン酸化合物を挙げることができる。このような追加の改質剤カルボン酸化合物としては、ジカルボン酸化合物、およびより多くのカルボン酸基を有する化合物が挙げられる。例としては、芳香族ジカルボン酸（好ましくは８〜１４個の炭素原子を有するもの）、脂肪族ジカルボン酸（好ましくは４〜１２個の炭素原子を有するもの）、または脂環式ジカルボン酸（好ましくは８〜１２個の炭素原子を有するもの）が挙げられる。１種または複数種の酸成分として有用な改質剤ジカルボン酸のより具体的な例は、フタル酸、イソフタル酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、シクロヘキサン−１，４−ジカルボン酸、シクロヘキサンアセト酢酸、ジフェニル−４，４’−ジカルボン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸等であり、イソフタル酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、およびシクロヘキサンジカルボン酸が最も好ましい。これらの酸の対応する酸無水物、エステル、および酸クロリドの使用は用語「カルボン酸」に包含されることを理解すべきである。トリカルボキシル化合物および化合物（より多くのカルボン酸基を有するもの）を用いてポリエステルを改質することもまた可能である。
【０１１２】
テレフタル酸残基に加え、本発明の特定の態様において有用なポリエステルのジカルボン酸成分は３０モル％以下、２０モル％以下、１０モル％以下、５モル％以下、または１モル％以下の改質用芳香族ジカルボン酸を含むことができる。更に別の態様は、０モル％の改質用芳香族ジカルボン酸を含有する。よって、存在する場合、１種以上の改質用芳香族ジカルボン酸の量は、これらの前述の端点値からのいずれかの範囲であることができることが意図され、例えば、０．０１〜３０モル％、０．０１〜２０モル％、０．０１〜１０モル％、０．０１〜５モル％および０．０１〜１モル％が挙げられる。一態様において、本発明において使用できる改質用芳香族ジカルボン酸としては、これらに限定するものではないが、２０個以下の炭素原子を有するものが挙げられ、そしてこれは直鎖、パラ配向、または対称性であることができる。本発明において使用できる改質用芳香族ジカルボン酸の例としては、これらに限定するものではないが、イソフタル酸、４，４’−ビフェニルジカルボン酸、１，４−、１，５−、２，６−、２，７−ナフタレンジカルボン酸およびトランス−４，４’−スチルベンジカルボン酸ならびにそれらのエステルが挙げられる。一態様において、改質用芳香族ジカルボン酸はイソフタル酸である。
【０１１３】
本発明において有用なポリエステルのカルボン酸成分は、更に、１０モル％以下、５モル％以下または１モル％以下の、２〜１６個の炭素原子を含有する１種以上の脂肪族ジカルボン酸，例えばマロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸およびドデカン二酸のジカルボン酸等で改質することができる。特定の態様はまた、０．０１モル％以上、０．１モル％以上、１モル％以上、５モル％以上、または１０モル％以上の１種以上の改質用脂肪族ジカルボン酸を含むことができる。更に別の態様は、０モル％の改質用脂肪族ジカルボン酸を含む。従って、存在する場合には、１種以上の改質用脂肪族ジカルボン酸の量は、これらの前述の端点値のいずれかからの範囲であることができることが意図され、例えば０．０１〜１０モル％および０．１〜１０モル％の範囲が挙げられる。ジカルボン酸成分の総モル％は１００モル％である。
【０１１４】
別の側面において、本発明は：
（Ｉ）本発明における任意のポリエステルにおいて有用なモノマーを含む混合物を、触媒の存在下で、約２４０℃までの温度にて、初期ポリエステルを生成するのに十分な時間加熱すること；
（ＩＩ）ステップ（Ｉ）の初期ポリエステルを温度２４０〜３２０℃にて約１〜４時間加熱すること；および
（ＩＩＩ）任意の未反応グリコールを除去すること；
を含む方法によって製造されるポリエステルを含む熱可塑性物品に関する。
【０１１５】
この方法で使用するための好適な触媒としては、有機−亜鉛または錫化合物が挙げられる。この型の触媒の使用は当業界で周知である。本発明において有用な触媒の例としては、これらに限定するものではないが、酢酸亜鉛、ブチル錫トリス−２−エチルヘキサノエート、ジブチル錫ジアセテートおよびジブチル錫オキシドが挙げられる。他の触媒としては、チタン、亜鉛、マンガン、リチウム、ゲルマニウムおよびコバルトをベースとするものを挙げることができる。触媒量は、典型的には、触媒金属基準で約１０ｐｐｍ〜約５００ｐｐｍの範囲であることができる。この方法は、バッチ法または連続法で実施することができる。
【０１１６】
典型的には、ステップ（Ｉ）は、グリコールの約５０質量％以上が反応するまで実施する。ステップ（Ｉ）は、大気圧〜１００ｐｓｉｇの範囲の加圧下で、実施することができる。本発明において有用な任意の触媒に関連して用いる用語「反応生成物」は、ポリエステルの形成において使用する触媒および任意のモノマーを用いた重縮合および／またはエステル化反応の任意の生成物、ならびに触媒と任意の他の型の添加剤との重縮合またはエステル化反応の生成物を意味する。
【０１１７】
グリコール
エチレングリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、またはその混合物を含むヒドロキシル成分に加え、本発明のポリエステルのヒドロキシル成分としては、追加の改質剤ジオールまたは化合物（より多くの水酸基を有するもの）を挙げることができる。改質剤ヒドロキシル化合物の例としては、脂環式ジオール（好ましくは６〜２０個の炭素原子を有するもの）および／または脂肪族ジオール（好ましくは３〜２０個の炭素原子を有するもの）が挙げられる。このようなジオールのより具体的な例としては、これらに限定するものではないが、ジエチレングリコール；トリエチレングリコール；１，４−シクロヘキサンジメタノール；プロパン−１，３−ジオール；ブタン−１，４−ジオール；ペンタン−１，５−ジオール；ヘキサン−１，６−ジオール；３−メチルペンタン−２，４−ジオール；２−メチルペンタン−１，４−ジオール；２，２，４−トリメチルペンタン−１，３−ジオール；２，５−エチルヘキサン−１，３−ジオール；２，２−ジエチルプロパン−ジオール−（１，３）；ヘキサン−１，３−ジオール；１，４−ジ−（ヒドロキシエトキシ）−ベンゼン；２，２−ビス−（４−ヒドロキシシクロヘキシル）−プロパン；２，２，４，４−テトラメチルシクロブタン−１，３−ジオール；２，２−ビス−（３−ヒドロキシエトキシフェニル）−プロパン；および２，２−ビス−（４−ヒドロキシプロポキシフェニル）−プロパンが挙げられる。１，４−シクロヘキサンジメタノールは、シス、トランス、またはその混合物であることができ、例えば、シス／トランス比が６０：４０〜４０：６０であることができる。別の態様において、トランス−１，４−シクロヘキサンジメタノールは、６０〜８０モル％の量で存在できる。
【０１１８】
本発明において有用なポリエステル組成物のポリエステル部分のグリコール成分は、２５モル％以下の１種以上の改質用グリコール（エチレングリコールまたは１，４−シクロヘキサンジメタノールではない）を含有でき；一態様において、本発明において有用なポリエステルは、１５モル％以下の１種以上の改質用グリコールを含有できる。別の態様において、本発明において有用なポリエステルは、１０モル％以下の１種以上の改質用グリコールを含有できる。別の態様において、本発明において有用なポリエステルは、５モル％以下の１種以上の改質用グリコールを含有できる。別の態様において、本発明において有用なポリエステルは、３モル％以下の１種以上の改質用グリコールを含有できる。別の態様において、本発明において有用なポリエステルは、０モル％の改質用グリコールを含有できる。よって、存在する場合、１種以上の改質用グリコールの量は、これらの前述の端点値のいずれかからの範囲であることができることが意図され、例えば、０．０１〜１５モル％、および０．１〜１０モル％が挙げられる。
【０１１９】
改質剤として、ポリエステルポリマーは、イソフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、およびジエチレングリコールのようなコモノマーを含有できる。
【０１２０】
本発明のコーティング組成物において有用なポリエステルおよび／またはポリカーボネートは、０〜１０モル％、例えば０．０１〜５モル％、０．０１〜１モル％、０．０５〜５モル％、０．０５〜１モル％、または０．１〜０．７モル％、または０．１〜０．５モル％（それぞれジオールまたは二塩基酸の残基のいずれかの総モル％基準）の、分岐モノマー（本明細書で分岐剤ともいう）の１つ以上の残基（３つ以上のカルボキシル置換基、ヒドロキシル置換基、またはその組合せを有する）を含むことができる。特定の態様において、分岐モノマーまたは分岐剤は、ポリエステルの重合前および／または重合中および／または重合後に添加できる。よって、本発明において有用な１種または複数種のポリエステルは直鎖または分岐であることができる。ポリカーボネートはまた、直鎖または分岐鎖であることができる。特定の態様において、分岐モノマーまたは分岐剤は、ポリカーボネートの重合前および／または重合中および／または重合後に添加できる。
【０１２１】
分岐モノマーの例としては、これらに限定するものではないが、多官能酸または多官能アルコール，例えばトリメリット酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸二無水物、トリメチロールプロパン、グリセロール、ペンタエリスリトール、クエン酸、酒石酸、３−ヒドロキシグルタル酸等が挙げられる。一態様において、分岐モノマー残基は、０．１〜０．７モル％の、以下の、無水トリメリット酸、ピロメリット酸二無水物、グリセロール、ソルビトール、１，２，６−ヘキサントリオール、ペンタエリスリトール、トリメチロールエタン、および／またはトリメシン酸の少なくとも１種から選択される１種以上の残基を含むことができる。分岐モノマーは、ポリエステル反応混合物に添加でき、または濃縮物の形でポリエステルとブレンドできる。これは例えば米国特許第５，６５４，３４７号および第５，６９６，１７６号に記載されており、分岐モノマーに関するその開示は参照により本明細書に組入れる。
【０１２２】
インヘレント粘度
本発明の特定の態様において、熱可塑性レジン，特にポリエステルは、６０／４０（質量／質量）フェノール／テトラクロロエタン中２５℃にて測定したときに、インヘレント粘度（Ｉ．Ｖ．）値の範囲０．５ｄＬ/ｇ〜１．４ｄＬ/ｇを有する。本発明の別の態様において、熱可塑性レジンは、ＩＶ範囲０．６５ｄＬ/ｇ〜１．０ｄＬ/ｇまたは０．６５ｄＬ/ｇ〜０．８５ｄＬ/ｇまたは０．６９ｄＬ/ｇ〜０．８２ｄＬ/ｇを有する。本発明の他の態様について、本発明において有用なポリエステルは、６０／４０（質量／質量）フェノール／テトラクロロエタン中、濃度０．５ｇ／１００ｍｌで２５℃にて測定したときに、以下のインヘレント粘度：０．５０から１．２ｄＬ／ｇ；０．５０から１．１ｄＬ／ｇ；０．５０から１ｄＬ／ｇ；０．５０ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．５０から０．９８ｄＬ／ｇ；０．５０から０．９５ｄＬ／ｇ；０．５０から０．９０ｄＬ／ｇ；０．５０から０．８５ｄＬ／ｇ；０．５０から０．８０ｄＬ／ｇ；０．５０から０．７５ｄＬ／ｇ；０．５０ｄＬ／ｇから０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．５０から０．７２ｄＬ／ｇ；０．５０から０．７０ｄＬ／ｇ；０．５０ｄＬ／ｇから０．７０ｄＬ／ｇ未満；０．５０から０．６８ｄＬ／ｇ；０．５０ｄＬ／ｇから０．６８ｄＬ／ｇ未満；０．５０から０．６５ｄＬ／ｇ；０．５５から１．２ｄＬ／ｇ；０．５５から１．１ｄＬ／ｇ；０．５５から１ｄＬ／ｇ；０．５５ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．５５から０．９８ｄＬ／ｇ；０．５５から０．９５ｄＬ／ｇ；０．５５から０．９０ｄＬ／ｇ；０．５５から０．８５ｄＬ／ｇ；０．５５から０．８０ｄＬ／ｇ；０．５５から０．７５ｄＬ／ｇ；０．５５ｄＬ／ｇから０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．５５から０．７２ｄＬ／ｇ；０．５５から０．７０ｄＬ／ｇ；０．５５ｄＬ／ｇから０．７０ｄＬ／ｇ未満；０．５５から０．６８ｄＬ／ｇ；０．５５ｄＬ／ｇから０．６８ｄＬ／ｇ未満；０．５５から０．６５ｄＬ／ｇ；０．５８から１．２ｄＬ／ｇ；０．５８から１．１ｄＬ／ｇ；０．５８から１ｄＬ／ｇ；０．５８ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．５８から０．９８ｄＬ／ｇ；０．５８から０．９５ｄＬ／ｇ；０．５８から０．９０ｄＬ／ｇ；０．５８から０．８５ｄＬ／ｇ；０．５８から０．８０ｄＬ／ｇ；０．５８から０．７５ｄＬ／ｇ；０．５８ｄＬ／ｇから０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．５８から０．７２ｄＬ／ｇ；０．５８から０．７０ｄＬ／ｇ；０．５８ｄＬ／ｇから０．７０ｄＬ／ｇ未満；０．５８から０．６８ｄＬ／ｇ；０．５８ｄＬ／ｇから０．６８ｄＬ／ｇ未満；０．５８から０．６５ｄＬ／ｇ；０．６０から１．２ｄＬ／ｇ；０．６０から１．１ｄＬ／ｇ；０．６０から１ｄＬ／ｇ；０．６０ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．６０から０．９８ｄＬ／ｇ；０．６０から０．９５ｄＬ／ｇ；０．６０から０．９０ｄＬ／ｇ；０．６０から０．８５ｄＬ／ｇ；０．６０から０．８０ｄＬ／ｇ；０．６０から０．７５ｄＬ／ｇ；０．６０ｄＬ／ｇから０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．６０から０．７２ｄＬ／ｇ；０．６０から０．７０ｄＬ／ｇ；０．６０ｄＬ／ｇから０．７０ｄＬ／ｇ未満；０．６０から０．６８ｄＬ／ｇ；０．６０ｄＬ／ｇから０．６８ｄＬ／ｇ未満；０．６０か���０．６５ｄＬ／ｇ；０．６５から１．２ｄＬ／ｇ；０．６５から１．１ｄＬ／ｇ；０．６５から１ｄＬ／ｇ；０．６５ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．６５から０．９８ｄＬ／ｇ；０．６５から０．９５ｄＬ／ｇ；０．６５から０．９０ｄＬ／ｇ；０．６５から０．８５ｄＬ／ｇ；０．６５から０．