(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを巻き掛けしたプーリとから成り、
前記無終端チェーンリンクを挟圧する前記プーリの軸線方向対向シーブのうち、一方の固定シーブをプーリ中心ボス部に対し固定し、他方の可動シーブを該プーリ中心ボス部上で軸線方向へスライドさせることにより無段変速可能であり、
前記プーリ中心ボス部の外周に、バネ手段で径方向外方へ附勢すると共に径方向限界位置に弾支して設けた可動歯と、前記無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にした無段変速伝動機構において、
前記可動歯の径方向限界位置で該可動歯の歯先が、プーリ中心ボス部上に軸線方向スライド可能に嵌合させた前記可動シーブの内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるよう、前記可動歯の径方向限界位置を定めたことを特徴とする無段変速伝動機構。
【請求項２】
請求項1に記載された無段変速伝動機構において、
前記可動歯のプーリ軸線方向両端を、前記軸線方向対向シーブの内周部に対し径方向外方へ衝接させて、前記可動歯の径方向限界位置を規定するよう構成し、
前記可動歯のプーリ軸線方向両端における径方向厚さを、前記可動歯の径方向限界位置で該可動歯の歯先が前記可動シーブ内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるよう決定したことを特徴とする無段変速伝動機構。
【請求項３】
請求項1に記載された無段変速伝動機構において、
前記プーリ中心ボス部の外周に嵌合させて設けた筒状の可動歯ガイドの内周に可動歯を衝接させて、前記可動歯の径方向限界位置を規定するよう構成し、
前記可動歯ガイドの内径を、前記可動歯の径方向限界位置で該可動歯の歯先が前記可動シーブ内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるよう決定したことを特徴とする無段変速伝動機構。
【請求項４】
請求項1〜3のいずれか1項に記載された無段変速伝動機構において、
前記可動歯の歯先は、前記可動シーブの軸線方向スライド中に該可動シーブの内周面が被さる領域のみを、前記可動シーブ内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置にされるものであることを特徴とする無段変速伝動機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、該プーリの中心ボス部外周にバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯と、無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にした無段変速伝動機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の無段変速伝動機構としてはＶベルト式無段変速機が良く知られており、無終端チェーンリンクを、プーリの固定シーブおよび可動シーブ間に画成されたＶ溝に掛け渡して動力伝達可能となす一方、
この動力伝達中に、可動シーブをプーリ中心ボス部上でプーリ軸線方向へスライド変位させてプーリＶ溝の溝幅を変更することにより、プーリに対する無終端チェーンリンクの巻き掛け径を連続的に変化させ、これにより無段変速が可能となるよう構成する。
【０００３】
他方、無段変速伝動機構のスリップを防止し、これにより伝動効率を高める技術として従来、例えば特許文献1に記載のごとく、プーリＶ溝の底面を画成するプーリの中心ボス部外周面に歯を突設し、
無終端チェーンリンクの内周に形成した歯溝がプーリ中心ボス部外周面の歯と噛み合う伝動比である間、プーリおよび無終端チェーンリンク間のスリップを防止して無段変速伝動機構の伝動効率を高める技術が提案されている。
【０００４】
他方で特許文献1には、プーリ中心ボス部の外周面に設ける歯を、バネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯となし、この可動歯が、無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝と噛み合った伝動比でのスリップ防止を実現可能にした技術も提案されている。
【０００５】
この提案技術によれば上記の可動歯が、無終端チェーンリンクの内周歯溝と噛み合い損なった場合、無終端チェーンリンクの内周によりバネ手段のバネ力に抗し径方向内方へ後退され得ることから、
プーリ中心ボス部外周の歯が無終端チェーンリンクとの干渉により、この無終端チェーンリンクを損傷させるようなことがなく、耐久性の点で有利である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−０１４２６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、上記のごとく可動歯をプーリ中心ボス部の外周にバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設ける場合、プーリ中心ボス部に対する可動歯の径方向外方への限界位置を規定する必要がある。
