(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
高度水素化分解鉱油系潤滑油基油に、（Ａ）ポリブテニルコハク酸イミド系無灰分散剤及び（Ｂ）ＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）が１０〜１００であるポリメタクリレート系粘度指数向上剤、並びに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）酸化防止剤、（Ｅ）摩耗防止剤及び（Ｆ）摩擦調整剤から選ばれる少なくとも１種を含み、前記（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）が２０００〜２００００であり、組成物中の含有量（Ａｃ：質量％）が０．４質量％以上４質量％未満であり、重量平均分子量（ＭｗＡ）と組成物中の（Ａ）成分の含有量（Ａｃ：質量％）との関係式ＭｗＡ×Ａｃ／１００が４０〜２００であり、組成物の粘度指数（ＶＩ）と組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００、単位：ｍＰａ・ｓ）との数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２以上であり、組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度が６．２ｍＰａ・ｓ以下であり、かつ１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が２．４〜２．７ｍＰａ・ｓであることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関用潤滑油組成物に関し、詳しくは省燃費性能に極めて優れる内燃機関用潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
石油危機を契機に実施され始めた自動車の省燃費化は、資源保護及び環境保護の観点から今後も依然、重要課題の一つである。自動車の燃費向上は車体重量の軽量化、燃焼の改善及びエンジンの低摩擦化により行われてきた。エンジンの低摩擦化には動弁系構造の改良、ピストンリングの本数低減、摺動部材の表面粗さ低減、及び省燃費エンジン油の使用、等がある。これらのなかで省燃費エンジン油の使用は費用／性能比が優れていることから、市場においても一般的になってきており、エンジン油には摩擦低減に有効な添加剤として摩擦低減剤（ＦＭ）が添加されている。しかし摩擦低減剤の機能を十分発揮させるためには、基油の選択やその他のエンジン油添加剤の処方が重要である。このような省燃費性を有するエンジン油として、特許文献１には、特定の基油に、アルカリ土類金属サリシレート系清浄剤、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ポリブテニルコハク酸イミド系無灰分散剤、フェノール系無灰酸化防止剤、モリブデンジチオカーバメート系摩擦低減剤及び粘度指数向上剤をそれぞれ特定量含有してなるエンジン油組成物が開示されている。また、特許文献２には、特定の高粘度指数の潤滑油基油に、ポリメタクリレート系粘度指数向上剤を、組成物の１００℃での動粘度が４．０〜９．３ｍｍ2／ｓとなるような量を含有させてなる、低粘度のエンジン油組成物が開示されている。また、特許文献３には、重量平均分子量が６５００以上のコハク酸イミド系無灰分散剤と重量平均分子量が４０万以上の粘度指数向上剤、酸化防止剤及び摩擦調整剤を含む省燃費かつ長寿命のエンジン油組成物が開示されている。しかしながら、省燃費性能を十分に発揮するためには、組成物の１００℃における動粘度を単純に低下させたり、高分子量の粘度指数向上剤を配合する以外にもさらなる検討の余地がある。また、省燃費性とスラッジ抑制やエンジン清浄性とを高いレベルでバランス良く発揮させる点においても未だ検討の余地がある。
【特許文献１】特開平８−３０２３７８号公報
【特許文献２】特開２００１−１８１６６４号公報
【特許文献３】特開２００３−２７０８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の課題の第１は、優れた省燃費性を発揮できる内燃機関用潤滑油組成物を提供することである。また、本発明の課題の第２は、省燃費性とエンジン清浄性とを高いレベルでバランス良く発揮できる内燃機関用潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、組成物の粘度指数をより高めるとともに、実効温度領域におけるＨＴＨＳ粘度（高温高剪断粘度）をより小さくすることで、省燃費性能を格段に向上できることを見出し本発明を完成するに至った。
【０００５】
すなわち、本発明の第１は、潤滑油基油に、（Ａ）無灰分散剤及び（Ｂ）ＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）が１０〜１００である粘度指数向上剤、並びに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）酸化防止剤、（Ｅ）摩耗防止剤及び（Ｆ）摩擦調整剤から選ばれる少なくとも１種を含み、組成物の粘度指数（ＶＩ）と組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００、単位：ｍＰａ・ｓ）との数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２以上であることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物にある。
また、本発明の第２は、潤滑油基油に、（Ａ）無灰分散剤及び（Ｂ）ＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）が１０〜１００である粘度指数向上剤、並びに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）酸化防止剤、（Ｅ）摩耗防止剤及び（Ｆ）摩擦調整剤から選ばれる少なくとも１種を含み、（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）と組成物中の（Ａ）成分の含有量（Ａｃ：質量％）との関係式ＭｗＡ×Ａｃ／１００を２０〜２４０に調製してなることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物にある。
また、本発明の第３は、組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度が６．２ｍＰａ・ｓ以下であることを特徴とする前記記載の内燃機関用潤滑油組成物にある。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、優れた省燃費性能を発揮できる。また、本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、省燃費性とエンジン清浄性とを高いレベルでバランス良く発揮できる。従って、資源保護及び環境保護の観点、特に炭酸ガスの排出量の削減に寄与できるとともに、初期のエンジン性能を維持し、メンテナンスコストの削減にも貢献することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明について説明する。
本発明の第１における内燃機関用潤滑油組成物は、潤滑油基油に、（Ａ）無灰分散剤及び（Ｂ）ＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）が１０〜１００である粘度指数向上剤、並びに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）酸化防止剤、（Ｅ）摩耗防止剤及び（Ｆ）摩擦調整剤から選ばれる少なくとも１種を含み、組成物の粘度指数（ＶＩ）と組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００、単位：ｍＰａ・ｓ）との数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２以上であることが特徴である。