８０ｄＬ／ｇ；０．６５から０．７５ｄＬ／ｇ；０．６５ｄＬ／ｇから０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．６５から０．７２ｄＬ／ｇ；０．６５から０．７０ｄＬ／ｇ；０．６５ｄＬ／ｇから０．７０ｄＬ／ｇ未満；０．６８から１．２ｄＬ／ｇ；０．６８から１．１ｄＬ／ｇ；０．６８から１ｄＬ／ｇ；０．６８ｄＬ／ｇから１ｄＬ／ｇ未満；０．６８から０．９８ｄＬ／ｇ；０．６８から０．９５ｄＬ／ｇ；０．６８から０．９０ｄＬ／ｇ；０．６８から０．８５ｄＬ／ｇ；０．６８から０．８０ｄＬ／ｇ；０．６８から０．７５ｄＬ／ｇ；０．６８から０．７５ｄＬ／ｇ未満；０．６８から０．７２ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から１．２ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から１．１ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から１ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から１ｄＬ／ｇ未満；０．７６ｄＬ／ｇ超から０．９８ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から０．９５ｄＬ／ｇ；０．７６ｄＬ／ｇ超から０．９０ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から１．２ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から１．１ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から１ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から１ｄＬ／ｇ未満；０．８０ｄＬ／ｇ超から１．２ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から０．９８ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から０．９５ｄＬ／ｇ；０．８０ｄＬ／ｇ超から０．９０ｄＬ／ｇの少なくとも１つを示すことができる。
【０１２３】
溶解パラメータ
一態様において、少なくとも１種の熱可塑性レジン，特にポリエステルは、溶解パラメータの範囲１０．４〜１１．５（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有する。本発明の他の態様において、溶解パラメータは、約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5または約１０．０〜１３．６（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5または約１０．０〜約１２．５（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5または約１０．４〜約１１．２（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5の範囲である。特定の態様はまた、優れた堅牢性および比較的低い加工温度を示す。ベースレジンの選択は、使用条件，例えば温度耐性、堅牢性、耐候性（weathering）によって決定する。
【０１２４】
ガラス転移温度（Ｔｇ）
特定の態様において、熱可塑性レジン，特にポリエステルは、ガラス転移温度６０℃〜約１５０℃または約７０℃〜約１３０℃または約７５℃〜約１１５℃の範囲を有する。他の態様において、熱可塑性レジンは、ガラス転移温度７０〜約１５０℃または８０〜約１５０℃または９０〜約１５０℃または１００〜約１５０℃または１１０〜約１５０℃または１２０〜約１５０℃または１３０〜約１５０℃または１４０〜約１５０℃または７０〜約１４０℃  ８０〜約１４０℃または９０〜約１４０℃または１００〜約１４０℃または１１０〜約１４０℃または１２０〜約１４０℃または１３０〜約１４０℃または７０〜約１３０℃または８０〜約１３０℃または９０〜約１３０℃または１００〜約１３０℃または１１０〜約１３０℃または１２０〜約１３０℃または１１０〜約１２０℃または７０〜約１２０℃または８０〜約１２０℃または９０〜約１２０℃または１００〜約１２０℃または７０〜約１１０℃または８０〜約１１０℃または９０〜約１１０℃または１００〜約１１０℃または７０〜約１００℃または８０〜約１００℃または９０〜約１００℃または７０〜約９０℃または８０〜約９０℃の範囲を有する。他の態様において、ポリエステルレジンは、Ｔｇ６０〜１５０℃または７０〜１３０℃または７５〜１１５℃の範囲を有する。特記がない限り、本発明の熱可塑性物品において有用な組成物は、本明細書に記載するインヘレント粘度範囲の少なくとも１つおよび本明細書に記載する組成物のためのモノマー範囲の少なくとも１つを有することができることが意図される。特記がない限り、本発明の熱可塑性物品において有用な組成物は、本明細書に記載するＴｇ範囲の少なくとも１つおよび本明細書に記載する組成物のためのモノマー範囲の少なくとも１つを有することができることも意図される。特記がない限り、本発明の熱可塑性物品において有用な組成物は、本明細書に記載する溶解性範囲の少なくとも１つおよび本明細書に記載する組成物のためのモノマー範囲の少なくとも１つを有することができることも意図される。特記がない限り、本発明の熱可塑性物品において有用な組成物は、本明細書に記載するインヘレント粘度範囲の少なくとも１つ、本明細書に記載するＴｇ範囲の少なくとも１つ、溶解パラメータ範囲の少なくとも１つ、および本明細書に記載する組成物のためのモノマー範囲の少なくとも１つを有することができることも意図される。
【０１２５】
熱可塑性レジンの質量パーセント
コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜９９質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜９５質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜９０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜８０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜７０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜６０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜５０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。
【０１２６】
特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して４０質量％〜９５質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して４０質量％〜９０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して４０質量％〜８０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して４０質量％〜７０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５０質量％〜９５質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５０質量％〜９０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５０質量％〜８０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５０質量％〜７０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して６０質量％〜８０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して６０質量％〜７０質量％の、少なくとも１種の熱可塑性レジンを含むことができる。
【０１２７】
不透明性改質剤
少なくとも１種の不透明性改質剤は、有機染料および無機染料から選択できる。このような不透明性改質剤は、コーティング配合物に対する不透明性および色の少なくとも１つに影響することができる。好適な不透明性改質剤の非限定例としては、金属酸化物および金属塩，例えば酸化亜鉛（ＺｎＯ）、マイカ、鉛白、硫酸バリウム（ＢａＳＯ4）、硫化亜鉛（ＺｎＳ）、酸化アンチモンおよび二酸化チタン（ＴｉＯ2）が挙げられる。本開示に従った組成物は、組成物の総質量に対して１質量％〜１５質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。ある態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して２質量％〜１２質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。ある態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３質量％〜１０質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。ある態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して４質量％〜７質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。ある側面において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜７質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。ある態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜６質量％の、少なくとも１種の不透明性改質剤を含むことができる。
【０１２８】
光沢改質剤
少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、無機フィラーおよび高分子フィラーから選択できる。好適な無機フィラーの非限定例としては、タルク（マグネシウムシリケート）、シリカ、カオリンクレイ、アルミナおよび炭酸カルシウム（ＣａＣＯ3）が挙げられる。高分子フィラーの例としては、これらに限定するものではないが、ＢＭＡＴ（Ｃｈｅｍｔｕｒａ，  Ｅｃｄｅｌ  ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ，Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能、およびＫＭ−３７７，Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓから入手可能）が挙げられる。少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、配合物のグレー着色（graying）または黄変には殆どまたは全く影響しない。少なくとも１種の任意の光沢改質剤のメジアン粒子サイズは、１ミクロン未満〜５０ミクロン，例えば３ミクロン〜２０ミクロンの範囲である。特定の態様において、少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、メジアン粒子サイズ５ミクロン〜５０ミクロンの範囲を有する。特定の態様において、少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、メジアン粒子サイズ１ミクロン〜５０ミクロン，例えば１ミクロン〜４０ミクロン、１ミクロン〜３０ミクロン、または１ミクロン〜２０ミクロンの範囲を有する。特定の態様において、少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、メジアン粒子サイズ３ミクロン〜５０ミクロン，例えば３ミクロン〜４０ミクロン、３ミクロン〜３０ミクロン、または３ミクロン〜２０ミクロンの範囲を有する。特定の態様において、少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、メジアン粒子サイズ５ミクロン〜５０ミクロン，例えば５ミクロン〜４０ミクロン、５ミクロン〜３０ミクロン、または５ミクロン〜２０ミクロンの範囲を有する。特定の態様において、少なくとも１種の任意の光沢改質剤は、メジアン粒子サイズ１０ミクロン〜５０ミクロン，例えば１０ミクロン〜４０ミクロン、１０ミクロン〜３０ミクロン、または１０ミクロン〜２０ミクロンの範囲を有する。
【０１２９】
光沢改質剤の形状および質量パーセント
少なくとも１種の任意の光沢改質剤の粒子は、種々の形状，例えば、針、球、円板、または立方体の形状であることができる。コーティング組成物は、組成物の総質量に対して０質量％〜７０質量％の、少なくとも１種の任意の光沢改質剤を含むことができる。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して０質量％〜５０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して１０質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して１５質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して２０質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して２５質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して３０質量％〜４０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。
【０１３０】