【０００８】
この規定に際し上記した先の提案技術にあっては、可動歯の歯先が、プーリ中心ボス部上に軸線方向スライド可能に嵌合させた可動シーブの内周面よりも径方向外方に位置するよう、可動歯の径方向外方への限界位置を規定していた。
【０００９】
このため、可動シーブをプーリＶ溝の溝幅が狭くなるよう、プーリ中心ボス部上で軸線方向へスライド変位させるとき、可動シーブは歯先を介し可動歯をバネ手段の弾力に抗して径方向内方へ押し込みながら軸線方向へスライド変位させることとなり、可動シーブ内周面と可動歯（歯先）とが摺動により摩耗して耐久性が悪化するという問題を生ずると共に、可動歯の径方向内方押し込み時にバネ手段が大きく撓んでその劣化により耐久性が悪化するという問題も生ずる。
【００１０】
特にバネ手段の劣化による耐久性の問題は、上記可動シーブのスライド変位が無段変速伝動機構の最ロー変速比選択状態をもたらすものである場合、この最ロー変速比選択状態が駐停車時も含めて長時間に亘り維持され続けることから、特に顕著となる。
【００１１】
本発明は、可動シーブをプーリＶ溝の溝幅が狭くなるよう、プーリ中心ボス部上で軸線方向へスライド変位させるときも、この可動シーブが可動歯を径方向内方へ押し込むことのないようにして、上記の問題を生ずることのないようにした無段変速伝動機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この目的のため、本発明による無段変速伝動機構は、以下のごとくにこれを構成する。
先ず、本発明の要旨構成の基礎前提となる無段変速伝動機構を説明するに、これは、無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを巻き掛けしたプーリとから成る。
そして、上記無終端チェーンリンクを挟圧する上記プーリの軸線方向対向シーブのうち、一方の固定シーブをプーリ中心ボス部に対し固定し、他方の可動シーブを該プーリ中心ボス部上で軸線方向へスライドさせることにより無段変速可能である。
また、上記プーリ中心ボス部の外周に、バネ手段で径方向外方へ附勢すると共に径方向限界位置に弾支して設けた可動歯と、上記無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にしたものである。
【００１３】
本発明は、このような無段変速伝動機構において、
上記可動歯の径方向限界位置で該可動歯の歯先が、プーリ中心ボス部上に軸線方向スライド可能に嵌合させた上記可動シーブの内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるよう、上記可動歯の径方向限界位置を定めた構成に特徴づけられる。
【発明の効果】
【００１４】
かかる本発明の無段変速伝動機構にあっては、可動歯の径方向限界位置でその歯先が、プーリ中心ボス部上に軸線方向スライド可能に嵌合させた可動シーブ内周面と同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置にあるから、
可動シーブをプーリＶ溝の溝幅が狭くなるよう、プーリ中心ボス部上で軸線方向へスライド変位させるときも、この可動シーブが可動歯を径方向内方へ押し込むことがない。
【００１５】
従って、可動シーブ内周面と可動歯（歯先）とが摺動により摩耗して耐久性が悪化するという問題を回避し得ると共に、可動歯の径方向内方押し込みによりバネ手段が大きく撓んでその耐久性が悪化するという問題も回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第1実施例になる無段変速伝動機構のセカンダリプーリを示す全体斜視図である。
【図２】第1実施例になる無段変速伝動機構が最ハイ変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【図３】第1実施例になる無段変速伝動機構が最ロー変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【図４】第1実施例になる無段変速伝動機構のセカンダリプーリを固定シーブ側から見て、該固定シーブが除去された状態で示す斜視図である。
【図５】図1〜4に示した第1実施例の無段変速伝動機構に用いるバネ手段の斜視図である。