すなわち、本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、組成物の粘度指数（ＶＩ）をより高めつつ、組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度をより低減させることにより優れた省燃費性能を発揮することができる内燃機関用潤滑油組成物である。
【０００８】
ここで、組成物の粘度指数（ＶＩ）と組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００、単位：ｍＰａ・ｓ）との数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）は３２以上であることが必要であり、好ましくは３４以上、より好ましくは３６以上、さらに好ましくは３８以上、さらに好ましくは４０以上、特に好ましくは４２以上であり、好ましくは６０以下、より好ましくは５０以下である。該数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２未満の場合、省燃費性能が十分でなく、また、６０を超えてもそれに見合うだけの省燃費性能の改善効果が小さくなる傾向にある。
【０００９】
組成物の粘度指数（ＶＩ）は、上記数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２以上となる限りにおいて特に制限はないが、好ましくは１６０以上、より好ましくは１８０以上、さらに好ましくは２００以上、さらに好ましくは２２０以上、特に好ましくは２４０以上であり、また、好ましくは３００以下、より好ましくは２８０以下、さらに好ましくは２６０以下である。組成物の粘度指数をより高めることで省燃費性能をより向上させることができるが、３００を超える場合は組成物の剪断安定性を悪化させるだけでなく、高温清浄性や貯蔵安定性に劣る可能性があるため好ましくない。
【００１０】
また、組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００、単位：ｍＰａ・ｓ）は、特に制限はないが、通常８ｍＰａ・ｓ以下、好ましくは７ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは６．２ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは６．０ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは５．７ｍＰａ・ｓ以下、特に好ましくは５．５ｍＰａ・ｓ以下であり、好ましくは４ｍＰａ・ｓ以上、より好ましくは４．５ｍＰａ・ｓ以上、さらに好ましくは５ｍＰａ・ｓ以上である。特に組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度を６．２ｍＰａ・ｓ以下とすることで省燃費性能により優れた組成物を得ることができる。
【００１１】
また、組成物の１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度は、例えばこれが同程度の組成物を対比した場合、上記数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）が３２以上で、より高いほど省燃費性に優れる組成物を得ることができるため、特に制限はないが、通常２〜３．５ｍＰａ・ｓ、好ましくは２．２〜２．９ｍＰａ・ｓ、より好ましくは２．４〜２．７ｍＰａ・ｓであり、本発明においては、省燃費性をより高めることができる点で、２．６ｍＰａ・ｓあるいはそれ以下であることが望ましい。
なお、ここでいう１００℃又は１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度とは、１００℃又は１５０℃、１×１０６ｓ−１の剪断条件下における高温高剪断粘度（単位：ｍＰａ・ｓ）を意味する。
【００１２】
また、本発明の組成物の１００℃における動粘度は、特に制限はないが、通常４〜２２ｍｍ２／ｓであり、好ましくは６〜１５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜１２．５ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは８．５〜９．３ｍｍ２／ｓである。１００℃における動粘度を高目に設定しても、上記数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）を３２以上とすることで、１００℃における動粘度が同等かつ該比が３２未満の組成物に対して省燃費性をより向上させることができる。
【００１３】
また、本発明の第２の内燃機関用潤滑油組成物は、潤滑油基油に、（Ａ）無灰分散剤及び（Ｂ）ＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）が１０〜１００である粘度指数向上剤、並びに（Ｃ）金属系清浄剤、（Ｄ）酸化防止剤、（Ｅ）摩耗防止剤及び（Ｆ）摩擦調整剤から選ばれる少なくとも１種を含み、（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）と組成物中の（Ａ）成分の含有量（Ａｃ：質量％）との関係式ＭｗＡ×Ａｃ／１００を２０〜２４０に調製してなることを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物である。これにより省燃費性能とスラッジ抑制やエンジン清浄性とを高いレベルでバランス良く発揮させることができる。
【００１４】
以下、本発明における各成分について説明する。
本発明の内燃機関用潤滑油組成物における潤滑油基油は、鉱油、合成油及びこれらの混合物を例示することができる。
鉱油としては、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系あるいはナフテン系等の油やノルマルパラフィン等を挙げることができる。溶剤精製、水素化精製処理したものが一般的に用いられるが、芳香族分をより低減することが可能である高度水素化分解プロセスやフィッシャートロプシュワックス等のＧＴＬ Ｗａｘ（ガス・トゥー・リキッド・ワックス）を異性化した手法で製造したものを使用することがより好ましい。
【００１５】
合成油としては、具体的には、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）、ポリ−α−オレフィンの水素化物、イソブテンオリゴマー、イソブテンオリゴマーの水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジオクチルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、トリメチロールプロパンイソステアリネート等のトリメチロールプロパンエステル；ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等のペンタエリスリトールエステル）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、およびポリフェニルエーテル等が挙げられる。潤滑油基油としてはこれらの鉱油および合成油の中から選ばれる１種又は２類以上の任意の混合油を使用することができる。
【００１６】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は、特に制限はないが、２〜８ｍｍ2／ｓに調整してなることが好ましく、より好ましくは３〜７ｍｍ2／ｓ、特に好ましくは３〜５ｍｍ2／ｓである。潤滑油基油の１００℃における動粘度が２ｍｍ2／ｓ未満では、内燃機関から発生する熱による基油の蒸発損失が多くなり、粘度増加や排気ガスへの悪影響が懸念され、該動粘度が８ｍｍ2／ｓを超える場合、粘性抵抗による動力損失が大きくなり、省燃費性能を最大限発揮しにくくなる傾向にある。
【００１７】
潤滑油基油の芳香族含有量は、特に制限はないが、１５質量％以下であることが好ましく、より好ましくは１０質量％以下、さらに好ましくは５質量％以下、さらに好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１．５質量％以下である。潤滑油基油の芳香族分含有量が１５質量％を超える場合には酸化安定性が悪化し、長期間に渡って優れた清浄性を維持しにくくなる傾向にある。ここで、芳香族含有量とはＡＳＴＭ Ｄ２５４９に規定される方法に準拠して測定した芳香族留分（ａｒｏｍａｔｉｃｓ ｆｒａｃｔｉｏｎ）含有量を意味する。