別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜３５質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜３０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜２５質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜２０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜１５質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、組成物の総質量に対して５質量％〜１０質量％の、少なくとも１種の光沢改質剤を含む。
【０１３１】
一態様において、少なくとも１種の光沢改質剤は炭酸カルシウムである。炭酸カルシウムはまた、組成物の得られる表面の極性の性質を改善でき、これは水系ラテックス塗料の改善された接着によって証明される。炭酸カルシウムの濃度および粒子サイズを操作して所望の光沢レベルを得ることができるが、マクロスケールの表面粗さおよび全体的なポリマー系の堅牢性に対する独特の効果もまた観察される。炭酸カルシウムの濃度を増大させることはまた、ポリマー物質を脆化させる場合がある。炭酸カルシウムのレベルの増大では視覚的効果が示されなかったが、極端な高量は、微細に粉砕された粒子のクランピング（より大きい見掛けの粒子サイズをもたらす）をもたらすことが予測される。
【０１３２】
衝撃改質剤
少なくとも１種の任意の衝撃改質剤は、ｉ）ポリマーの総質量に対して２０質量％〜９９質量％の量の少なくとも１種のゴム状セグメント；およびｉｉ）該少なくとも１種のゴム状セグメントよりも高い極性を有する少なくとも１種のセグメント；を含むポリマーから選択できる。衝撃改質剤の組合せを用いて、所望の堅牢性および所望の溶解パラメータの少なくとも１つを実現できる。加えて、少なくとも１種の任意の衝撃改質剤は、熱可塑性レジンと反応してもしなくてもよい。「ゴム状セグメント」は、非晶のポリマーセグメントであってＴｇ＜０℃を有し、そして架橋の存在下で極めて大きい伸長（＞５００％）を最小限のヒステリシスで生じるものを意味する。ゴム状セグメントとしては、ポリオレフィン（ここでエチレンおよび／またはイソブチレンは、オレフィン系ゴム状セグメント（例えば、Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００（Ａｒｋｅｍａより）、ＥＭＡＣ（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌより））またはイソプレンまたはブタジエンを基にするゴム状セグメント（例えば、Ｂｌｅｎｄｅｘ  ３６２（Ｃｈｅｍｔｕｒａより）およびＫａｎｅ  Ａｃｅ  Ｂ５６４（Ｋａｎｅｋａより））である）、ポリエーテル（ここでポリエチレンオキサイドおよびポリプロピレンオキサイドは、エーテル系ゴム状セグメント（例えば、Ｅｌａｓｔｏｌｌａｎ  １１５４Ｄ（ＢＡＳＦより）またはＴｅｘｉｎ  ＤＰ７−１１９８（Ｂａｙｅｒより））である）、ポリエチレンプロピレンジエン（ここでジシクロペンタジエン、エチリデンノルボルネンおよびビニルノルボルネンは、ポリエチレンプロピレンジエンのジエン系部分である）（例えば、Ｒｏｙａｌｔｕｆ  ９７０Ｅ（Ｃｈｅｍｔｕｒａより）およびＮｏｒｄｅｌ（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌより））、そしてポリアクリレート（ここでｎ−ブチルアクリレートおよびオクチルアクリレートは、アクリル系ゴム状セグメント（例えば、Ｋａｎｅ  Ａｃｅ  ＦＭグレード（Ｋａｎｅｋａより）およびＲｏｙａｌｔｕｆ  ９６０Ａ（Ｃｈｅｍｔｕｒａより））である）が挙げられる。
【０１３３】
少なくとも１種の衝撃改質剤の非限定例としては、ポリオレフィンゴム状セグメント（これはゴム相ともいう）を基にするポリマー、ポリエーテルゴム相を基にするポリマー、アクリルゴム相を基にするポリマー、ならびにブタジエンおよび／またはイソプレンのゴム相を基にするポリマーが挙げられる。ある態様において、少なくとも１種の衝撃改質剤は、ポリ（アクリロニトリルブタジエンスチレン）（ＡＢＳ）ポリマーから選択される。ある態様において、少なくとも１種の衝撃改質剤は、幾らかかのレベルのより極性の官能基を含むポリエチレンコポリマーから選択され、すなわち、コポリマーの幾らかかの部分はポリエチレンよりも極性である。
【０１３４】
本発明に係る特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して０質量％〜３０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜３０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜２５質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜２０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。別の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜１５質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して７質量％〜１５質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜１０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。
【０１３５】
特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して５質量％〜３０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して１０質量％〜３０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して１５質量％〜３０質量％の少なくとも１種の衝撃改質剤を含む。
【０１３６】
特定の態様において、コーティング組成物は、総組成物の質量に対して０％〜１５％の不透明性改質剤、０〜５０％の衝撃改質剤、および０〜４０％の光沢改質剤を含み、ここで不透明性改質剤、衝撃改質剤および光沢改質剤の少なくとも１つは０％ではなく、そして質量パーセントは、コーティング組成物の総質量基準である。特定の態様において、コーティング組成物は、１〜１３％の不透明性改質剤、１〜４３％の衝撃改質剤、および１〜３９％の光沢改質剤を含み、ここで質量パーセントはコーティング組成物の総質量基準である。特定の態様において、コーティング組成物は、２〜１１％の不透明性改質剤、２〜３６％の衝撃改質剤、および２〜３８％の光沢改質剤を含み、ここで質量パーセントはコーティング組成物の総質量基準である。特定の態様において、コーティング組成物は、３〜９％の不透明性改質剤、３〜３０％の衝撃改質剤、および３〜３７％の光沢改質剤を含み、ここで質量パーセントはコーティング組成物の総質量基準である。
【０１３７】
追加の添加剤
加えて、種々の他の特定用途の添加剤を使用することが可能である。このような追加の添加剤としては、これらに限定するものではないが、難燃剤、ＵＶ吸収剤、酸化防止剤、着色剤、および光学的光沢剤が挙げられる。一般的に、プライマーとして使用されることになるポリマー配合物のために、不透明な白色着色が望ましい。二酸化チタンは広く使用される白色顔料であるが、種々の他の金属の酸化物および塩を使用できる。
【０１３８】
コーティング配合物に対する用途は、組成物を所望の形状または物品に溶融加工する能力によって制限されるのみである。ベースレジンの選択は、使用条件，例えば温度耐性、堅牢性、耐候性（weathering）によって決定する。本発明の組成物は、成形およびトリムの市場における塗料プライマーの代替として使用するために開発されたものであり、そして例えば米国特許第６，６６０，０８６号および第７，３７４，７９５号に記載されるように押出法とともに、使用できる。コーティング配合物は、現在塗装、包囲、またはジェッソ処理されている任意の線形プロファイルの物質のコーティング用に使用できることが証明される。見込まれるような用途は、ドア枠、窓枠、他のドア／窓部品、フラットパネル棚、引出し物品、外装の成形およびトリム、外装または内装の羽目板への技術の単純な拡張である。基材物質は、潜在的にはＭＤＦ、パーティクルボード、配向ストランドボード、繊維ガラス、天然木材、他のコンポジット木材製品、および合成基材であることができる。基材物質は、コーティングプロセス中に配合物が接着する能力によって制限されるのみである。これらの物品が、内装および外装の両者において用途を見出すことができると考えるのは自然であり、そして組成物への少量の添加が外装の耐候性の懸念を補償する。
【０１３９】
着色した顔料を配合物に添加して、所望の色またはデザインを有する仕上げされた物品（これは、所望の場合には後日再塗装できる）を製造する能力もまた予測できる。塗装可能な不透明のシートまたはフィルムはまた、看板工業のためにあり得ることができる。射出成形された物品は、塗装用の用途がより少ないが、使用の可能性はなお存在する。
【０１４０】
本発明のコーティング配合物は、当業者に一般的な従来のコンパウンド法を用いて製造できる。配合物は、連続法およびバッチ法の両者を用いて製造できる。コンパウンド装置は、通常、異なる添加剤のための複数の供給ポートを有する二軸押出機型の系である。二軸系は、使用される最も有望な設備であることができるが、特に設計された混合軸を有する単軸押出系、遊星ミキサ、またはバンバリミキサを用いて本発明の配合物を製造できるということが考えられる。完全な配合物をコンパウンドすることに加え、同様のコンパウンド法を用いて単独成分濃縮物を製造して濃縮物のペレット−ペレットブレンドを実施して最終配合物を製造することが考えられる。これらのペレット−ペレットブレンド物は、押出しプロセス中に完全にコンパウンドされる。
【０１４１】
配合物は、二軸コンパウンド、一軸コンパウンド、遊星混合または連続ミキサ操作を介して与えられる高剪断分散および混合を介した熱可塑性マトリクス中での特定成分の溶融ブレンドを介して製造できる。添加剤、少なくとも１種の熱可塑性、少なくとも１種の不透明性改質剤、任意に少なくとも１種の光沢改質剤、および任意に少なくとも１種の衝撃改質剤は、適切な比で混合設備内に供給する。二軸および一軸の系において、配合されたポリマーストランドは水浴を通過して、配合されたポリマー溶融物はクエンチされる。これらのクエンチされたストランドは、ペレタイザを通って進み、そして制御されたサイズのポリマーペレットに切断された。ペレットストランドをクエンチするための他の方法，例えばチルドベルト、チルドエア等が公知である。該コンパウンドされた添加剤を製造する別の方法は、まず押出しプロセスによるフィルムまたはシートへの押出し、および該フィルムまたはシートの所望の粒子サイズへの粉砕による。これらの方法は当業者に公知である。
【０１４２】
物品の説明
本発明に係る一態様は、熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた基材を含み、該熱可塑性レジンコーティングにおいてレジンが溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有し、そして塗料がレジンコーティングの少なくとも一部を覆っており、該コーティングが押出コーティングであり、熱可塑性レジンがＴｇ約６０℃超および約１５０℃未満を有し、そして塗料がパフォーマンススコア６〜１０を有する、物品を含む。本発明の特定の態様において、熱可塑性レジンは、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）（ＡＳＡ）、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）、セルロースエステルおよびその混合物からなる群から選択される。特定の態様において、基材は、ＭＤＦ、パーティクルボード、配向ストランドボード、繊維ガラス、天然木材、コンポジット木材製品、および合成基材を含む。代替として、レジンのＴｇは約７０℃〜約１５０℃、または約７０℃〜約１３０℃、または７５℃〜約１１５℃の範囲である。代替として、ポリカーボネートレジンの溶解パラメータは約１０．８（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である。代替として、ＳＡＮレジンについての溶解パラメータは、３２％アクリロニトリルで、約９．７（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である。代替として、ＰＭＭＡレジンについての溶解パラメータは約９．４５（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5である。
【０１４３】
本発明の一態様は、組成物の総質量基準で約４０質量％〜約１００質量％の熱可塑性レジン（熱可塑性レジンはコポリエステル、ポリカーボネート、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート（ＡＳＡ）、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）、ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）、およびその混合物からなる群から選択される）、組成物の総質量基準で約０質量％〜約１５質量％の不透明性改質剤、組成物の総質量基準で約０質量％〜約５０質量％の衝撃改質剤、組成物の総質量基準で０質量％〜約４０質量％の光沢改質剤、を含むレジンコーティングを含み、ここで不透明性改質剤、衝撃改質剤または光沢改質剤の少なくとも１つは０質量％超であり、コーティングは押出しコーティングであり、熱可塑性レジンは溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5の範囲を有し、そして熱可塑性レジンはＴｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有する。
【０１４４】
一態様において、レジンは、溶解パラメータ約１０．４〜約１１．５（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有するポリエステルを含む。
【０１４５】
押出し
押出プロセスは、クロスヘッドダイプロセス（例えば米国特許第６，６６０，０８６  Ｂｌ号（参照により本明細書に組入れる）に開示されるような）であることができる。
【０１４６】