【図６】第2実施例になる無段変速伝動機構が最ハイ変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【図７】第2実施例になる無段変速伝動機構が最ロー変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【図８】第3実施例になる無段変速伝動機構が最ハイ変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【図９】第3実施例になる無段変速伝動機構が最ロー変速比選択状態である時における、無終端チェーンリンクとセカンダリプーリとの巻き掛け伝動部を示す要部縦断側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を、図面に示す実施例に基づき詳細に説明する。
＜第1実施例の構成＞
図1〜5は、本発明の第1実施例になる無段変速伝動機構を示し、この無段変速伝動機構は図2における無終端チェーンリンク1を、図1〜3における従動側のセカンダリプーリ2と、図示せざる同様な駆動側のプライマリプーリとの間に掛け渡して成るものである。
【００１８】
そして本実施例は特に、図2に示すごとく無終端チェーンリンク1がセカンダリプーリ2に対し最内径部に巻き掛けされた最ハイ変速比選択状態で、無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2間のスリップを防止する、スリップ防止構造部分の改良を旨とする。
【００１９】
プライマリプーリ（図示せず）およびセカンダリプーリ2はそれぞれ同様なもので、セカンダリプーリ2につき図1〜3を参照しつつ説明すると、プーリ回転軸線方向に正対する対向シーブ3,4を具え、これら対向シーブ3,4間にプーリＶ溝を画成したＶ溝プーリとする。
無終端チェーンリンク1は図2に示すとおり、走行方向を横切る断面形状が当該プーリＶ溝の対向面に面接触するＶ字状のもので、この面接触下に対向シーブ3,4間に挟圧され、プライマリプーリ（図示せず）およびセカンダリプーリ2間で動力伝達を行うことができる。
【００２０】
これらプライマリプーリ（図示せず）およびセカンダリプーリ2を成す軸線方向対向シーブ3,4のうち、一方のシーブ3は、プーリ軸5に固着した固定シーブとし、他方のシーブ4は、プーリ軸5にボールスプライン（図示せず）を介して軸線方向スライド可能に回転係合させた可動シーブとする。
【００２１】
プライマリプーリ（図示せず）およびセカンダリプーリ2は、固定シーブ3および可動シーブ4が軸線方向反対側に位置するよう配置する。
そして、プライマリプーリ（図示せず）の可動シーブを固定シーブに対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くすると同時に、セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図2のごとく固定シーブ3から遠ざけてプーリＶ溝幅を広くするにつれ、
無終端チェーンリンク1は、プライマリプーリ（図示せず）に対する巻き掛け径を増大されると共に、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を図2のごとく小さくされ、無段変速伝動機構は図2に示す最ハイ変速比選択状態に向け無段変速下にアップシフト可能である。
【００２２】
逆に、プライマリプーリ（図示せず）の可動シーブを固定シーブから遠ざけてプーリＶ溝幅を広くすると同時に、セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図3のごとく固定シーブ3に対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くするにつれ、
無終端チェーンリンク1は、プライマリプーリ（図示せず）に対する巻き掛け径を小さくされると共に、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け径（図3では無終端チェーンリンク1が見えていない）を大きくされ、無段変速伝動機構は図3に示す最ロー変速比選択状態に向け無段変速下にダウンシフト可能である。
【００２３】
上記した図2の最ハイ変速比選択状態でセカンダリプーリ2に対する無終端チェーンリンク1のスリップを防止して無段変速伝動機構の伝動効率を向上させるため、
図1〜4に示すごとく、セカンダリプーリ2の中心ボス部8に複数個の可動歯9を、図1および図4のごとく円周方向等間隔に配して設ける。
【００２４】
セカンダリプーリ2のプーリ中心ボス部8は、図2〜4に明示するごとく、シーブ3,4間におけるプーリ軸5の部分を拡径させて形成する。
可動歯9はそれぞれ、その基部9aが、図2に示した最ハイ変速比選択状態のシーブ3,4間を橋絡するようプーリ軸線方向へ延在させ、この基部9aを、プーリ中心ボス部8の外周面に設けた可動歯ガイド溝11内に径方向進退可能に嵌合させる。
このとき可動歯9は図2〜4に示すごとく、径方向外側に張り出させて設けた歯先9bが図2,3に示すごとくプーリ中心ボス部8の外周面と、径方向において同じレベルまたは径方向内方レベルとなるような径方向位置となす。
【００２５】
上記の可動歯9は、図5に示すようなバネ手段12により、図2,3に示すごとく径方向外方へ附勢し、径方向外方への進出限界位置（径方向限界位置）を規定するに当たっては、