【００１８】
潤滑油基油として混合油を用いる場合は、上記と同様、混合油の１００℃における動粘度が２〜８ｍｍ2／ｓの範囲でかつ芳香族含有量が１５質量％以下であることが好ましく、混合油の動粘度および芳香族含有量が前記の範囲内である限り、混合油の一つの油がこの範囲から外れる基油、例えば、１００℃における動粘度が８ｍｍ2／ｓを超える基油、あるいは芳香族含有量が１５質量％を超える基油等を適宜混合して使用することができる。
【００１９】
潤滑油基油の粘度指数は、特に制限はないが、１１０以上であることが好ましく、１２０以上であることが好ましく、１３０以上であることが特に好ましい。粘度指数の高い基油を使用することにより、より酸化安定性が高く、省燃費性、低温粘度特性に優れた組成物を得ることができる。また、潤滑油基油の粘度指数は、通常２５０以下、好ましくは２００以下であるが、鉱油系潤滑油基油の場合、その入手性や製造コスト、低温粘度特性に優れる点で、１６０以下であることが望ましい。
【００２０】
また、潤滑油基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、通常２５質量％以下、好ましくは２０質量％、さらに好ましくは１６質量％以下、特に好ましくは１４質量％以下であり、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上である。ＮＯＡＣＫ蒸発量が２５質量％を超えると潤滑油の蒸発損失量が多くなる傾向にあり、粘度増加や添加剤濃縮を起こしやすく省燃費性能を長期間維持しにくくなり、５質量％未満では、省燃費性能を高めにくい傾向にある。
【００２１】
本発明における（Ａ）成分は無灰分散剤であり、その構造に特に制限はないが、例えばコハク酸イミド系無灰分散剤、ポリアミン系無灰分散剤、ベンジルアミン系無灰分散剤、マンニッヒ系無灰分散剤等を挙げることができる。本発明においては省燃費性向上及びスラッジ抑制効果を両立しやすい点でコハク酸イミド系無灰分散剤が特に好ましい。
コハク酸イミド系無灰分散剤としては、代表的には、下記一般式（１）又は（２）で表されるポリブテニルコハク酸イミド及びその誘導体等が挙げられる。
【００２２】
【化１】
0005557413.tif 000002
【化２】
0005557413.tif 000003
【００２３】
一般式（１）又は（２）において、ＰＩＢはポリブテニル基を示し、高純度イソブテンあるいは１−ブテンとイソブテンの混合物をフッ化ホウ素系触媒あるいは塩化アルミニウム系触媒で重合させて得られるポリブテンから得られるものであり、ポリブテン混合物中において末端にビニリデン構造を有するものが通常５〜１００モル％含有され、好ましくは２０〜１００モル％、さらに好ましくは５０〜１００モル％である。また、優れたスラッジ抑制効果を得るためには、ｎは２〜５の整数、好ましくは３又は４である。また、該ポリブテンは、製造過程の触媒に起因し、残留する微量のフッ素分や塩素分を吸着法や十分な水洗等の適切な方法により十分除去されたものが特に好ましく、従ってこれらのフッ素や塩素等のハロゲン元素の含有量は５０質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは５質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１質量ｐｐｍ以下である。ここで、ＰＩＢの重量平均分子量は、特に制限はないが、通常４００〜５０００である。また、本発明におけるコハク酸イミド系無灰分散剤としては、上記ポリブテニル基の代わりに重量平均分子量が４００〜５０００のアルキル基、アルケニル基が置換されたものであっても良い。
【００２４】
一般式（１）又は（２）で表されるポリブテニルコハク酸イミドの製造法は特に制限はない。例えば、上記ポリブテンを塩素化したもの、好ましくは塩素やフッ素が充分除去されたポリブテンを無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得られるポリブテニルコハク酸を、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、あるいはペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンと反応させる方法を利用することができる。なお、ビスコハク酸イミドを製造する場合は、該ポリブテニルコハク酸をポリアミンの２倍量（モル比）反応させれば良く、モノコハク酸イミドを製造する場合は、該ポリブテニルコハク酸とポリアミンを等量（モル比）で反応させれば良い。これらの中では、優れたスラッジ分散性が得られる点から、ポリブテニルビスコハク酸イミド又はこれを主要量含むものであることが好ましい。
【００２５】
また、（Ａ）成分のうち、ポリブテニルコハク酸イミドの誘導体としては、上記一般式（１）又は（２）で表される化合物、あるいは後述するポリブテニルコハク酸イミドの他の誘導体（水素化物、重合物）に、例えば、ホウ素化合物、含酸素有機化合物等を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した化合物等が挙げられる。
一般式（１）又は（２）の化合物に作用させるホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩、ホウ酸エステル類等が挙げられる。ホウ酸としては、具体的には例えばオルトホウ酸、メタホウ酸及びテトラホウ酸等が挙げられる。ホウ酸塩としては、ホウ酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアンモニウム塩等が挙げられ、より具体的には、例えばメタホウ酸リチウム、四ホウ酸リチウム、五ホウ酸リチウム、過ホウ酸リチウム等のホウ酸リチウム；メタホウ酸ナトリウム、二ホウ酸ナトリウム、四ホウ酸ナトリウム、五ホウ酸ナトリウム、六ホウ酸ナトリウム、八ホウ酸ナトリウム等のホウ酸ナトリウム；メタホウ酸カリウム、四ホウ酸カリウム、五ホウ酸カリウム、六ホウ酸カリウム、八ホウ酸カリウム等のホウ酸カリウム；メタホウ酸カルシウム、二ホウ酸カルシウム、四ホウ酸三カルシウム、四ホウ酸五カルシウム、六ホウ酸カルシウム等のホウ酸カルシウム；メタホウ酸マグネシウム、二ホウ酸マグネシウム、四ホウ酸三マグネシウム、四ホウ酸五マグネシウム、六ホウ酸マグネシウム等のホウ酸マグネシウム；及びメタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム、八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が挙げられる。また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸と好ましくは炭素数１〜６の脂肪族アルコールとのエステル等が挙げられ、より具体的には例えば、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル、ホウ酸トリブチル等が挙げられる。上記ホウ素化合物を作用させたコハク酸イミド誘導体は、耐熱性、酸化安定性に優れることから好ましく用いられる。
【００２６】
一般式（１）又は（２）の化合物に作用させる含酸素有機化合物としては、具体的には、例えば、ぎ酸、酢酸、グリコール酸、プロピオン酸、乳酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ノナデカン酸、エイコサン酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸；シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸若しくはこれらの無水物、又はエステル化合物；炭素数２〜６のアルキレンオキサイド；ヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等が挙げられる。このような含酸素有機化合物を作用させることで、例えば、一般式（１）又は（２）の化合物におけるアミノ基又はイミノ基の一部又は全部が次の一般式（３）で示す構造になると推定される。