本発明に従い、コーティング押出法を開示し、これはポリマーコーティングを基材に均一かつ制御された様式で適用する。コーティング押出装置は、供給ステージ、任意の前処理ステージ、少なくとも１つのコーティング押出ステージおよび仕上げステージを含む。１つまたは複数のコーティングステージは、ポリマーフィーダおよびポリマーコーティング押出装置を含む。ポリマーコーティング押出装置は、押出されたポリマーで完全にまたは部分的にコートされることになる基材の周囲に適合するアパーチャーまたはダイを含む。基材がアパーチャーまたはダイを通過するのに従って、ポリマーコーティング物質が均一かつ一定の層に、典型的には０．００１インチ〜０．２５０インチの範囲に、適用される。幾つかの態様において、ポリマーコーティング物質はまた、ポリマーコーティング物質を適用する際に、基材上の表面の軽微な欠陥および傷を埋めて、全領域に亘って一定の仕上げを実現する。
【０１４７】
ブラストプロセス
本発明の特定の態様は、基材の物理的な表面トポグラフィを変えて、表面特性の変化を可能にするためのブラストメディアプロセス（「サンドブラスト」または「ブラストプロセス」ともいう）を開示する。該方法の特定の態様は、塗料のポリマー基材に対する接着を改善する。典型的には、押出しおよび射出成形されたポリマー物品は、極めて平滑な、ざらつきのない表面を示す。表面トポグラフィの欠如は、基材および塗料の溶解パラメータが十分適合している場合であっても、塗料の見掛けの接着を低下させる。出願人は、この仮説に限定されるものではないが、ブラストプロセスが表面積、ひいては相互作用面積を増大させ、更に、塗料コーティングと機械的に噛み合うことを可能にする表面の特徴を形成すると確信する。本発明の他の態様において、ブラストプロセスを用いて、基材（例えばポリマー基材）または基材上のポリマーコーティングの得られる光沢レベルを、配合物光沢改質剤の使用なしで改質できる。サイズ、形状、物質の性質およびプロセスのパラメータ（ブラストプロセスに関連するもの）を用いて、光沢および表面の改質のレベルを調整できる。艶消し仕上げをしばしば用いて、押出しシートに対するスクラッチ耐性を得ることができ、そしてこれらのブラストプロセスは、非平坦線形物品の上に艶消し仕上げを生成する能力を可能にし、これによりスクラッチ耐性を与える。基材表面のトポロジーによってもたらされる任意の特性は、潜在的にはこの技術で制御する。プロセスは、バッチプロセスまたはインライン連続プロセスとして運転できる。
【０１４８】
ポリマー押出し法およびポリマー配合法とともに用いる本発明の特定の態様は、下塗りされた基材，例えばＭＤＦトリムプロファイル、の製造を可能にし、これは、ほぼ同一の塗料接着性能とともに増大したコーティング堅牢性を有するジェッソコーティングの平滑な仕上げを有する。先に、ポリマー押出し法とともに用いるポリマーコーティング配合法は、平滑、強靭なコーティングの製造を可能にしたが、この基材に対する塗料スクラッチ接着は種々の塗料に対して、競合の提供物ほどには強固ではなかった。ポリマー表面を摩耗させるための後押出し法の追加は、基材への塗料の接着を改善する。
【０１４９】
出願人は、ブラスト系を、注意深く選択したブラストメディアとともに使用して、ポリマーまたはコンポジットの基材表面上に特に設計された表面トポグラフィを得ることを開示する。ブラストメディアは、形状、球状または不規則／顆粒状によって主として２つのカテゴリーに分けられる。球状形状の粒子が、ポリマー基材の表面に単にディンプル形成する一方、顆粒状形状の粒子はポリマー表面の引裂きまたは荒れ（より大きい表面相互作用および機械的な噛み合せを形成すると考えられるトポグラフィ的な特徴を形成する）の原因となったことを見出した。これらのトポグラフィ的な特徴のサイズは、ブラストメディアの粒子サイズを変更すること、更にはポリマー基材またはブラストメディアのいずれかの「硬度」を変えることにより影響される。ポリマー上のブラストメディアの出現の速さおよび角度もまた、ポリマー基材上の結果であるトポグラフィ的な特徴のサイズに影響する。本発明の特定の態様において、より不規則な顆粒状粒子は、光沢を低下させ、そして明澄なコーティングにおいて、球状ブラストメディアよりも高レベルの不透明性を生じさせた。本発明の幾つかの態様において、球状粒子は、透明性の深刻な変化／低下なしで光沢を低下させた。本発明の一態様は、空気駆動式のブラストメディア法を記載し、これを調整して、特定用途のために必要な所望の表面トポグラフィを得ることができる。
【０１５０】
任意の従来の空気駆動式ブラスト系を用いて、本発明の方法において用いるブラストメディアを送達できるが、ブラストメディアおよびブラスト設備の運転方法の選択は結果に影響する。メディアブラスト処理は、公知の方法によって実施できる。例えば、米国特許第６，４６１，７９２号（参照により本明細書に組入れる）に記載されるブラストプロセスを用いることができる。メディアブラストは、微粒子化された研磨剤をポリマーの表面上に高速でスプレーすることによって、表面（例えばポリマーのもの）を荒らすためのプロセスである。例えば、酸化アルミナ粒子を圧縮空気と一緒に強くスプレーでき、任意に次いで水で洗浄して乾燥させることができる。ブラスト処理によるポリマーの表面粗さの制御は、スプレーすべき粒子の粒子サイズおよび処理量（面積当たりの処理頻度）を調整することによって実施できる。粒子のより大きい粒子サイズおよび処理量は、ポリマー表面のより高い表面粗さをもたらす。
【０１５１】
本発明に係る特定の態様において、メディアブラスト処理は、圧縮空気でのフィルム表面上の研磨剤のスプレーによって制御される表面処理であり、そして形成される不規則性は、従って、メディアブラスト処理の条件によって調整する。
【０１５２】
研磨剤メディアは、メディアブラスト吹き飛ばしノズルを介して吹き飛ばしてポリマー上にスプレーする。処理条件を調整して、研磨メディアの吹き飛ばし量（ブラスト量）およびメディアブラスト吹き飛ばしノズルとポリマーとの間の角度および間隔（ブラスト角度およびブラスト距離）を制御する。ホッパ内の研磨メディアを、空気チャンバから出て送られる圧縮空気によってメディアブラスト吹き飛ばしノズルを介して吹き飛ばして、これをポリマー表面上にスプレーし、これにより、各ポリマーについて適切にされた条件下でメディアブラスト処理を行う。これらの方法の例は、例えば、第ＪＰ−Ａ−８−３４８６６号、第ＪＰ−Ａ−１１−９０８２７号および第ＪＰ−Ａ−１１−２５４５９０号に記載されている。
【０１５３】
表面トポグラフィに影響する因子
ブラストメディア中の粒子の形状、サイズ、機械特性，例えば硬度、入射角および速度は、得られる表面トポグラフィに影響する。
【０１５４】
形状
エアブラストに起因するトポグラフィに影響する１つの因子は、ブラストメディア粒子の形状である。均一な形状の球状粒子は、単純に、これが接触する基材上の位置にその形状を直接転写することによって表面において変形またはディンプルを形成する。これらのディンプルのサイズは、粒子サイズを変え、そして粒子の速度を変えることによってより少ない範囲にすることにより変更できる。
【０１５５】
一方、不均一形状の粒子（これは、不規則または顆粒状として説明できる）は表面に対して異なる効果を有する。不均一形状、不規則および顆粒状という用語は互換的に用いる。表面にディンプル形成するよりもむしろ、端部を有するこれらの不均一粒子は、顕微鏡レベルで表面を剥ぎ取りおよび引裂くと考えられる。球状粒子または顆粒状粒子のいずれかのサイズを変えることは、表面のトポグラフィ的な特徴のサイズ（特徴の間の間隔および特徴の深さが挙げられる）に影響する。光学顕微鏡およびＳＥＭの画像（図１ａ−ｆおよび２ａ−ｇ）は、粒子サイズ（球状粒子については径、および不規則粒子についてはグリットサイズまたはメッシュサイズ）の変化とともに特徴のサイズの独特の変化を示す。また、これらの変化は主としてマイクロスケールの形態において生じるが、極端に大きいおよび小さい粒子（手触りおよび粗さ測定によって検出可能な表面の平滑性の相違をもたらす）で、観察可能な表面粗さに対する何らかの効果が存在する。
【０１５６】
表面にぶつかる粒子の速度を増大させることは、特徴の深さを増大させる働きをする場合がある一方、典型的には、特徴の間の距離は変化させない。全体的には、特徴の深さは、粒子の運動量（これは、質量（重量）と粒子の速度との一次関数である）に左右される。
【０１５７】
入射角
入射角もまた、全体の表面結果に作用する。９０°入射角（基材表面に対して垂直）を用いることは、ブラスト流の力（より小さいディンプルサイズ）および粒子密度（より小さいヒットの数）の幾らかかの希釈をもたらす。表面をヒットした粒子がまっすぐ上に跳ね返り、そしてポリマー基材に向かって降りてくる他の粒子と干渉するからである。
【０１５８】
ブラストメディアの硬度
基材表面の表面トポグラフィに作用するブラストメディア粒子の別の特性は、ブラストメディア粒子の機械特性である。クルミ殻およびコーン穂軸のような材料に由来する、より柔らかい粒子を、ブラストメディアとして使用できるが、深さおよび効率（使用するメディアの量当たりの増大した表面粗さとして規定される）の点では、表面上で、同様のサイズのより硬い粒子（例えば酸化アルミニウム）と比べ、これほどには攻撃的ではない。幾つかのより柔らかいメディアについて、粒子は、衝撃、更に基材表面が処理されることにより変化した。
【０１５９】
コーティング接着
本発明のブラスト法の有用性は、表面トポグラフィの性質によって支配される基材の任意の特性に付随する。特に、本発明のこの方法を用いて表面を改質する能力は、塗料コーティングの得られる接着に対して顕著な効果を示した。配合物は全体の塗料接着にも作用するが、表面粗さはまた、得られる塗料接着，特に塗料スクラッチ接着における因子であることを見出した。
【０１６０】
塗料接着
特定用途において、ポリマーコーティングまたは基材に対する塗料接着は主な懸念事項である。本発明の特定の態様は、ポリマーまたはコンポジット基材表面を、ブラストメディア粒子で、表面粗さ（Ｒａ）約５０〜約３７０マイクロインチを生成するのに十分な時間ブラストすることを含む方法を含み、ここで該ブラストメディア粒子は、サイズ約１ミクロン〜約７００ミクロンの範囲を有する。幾つかの態様において、ブラストメディア粒子の入射角は、２０〜約９０°または２０〜８５°である。特定の態様において、粒子は、不連続形状を有する。ブラストメディア粒子材料の例としては、これらに限定するものではないが、酸化アルミニウム、破砕ガラス、シリコンカーバイド、スチールグリット、クルミ殻、砂、ジェットマグ、炭酸カルシウムまたは任意の他の従来の研磨材料を挙げることができる。特定の態様において、ブラストメディア粒子サイズは、約５０〜約１００ミクロンの範囲である。特定の態様において、光沢は約１〜４０または３〜１５の範囲である。
【０１６１】
本発明の特定の態様において、コーティング上の塗料は、テープ剥離値少なくとも３または少なくとも４または少なくとも５を有する。本発明の特定の態様において、コーティング上の塗料は、クロスハッチ値少なくとも３または少なくとも４または少なくとも５を有する。特定の態様において、コーティング上の塗料は、組合せのクロスハッチ値およびテープ剥離値３〜１０、または３〜９、または３〜８、または３〜７、または３〜６、または４〜１０、または４〜９、または４〜８、または４〜７、または４〜６、または５〜１０、または５〜９、または５〜８、または５〜７、または５〜６、または６〜１０、または６〜９、または６〜８、または７〜１０、または７〜９、または７〜８、または８〜１０、または８〜９、または９〜１０の範囲を有する。特定の態様において、ブラストメディア処理されたポリマー表面についてのスクラッチ接着値は、少なくとも約５０％、または少なくとも約１００％で、非処理ポリマー表面についてのスクラッチ接着値よりも大きい。幾つかの態様において、コーティング上の塗料は、テープ剥離値少なくとも３または少なくとも４または少なくとも５、およびブラストメディア処理されたポリマー表面についてのスクラッチ接着値は少なくとも約５０％、または少なくとも約１００％で、非処理ポリマー表面についてのスクラッチ接着値よりも大きい。幾つかの態様において、コーティング上の塗料は、クロスハッチ値少なくとも３、または少なくとも４、または少なくとも５を有し、そしてブラストメディア処理されたポリマー表面についてのスクラッチ接着値は少なくとも約５０％、または少なくとも約１００％で、非処理ポリマー表面についてのスクラッチ接着値よりも大きい。特定の態様において、コーティング上の塗料は、組合せのクロスハッチ値およびテープ剥離値、３〜１０、または３〜９、または３〜８、または３〜７、または３〜６、または４〜１０、または４〜９、または４〜８、または４〜７、または４〜６、または５〜１０、または５〜９、または５〜８、または５〜７、または５〜６、または６〜１０、または６〜９、または６〜８、または７〜１０、または７〜９、または７〜８、または８〜１０、または８〜９、または９〜１０の範囲を有し、そしてブラストメディア処理されたポリマー表面についてのスクラッチ接着値は少なくとも約５０％、または少なくとも約１００％で、非処理ポリマー表面についてのスクラッチ接着値よりも大きい。特定の態様において、ブラストメディア処理されたポリマー表面上でのスクラッチ接着試験（力の単位ニュートンで表す）は、少なくとも１０または１１または１２または１３ニュートンである。
【０１６２】
光沢
本発明の特定の態様において、表面トポグラフィは、基材の表面光沢に対して顕著な影響を示す。所望の光沢レベルは、コーティング上で、種々のブラストプロセス因子（例えば、粒子の形状、サイズ、速度、およびメディア材料）を用いることによって制御できる。本発明の方法は、ポリマー表面コーティングを形成する種々の用途領域（射出成形操作、シート／フィルム押出し操作、または任意の他の操作に関連する用途が挙げられる）に適用される。
【０１６３】
本発明の特定の態様は：ポリマーまたはコンポジットの基材表面を、規則形状（実質的または完全に、鋭い角および端部を有さないもの）を有するブラストメディア粒子で、表面粗さ約５０〜約７０マイクロインチの範囲を生成するのに十分な時間ブラストすることを含み、該ブラストメディア粒子がサイズ約１ミクロン〜約７００ミクロンの範囲を有し、そしてブラストメディア粒子の入射角が２０〜約９０である、方法を含む。ブラストメディア粒子材料の例としては、これらに限定するものではないが、ガラスビーズ、セラミックショット、スチールショット、プラスチックショットまたは他の製品ビーズが挙げられる。特定の態様において、ブラストメディア粒子のサイズは、約５０〜約１００ミクロンの範囲である。特定の態様において、光沢は、約１〜８０光沢単位（グロスユニット）である。
【０１６４】
例
塗装性の試験