可動歯基部9aの両端9c,9dをプーリ中心ボス部8の外周面よりも径方向内方に位置させ、これら可動歯基部9aの両端9c,9dがシーブ3,4の内周部に対し径方向外方へ衝接することにより、可動歯9の径方向限界位置を規定する。
可動歯9は、かかる径方向限界位置において、歯先9bがプーリ中心ボス部8の外周面と、径方向において同じレベルまたは径方向内方レベルとする。
【００２６】
バネ手段12は図2,3に示すごとく3個一組とし、これらバネ手段12を可動歯9の長手方向、つまりプーリ中心ボス部8の軸線方向へ分散配置する。
この分散配置に当たり、好ましくはバネ手段12をできるだけ可動歯9の長手方向等分配置となるよう分散させるのが良い。
【００２７】
各バネ手段12は全て、図5に示すごとき同様なものとし、線状体のU字状エレメント13と、同じく線状体の連結エレメント14とを交互に同一円周上に配置して一体ユニットとなす。
U字状エレメント13は、プーリ中心ボス部8の外周条溝8aと各可動歯基部9aとの間において、該プーリ中心ボス部8の母線方向へ延在するよう介在させる。
従ってU字状エレメント13は可動歯9と同数だけ存在し、これらU字状エレメント13を可動歯9に着座させ、連結エレメント14をプーリ中心ボス部8の外周条溝8aに着座させる。
かくてバネ手段12は、線状エレメント13,14の交互組み合わせに成る捩りバネ型式のものとなり、連結エレメント14の捩りバネ作用によりU字状エレメント13を介して各可動歯9を径方向外方へ附勢することができる。
【００２８】
可動歯9の径方向限界位置（径方向外方への進出限界位置）を規定するため、可動歯基部9aの両端9c,9dをシーブ3,4の内周部に対し径方向外方へ衝接させ、この衝接構造を以下に説明する。
シーブ3は、固定シーブであっても、図2,3に示すごとくプーリ軸5と別体に構成し、無終端チェーンリンク1に近い該固定シーブ3の内周隅角に図2,3に示すごとく環状切り欠き3aを形成して、可動歯基部9aの端部9cが径方向外方へ衝接するための内周面3bを設定し、かように成形したシーブ3を図2,3に示すごとくプーリ軸5に固着して固定シーブとなす。
【００２９】
一方で、可動シーブ4に近い側における可動歯基部9aの端部9dは、図2,3に示すごとくプーリ中心ボス部8の外周に嵌合する可動シーブ4の内周面4aに対し径方向外方へ衝接させる。
そして、可動歯基部9aの端部9c,9dの径方向厚さ（図2,3の上下方向厚さ）は、可動歯9の歯先9bが図2,3に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置となるような厚さ、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような厚さとする。
【００３０】
無終端チェーンリンク1の内周縁を画成する各リンク板の内側縁には、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け領域において、可動歯9の歯先9bが図2のごとく噛み合うための可動歯噛合溝1aを設け、
図2の最ハイ変速比選択状態で、可動歯9（歯先9b）と可動歯噛合溝1aとの噛み合いにより、セカンダリプーリ2に対する無終端チェーンリンク1のスリップを防止し、無段変速伝動機構の伝動効率を向上させるようにする。
【００３１】
しかして可動歯9（歯先9b）は、可動歯噛合溝1aと整列せずこれとの噛み合いが不能である場合、無終端チェーンリンク1の内周縁によりバネ手段12のバネ力に抗しプーリ中心ボス部8の可動歯ガイド溝11内で、図2の位置よりも更に径方向内方へと押し込まれ得て、無終端チェーンリンク1が可動歯9（歯先9b）との干渉により損傷されるのを防止することができる。
【００３２】
＜第1実施例の作用＞
上記した無段変速伝動機構はその伝動中、セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図2のごとく固定シーブ3から遠ざけてプーリＶ溝幅を広くすると、無終端チェーンリンク1がセカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を図2のごとく小さくされ、最ハイ変速比選択状態へと無段変速（アップシフト）される。
【００３３】
このとき図2に示すように、無終端チェーンリンク1の内周縁における可動歯噛合溝1aが可動歯9の歯先9bに噛み合うようになり、セカンダリプーリ2に対する無終端チェーンリンク1のスリップを防止し得て、最ハイ変速比選択状態での伝動効率を向上させることができる。
【００３４】
ここで、無終端チェーンリンク1の可動歯噛合溝1aと、可動歯9（歯先9b）とが不整列より噛み合い損なうと、可動歯9（歯先9b）が無終端チェーンリンク1の内周縁によりバネ手段12のバネ力に抗しプーリ中心ボス部8の可動歯ガイド溝11内で、図2の位置よりも更に径方向内方へと押し込まれ得るため、無終端チェーンリンク1が可動歯9（歯先9b）との干渉により損傷されるのを防止することができる。