【００２７】
【化３】
0005557413.tif 000004
【００２８】
ここでＲ1は水素原子、炭素数１〜２４のアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、又は−Ｏ−(Ｒ2Ｏ)ｍＨで表されるヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレン基を示し、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキレン基を示し、ｍは１〜５の整数を示す。
【００２９】
これらの中ではアミノ基又はイミノ基の全てにこれらの含酸素有機化合物を作用させたものを主成分とするポリブテニルビスコハク酸イミドがスラッジ分散性に優れるため好ましく用いられる。そのような化合物は、例えば（１）式の化合物１モルに対し（ｎ−１）モルの含酸素有機化合物を作用させることで得られる。このような含酸素有機化合物を作用させたコハク酸イミド誘導体は、スラッジ分散性に優れ、特にヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネートを作用させたものが好ましい。
【００３０】
また、前記したポリブテニルコハク酸イミドの他の誘導体としては、上記ポリブテニルコハク酸イミドのポリブテニル基を水素化したもの、あるいは、ポリブテニルコハク酸イミドの重合物等が挙げられる。ポリブテニルコハク酸イミドの重合物としては、平均重合度が１．０を超え１００以下、好ましくは２〜２０のポリ（イソ）ブテンとコハク酸（無水物）との重合体と、ポリアミンとの反応物、より詳しくは、フッ化ホウ素系触媒等の非塩素系触媒を用いて高純度イソブテンを重合させた、数平均分子量が４００〜５０００の、塩素が極微量か本質的に有さないポリ（イソ）ブテンのような、通常その末端にビニリデン構造を有するものを２０〜１００モル％、好ましくは５０〜１００モル％有するポリ（イソ）ブテンを、過酸化物タイプあるいはアゾタイプ等の遊離基開始剤の存在下、無水マレイン酸とを重合させて得られる、ポリイソブチル基とコハク酸（無水物）とが交互に配列した重合物と、上記に挙げたポリアミンとの反応物等を例示することができる。このポリブテニルコハク酸イミドの重合物においては、上記ポリイソブチル基とコハク酸（無水物）とが交互に配列した重合物を該ポリアミンの片端に反応させても良く、また両端に反応させたもの、あるいはこれらの混合体であっても良い。このポリブテニルコハク酸イミドの重合物の例及びその製造法の詳細は、特表平３−５０２６９８号公報等を例示することができる。
【００３１】
本発明における（Ａ）成分としては、上記したように、末端にビニリデン構造を有するものを５〜１００モル％、好ましくは２０〜１００モル％、さらに好ましくは５０〜１００モル％有する、数平均分子量が４００〜５０００の、塩素が極微量か本質的に有さないポリ（イソ）ブテンを原料として使用した、塩素分が１００質量ｐｐｍ以下、好ましくは５０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１０質量ｐｐｍ以下の極微量か、本質的に有さないポリブテニルコハク酸イミド及びその上記誘導体を使用することで、省燃費性能とスラッジ抑制性能をより高いレベルで両立できるとともに、組成物中の（Ａ）成分起因の塩素分を好ましくは１０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは５質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは１質量ｐｐｍ以下に低減できるため、特に好ましい。なお、（Ａ）成分として塩素を１０００〜５０００質量ｐｐｍ含むものも使用可能であるが、本発明によれば、そのような（Ａ）成分を使用する場合でも組成物中の（Ａ）成分に起因する塩素分を好ましくは８０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは６０質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは５０質量ｐｐｍ以下に低減することができる。
【００３２】
また（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）は、特に制限はないが、通常２０００〜２００００、好ましくは３５００〜１５０００であり、ＭｗＡがこのような範囲にある（Ａ）成分を１種又は２種以上混合して使用することができる。ＭｗＡが２０００未満の場合、スラッジ抑制性能や清浄性が劣る傾向にあり、２００００を超えると省燃費性や低温粘度特性を悪化させやすい傾向にある。
また、本発明における（Ａ）成分の重量平均分子量（Ｍｗ）と数平均分子量（Ｍｎ）との比（Ｍｗ／Ｍｎ）は、特に制限はないが、通常１〜３、好ましくは１．５〜２、特に好ましくは１．６〜１．９である。
【００３３】
本発明の第２の内燃機関用潤滑油組成物において、前記（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）と組成物中の（Ａ）成分の含有量（Ａｃ：質量％）との関係式、
ＭｗＡ×Ａｃ／１００
は、省燃費性とスラッジ抑制性能や清浄性とを両立できる点から２０〜２４０であることが好ましく、その値は、省燃費性をより高めることができる点で、より好ましくは２００以下、さらに好ましくは１７０以下、さらに好ましくは１４０以下、特に好ましくは１００以下であり、スラッジ抑制性能や清浄性をより高めることができる点で、より好ましくは４０以上、さらに好ましくは７０以上、さらに好ましくは１００以上であり、さらに、省燃費性とスラッジ抑制性能や清浄性とをバランス良く高いレベルで向上させることができる点で、望ましくは７０〜２００、より望ましくは１００〜１７０である。
【００３４】
本発明における（Ａ）成分の含有量は、重量平均分子量にもよるが、組成物全量基準で、通常０．１〜１５質量％であり、省燃費性とスラッジ抑制やエンジン清浄性とを高いレベルでバランス良く発揮させるためには、好ましくは０．４〜４質量％未満、より好ましくは１〜３．５質量％、さらに好ましくは１．５〜３質量％、特に好ましくは１．５〜２．５質量％であるが、上記の関係式ＭｗＡ×Ａｃ／１００が２０〜２４０となるように調製されることが好ましい。例えば、ＭｗＡが２０００〜９５００未満、好ましくは３５００〜６５００未満、さらに好ましくは４０００〜６５００未満の（Ａ）成分を使用する場合、その含有量は０．１〜１２質量％、好ましくは０．４〜４質量％、さらに好ましくは１．５〜３．５質量％であり、ＭｗＡが９５００〜２００００、好ましくは１００００〜１５０００の（Ａ）成分を使用する場合、０．１〜２．５質量％、好ましくは０．２〜１質量％である。
本発明においては、前記ＭｗＡが２０００〜９５００未満の（Ａ）成分、前記ＭｗＡが９５００〜２００００の（Ａ）成分、及びこれらの混合物を１種又は２種以上配合することができる。
【００３５】
ここで（Ａ）成分の重量平均分子量（ＭｗＡ）及び数平均分子量（ＭｎＡ）とは、ウォーターズ製の１５０−Ｃ ＡＬＣ／ＧＰＣ装置に東ソー（株）製のＧＭＨＨＲ−Ｍ（７．８ｍｍＩＤ×３０ｃｍ）のカラムを２本直列に使用し、溶媒としてはテトラヒドロフラン、温度２３℃、流速１ｍＬ／分、試料濃度１質量％、試料注入量７５μＬ、検出器示差屈折率計（ＲＩ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量及び数平均分子量を意味する。また、（Ａ）成分の無灰分散剤は、潤滑油基油等の希釈剤を含む形で入手可能であるが、本発明における（Ａ）成分の含有量とは、かかる潤滑油基油等の希釈剤としての成分を除外した、有効成分としての正味の無灰分散剤の含有量を意味する。
【００３６】
本発明における（Ｂ）成分は粘度指数向上剤である。