クロスハッチ試験
クロスハッチ接着試験（そして、以下で議論するように、スクラッチ塗料接着試験）のために、平坦化ポリマーフィルムまたは平坦ポリマーコートＭＤＦ基材を、試験すべき塗料でコートした。塗料は、Ｂｙｒｄアプリケータ型装置を用いて基材上に引き落として、全試験領域に亘って１つのサンプルから次へと一定フィルム厚みを形成した。フィルム厚みは、３〜１０ミリメートル（湿潤）で異なる組の試料について変動させたが、各組の中では一定であった。
【０１６５】
ＡＳＴＭ  Ｄ３３５９−０２“Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ａｄｈｅｓｉｏｎ  ｂｙ  Ｔａｐｅ  Ｔｅｓｔ，”（これは、“ｃｒｏｓｓ−ｈａｔｃｈ  ａｄｈｅｓｉｏｎ  ｔｅｓｔ，”としてよりよく知られている）は、塗料接着についての工業基準試験である。この試験において、一連のスクラッチは、剃刀でクロスハッチパターンにてスチールテンプレートを用いて形成した。テンプレートは１０の平行スリット（２ｍｍ間隔）を有し、これが剃刀を案内した。１０カットの１組の後、テンプレートを９０°回転させ、更に１０カットを最初のカットの組とは直角に形成した。刃は、塗料を完全に貫通した。パターンをカットした後、規定のテープ（Ｐｅｒｍａｃｉｌ  ９９）を用いてクロスハッチパターンを覆い、そしてコーティングに向かって気泡が残らなくなくなるまで押した。テープをパターンから、適用後９０秒以内に、可能な限り１８０°の剥離角度に近くなるように剥離した。テープは制御された連続動作で急速に取り除いた。次いで、塗料コーティングの除去についての面積を調べ、除去された塗料の量に基づいて評定した。
【０１６６】
【表１】
0005559166.tif 000004
【０１６７】
スクラッチ試験−剥離しない最小スクラッチ力
クロスハッチ接着試験に加え、スクラッチ試験を用いて、剪断層間剥離試験モードにおける塗料接着を測定した。試験サンプルは、クロスハッチ接着試験用のサンプルと同一様式で作製した。各サンプルを試験テーブル上に置き、そしてテーブルに固定した。Ｔａｂｅｒ（登録商標）７１０Ｍｕｌｔｉ−Ｆｉｎｇｅｒ  Ｓｃｒａｔｃｈ／Ｍａｒ  Ｔｅｓｔｅｒ（１ｍｍチップ、および指部の力の範囲（２Ｎ−２０Ｎ）（２−２０Ｎの範囲に亘って連続していない分離した値で得られる）を有する）を用いた。較正した力のブロックで指部を試験サンプル上に下げた。次いでサンプルに亘り１０インチ試験長さに亘って指部を空気圧駆動させた。サンプルを、塗料コーティングを層間剥離させるのに必要であった臨界力に基づいて評価した。実験に基づき、試験で用いた特定の塗料は、得られる臨界力に顕著に作用できることを見出した。よって、比較評定システムを幾つかの場合で用いて、試験体の性能を評価し、そして値を数値スケール（スクラッチスケール）に規格化して種々の塗料に亘って比較を性能した。異なる潜在的な配合物の評価中に行ったスクラッチ接着試験は、メディアブラストプロセスに処理されなかったポリマーコーティングについては基準化せず、適用後の試験のために１８〜４８時間で変動する時間、および塗料フィルム厚み３および６ｍｉｌを用いた。結論として、スクラッチ接着試験の結果はおおよその定性的なものに過ぎない。メディア処理済ポリマーコーティングについてのスクラッチ接着試験結果は、１８時間に基準化し、そして塗料フィルム厚みは３ｍｉｌに基準化し、そして定量的に信頼できる。
【０１６８】
テープライン試験
コーティングの塗装性を評価するために用いる最終試験はテープライン試験であった。この試験は、成形およびトリムの用途におけるコーティングの使用を再現するように設計し、ここで壁はテープで「マスク」され、そしてトリムが塗装される。パネル（フィルムのみまたはフィルムで覆われた木材基材）を１２〜１６インチ長に切断し、そしてテープ（マスキングテープまたはブルーペインターズテープ）片を、パネルの長さと直角にパネル全部に亘って１〜２インチ毎に置いた。５ピースのテープを各パネル上に置き、５つの異なる試験間隔時間（３、６、２４、３０および４８時間）各々に対して１つを置いた。テープはパネル上にしっかりと滑らかにし、そして標準的な塗料ブラシを用いて塗料の厚いコートで塗装した。塗料の厚みは、典型的な成形およびトリムの用途における塗料のほぼ２コートのものであった。同じ２つの分析を、全てのテープライン試験のために用いて、差異を最小化した。次いでテープを、規定の間隔時間で、ほぼ１８０°剥離角度および一定剥離速度を用いて除去した。残った塗料ラインを層間剥離エッジについて評価した。層間剥離を、小（＜１ｃｍ）から大（＞１ｃｍ）まで等級分けした。性能は、ＮＰを剥離／層間剥離なし、ＳＰを小さい剥離／層間剥離、およびＬＰを大きい剥離／層間剥離、に対して指定した。各フィルムについてのテープライン試験スコア（テープスコアともいう）は、５で開始し、１ポイントを各々の大きい層間剥離について、０．５を各々の小さい層間剥離について、減じることによって算出した。全ての時間間隔にて大きい層間剥離が観察された場合には、フィルムは０と評定し、そして、任意の時間間隔にて層間剥離が観察されなかった場合には、フィルムは５と評定した。中間の性能は、５から０の間の評定を与えた。
【０１６９】
上記の試験から得たスクラッチ値は、成形およびトリムの用途における使用中に受ける実際の力を表すものではなく、よって、上記試験の１つまたは全てにおける不具合は、適用における不具合を請合うものではないことに留意すべきである。値は潜在的な配合物の比較試験の方法を与えるのみである。
【０１７０】
基材に対するコーティングの接着についての試験
コーティング組成物の基材物質への接着は、９０°剥離試験を用いてＡｄｈｅｓｉｏｎ／Ｒｅｌｅａｓｅ  Ｔｅｓｔｅｒ  ＡＲ−１０００（ＣｈｅｍＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｆａｉｒｆｉｅｌｄ，Ｏｈｉｏ製）にて、１０ｌｂロードセルで測定した。試験体は、９”×１／２”テンプレートを用いて作製して剥離サンプルを剃刀でトレースした。サンプルを、スライドする９０°剥離具内に固定し、そして剥離速度毎分１２インチで試験した。平均剥離力を次いで記録した。剥離力に加え、観察可能なレベルの繊維引き抜きもまた評価した。剥離試験体の背面上に残留したＭＤＦ繊維の量を用いて、存在していた接着のレベルを示した。
【０１７１】
粗さ試験
コーティングの粗さは、Ｍｉｔｕｔｏｙｏ  Ｓｕｒｆｔｅｓｔ  ＳＪ−２０１Ｐ粗さ試験機を用いて測定し、これはサンプルの表面変化の平均振れ幅を評価した。フラットパネルサンプルは、２．５ｍｍサンプル長さを５ｍｍサンプル長さ領域に亘って行き来する走査モードを用いて試験した。針（スチルス）を試験領域に亘ってドラッグし、これが縦方向の偏位を測定する。Ｓｕｒｆｔｅｓｔ  ＳＪ−２０１Ｐが上昇方向および下降方向の両者における平均偏位および最大偏位を算出する。
【０１７２】
光沢試験
組成物の光沢は、ＢＹＫ  Ｇａｒｄｎｅｒ  ｍｉｃｒｏ−ＴＲＩ−ｇｌｏｓｓ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ（これはＡＳＴＭ  Ｄ  ５２３  およびＩＳＯ  ２８１３に適合する）を用いて測定した。試験は、ＡＳＴＭ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ  ２４５７に従って実施した。試験は、全て、フィルムのみのサンプルで実施した（すなわちサンプルはコートされた板ではなかった）。６０°の入射角および反射角を用いた。これは光沢の目視の印象を近似的に表すからである。光沢は、検出された光の量によって表し、そして０％〜１００％の光沢レベルとして報告する。
【０１７３】
不透明性試験
組成物の不透明性は、従来の様式で、ＨｕｎｔｅｒＬａｂ  ＵｌｔｒａＳｃａｎ  ＸＥ  ＳｐｅｃｔｒｏＰｈｏｔｏｍｅｔｅｒ（Ｈｕｎｔｅｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ，Ｉｎｃ．，Ｒｅｓｔｏｎ，Ｖｉｒｇｉｎｉａ製）を用いて測定した。装置は、ＨｕｎｔｅｒＬａｂ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ（ｖｅｒｓｉｏｎ  ４．１）を用いて操作した。装置の較正および操作はＨｕｎｔｅｒＬａｂ  Ｕｓｅｒ  Ｍａｎｕａｌに従い、そして主としてＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｏｆｔｗａｒｅで指示した。装置は、関連する基準（例えばＡＳＴＭ  Ｅ  １１６４およびＥ  ３０８）に適合させた。ＨｕｎｔｅｒＬａｂ機器は、単純に、ＣＩＥ  Ｔｒｉｓｔｉｍｕｌｕｓ  Ｙ値を用い、以下の等式：不透明性（Ｙ）＝１００＊Ｙ黒／Ｙ白（式中、黒および白は、反射読みにおいて用いるバックである）に従って不透明性を算出することによって不透明性を得る。試験は全て、フィルムのみのサンプルにおいて、Ｄ６５光源を用いて１０°観察角を用いて反射モードにて実施（含まれる正反射で）した。
【０１７４】
堅牢性試験
種々の実験において配合した組成物の堅牢性を検査するために、フィルム系引張試験を用いた。これはクラック／リガメント（ligament）長さ１２．７ｍｍでのプレクラック機構を用いた。フィルム（７−８ｍｉｌ）を、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に汎用スクリューで押出した。１インチ幅×５インチフィルムサンプルを、押出したフィルムロールから切断した。１２．７ｍｍカットを、幅方向にフィルムストリップの端部から中央に形成した。フィルムをＩｎｓｔｒｏｎ  ５５６５内に５ｋＮの静止ロードセルとともに３インチギャップで空気圧クランプ間に置いた。フィルムをクランプ内に固定し、そして試験体を一定速度毎分５０ｍｍで引く。負荷／変位カーブを得て、これから総エネルギー、負荷変位カーブの積分、を算出した。総エネルギーを用いて、種々の組成物の堅牢性を比較した。フィルムの堅牢性もまた破壊の様式に基づいて評価した（脆性／延性／混合）。
【０１７５】
フィルム試験に加えて、ＭＤＦ基材上のコーティングの堅牢性の試験を実施した。コートされたＭＤＦプロファイルは、Ｄｅｗａｌｔマイター・ソーを用いて９０°および４５°で切断した。コーティングのカットラインの破壊／チッピングについての試験を用いて、コーティング配合物において適切な堅牢性が実現されたか否かを評価する。
【０１７６】
コーティング配合物の許容可能な性能に必要なバランスに鑑み、全体のパフォーマンススコアは、クロスハッチ接着スコア（Ｂを除いた数を用い、すなわち５Ｂは５として加えた）にテープスコアを加えた合計として規定した。パフォーマンススコアがより高いと、コーティング配合物がより良好である。各々の次の組の実験のための配合物の選択においては全体のパフォーマンススコアを用いた。
【０１７７】
例１〜６−塗装性についてのベースレジンの評価
塗料接着性能は、以下の無充填のベースレジンで試験した：ポリ（スチレン−アクリロニトリル）（ＳＡＮ）、ポリ（アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン）（ＡＢＳ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ（アクリロニトリル−スチレン−アクリレート）（ＡＳＡ）、およびグリコール変性ポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴＧ）。これらのポリマーを１”Ｋｉｌｉｏｎ上に汎用スクリューで、各フィルム内で７−８ｍｉｌで変動するフィルム厚みで押出した。フィルムは、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて試験した。
【０１７８】
４つの塗料を各フィルム上で試験して広範囲の塗料曝露（種々のベースレジンおよびＶＯＣレベル）を与えた。塗料はＤｅｖｏｅ  Ｗｏｎｄｅｒ  Ｓｐｅｅｄ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，Ｓｈｅｒｗｉｎ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  Ｐｒｏｍａｒ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，Ｖａｌｓｐａｒ  Ｇｕａｒｄｉａｎ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ、およびＩＣＩ  Ａｌｋｙｄ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓであった。始めの３つは水系ラテックス塗料であり、そして最後のものは溶媒系塗料である。白／明澄フィルムサンプルで層間剥離がより容易に観察されるようにするため、塗料は全て２オンスのＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｂｌｕｅ（ガロン当たり）の白色塗料で色付けした。しかし、ＰＥＴＧサンプルは他の無充填のレジンとは異なる時間で実施した。
【０１７９】
表１は、各々の塗料を伴う各々のベースレジンでの塗料評価の結果を示す。表中で示される最小スクラッチ力は実際の値であるが、これらの値はまた、比較のために０−５数値スケールに規格化した。
【０１８０】
【表２】
0005559166.tif 000005
【０１８１】
以下の例の全てにおいて用いるベースレジンは、名目３１モル％のシクロヘキサンジメタノール（ＣＨＤＭ）ヒドロキシル成分（１００モル％のヒドロキシル成分基準で）で改質されたＰＥＴレジンであった。
【０１８２】
例７〜２７−塗装性に対する添加剤効果の評価
上記の例１〜６において用いたのと同じ４つの色付けした塗料の塗料接着性能に対する添加剤の効果を評価するために、一連のグリコール変性ポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴＧ）サンプルを配合した。添加剤は、不透明性改質剤、光沢改質剤、衝撃改質剤、および潜在的な接着改質剤を含んでいた。試験した不透明性改質剤はＴｉＯ2のみであった。残りの添加剤は、光沢改質剤または衝撃改質剤として分類した。
【０１８３】
添加剤は、ＰＥＴＧサンプル中に２０質量％（濃縮物の、４０質量％でコンパウンドした希釈物基準で）で存在したが、Ｓｕｒｌｙｎ  ８５２７およびＥｘｘｏｎ  Ｍｏｂｉｌ  Ｅｘｘａｃｔ  ４０１１が２０質量％濃縮物としてコンパウンドされ、フィルムとして押出す際に希釈されなかったことを除く。加えて、Ｅｓｔｅｒ  Ｇｕｍ  ８ＬＭ添加剤を有するフィルムは、潜在的な粒状物の恐れによりコンパウンドしなかった。