【００３５】
セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図3のごとく固定シーブ3に対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くすると、
無終端チェーンリンク1は、図3からはみ出すほどに、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を大きくされ、無段変速伝動機構は図3に示す最ロー変速比選択状態へと無段変速（ダウンシフト）される。
【００３６】
かかる最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、可動シーブ4は図3においてプーリ中心ボス部8上をスライドしつつ、図3に矢印で示す軸線方向へ変位する。
ところで、可動歯9の径方向限界位置においてその歯先9bが図2,3に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置にあるため、
図3に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位中、この可動シーブ4は内周面4aによって可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００３７】
＜第1実施例の効果＞
上記した本実施例においては、バネ手段12で径方向外方へ附勢された可動歯9の径方向限界位置を、可動歯9の歯先9bが図2,3に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような限界位置にしたため、
図3に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位による最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、該可動シーブ4の内周面4aが可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００３８】
従って、可動シーブ内周面4aと可動歯9（歯先9b）との摺動が発生せず、この摺動により可動シーブ内周面4aおよび可動歯9（歯先9b）が摩耗して耐久性が悪化するという問題を回避し得ると共に、かかる可動シーブ内周面4aの摩耗で、これとプーリ中心ボス部8とのスライド嵌合部から変速制御油圧が漏れ、シーブ3,4による無終端チェーンリンク1の挟圧力の低下で伝動効率が低下するという問題を回避することができる。
【００３９】
また、可動シーブ4の内周面4aが可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがないため、当該可動歯9の径方向内方押し込みによりバネ手段12が大きく撓んでその耐久性が悪化するという問題も回避することができる。
【００４０】
とりわけ本実施例においては、図3に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位が無段変速伝動機構の最ロー変速比選択状態をもたらすものであることから、この最ロー変速比選択状態で可動歯9が径方向内方へ押し込まれてバネ手段12を大きく撓ませることのないようにし得ることとなる。
ところで最ロー変速比選択状態は、駐停車時も含めると長時間に亘り維持され続ける変速比選択状態であり、この長時間に亘り選択される最ロー変速比でバネ手段12が大きく撓んだ状態にされていると、その耐久性が著しく低下し、バネ手段12が早期に劣化してしまう。
しかし本実施例においては上記の通り、最ロー変速比選択状態で可動歯9が径方向内方へ押し込まれず、バネ手段12を大きく撓ませることがないことから、長時間に亘りバネ手段12が大きく撓んだ状態のままにされることがなく、バネ手段12がこれに伴う早期劣化により可動歯9の径方向押し出し力を弱められて、伝動効率の向上効果を阻害されるという問題を回避することができる。
【００４１】
更に本実施例においては、バネ手段12により径方向外方へ附勢されている可動歯9の径方向限界位置を規定するに際し、可動歯9（基部9a）の両端9c,9dをシーブ3,4の内周部3b,4aに対し径方向外方へ衝接させ、
また可動歯両端9c,9dの径方向厚さを加減して、可動歯9の上記径方向限界位置を、可動歯9の歯先9bが可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような限界位置となすため、
既存部品（シーブ3,4）の有効利用により安価に当該可動歯9の径方向限界位置を規定し得ると共に、可動歯両端9c,9dの径方向厚さを加減するだけの簡単な手法で安価に、可動歯9の歯先9bを可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となすことができる。