（Ｂ）成分としては、非分散型、あるいは分散型の粘度指数向上剤等が挙げられる。非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（４）、（５）及び（６）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｂ−１）の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。また、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（７）及び（８）で表される化合物の中から選ばれる２種以上のモノマーの共重合体又はその水素化物や、一般式（４）〜（６）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｂ−１）と一般式（７）及び（８）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマー（Ｂ−２）との共重合体、或いはその水素化物等が例示できる。
【００３７】
【化４】
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【００３８】
一般式（４）において、Ｒ11は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ12は炭素数１〜１８のアルキル基を示す。Ｒ12を示す炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が例示できる。
【００３９】
【化５】
0005557413.tif 000006
【００４０】
一般式（５）において、Ｒ13は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ14は炭素数１〜１２の炭化水素基を示す。Ｒ14を示す炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらのアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２のアルキルアリール基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）；ベンシル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；等が例示できる。
【００４１】
【化６】
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【００４２】
一般式（６）において、Ｒ15及びＲ16は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルコキシ基（−ＯＲ17：Ｒ17は炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミノ基（−ＮＨＲ18：Ｒ18は炭素数１〜１８のアルキル基）を示す。上記炭素数１〜１８のアルキル基としては、前記式（４）におけるＲ12で表されるアルキル基の例と同じものを挙げることができる。
【００４３】
【化７】
0005557413.tif 000008
【００４４】
一般式（７）において、Ｒ19は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ20は、炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｘ1は窒素原子を１又は２個及び酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、ａは０又は１である。Ｒ20を示す炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基等（これらのアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。また、Ｘ1を示す基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００４５】
【化８】
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【００４６】
一般式（８）において、Ｒ21は水素原子又はメチル基を示し、Ｘ2は窒素原子を１又は２個及び酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。Ｘ2を示す基としては、前記式（７）におけるＸ1で表されるアミン残基又は複素環残基の例と同じものを挙げることができる。
【００４７】
（Ｂ−１）成分のモノマーの好ましいものとしては、具体的には、炭素数１〜１８のアルキルアクリレート、炭素数１〜１８のアルキルメタクリレート、炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。（Ｂ−２）成分のモノマーの好ましいものとしては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００４８】
上記（Ｂ−１）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーと、（Ｂ−２）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーとを共重合する際の（Ｂ−１）成分と（Ｂ−２）成分のモル比は任意であるが、一般に、８０：２０〜９５：５程度である。また共重合の反応方法も任意であるが、通常ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下で（Ｂ−１）成分と（Ｂ−２）成分をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体が得られる。
【００４９】
また、粘度指数向上剤（Ｂ）のＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）は、１０〜１００であることが必要であり、好ましくは２０〜９０、さらに好ましくは２８〜８０であり、省燃費性能をより高めるために、さらに好ましくは５０以上、特に好ましくは５５以上とすることが望ましい。また、剪断安定性と省燃費性能とを高いレベルで両立するためには、好ましくは２８〜５０、さらに好ましくは３０〜４０とすることが望ましい。
なお、ここでいうＰＳＳＩとは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６０２２−０１（Standard Practice for Calculation of Permanent Shear Stability Index）に準拠し、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６２７８−０２（Test  Metohd  for  Shear Stability of Polymer Containing Fluids Using a European Diesel Injector Apparatus)により測定されたデータに基づき計算された、ポリマーの永久せん断安定性指数（Permanent Shear Stability Index）を意味する。
【００５０】
また、（Ｂ）成分の重量平均分子量は、剪断場における一時的粘度低下が大きいことを考慮して選定することが必要であり、具体的には、５０，０００〜１，０００，０００、好ましくは１５０，０００〜９００，０００、より好ましくは２６０，０００〜８００，０００である。重量平均分子量を上記範囲とすることで省燃費性能をより高め、剪断安定性にも優れた組成物を得ることができる。
【００５１】
本発明における（Ｂ）成分の含有量は、（Ａ）成分やその他の添加剤の含有量にもよるが、通常、組成物全量基準で、０．１〜１５質量％であり、好ましくは２〜１０質量％、より好ましくは３〜８質量％、さらに好ましくは４〜７質量％、特に好ましくは４．３〜６質量％の範囲である。その含有量が０．１質量％未満の場合、剪断場における一時的粘度低下は小さく、エンジンの低摩擦化を向上させにくくなる。また、その含有量が１５質量％を超える場合、エンジンの清浄性に悪影響を及ぼすため好ましくない。
なお、本発明においては、０Ｗ−２０、５Ｗ−２０あるいはそれ以下のような低粘度グレードのエンジン油の場合であっても、（Ａ）成分と（Ｂ）成分の最適配合により組成物の粘度指数をより高めるとともに１００℃における高温高剪断粘度（ＨＴＨＳ粘度）を低くでき、省燃費性能をより高めることが可能となる。
【００５２】
本発明における（Ｃ）成分は金属系清浄剤である。