【０１８４】
ＰＥＴＧサンプルは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき、各フィルム内で７−８ｍｉｌで変動するフィルム厚みで押出した。フィルムは、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて試験したが、テープライン試験は選択したサンプルで試験したのみである。結果を以下の表２Ａ−２Ｄに示す。
【０１８５】
【表３】
0005559166.tif 000006
【０１８６】
【表４】
0005559166.tif 000007
【０１８７】
【表５】
0005559166.tif 000008
【０１８８】
【表６】
0005559166.tif 000009
【０１８９】
【表７】
0005559166.tif 000010
【０１９０】
【表８】
0005559166.tif 000011
【０１９１】
【表９】
0005559166.tif 000012
【０１９２】
【表１０】
0005559166.tif 000013
【０１９３】
試験した光沢改質剤で、非処理の炭酸カルシウム含有サンプルは、塗料接着において、無充填の対照サンプルと比べて最も顕著な改善を示した。塗料接着に加え、幾つかの炭酸カルシウムフィルムは、２０質量％の充填で、タルク充填フィルムと比べて著しく堅牢なフィルムをもたらした。しかし、炭酸カルシウム粒子のサイズおよび形状の効果はその相違の主な原因である場合がある。
【０１９４】
光沢改質剤とは異なり、衝撃改質剤の存在は、対照と比べて塗装性において著しい改善をもたらさなかった。しかし、Ｂｌｅｎｄｅｘ  ３３８、Ｐａｒａｌｏｉｄ  ２３１４、およびＬｅｖａｍｅｌｔ  ７００の組成物は塗装性の小さな低下を有した。特に、高比率のポリエチレンゴムセグメントを含有した衝撃改質剤は、塗料接着試験において悪い結果を示した。Ｌｅｖａｍｅｌｔ  ４００（ポリ（エチレン−コ−酢酸ビニル）４０％ＶＡｃ）とＬｅｖａｍｅｌｔ  ７００（ポリ（エチレン−コ−酢酸ビニル）７０％ＶＡｃ）との直接比較は、酢酸ビニル、極性官能基の量の増大が、改善された塗装性能をもたらすことを明らかにした。しかし、高度に極性の添加剤（ポリエチレングリコールおよびポリウレタンのような）は、悪い塗料性能を示し、そしてセルロースエステル添加剤は塗料接着性能の最小限の改善を示したのみであった。
【０１９５】
例２８〜５０−実験の設計−炭酸カルシウムのサイズ、炭酸カルシウムレベル、衝撃改質剤、および衝撃改質剤レベルの効果
先の例において上記で用いた同じ４つの色付けした塗料の塗料接着性能に対する、光沢改質剤のサイズおよび濃度の効果ならびに衝撃改質剤の性質および濃度の効果を評価するために、光沢改質剤としての炭酸カルシウム、および３つの極性の潜在的な衝撃改質剤の１つを含有する一連のグリコール変性ポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴＧ）サンプルを配合した。
【０１９６】
炭酸カルシウムのサイズは、３ミクロン（「小」）または２０ミクロン（「大」）のいずれかであり、一方、炭酸カルシウムの濃度は、２０質量％または３０質量％のいずれかであった。
【０１９７】
３つの極性の潜在的な衝撃改質剤は、Ｐｅｂａｘ  ５５３３（セグメント化ポリ（エーテル−コ−アミド））、Ｈｙｔｒｅｌ  ５５２６（セグメント化ポリ（エーテル−コ−ウレタン））、Ｅｃｄｅｌ  ９９６５（セグメント化ポリ（エーテル−コ−エステル））であった。これらの各々は、先の実験において試験したポリエチレンまたはポリアクリレートのゴム状セグメントではなく、ポリエーテルゴムセグメントを含んでいた。衝撃改質剤の濃度は、総組成物の５質量％または１０質量％のいずれかであった。
【０１９８】
ポリマーは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき、各フィルム内で７−８ｍｉｌで変動するフィルム厚みで押出した。フィルムは、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて試験した。各フィルムで２つの塗料を試験し、そしてこれらの塗料はＶａｌｓｐａｒ  Ｇｕａｒｄｉａｎ  ＳｅｍｉｇｌｏｓｓおよびＢｅｈｒ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  Ｐｌｕｓ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ  Ｅｎａｍｅｌであった。白色フィルムサンプルで層間剥離がより容易に観察されるようにするため、塗料は２オンスのＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｂｌｕｅ（ガロン当たり）の白色塗料で色付けした。
【０１９９】
各々の塗料試験手順の試験における性能を試験した。表３は、実施の組合せ（これらが押出しおよびコートされた順序で）を列挙する。異なるエラストマーの種類の各々を、濃度効果、更に炭酸カルシウムのサイズおよび濃度との相乗効果について独立に評価した。クロスハッチ接着試験結果は用いなかった。全てのサンプルが０の同じスコアを生じた（すなわち全サンプルが＞６５％の面積の塗料除去を有した）ために結果の鋭敏性が不足したことによる。
【０２００】
【表１１】
0005559166.tif 000014
【０２０１】
【表１２】
0005559166.tif 000015
【０２０２】
Ｅｃｄｅｌ  ９９６５の濃度は、テープ試験またはスクラッチ試験に対して統計的に顕著な効果を有さなかった。しかし、結果は、より大きい粒子サイズを有するより低濃度の炭酸カルシウムは、Ｅｃｄｅｌ  ９９６５を衝撃改質剤として用いる際に塗料接着を改善することを示唆した。
【０２０３】
Ｈｙｔｒｅｌ  ５５２６の存在は、テープ試験およびスクラッチ試験の両者についての接着性能に対して不利であった。しかし、Ｅｃｄｅｌ  ９９６５に反して、より小さい炭酸カルシウム粒子サイズは、改善された接着性能をもたらした。このシリーズについての炭酸カルシウムの濃度を変動させることは、混合された性能：炭酸カルシウムの濃度が増大した場合にスクラッチ性能が改善され、しかしテープスコアは低下したこと、をもたらした。
【０２０４】
Ｐｅｂａｘ  ５５３３について、より低い濃度は改善された接着性能をもたらした。スクラッチ性能は炭酸カルシウムの濃度または粒子サイズによっては影響されなかったが、テープ性能は、より大きい粒子サイズおよびより低い全体の濃度とともに改善された。表４は、因子と応答との間の関係を列挙する。
【０２０５】
【表１３】
0005559166.tif 000016
【０２０６】
炭酸カルシウムの粒子サイズおよび濃度の効果を用いて、Ｅｃｄｅｌ  ９９６５を潜在的な衝撃改質剤として用いた更なる実験を導いたが、衝撃改質剤としてのＥｃｄｅｌ  ９９６５の効率はなお不明であり、そして更なる実験が必要であった。
【０２０７】
例５１〜５３−ＡＢＳを有する組成物の初期評価
タルク、二酸化チタン、およびＥＭＡＣ（ポリエチレン−コ−メチルアクリレート）をＬｏｔａｄｅｒ  ８９００とともに含むＰＥＴＧのフィルムを作製した。２つの実験フィルムは、タルクに代えて炭酸カルシウムを光沢改質剤として、そしてＥＭＡＣに代えてＡＢＳを衝撃改質剤として用い、一方、全てのフィルムは二酸化チタンを不透明性改質剤として用いた。加えて、最後の実験フィルムは、少量のセルロースエステルを用い、これは、２０質量％で単独使用した場合に幾らかかの塗料接着改善を先に示した。フィルムは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき、各フィルム内で７−８ｍｉｌで変動するフィルム厚みで押出した。
【０２０８】
フィルムは、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて、先の例において用いたのと同じ４つの色付けした塗料を用いて試験した。塗料試験手順における組成物およびその性能を表５で詳細にする。
【０２０９】
【表１４】
0005559166.tif 000017
【０２１０】
クロスハッチ接着試験の結果は、試験した３つの塗料についての配合物の間で顕著な相違を示さなかった。一方、スクラッチスコアおよびテープライン試験の性能は顕著な相違を示し、ＡＢＳおよび炭酸カルシウムを含有する実験サンプルは著しく改善された性能を、特にテープライン試験において示す。セルロースエステル物質を含むコーティングの性能における改善は顕著ではなかった。Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００を含むことは、潜在的に、非極性、ポリエチレン系衝撃改質剤の結果を低下させた。これは反応性であり、非反応性改質剤と同じ運動性は有さないからである。その運動性の欠如は、タルク、二酸化チタン、およびＥＭＡＣ／Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００フィルムによる許容可能な接着性能の要因の１つとなる場合がある。
【０２１１】
例５４〜６１−炭酸カルシウム、ＡＢＳおよびＬｏｔａｄｅｒ  ８９００／ＥＭＡＣを含有する配合された組成物の評価
Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００および／またはＥＭＡＣ（最も有効な衝撃改質剤）を含む幾つかの組成物を配合した。フィルムは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき、各フィルム内で７−８ｍｉｌで変動するフィルム厚みで押出した。フィルムは、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて試験した。先の例において用いた同じ４つの塗料を試験した。塗料試験手順における組成物およびその性能を表６において詳細にする。スクラッチ試験についての値は、臨界層間剥離力の絶対値ではなく、規格化された比較値を反映する。
【０２１２】
【表１５】
0005559166.tif 000018
【０２１３】
【表１６】
0005559166.tif 000019
【０２１４】
【表１７】
0005559166.tif 000020
【０２１５】
【表１８】
0005559166.tif 000021
【０２１６】
【表１９】
0005559166.tif 000022
【０２１７】
組成物は、試験されていた炭酸カルシウムの粒子サイズ間の直接比較を可能にした。全ての場合において、平均径１２ミクロンを有していた粒子は、平均径２０ミクロンを有するものと比べて優れた結果を与えた。加えて、ＡＢＳを含んでいたサンプルは、ＡＢＳを有さないサンプルと比べてより悪い性能であった。これはおそらく、全体の衝撃改質剤含有量がより高いことによる。更に、Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００／ＥＭＡＣ  （２５／７５）の濃度を増大させることは、塗料接着性能を低下させた。その結果は、いずれの衝撃改質剤も実際に塗料接着を改善しなかったことを示唆した、初期添加剤のスクリーニング試験と一致する。
【０２１８】
結果に基づき、ＰＥＴＧレジン、炭酸カルシウム、および二酸化チタンを含む組成物は、塗装性の観点からの潜在性を有すると考えられるが、無機フィラーの存在は、加工（留め継ぎ、ルート、釘固定等）可能なコーティングを製造するために衝撃改質剤を必要とする。
【０２１９】
表６に示す全てのフィルムは、フィルム堅牢性について引張試験を用いた脆性または混合した様式の破壊を示し、そして上記の破壊の様式を記す。これは成形およびトリムの用途のために加工できる配合物を実現するために更なる衝撃改質が必要であったことを示唆した。
【０２２０】
例６２〜６７−コートされたＭＤＦ基材物質の塗料接着性能および堅牢性−セット１
６つの組成物を試験して、フィルムサンプル試験による結果がコートされた板のサンプルを用いた結果と相関するか否かを評価した。６つの組成物のうち３つは、ベースレジンがＰＥＴであって名目３１モル％の１,４−シクロヘキサンジメタノールで変性されている実験配合物であった。６７６３と記すサンプルは、名目インヘレント粘度０．７５ｄＬ/ｇを有し、５０１１と記すサンプルは、名目インヘレント粘度０．５９ｄＬ/ｇを有していた。加えて、タルク、ＥＭＡＣおよび二酸化チタンを含有する配合物（接着試験においてフィルムとして悪い結果であったもの）で予めコートされたサンプルを試験した。最後に、ジェッソおよびＰＶＣを比較用の対照として用いた。
【０２２１】
組成物は、押出しコーティングライン上で３５ｆｔ／分にて送り、押出機溶融物温度は５００°Ｆ、そしてダイ温度は５３０°Ｆであった。
【０２２２】
５つの塗料を各フィルムについて試験した。これらの塗料はＳｈｅｒｗｉｎ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ，Ｐｒｏｍａｒ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，Ｄｅｖｏｅ  Ｗｏｎｄｅｒ  Ｓｐｅｅｄ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，Ｖａｌｓｐａｒ  Ｇｕａｒｄｉａｎ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，ＩＣＩ  Ａｌｋｙｄ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ，およびＢｅｈｒ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  Ｐｌｕｓ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ  Ｅｎａｍｅｌを含んでいた。白色フィルムサンプルで層間剥離がより容易に観察されるようにするため、塗料は２オンスのＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｂｌｕｅ（ガロン当たり）の白色塗料で色付けした。コートした木材基材を、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて評価した。
【０２２３】
表７は塗料試験の結果を列挙する。異なる物質の比較の性能を評価するため、クロスハッチスケールと同様にスクラッチスコアを０〜５の評定に規格化した。
【０２２４】
【表２０】
0005559166.tif 000023
【０２２５】
【表２１】
0005559166.tif 000024