【００４２】
＜第2実施例＞
図6,7は、本発明の第2実施例になる無段変速伝動機構を成す無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部で、図中、図1〜4におけると同様な部分を同一符号にて示す。
【００４３】
なお図6は、無段変速伝動機構が最ハイ変速比選択状態であるときの無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部を示す、図2と同様な図であり、
また図7は、無段変速伝動機構が最ロー変速比選択状態であるときの無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部を示す、図3と同様な図である。
【００４４】
本実施例では、バネ手段12で径方向外方へ附勢された可動歯9の径方向外方への進出限界位置（径方向限界位置）を規定するに当たり、追加部品である筒状の可動歯ガイド21を用いる。
この筒状の可動歯ガイド21は、プーリ中心ボス部8の外周面よりも径方向内方に位置するような直径とし、プーリ中心ボス部8内に嵌合して、プーリ中心ボス部8と同心状態を保つよう設ける。
【００４５】
可動歯ガイド21には、その内周側から径方向外方へ可動歯9の歯先9bが貫通するガイド孔（図示せず）を設け、可動歯9の基部9aを可動歯ガイド21の内周面に対し径方向外方へ衝接させて、可動歯9の径方向外方への進出限界位置（径方向限界位置）を規定する。
かかる可動歯9の径方向限界位置で可動歯9の歯先9bは、図6,7に示すごとく可動シーブ4の内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような高さとする。
【００４６】
＜第2実施例の作用＞
セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図6のごとく固定シーブ3から遠ざけてプーリＶ溝幅を広くすると、無終端チェーンリンク1がセカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を図6のごとく小さくされ、最ハイ変速比選択状態へと無段変速（アップシフト）される。
【００４７】
このとき、無終端チェーンリンク1の可動歯噛合溝1aが可動歯9の歯先9bに噛み合うようになり、セカンダリプーリ2に対する無終端チェーンリンク1のスリップを防止し得て、最ハイ変速比選択状態での伝動効率を向上させることができる。
【００４８】
ここで、無終端チェーンリンク1の可動歯噛合溝1aが可動歯9（歯先9b）に噛み合い損なうと、可動歯9（歯先9b）が無終端チェーンリンク1の内周縁によりバネ手段12のバネ力に抗しプーリ中心ボス部8の可動歯ガイド溝11内で、図6の位置よりも更に径方向内方へと押し込まれ得るため、無終端チェーンリンク1が可動歯9（歯先9b）との干渉により損傷されるのを防止することができる。
【００４９】
セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図7のごとく固定シーブ3に対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くすると、
無終端チェーンリンク1は、図7からはみ出すほどに、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を大きくされ、無段変速伝動機構は図7に示す最ロー変速比選択状態へと無段変速（ダウンシフト）される。
【００５０】
かかる最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、可動シーブ4は図7においてプーリ中心ボス部8上をスライドしつつ、図7に矢印で示す軸線方向へ変位する。
ところで、可動歯9の径方向限界位置においてその歯先9bが図6,7に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置にあるため、
図7に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位中、この可動シーブ4は内周面4aによって可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００５１】
＜第2実施例の効果＞
上記した本実施例においても、バネ手段12で径方向外方へ附勢された可動歯9の径方向限界位置を、可動歯9の歯先9bが図6,7に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような限界位置にしたため、
図7に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位による最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、該可動シーブ4の内周面4aが可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００５２】