（Ｃ）成分としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属系清浄剤を挙げることができ、具体的には、（Ｃ１）アルカリ金属又はアルカリ土類金属サリシレート系清浄剤、（Ｃ２）アルカリ金属又はアルカリ土類金属スルホネート系清浄剤、（Ｃ３）アルカリ金属又はアルカリ土類金属フェネート系清浄剤等を例示することができる。これらの中でも省燃費性能とスラッジ抑制性能、エンジン清浄性能をより向上できる点で、アルカリ金属又はアルカリ土類金属サリシレート系清浄剤を含有させることが好ましい。
アルカリ金属又はアルカリ土類金属サリシレート系清浄剤としては、その構造に特に制限はなく、炭素数１〜４０のアルキル基を１〜２個有するサリチル酸の金属塩、好ましくはアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
【００５３】
本発明においては、省燃費性、エンジン清浄性、高温清浄性、酸化安定性により優れる点で、（Ｃ１）アルカリ金属又はアルカリ土類金属サリシレート系清浄剤を使用することが好ましく、特に（Ｃ１Ａ）３，５−ジアルキルサリチル酸を含むアルキルサリチル酸の金属塩及び／又はその（過）塩基性塩を含むことが好ましい。
ここで、３，５−ジアルキルサリチル酸としては、（ａ）炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜１９又は２０〜３０、さらに好ましくは炭素数１０〜１９のアルキル基を３位及び５位に有する３，５−ジアルキルサリチル酸、（ｂ）炭素数１〜９、好ましくは炭素数１〜４、特に好ましくは炭素数１のアルキル基を３位又は５位に、炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜２０のアルキル基を５位又は３位に有する３，５−ジアルキルサリチル酸等が挙げられる。本発明におけるジアルキルサリチル酸としては、（ａ）（ｂ）いずれであっても良いが、製造コストの点で（ａ）の３，５−ジアルキルサリチル酸であることが好ましい。
【００５４】
ここでいう炭素数１０〜４０アルキル基としては、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、及びトリアコンチル基等の炭素数１０〜４０のアルキル基が挙げられる。これら炭素数１０〜４０のアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、プライマリーアルキル基、セカンダリーアルキル基であっても良いが、後述するモノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９９ｍｏｌ％である（Ｃ１Ａ）成分を得やすい点で、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。また、炭素数１〜９のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基が挙げられ、直鎖状であっても分枝状であっても良い。
【００５５】
本発明における（Ｃ１Ａ）成分である３，５−ジアルキルサリチル酸を含むアルキルサリチル酸の金属塩及び／又はその（過）塩基性塩としては、その構成に特に制限はなく、３，５−ジアルキルサリチル酸を主成分とするアルキルサリチル酸の金属塩及び／又はその（過）塩基性塩であっても良いが、省燃費性、高温清浄性、酸化安定性、摩耗防止性及び低温特性にバランス良く優れる組成物を得ることができる点並びに入手性や製造コストの点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９９ｍｏｌ％、３，５−ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が１〜１５ｍｏｌ％であって、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が４０〜１００ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩であることが好ましく、このような（Ｃ１Ａ）成分を直接合成しても良く、また、３，５−ジアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩をモノアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩とを併用しても良い。
【００５６】
ここでいうモノアルキルサリチル酸金属塩は、３−アルキルサリチル酸金属塩、４−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等のアルキル基を１つ有するアルキルサリチル酸金属塩を意味し、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、８５〜９９ｍｏｌ％、好ましくは８８〜９８ｍｏｌ％、さらに好ましくは９０〜９５ｍｏｌ％であり、モノアルキルサリチル酸金属塩以外のアルキルサリチル酸金属塩、例えばジアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、１〜１５ｍｏｌ％、好ましくは２〜１２ｍｏｌ％、さらに好ましくは５〜１０ｍｏｌ％である。
また、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、４０〜１００ｍｏｌ％、好ましくは４５〜８０ｍｏｌ％、さらに好ましくは５０〜６０ｍｏｌ％である。なお、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の合計の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、上記３−アルキルサリチル酸金属塩、ジアルキルサリチル酸金属塩を除いた構成比に相当し、０〜６０ｍｏｌ％、好ましくは２０〜５０ｍｏｌ％、さらに好ましくは３０〜４５ｍｏｌ％である。ジアルキルサリチル酸金属塩を少量含むことで省燃費性、高温清浄性、酸化安定性、摩耗防止性及び低温特性にバランス良く優れる組成物を得ることができ、３−アルキルサリシレートの構成比を４０ｍｏｌ％以上とすることで、５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比を相対的に低くすることができ、油溶性を向上させることができる。
【００５７】
本発明の（Ｃ１Ａ）成分は、公知の方法等で製造することができ、特に制限はないが、例えば、フェノール１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の、エチレン、プロピレン、ブテン等の重合体又は共重合体等の炭素数１０〜４０のオレフィン、好ましくはエチレン重合体等の直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションし、炭酸ガス等でカルボキシレーションする方法、あるいはサリチル酸１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の当該オレフィン、好ましくは当該直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションする方法等により得たモノアルキルサリチル酸を主成分とするアルキルサリチル酸に、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基と反応させたり、又はナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としたり、さらにアルカリ金属塩をアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる。ここで、フェノール又はサリチル酸とオレフィンの反応割合を、好ましくは、例えば１：１〜１．１５（モル比）、より好ましくは１：１．０５〜１．１（モル比）に制御することでモノアルキルサリチル酸金属塩とジアルキルサリチル酸金属塩の構成比を所望の割合に制御することができ、また、オレフィンとして直鎖α−オレフィンを用いることで、３−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等の構成比を本願特定の（Ｃ１Ａ）成分のような所望の割合に制御しやすくなるとともに、本発明において好ましいセカンダリーアルキルを有するアルキルサリチル酸金属塩を主成分として得ることができるため特に好ましい。なお、オレフィンとして分岐オレフィンを用いた場合には、ほぼ５−アルキルサリチル酸金属塩のみを得やすいが、本願（Ｃ１Ａ）成分の構成となるように３−アルキルサリチル酸金属塩等を混合して油溶性を改善する必要があり、製造プロセスが多様化するため好ましくない方法である。