【０２２６】
クロスハッチ接着試験においては、用いた塗料に関わらず、実験組成物はジェッソよりも良好な性能を示し、そしてＰＶＣよりも良好またはこれと同等の性能を示した。加えて、実験組成物は、タルク、Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００および二酸化チタンを含む組成物よりも顕著に性能が優れていた。
【０２２７】
スクラッチ試験において、用いた塗料に関わらず、ジェッソは実験組成物と比べて若干良好な性能を示したが、実験組成物はＰＶＣおよびタルク含有組成物よりも良好な性能を示した（１つの塗料、Ｄｅｖｏｅ  Ｗｏｎｄｅｒ  Ｓｐｅｅｄ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ塗料を除く）。
【０２２８】
テープ剥離試験において、実験組成物は何らの不具合も示さなかった一方、他の組成物は、試験した塗料の少なくとも１つで幾らかかの程度の不具合を示した。小さい量の塗料接着改善は、セルロースエステル添加剤を含むもので見られた。
【０２２９】
５０１１ベースレジンを基にする配合物（低Ｉｈ．Ｖ．ＰＥＴＧ）は、Ｍｉｔｕｔｏｙｏ  Ｓｕｒｆｔｅｓｔ機器を用いて試験したときを基にして、より若干粗い表面を示した。
【０２３０】
マイター・ソー試験を用いた加工検討は、実験組成物についてのカットラインを特徴付けるクラッキングおよびフレーキングを伴う幾らかかの脆性の存在を示した。
【０２３１】
例６８〜７５−コートされたＭＤＦ基材物質の接着性能および堅牢性−セット２
８つの組成物をコンパウンドし、そのうち６つが実験組成物であった。ジェッソ対照および減圧コートされた対照を比較用に用いた。
【０２３２】
６つの実験組成物をコーティングライン上に３５ｆｔ／分で送った。押出機溶融物温度は４８０°Ｆおよびダイ温度は５００°Ｆであった。２つの塗料を各フィルム上で試験し、そしてこれらの塗料はＶａｌｓｐａｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｓｔｙｌｅ  ＳｅｍｉｇｌｏｓｓおよびＢｅｈｒ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  Ｐｌｕｓ  Ｓｅｍｉｇｌｏｓｓ  Ｅｎａｍｅｌを含んでいた。白色フィルムサンプルで層間剥離がより容易に観察されるようにするため、塗料は２オンスのＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｂｌｕｅ（ガロン当たり）の白色塗料で色付けした。コートした木材基材を、上記で詳細にした塗料接着手順を用いて評価した。表８は結果を列挙する。
【０２３３】
【表２２】
0005559166.tif 000025
【０２３４】
Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００の存在が、他の衝撃改質剤なしで塗料接着性能を低下させることが観察され、そしてＬｏｔａｄｅｒ  ８９００を含有するサンプルはいずれの試験においても許容可能な性能を示さなかった。炭酸カルシウムの粒子サイズの増大が、少なくとも若干性能を改善することが観察された。
【０２３５】
ジェッソおよび減圧コートされた対照組成物は、最良の性能の実験組成物のものと同様の塗料性能を示した。クロスハッチ接着スコアは、実験組成物についてより高かった一方、スクラッチスコアがジェッソおよび減圧コートされたサンプルについてより高かった。テープライン試験のスコアは、最良の性能の実験組成物と２つの対照組成物との間で同等であった。
【０２３６】
塗料接着試験に加え、実験配合物はＤｅｗａｌｔマイター・ソーで切断して堅牢性を評価した。ジェッソは極めて小さいチッピングを示し、一方減圧コートされたサンプルは何らの脆性の兆候も示さなかった。全ての実験組成物は幾らかかの観察可能なレベルのチッピングを示したが、２０％ＣａＣＯ3（１２ミクロン）、１０％  ＧＰ−２２（ＡＢＳ）、２．５％  Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００、および５％  ＴｉＯ2を含有する組成物、ならびに２０％ＣａＣＯ3（１２ミクロン）、１０％  ＧＰ−２２（ＡＢＳ）、５％  Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００、および５％  ＴｉＯ2を含有する組成物は例外であり、チッピングを殆ど（あるとしても）示さなかった。
【０２３７】
表面粗さもまた評価した。一般的に、炭酸カルシウムの粒子サイズを変化させることによる独特の効果は見出されなかった。しかし、Ｌｏｔａｄｅｒ  ８９００の存在および共衝撃改質剤の不存在は表面粗さを増大させた。
【０２３８】
例７６〜１０５−ＭＤＦ基材に対するコーティングの接着
実験を実施して、基材に対するコーティングの接着を、コーティングラインの速度（５０，１００，１２０，または１５０ｆｔ／分）、ダイに入ってくる板の温度（５５，７４，９０，１２０，または１５０°Ｆ）およびコンパウンドした材料溶融物の温度（４６０，４８０，５００，または５２０°Ｆ）に基づいて試験した。試験組成物は、Ｅａｓｔｍａｎ  ＰＥＴ  Ｇ．６７６３レジン（ＰＥＴＧであって、Ｉｈ．Ｖ．＝０．７５ｄＬ／ｇを有するもの）、３０％炭酸カルシウム（３ミクロン）、１０％Ｅｃｄｅｌ、および５％ＴｉＯ2を含んでいた。この組成物のレオロジーは先の例において試験した実験組成物と同様であった。
【０２３９】
表９は、種々のプロセス条件、更に剥離力データを示す。各組の条件について、２つの板を試験し、そして３つの点を各々の板について試験した。報告した剥離力はこれらの６測定の平均であった。１Ｓ，１Ｍ、１Ｅは、板１の開始、中間、終了であり；２Ｓ，２Ｍ、２Ｅは、板２の開始、中間、終了である。
【０２４０】
【表２３】
0005559166.tif 000026
【０２４１】
結果は、調べた変数のいずれに基づいたデータにおいても明らかな傾向は示さなかった。９０°剥離力は、全サンプルについて同様であり、そして独特の傾向は示さなかった。加えて、剥離試験後のコーティングのバックの試験は同様の量のＭＤＦ「引き抜き」（これは接着のレベルの指標である）を明らかにした。９０°剥離力データにおける相違の幾らかかは、コーティング厚み（これは得られる剥離値に作用することになる）の変動の寄与である可能性がある。
【０２４２】
プロファイルをダイ中で消費する際に、コンパウンドされたポリマー溶融物のＭＤＦ基材の表面への十分な流動を与えるために幾らかかのレベルの熱が最小限に必要であることが予測される。この検討の結果に基づき、５５°Ｆの板を高ラインスピードで用いる条件は、より低い（４８０°Ｆ）溶融物温度を用いる場合の適切な接着のためのこれらの最低限の条件に近づく場合がある。配合物のレオロジーは、最低限の条件の近傍で操作する場合、ＭＤＦ基材に対する接着の能力において重要な役割を演じることに留意すべきである。
【０２４３】
例１０６〜１１４−得られる配合物の光沢の制御
現在入手可能なジェッソおよび減圧コーティングの両者は非光沢表面を有し、両者についての光沢数は０〜１００の評定で約２．５である。ＰＥＴＧおよび１種の光沢改質剤（タルクまたはＣａＣＯ3）のみを含有するフィルムは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき、７−８ｍｉｌ厚で押出した。フィルムは、光沢について６０°観察角で試験した。結果を表１０に示す。
【０２４４】
【表２４】
0005559166.tif 000027
【０２４５】
タルクについて、濃度１０、２０または３０質量％は光沢レベル３５〜５２を示し、幾らかかの散乱を伴った。散乱は、フィルムの半透明性に起因する場合があり、これは光沢測定に影響する可能性がある。一方、炭酸カルシウムの含有は光沢レベルのより漸進的な低下をもたらした。そして、タルクとの比較で、より低い光沢値を炭酸カルシウムを用いて得ることができた。
【０２４６】
光沢改質における検討の別の因子は、光沢改質粒子の粒子サイズである。サイズの増大は光沢レベルの顕著な低下を招来するが、約１０％の光沢レベルという限定的な効果を示したと考えられる。
【０２４７】
光沢改質剤は、組成物の脆性を招来する可能性がある。延性−脆性遷移カーブは、種々の濃度のタルク（７μｍ）を含む組成物および種々の濃度の炭酸カルシウム（３または１２μｍ）を含む２種の組成物について得た。全ての遷移は、１２〜１７質量％の光沢改質剤において生じたが、固有の変曲点は、データ中の散乱に起因して特定が困難であった。これらの濃度の近傍またはそれより上の光沢改質剤を有する組成物は、堅牢な組成物を形成するために衝撃改質を必要とすることになる。
【０２４８】
例１１５〜１２０−得られる配合物の不透明性の制御
プライマーコートの主な機能の１つは、下地表面色をカバーすることである。従って、不透明性を評価して、目的のフィルム厚み(６−７ｍｉｌ）で組成物が十分に不透明であるか否かを評価した。ＴｉＯ2は、その高い効果により不透明性改質剤として広く用いられている。ＰＥＴＧをベースレジンとして含む一連の７ｍｉｌフィルムは、１”Ｋｉｌｉｏｎ上に、汎用スクリューで、濃縮物ブレンドに基づき押出した。表１１は得られる不透明性を列挙する。
【０２４９】
【表２５】
0005559166.tif 000028
【０２５０】
不透明性は鋭く増大し、そして３質量％超でレベルオフし始めた。光沢改質剤および任意の他の非親和性添加剤は組成物の不透明性に寄与するが、効果は二酸化チタンと比べて最小限である。例えば、３０質量％のタルクの存在に起因する不透明性は、１１．８２に過ぎず、そして３０質量％のＬｏｔａｄｅｒ  ８９００の存在に起因する不透明性は４８であった。これらの値の両者は、１質量％未満の二酸化チタンを用いるよりも優れていた。小粒子サイズ(０．３μｍ）を有する低濃度の二酸化チタンを用いた組成物の堅牢性に対する効果はない。
【０２５１】
種々の配合物の塗料性能および堅牢性は、最も有用な配合物の設計において用いたパラメータであった。一般的に、押出したフィルムの性能は、僅かの例外を除き、ＭＤＦ基材上にコートされた同一配合物の性能を予測するのに用いることができた。ＭＤＦ基材上のコーティングの性能における幾らかかの改善は、マイクロスケールの粗さ(フィルム押出しにおいては存在しない）の存在に寄与できた。例は、改善された塗料接着が極性添加剤のレベルの増大に起因するという仮説の考え方を確認した；しかし、これに対する、ポリエステル系ゴム衝撃改質剤の包含として存在する幾つかの限定は、塗料接着性能において特筆すべき改善を示さなかった。また、堅牢性の周辺の試験に基づき、幾らかかのレベルのポリエチレン系またはポリブタジエン系の衝撃改質剤が、所望レベルの堅牢性を実現するのに必要でないことが明らかとなった。基材に対するコーティングの接着は、試験した加工条件の範囲に亘る最小限の問題であることが評価された。加えて、不透明性および光沢は所望レベルになることができたが、光沢レベルも堅牢性に影響することが評価された。
【０２５２】
サンドブラスト例
例１２１〜１３２：塗料接着性能に対するブラストメディアの性質の効果
種々のサイズのガラスビーズ、酸化アルミニウム、破砕ガラスおよびクルミ殻を用いて、押出しコートされたＭＤＦ基材の表面を処理した。基材は、６５％ＰＥＴＧ６７６３、２０％♯１０白色炭酸カルシウム、１０％Ｋａｎｅ  Ａｃｅ  Ｂ５６４衝撃改質剤、および５％Ｔｉｐｕｒｅ  Ｗ−４１二酸化チタンからなるポリマー配合物でコートした。これらのサンプルを標準ブラストキャビネット内で、吸引ブラストシステム（１セットの速度対圧力のブラスト（調整可能な粒子速度を有する）を有する吸引ブラストを用いた）でブラストした。これらのサンプルを４５°および９０°でブラストして入射角の効果を評価した。均一な表面外観を得るのに十分な曝露によって表面を処理した。
【０２５３】
始めに、これらのサンプルを光学顕微鏡および表面粗さ試験機で試験した。表１２は、試験した各サンプルの粗さを列挙する。酸化アルミニウム、破砕ガラスおよびクルミ殻のサンプルは、不規則形状のブラストメディアの攻撃性に対応する最も大きい表面粗さ値を示した。一方、ガラスビーズは比較的低い表面粗さ値（５５〜６３）を示し、これは表面処理なしの対照サンプルの値（約６０）と近接していた。幾らかかの効果もまた、サンプルの処理に用いた入射角において観察され、一方９０°角はより低い粗さ値を与えた。これは反射したブラスト粒子が、基材表面に向かっている新たな粒子と干渉するという仮説と一致する。均一に見える表面を形成するために複数の通路を必要とするサンプルは、小さくなった入射角効果を示した。これはおそらく、より多くの処理時間は、９０°サンプルが最終的には４５°サンプルと同じトポロジーを実現することを可能にする（干渉に起因し、表面をヒットする同じ数の粒子を得るためにはより多くの時間となるが）からである。
【０２５４】
表面の光学顕微鏡写真（図１ａ〜１ｆ）（１５５×倍）により、ガラスビーズ処理サンプルの粗さ測定が、ディンプル形成された表面のみを示し、そして不規則粒子処理サンプルが顕著な引裂き（すなわち不規則表面）を示したことが確認された。走査型電子顕微鏡（図１ａ〜１ｆ）もまた、処理後の表面の性質において同様の傾向を示した。
【０２５５】
２つの塗料の塗料接着はまた、これらの処理サンプルおよび対照サンプルで試験した。性能は、攻撃的なブラストメディアによって高度に質感を持たせた表面または不規則表面が、ガラスビーズ（Ｇｒａｎｄ  Ｎｏｒｔｈｅｒｎ，１８８μｍサイズで提供）でブラストされたサンプルのより少なく質感を持たせた表面と比べて良好なスクラッチ接着性能を示すという仮説に合致する。酸化アルミニウム、破砕ガラスおよびクルミ殻を有するサンプルは、全て顕著なスクラッチ改善を示した。すなわち、対照によって示される力の少なくとも２倍であった。一方、ガラスビーズ処理サンプルについて、測定可能な改善は観察されなかった。
【０２５６】
この効果を検証するため、酸化アルミニウムおよび破砕ガラス（Ｎｏｒｔｈｅｒｎ  １５５μｍ）の処理サンプルは、ＵＳおよびカナダからの、そして異なる光沢仕上げを有する、高いおよび低いＶＯＣを有するものを含むより広く多様な塗料で処理した。表１３は広範な塗料試験による結果を示す。幾つかの塗料は最小限の改善（＜５０％）を示したのみであったが、大部分は非処理対照サンプルに対して顕著な改善（＞５０％または＞１００％）を示した。加えて、処理前の層間剥離面積はスクラッチチップの面積よりも常に大きく、そして処理後に層間剥離面積はスクラッチチップのサイズのみに制限されたという点で、不具合の機構もまた表面処理で変化したことにも留意すべきである。
【０２５７】
例１３２−１４５：表面粗さおよび塗料接着性能に対するブラストメディアサイズの効果