従って、可動シーブ内周面4aと可動歯9（歯先9b）との摺動が発生せず、この摺動により可動シーブ内周面4aおよび可動歯9（歯先9b）が摩耗して耐久性が悪化するという問題を回避し得ると共に、かかる可動シーブ内周面4aの摩耗で、これとプーリ中心ボス部8とのスライド嵌合部から変速制御油圧が漏れ、シーブ3,4による無終端チェーンリンク1の挟圧力の低下で伝動効率が低下するという問題を回避することができる。
【００５３】
また、可動シーブ4の内周面4aが可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがないため、当該可動歯9の径方向内方押し込みによりバネ手段12が大きく撓んでその耐久性が悪化するという問題を回避し得ると共に、
かようにバネ手段12が大きく撓んだ状態が、最ロー変速比選択中の長時間に亘り継続して、バネ手段12がこれに伴う早期劣化により可動歯9の径方向押し出し力を弱められて、伝動効率の向上効果を阻害されるという問題を回避することができる。
【００５４】
更に本実施例においては、バネ手段12により径方向外方へ附勢されている可動歯9の径方向限界位置を規定するに際し、プーリ中心ボス部8の外周面よりも径方向内方に嵌合した筒状の可動歯ガイド21を用いるため、
固定シーブ3に、図2,3に示すような環状切り欠き3aを設ける必要がなくなり、当該環状切り欠き3aの形成による固定シーブ3の強度低下を防止することができる。
【００５５】
＜第3実施例＞
図8,9は、本発明の第3実施例になる無段変速伝動機構を成す無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部で、図中、図1〜4におけると同様な部分を同一符号にて示す。
【００５６】
なお図8は、無段変速伝動機構が最ハイ変速比選択状態であるときの無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部を示す、図2と同様な図であり、
また図9は、無段変速伝動機構が最ロー変速比選択状態であるときの無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2の巻き掛け伝動部を示す、図3と同様な図である。
【００５７】
本実施例では、バネ手段12で径方向外方へ附勢された可動歯9の径方向外方への進出限界位置（径方向限界位置）を規定するに当たり、図1〜3に示す第1実施例と同様に、可動歯基部4aの両端9c,9dを、シーブ3,4の内周面3b,4aに対し径方向外方へ衝接させて、可動歯9の径方向限界位置を規定する。
【００５８】
しかし、当該可動歯9の径方向限界位置において、可動歯9の歯先9b,9eのうち、可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となる歯先9bは、可動シーブ4が図8に示す最ハイ変速比選択位置と図9に示す最ロー変速比選択位置との間でストロークする時に、可動シーブ内周面4aが被さる領域の歯先部分のみとする。
【００５９】
そして、残りの領域における可動歯9の歯先9eは歯先9bよりも大径とし、可動歯9には小径の歯先9bと、大径の歯先9eとより成る段付きの歯先を設ける。
小径の歯先9bと噛み合う可動歯噛合溝1aは、図2に示す第1実施例と同様なものとし、大径の歯先9eと噛み合う可動歯噛合溝1bは、図8に示すように歯先9eとの噛合により伝動効率を高めるようなものとする。
【００６０】
＜第3実施例の作用＞
セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図8のごとく固定シーブ3から遠ざけてプーリＶ溝幅を広くすると、無終端チェーンリンク1がセカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を図8のごとく小さくされ、最ハイ変速比選択状態へと無段変速（アップシフト）される。
【００６１】
このとき、無終端チェーンリンク1の可動歯噛合溝1a,1bがそれぞれ可動歯9の歯先9b,9eに噛み合うようになり、セカンダリプーリ2に対する無終端チェーンリンク1のスリップを防止し得て、最ハイ変速比選択状態での伝動効率を向上させることができる。
【００６２】
ここで、無終端チェーンリンク1の可動歯噛合溝1a,1bが可動歯9（歯先9b,9e）に噛み合い損なうと、可動歯9（歯先9b,9e）が無終端チェーンリンク1の内周縁によりバネ手段12のバネ力に抗しプーリ中心ボス部8の可動歯ガイド溝11内で、図8の位置よりも更に径方向内方へと押し込まれ得るため、無終端チェーンリンク1が可動歯9（歯先9b,9e）との干渉により損傷されるのを防止することができる。
【００６３】
セカンダリプーリ2の可動シーブ4を図9のごとく固定シーブ3に対し接近させてプーリＶ溝幅を狭くすると、