【００５８】
本発明の（Ｃ１Ａ）成分は、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金サリシレート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００５９】
本発明における（Ｃ１Ａ）成分として最も好ましいものとしては、省燃費性、高温清浄性、酸化安定性、摩耗防止性及び低温特性にバランス良く優れる組成物を得ることができる点並びに入手性や製造コストの点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９５ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が５〜１５ｍｏｌ％、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が５０〜６０ｍｏｌ％、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が３５〜４５ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩である。ここでいうアルキル基としては、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。
【００６０】
本発明において、（Ｃ）成分の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは１００〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、これらの中から選ばれる１種又は２種以上併用することができる。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００６１】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｃ）成分の含有量は、高温清浄性と省燃費性能に優れる点で、金属量として０．０１〜０．５質量％であり、好ましくは０．０５〜０．３質量％、さらに好ましくは０．１〜０．３質量％、特に好ましくは０．１５〜０．３質量％であり、組成物の硫酸灰分量を低減し排ガス浄化触媒への影響を抑制しやすい点で、より好ましくは０．２５質量％以下、特に好ましくは０．２３質量％である。
【００６２】
（Ｄ）成分は酸化防止剤であり、具体的には、フェノール系及び／又はアミン系無灰酸化防止剤等が挙げられる。フェノール系無灰酸化防止剤としては、具体的には、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、及びこれらの混合物等が挙げられる。また、これらの中でも分子量が２４０以上のフェノール系化合物は、分解温度が高く、より高温条件においてもその効果が発揮されるため、より好ましく用いられる。
【００６３】
アミン系無灰酸化防止剤としては、具体的には、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン及びこれらの混合物が挙げられる。ここでアルキル基としては炭素数１〜２０の直鎖又は分岐のアルキル基が挙げられる。
【００６４】
本発明における（Ｄ）成分の含有量は、組成物全量基準でその下限値は、０．２質量％、好ましくは０．３質量％、特に好ましくは０．４質量％であり、一方、その上限値は、５質量％、好ましくは２．５質量％、特に好ましくは２．０質量％である。その含有量が０．２質量％未満の場合、本発明の組成物が長期間に渡って優れた清浄性を維持させることができず、一方、含有量が５質量％を超える場合、組成物の貯蔵安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００６５】
本発明における（Ｅ）成分は摩耗防止剤である。
摩耗防止剤としては、リン酸エステル類、亜リン酸エステル類及びこれらのアミン塩、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアルキルチオリン酸亜鉛、ジアルキルリン酸亜鉛、ホスホン酸エステル及びその誘導体、β−ジチオホスホリル化プロピオン酸及びその誘導体等のリン系化合物、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアルキルジチオカーバメート類、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等及びこれらの任意混合物等が挙げられる。
【００６６】
本発明における（Ｅ）成分としては、酸化安定性に優れる点でリン系化合物を使用することが好ましく、さらに摩耗防止性に優れる点でジアルキルジチオリン酸亜鉛を使用することが好ましく、セカンダリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を使用することが特に好ましい。ここでいうアルキル基は、炭素数３〜２０の直鎖又は分枝アルキル基であり、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基であり、分枝アルキル基が好ましく、セカンダリーアルキル基が特に好ましい。
本発明において、（Ｅ）成分の含有量は特に制限はないが、通常０．１〜５質量％であり、リン系化合物を使用する場合は、組成物全量基準で、リン元素量として、好ましくは０．０１〜０．２質量％、より好ましくは０．０４〜０．０８質量％である。組成物中のリン含有量を０．０８質量％以下、特に０．０６質量％以下とすることで排ガス浄化触媒等への影響を低減することができる。
【００６７】
本発明における（Ｆ）成分である摩擦低減剤としては、例えば、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状炭化水素基を有する無灰系摩擦低減剤、あるいは有機モリブデン化合物、及びこれらの任意混合物が挙げられる。
上記無灰系摩擦低減剤としては、特に制限はなく、公知の無灰系摩擦低減剤を挙げることができ、例えば、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状炭化水素基を有するアミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等を例示することができる。上記炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状炭化水素基としては、具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）；等が例示できる。
【００６８】
アミン化合物としては、上記炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪族モノアミン、脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。脂肪酸エステルとしては、上記炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、上記炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸金属塩としては、例えば、上記炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。これらのうちでは、脂肪酸エステルが好ましく、好ましい具体例としては、グリセリンモノオレートやソルビタンモノオレート等が挙げられる。
【００６９】
有機モリブデン化合物としては、例えば、モリブデンジチオカーバメート系化合物及びモリブデンジチオホスフェート等のモリブデン含有有機化合物挙げられる。酸化安定性、摩擦低減効果に優れるモリブデンジチオカーバメート系化合物がより好ましく、具体的には、例えば一般式（９）で表されるものが挙げられる。
【００７０】
【化９】