得られる表面性能に対する粒子サイズの効果は重要であった。表面粗さは最終的には大きくなり、これは、処理された基材表面の外見および感触を損なうからである。酸化アルミニウムは、種々のサイズで入手可能であり、そしてこの効果を試験するのに用いた。酸化アルミニウムのサイズの範囲は２５４ミクロンから３４ミクロンまでであり、そして２つの表面を処理するために用いた。一方の表面は、６５％ＰＥＴＧ  ６７６３、２０％＃１０白色炭酸カルシウム、１０％Ｋａｎｅ  Ａｃｅ  Ｂ５６４衝撃改質剤、および５％Ｔｉｐｕｒｅ  Ｗ−４１二酸化チタン（Ｘ−０９５ラベル）からなり、ならびに他方は９５％ＰＥＴＧ  ６７６３および５％Ｔｉｐｕｒｅ  Ｗ−４１二酸化チタン（ＰＥＴＧラベル）であった。これらの表面を試験して、組成物の効果がなお重要であるか、または表面粗さの存在が塗料接着に対して単独で影響する因子であるか、を評価した。Ｋｉｌｚ  Ｃａｓｕａｌ  Ｃｏｌｏｒｓ  Ｓｅｍｉ−Ｇｌｏｓｓ、Ｏｌｙｍｐｉｃ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  ＳａｔｉｎおよびＧｅｎｅｓｉｓ  Ｓｅｍｉ−Ｇｌｏｓｓの白色物を塗料として用いて粒子サイズおよび組成の効果を試験した。表１４は、塗料試験および表面粗さについての結果を示す。予測したように、粒子サイズの増大はより大きい表面粗さをもたらし、両種の表面組成について同一のメディア粒子サイズで同様の粗さ値が見られた。図２ａ−２ｇは、ブラストメディアおよび得られる処理済表面の顕微鏡画像を示す。粒子サイズによる塗料接着効果は極めて最小限であり、幾つかのランダムな異常値がより高いスクラッチ値を示したが、明らかな傾向は観察されなかった。一般的に、試験された粒子サイズの範囲に亘って、得られる塗料接着に対する効果は殆どから全く存在しない。これに基づき、最小サイズとされた粒子は、表面の魅力（平滑性）および塗料接着の最適な組合せを得るために好ましい。一方、スクラッチ塗料接着は、Ｘ−０９５組成物において、ＰＥＴＧ組成物と比べて一般的な改善を示した。この結果は、Ｘ−０９５組成物における添加剤，具体的には炭酸カルシウム（それは潜在的にメディアブラスト処理で露出する）の包含に起因すると仮説される。ＳＥＭを用いて、処理された基材の表面の性質を試験した。ＳＥＭにおける電子線の強度を変動させて、無機鉱物粒子が見え始めるのに必要な浸透深さを評価した。処理していないサンプルの分析は、低電圧では、無機粒子は電子線と相互作用しなかった；しかし電圧を増大させることは相互作用のレベルの増大を示した、ことを示した。分析に基づき、約１２μｍ厚のコポリエステルコーティングが無機添加剤を被覆していたことが評価された。一方、酸化アルミニウムで処理したサンプルの分析は、電圧は無機粒子の観察を左右しないことを示し、これはポリマー層がブラスト処理によって除去されたことを示唆する。無機添加剤の露出は、Ｘ−０９５とＰＥＴＧ（ＴｉＯ2を有する）との間のスクラッチ塗料接着における性能の差をなすことが予測される。更に、Ｘ−０９５サンプルをガラスビーズで処理し、そして続いてＳＥＭで分析した。電子線電圧の依存性が再び観察され、これはガラスビーズでの処理後に無機物がなおポリマー層で覆われていることを示唆する。この観察は、球状形状のガラスビーズは顆粒状酸化アルミニウム粒子よりも攻撃的でないという先の主張を確認した。
【０２５８】
例１４６−１５１：表面光沢に対するメディア種の効果
塗料接着に加え、このプロセスを用いて基材表面の光沢を制御できる。表面の反射した光の乱れは光沢を制御し、そして引裂きおよびディンプル形成の両者はその反射のレベルに作用する。引裂きは光のより大きい散乱をもたらす一方、ディンプル形成は光沢をなお低下させるが同じ範囲にではない。表１４は、得られる表面光沢に対する種々のメディア処理の効果を列挙する。対照と比較し、顕著な変化が全てのサンプルにおいて見られるが、球状のガラスビーズ処理は、より少ない光沢低下を誘導した。対照サンプルは比較的低い光沢レベルを有し、これは、表面および散乱光を乱れさせる炭酸カルシウムを含むことに起因することに留意されたい。無充填のポリマー系は、より高度な初期光沢を示すが、本明細書で報告する光沢レベルまでの低減がなお可能である。無充填系の半透明性は、メディアの種類および処理のレベル（粒子速度、通路の数等）に応じて光沢に同様の様式で作用することになる。
【０２５９】
例１５２−１５８：得られる光沢に対する粒子サイズの効果
得られる光沢に対する粒子サイズの効果もまた調べ、そして得られる光沢に対する効果は殆ど存在しないことが観察された。粒子サイズ３４〜２５４μｍの範囲を試験し、そして光沢レベルは実際には各サンプルについて具体的なブラストメディアの中で同一である。酸化アルミニウムのサイズを変化させることは、得られる表面光沢に作用しなかった。更に、ガラスビーズ粒子サイズを変化させることは、得られる表面光沢に作用しなかった。これらの結果を表１５に列挙する。
【０２６０】
【表２６】
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【０２６１】
【表２７】
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【０２６２】
【表２８】
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【０２６３】
【表２９】
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【０２６４】
【表３０】
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【０２６５】
【表３１】
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【０２６６】
【表３２】
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本発明は以下の態様を有する。
［１］  （ａ）ポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材；
（ｂ）該ポリエステルが、溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有する、熱可塑性レジンコーティング；ならびに
（ｃ）レジンコーティングの少なくとも一部を覆って塗料コーティングを形成する水系塗料；
を含み、
該レジンコーティングが押出コーティングであり；
該熱可塑性レジンが、Ｔｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有し；そして
該塗料コーティングがパフォーマンススコア６〜１０を有する、物品。
［２］  熱可塑性レジンコーティングが、Ｔｇ約７０℃〜約１５０℃のポリエステルを含む、上記［１］に記載の物品。
［３］  Ｔｇが約７０℃〜１３０℃である、上記［２］に記載の物品。
［４］  Ｔｇが約７５℃〜約１１５℃である、上記［３］に記載の物品。
［５］  熱可塑性コーティング上の塗料コーティングのパフォーマンススコアが、クロスハッチ値少なくとも３を有する、上記［１］に記載の物品。
［６］  熱可塑性コーティング上の塗料コーティングのパフォーマンススコアが、テープ剥離値少なくとも３を有する、上記［１］に記載の物品。
［７］  ポリエステルレジンコーティングが、メディアブラストによって研磨されている、上記［１］に記載の物品。
［８］  ポリエステルコーティングが、
（ａ）組成物の総質量基準で約４０質量％〜約９９質量％のポリエステル；
（ｂ）組成物の総質量基準で約０質量％〜約１５質量％の不透明性改質剤；
（ｃ）組成物の総質量基準で約０質量％〜約５０質量％の衝撃改質剤；
（ｄ）組成物の総質量基準で約０質量％〜約４０質量％の光沢改質剤；
をさらに含み、
不透明性改質剤、衝撃改質剤または光沢改質剤の少なくとも１種が少なくとも１質量％である、上記［１］に記載の物品。
［９］  不透明性改質剤が、有機染料、無機染料、金属酸化物または金属塩の１種以上を含む、上記［８］に記載の物品。
［１０］  不透明性改質剤が、酸化亜鉛、二酸化チタン、マイカ、白鉛、硫化亜鉛、酸化アンチモンまたは硫酸バリウムの１種以上を含む、上記［９］に記載の物品。
［１１］  衝撃改質剤が、（ｉ）ポリマーの総質量基準で２０〜９９質量％の非晶セグメントおよび（ｉｉ）ゴム状セグメントよりも高極性の少なくとも１種のセグメントを含むポリマーを含む、上記［８］に記載の物品。
［１２］  衝撃改質剤が、ＡＢＳレジンまたはＭＢＳレジンを含む、上記［１１］に記載の物品。
［１３］  光沢改質剤が、高分子フィラーまたは無機フィラーの１種以上を含む、上記［８］に記載の物品。
［１４］  光沢改質剤が、タルク、シリカ、カオリンクレー、アルミナ、炭酸カルシウム、ＢＭＡＴまたはＫＭ−３７７の１種以上を含む、上記［１３］に記載の物品。
［１５］  ポリエステルが、
（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも８０モル％の酸残基、
（ｂ）エチレングリコールおよび１，４−シクロヘキサンジメタノールによる少なくとも８０モル％のグリコール残基、
を含み、
酸残基が１００モル％酸残基基準であり、そしてグリコール残基が１００モル％グリコール残基基準である、上記［１］に記載の物品。
［１６］  ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分；
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜７０モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；および
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、上記［１］に記載の物品。
［１７］  ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、上記［１］に記載の物品。
［１８］  ポリエステルを含む熱可塑性レジンコーティングで少なくとも部分的に覆われた木材または木材コンポジット基材を含む物品の製造方法であって；
（ａ）ポリエステルが溶解パラメータ約９．４〜約１４．０（ｃａｌ／ｃｍ3）0.5を有するものであるポリエステルコーティングを、木材または木材基材の上に押出すこと；および
（ｂ）ポリエステルコーティングの少なくとも一部を覆う水系塗料を適用して塗料コーティングを形成すること；
を含み、
熱可塑性レジンがＴｇ約７０℃超および約１５０℃未満を有し；そして
ポリエステルコーティング上の塗料コーティングがパフォーマンススコア６〜１０を有する、方法。
［１９］  塗料コーティングを適用する前に、ポリエステルコーティングをブラストメディアによって研磨して、研磨されたポリエステルレジン表面を形成する、上記［１８］に記載の方法。
［２０］  研磨されたポリエステルレジン表面が、表面粗さ１０〜３７０マイクロインチを有する、上記［１９］に記載の方法。
［２１］  ブラストメディアが顆粒状である、上記［２０］に記載の方法。
［２２］  ブラストメディアが、酸化アルミニウム、破砕ガラス、シリコンカーバイド、スチールグリット、クルミ殻、砂、ジェットマグ、および炭酸カルシウムの群から選択される、上記［２０］に記載の方法。
［２３］  研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、クロスハッチ値少なくとも３を有する、上記［１９］に記載の方法。
［２４］  研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、テープ剥離値少なくとも３を有する、上記［１９］に記載の方法。
［２５］  研磨されたポリエステルレジン表面の上の塗料のパフォーマンススコアが、非処理表面の上のスクラッチ接着値よりも少なくとも５０％高いスクラッチ接着値を有する、上記［１９］に記載の方法。
［２６］  ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基；
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分；
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜７０モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、上記［１８］に記載の方法。
［２７］  ポリエステルが、
（ｉ）（ａ）テレフタル酸、テレフタル酸の誘導体、およびその混合物による少なくとも７０モル％の酸残基、
（ｂ）芳香族ジカルボン酸による０〜３０モル％の酸残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸による０〜１０モル％の酸残基；
を含む酸成分、
（ｉｉ）（ａ）シクロヘキサンジメタノールによる２０〜８１モル％のグリコール残基；
（ｂ）エチレングリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；ならびに
（ｃ）２０個以下の炭素原子を有するグリコールによる０〜８０モル％のグリコール残基；
を含むグリコール成分；
を含み、
該酸残基が１００モル％の酸残基基準であり、そして該グリコール残基が１００モル％のグリコール残基基準である、上記［１８］に記載の物品。
【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図１ｃ】
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【図１ｄ】
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【図１ｅ】
0005559166.tif 000040
【図１ｆ】
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【図２ａ】
0005559166.tif 000042
【図２ｂ】
0005559166.tif 000043
【図２ｃ】
0005559166.tif 000044
【図２ｄ】
0005559166.tif 000045
【図２ｅ】
0005559166.tif 000046
【図２ｆ】
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【図２ｇ】
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