無終端チェーンリンク1は、図9からはみ出すほどに、セカンダリプーリ2に対する巻き掛け径を大きくされ、無段変速伝動機構は図9に示す最ロー変速比選択状態へと無段変速（ダウンシフト）される。
【００６４】
かかる最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、可動シーブ4は図9においてプーリ中心ボス部8上をスライドしつつ、図9に矢印で示す軸線方向へ変位する。
ところで、可動歯9の径方向限界位置においてその歯先9bが図8,9に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置にあるため、
図9に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位中、この可動シーブ4は内周面4aによって可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００６５】
＜第3実施例の効果＞
上記した本実施例においても、バネ手段12で径方向外方へ附勢された可動歯9の径方向限界位置を、可動歯9の歯先9bが図8,9に示すごとく可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となるような限界位置にしたため、
図9に矢印で示す可動シーブ4の軸線方向変位による最ロー変速比選択状態へのダウンシフト中、該可動シーブ4の内周面4aが可動歯9（歯先9b）をバネ手段12のバネ力に抗し径方向内方へ押し込むことがない。
【００６６】
従って、可動シーブ内周面4aと可動歯9（歯先9b）との摺動が発生せず、この摺動により可動シーブ内周面4aおよび可動歯9（歯先9b）が摩耗して耐久性が悪化するという問題を回避し得ると共に、可動歯9の径方向内方押し込みによりバネ手段12が大きく撓んでその耐久性が悪化したり、バネ手段12が大きく撓んだ状態が長時間続いて早期に劣化されるという問題を回避することができる。
【００６７】
更に本実施例においては、可動歯9の径方向限界位置において、可動歯9の歯先9b,9eのうち、可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となる歯先9bは、可動シーブ4が図8に示す最ハイ変速比選択位置と図9に示す最ロー変速比選択位置との間でストロークする時に、可動シーブ内周面4aが被さる領域の歯先部分のみとし、残りの領域における可動歯9の歯先9eは歯先9bよりも大径にしたため、
大径の歯先9bと可動歯噛合溝1bと噛み合いにより、無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2間の伝動トルク容量が増大して、可動歯9による伝動効率の向上効果を更に確実なものにすることができる。
【００６８】
＜その他の実施例＞
なお図8,9のように、可動シーブ4のストローク中に可動シーブ内周面4aが被さる可動歯9の歯先領域における歯先部分9bのみを、可動シーブ内周面4aと同じ径方向位置、若しくは該径方向位置よりも径方向内方位置となし、他領域における歯先部分9eを歯先部分9bよりも大径にする着想は、
可動歯9の径方向限界位置を図6,7におけるように筒状の可動歯ガイド21で規定する構成に対しても適用し得るのは言うまでもない。
【００６９】
また第1〜3実施例ではいずれも、最ハイ変速比選択状態で無終端チェーンリンク1とセカンダリプーリ2との間のスリップを防止すべく、これら無終端チェーンリンク1およびセカンダリプーリ2間にスリップ防止機構（可動歯9、可動歯噛合溝1a）が存在する場合について本発明の着想を適用したが、
最ロー変速比選択状態で無終端チェーンリンク1とプライマリプーリ（図示せず）との間のスリップを防止すべく、これらの間に同様なスリップ防止機構が存在する場合も本発明の上記した着想は適用可能であり、この適用によっても前記したと同様な作用効果が奏し得られのは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７０】
1  無終端チェーンリンク
1a,1b  可動歯噛合溝
2  セカンダリプーリ
3  固定シーブ
3a  環状切り欠き
3b  環状切り欠き内周面
4  可動シーブ
4a  可動シーブ内周面
5  プーリ軸
8  プーリ中心ボス部
9  可動歯
9a  基部
9b,9e  歯先
11  可動歯ガイド溝
12  バネ手段
21  可動歯ガイド
【図１】
0005430532.tif 000002
【図２】
0005430532.tif 000003
【図３】
0005430532.tif 000004
【図４】
0005430532.tif 000005
【図５】
0005430532.tif 000006
【図６】
0005430532.tif 000007
【図７】
0005430532.tif 000008
【図８】
0005430532.tif 000009
【図９】
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