0005557413.tif 000010
【００７１】
一般式（９）において、Ｒ31 、Ｒ32 、Ｒ33及びＲ34は、それぞれ個別に、炭化水素基（具体的には、炭素数２〜１８のアルキル基又はアルキルアリール基）を示し、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3及びＹ4は、それぞれ個別に、Ｓ（硫黄原子）又はＯ（酸素原子）を示す。上記アルキル基には１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基が含まれ、これらは直鎖状でも分枝状でもよい。好ましいアルキル基としては、具体的には、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、トリデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）が例示できる。また好ましいアルキルアリール基としては、具体的には、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基等のアルキルアリール基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）が例示できる。
【００７２】
好ましいモリブデンジチオカーバメート系化合物としては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジトリデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジトリデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート等のモリブデンジチオカーバメート（各アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）及びこれらの混合物が例示できる。これらの中でも分子中のアルキル基が２種以上含まれ、非対象構造を有する硫化オキシモリブデンジチオカーバメート、具体的には、例えば上記（９）式におけるＲ31 、Ｒ32 、Ｒ33及びＲ34のアルキル基がオクチル基とトリデシル基の混合物となるように原料を選定して製造されたものが、溶解性や貯蔵安定性の点で特に好ましい。
【００７３】
本発明における（Ｆ）成分の含有量は、組成物全量基準で、０．０５質量％以上、好ましくは０．１質量％以上、特に好ましくは０．４質量％以上であり、一方、その含有量は３質量％以下、好ましくは２．５質量％以下、特に好ましくは２質量％以下である。その含有量が０．０５質量％未満の場合、摩擦低減効果を十分に発揮できず、一方、その含有量が３質量％を超える場合、酸化安定性の低下やスラッジ生成の促進に寄与し、それぞれ好ましくない。また、（Ｆ）成分として有機モリブデン化合物を使用する場合のモリブデン元素量としての含有量は、上記と同様の理由で、組成物全量基準で、モリブデン元素量として０．０１〜０．２質量％、好ましくは０．０２〜０．１５質量％、さらに好ましくは０．０５〜０．１質量％である。
【００７４】
本発明における内燃機関用潤滑油組成物はそのままでも省燃費性に優れるものであるが、さらにその性能を向上させるために、その目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を含有させることができる。このような添加剤としては、例えば、上記に（Ａ）〜（Ｆ）成分の項に例示した以外の無灰分散剤、粘度指数向上剤、金属系清浄剤、酸化防止剤、摩耗防止剤、摩擦低減剤、あるいは、これら以外の各種添加剤、例えば、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、着色剤等の添加剤等を挙げることができる。
【００７５】
腐食防止剤としては、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。防錆剤としては、多価アルコールエステル、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。金属不活性化剤としては、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、β−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。消泡剤としては、シリコーン、フルオロシリコーン、フルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【００７６】
これらの添加剤を本発明の内燃機関用潤滑油組成物に含有させる場合には、その含有量は通常組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．０１〜５質量％、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、消泡剤では０．０００５〜１質量％の範囲で選ばれる。
【００７７】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、二輪車、四輪車、発電用、舶用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関用潤滑油として好ましく使用することができるが、その他省燃費性能若しくは省エネルギー性能が要求される潤滑油、例えば自動又は手動変速機等の駆動系用潤滑油、湿式ブレーキ、油圧作動油、タービン油等の潤滑油としても好適に使用することができる。
【実施例】
【００７８】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例になんら限定されるものではなく、例えば粘度グレードや１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度も任意に設定することができる。
【００７９】
（実施例１〜９、比較例１）
表１に示すように本発明の内燃機関用潤滑油組成物（実施例１〜９）、及び比較として本発明の要件を満たさない組成物（比較例１）を調製した。これらの組成物の粘度グレードはすべて０Ｗ−２０油とし、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度を２．６ｍＰａ・ｓとなるように調製した。
【００８０】
実施例及び比較例で得た内燃機関用潤滑油の性能を以下に示す性能評価試験により評価した。その評価結果を表１に示す。
（１）省燃費性試験
エンジンモータリング試験回転数１５００ｒｐｍ、油・水温８０℃の条件において、モータリングによるエンジン全体の摩擦トルクを測定し、比較例１の０Ｗ−２０油を使用した場合の摩擦トルクを基準として、各実施例の組成物を使用した場合のトルク低減率を算出した。トルク低減率が高いエンジン各部のフリクション低減効果が高く、省燃費に優れたエンジン油と評価される。
（２）清浄性試験：ＪＡＳＯ ＶＧ２０Ｅ清浄性試験（改）
社団法人 自動車技術会規格（ＪＡＳＯ Ｍ３３１−９１）に規定されている自動車ガソリン機関潤滑油の清浄性試験法に準拠し、３００時間後のエンジン右側ロッカーカバーのスラッジ評点を評価した。評点が８．５以上を合格、９．２以上を特に優れたものとした。
【００８１】
【表１】
0005557413.tif 000011
【００８２】
表１に示す結果から明らかなように、本発明の内燃機関用潤滑油組成物（実施例１〜９）は、組成物の粘度指数（ＶＩ）をより高め、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度（ＨＶ１００：ｍＰａ・ｓ）を低く設定し、その数値の比（ＶＩ／ＨＶ１００）を高く設定したことで、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が同等の比較例１の組成物に対し、省燃費性に大幅に優れることがわかる。この結果は、比較例１で使用した（Ｂ）成分よりもＳＳＩが小さい（Ｂ）成分を使用した場合（実施例３、４）でも得られるだけでなく、ＳＳＩが同等又はより高い（Ｂ）成分を用いればさらにより効果が高くなる。さらに、（Ａ）成分の含有量を最適化することで、省燃費性能とロッカーカバースラッジ評点とを高いレベルで両立可能な組成物を得ることができる（実施例１〜４、６、８及び９）ことがわかる。