(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
信号（１０８）の伝送フォーマット（３０２）のブラインド検出のための方法（８００）であって、
１つ以上のフィルタリング方式（６１０ａ、６１０ｂ、６１０ｃ）を使用して伝送フォーマット仮説の縮小集合（６０６）を識別するために伝送フォーマット仮説集合をフィルタリングする工程（８０２）と、
伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から、干渉信号（２０４）に関連し、前記干渉信号についての変調方式（３０４）と拡散率（３０６）とチャネライゼーション符号数（３０８）とを含む伝送フォーマット（３０２）を検出する工程（８０４）と
を有し、
前記フィルタリングする工程は、拡散率とチャネライゼーション符号数との間の関係を確立するシステム構成に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含むことを特徴とする方法（８００）。
【請求項２】
前記フィルタリングする工程は、少なくとも１つの拡散率を除く１つ以上のシステム動作パラメータに基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記フィルタリングする工程は、少なくとも１つの変調方式を除く１つ以上のシステム動作パラメータに基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含むことを特徴とする請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記フィルタリングする工程は、特定の変調方式が特定の送信時間間隔（ＴＴＩ）によって使用されるという情報に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含み、
前記適用する工程は、前記特定の変調方式ではない変調方式を伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から除く工程を含む
ことを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記フィルタリングする工程は、特定の拡散率の範囲が送信デバイスの特定の物理層カテゴリから判定可能であるという情報に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含み、
前記適用する工程は、前記特定の拡散率の範囲から外れる拡散率を伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から除く工程を含む
ことを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記フィルタリングする工程は、特定の変調方式の範囲が送信デバイスの特定の物理層カテゴリから判定可能であるという情報に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含み、
前記適用する工程は、前記特定の変調方式の範囲から外れる変調方式を伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から除く工程を含む
ことを特徴とする請求項１乃至５の何れか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記フィルタリングする工程は、通知された最大送信速度がリモート端末に最小拡散率及び最大チャネライゼーション符号数を使用することを強制するという情報に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含み、
前記適用する工程は、伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から、前記最小拡散率よりも小さい拡散率を除くとともに、前記最大チャネライゼーション符号数よりも大きいチャネライゼーション符号数を除く工程を含む
ことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記フィルタリングする工程は、前記干渉信号からの干渉寄与の予測レベルに基づいて、取りうる伝送フォーマット仮説の個数を低減するために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用する工程を含むことを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記検出された伝送フォーマットが所定の基準を満たす場合に、前記干渉信号を除去されるべき信号として分類し（８１０）、前記検出された伝送フォーマットを使用して、前記除去されるべき信号により搬送されるシンボルを検出する工程を更に有することを特徴とする請求項１乃至８の何れか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記伝送フォーマットを検出する工程は、
伝送フォーマット仮説の前記縮小集合内の伝送フォーマット仮説についての決定メトリックを算出する工程と、
前記算出された決定メトリックに応じて前記干渉信号に関連する伝送フォーマットをブラインド検出する工程と
を含むことを特徴とする請求項１乃至９の何れか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記検出された伝送フォーマットを使用して前記干渉信号の送信変調シンボルを検出する工程（８１２）を更に有することを特徴とする請求項１乃至１０の何れか１項に記載の方法。
【請求項１２】
前記伝送フォーマット仮説集合は、所与の特定の動作規格について取り得る全伝送フォーマット仮説（６０８（１）、６０８（２）、６０８（３）、６０８（４）、…、６０８（ｍ））を含む伝送フォーマット仮説（６０２）の母集団を含むことを特徴とする請求項１乃至１１の何れか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記伝送フォーマットを検出する工程は、検出閾値に基づいて前記干渉信号についての前記チャネライゼーション符号数を判定する工程を含む
ことを特徴とする請求項１乃至１２の何れか１項に記載の方法。
【請求項１４】
信号（１０８）の伝送フォーマット（３０２）のブラインド検出を実行するように適合された受信デバイス（１０４）であって、
１つ以上のフィルタリング方式（６１０ａ、６１０ｂ、６１０ｃ）を使用して伝送フォーマット仮説の縮小集合（６０６）を識別するために伝送フォーマット仮説集合をフィルタリングし、
伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から、干渉信号（２０４）に関連し、前記干渉信号についての変調方式（３０４）と拡散率（３０６）とチャネライゼーション符号数（３０８）とを含む伝送フォーマット（３０２）を検出する
ための１つ以上のプロセッサを備え、
前記フィルタリングは、拡散率とチャネライゼーション符号数との間の関係を確立するシステム構成に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用することを含むことを特徴とする受信デバイス（１０４）。
【請求項１５】
信号（１０８）の伝送フォーマット（３０２）のブラインド検出を実行するように適合されたシステム（１００）であって、
リモート端末（１０２）と、
１つ以上のフィルタリング方式（６１０ａ、６１０ｂ、６１０ｃ）を使用して伝送フォーマット仮説の縮小集合（６０６）を識別するために伝送フォーマット仮説集合をフィルタリングし、
伝送フォーマット仮説の前記縮小集合から、干渉信号（２０４）に関連し、前記干渉信号についての変調方式（３０４）と拡散率（３０６）とチャネライゼーション符号数（３０８）とを含む伝送フォーマット（３０２）を検出する
ための１つ以上のプロセッサを含むネットワーク通信ノード（１０４）と
を備え、
前記フィルタリングは、拡散率とチャネライゼーション符号数との間の関係を確立するシステム構成に基づいて伝送フォーマット仮説をフィルタリングするために前記１つ以上のフィルタリング方式を適用することを含むことを特徴とするシステム（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は総括的に信号の伝送フォーマット（ＴＦ、transport format）のブラインド検出の実施に関し、より具体的ではあるが単なる例示では、ＴＦ仮説の縮小集合（reduced set）から信号のＴＦをブラインド検出することに関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの専門用語および略語が通信技術で使用される。少なくとも以下の一部がこの背景技術および／または後続する説明部分のような後に続く文章において参照される。よって、以下の用語および略語がここで定義される。
３ＧＰＰ（3rd Generation Partnership Project）
第３世代パートナシッププロジェクト
４−ＰＡＭ４−（Pulse Amplitude Modulation）
パルス振幅変調
ＢＰＳＫ（Binary Phase Shift Keying）
二相位相偏移変調
ｃａｔ
（例えば、非特許文献１で規定されるような）Ｅ−ＤＣＨ物理層カテゴリ
Ｅ−ＤＣＨ（Enhanced Dedicated Channel）
エンハンスト個別チャネル
Ｅ−ＤＰＣＣＨ（Enhanced Dedicated Physical Control Channel）
エンハンスト個別物理制御チャネル
Ｅ−ＤＰＤＣＨ（Enhanced Dedicated Physical Data Channel）
エンハンスト個別物理データチャネル
ＨＳＰＡ（High-Speed Packet Access）
高速パケットアクセス
ＩＣ（Interference Cancellation）
干渉除去
ＳＦ（Spreading Factor）
拡散率
ＴＦ（Transport Format）
伝送フォーマット
ＴＴＩ（Transmission Time Interval）
送信時間間隔
ＷＣＤＭＡ（Wideband Code Division Multiple Access）
広帯域符号分割多元接続
【０００３】
電気通信は今日の情報指向社会のバックボーンを形成する。電気通信は無線周波数（ＲＦ、radio frequency）伝送、光波などのような電磁的放射を使用して無線チャネルまたは有線チャネルを通じて伝送される。残念ながら、電気通信の可用性および容量は送信デバイスと受信デバイスとの間の通信チャネルに内在する干渉および雑音によりしばしば制限される。
【０００４】
しかしながら、通信チャネルの利用は複数の様々な方式の何れかを採用することにより向上されうる。これらの方式は所与のスペクトラム割り当てにおいてより多くの情報が通信されることを可能にできる。スペクトラムの効率的な利用により、提供中の通信サービスのコストを低減でき、リッチな通信サービスを提供でき、またはこれらの双方を可能にできる。このような方式は受信デバイスにおける信号受信を強化または他のように改善することもできる。
【０００５】
例示の方式は干渉除去（ＩＣ）を伴う。例えば移動通信システムの将来のバージョンでは、ピークデータ速度、システムスループット、システム容量などに関してより良い性能を達成するためにＩＣが使用されうる。干渉信号を除去するために、干渉信号が搬送するデータビット（または少なくとも変調シンボル）がまず検出される。干渉信号は次いで受信機で再生される。
【０００６】
検出は（例えば、復号前ＩＣについて）復号する前に実行されてもよいし、（例えば、復号後ＩＣについて）復号した後に実行されてもよい。送信ビットが受信機に到着する仕方を模擬するために再生が実行される。この再生は送信機において実行された動作（例えば、データビットに対して送信機が行ったことの再生）およびチャンネルフィルタリング（例えば、データビットに対してチャネルが行ったことの再生）を経ることを典型的に含む。
【０００７】
従って、復号前ＩＣは復号前に干渉信号を除去することを伴う。この場合に、復調後且つ復号前に干渉信号で搬送される送信ビットが検出される。完全な符号語の受信を待つ必要がないので、復号前ＩＣが提供する自身の低レイテンシに起因して、復号前ＩＣは魅力的である。この低レイテンシの利点は例えば１０ミリ秒（ｍｓ）の送信時間間隔（ＴＴI）の場合に特に言える。典型的に、復号前ＩＣについて、所望のレイテンシは数スロットのオーダである。
【０００８】
復号前ＩＣでは除去が実行される前に干渉は復号されない。しかしながら、干渉に関する一部の知見は干渉信号のより良い検出を手助けする。例えば送信機が使用する変調フォーマットを受信機が知れば、送信ビットがよりよく検出されうる。さらに、拡散率（ＳＦ）に従って、変調シンボルがチャネライゼーション（即ち拡散）符号により拡散される。よって、受信機は変調シンボルを回復するために送信機におけるＳＦおよびチャネライゼーション符号を使用する。
【０００９】
本明細書で、「伝送フォーマット」（ＴＦ）という用語は送信機が使用する変調方式、ＳＦおよびチャネライゼーション符号数の組み合わせを示す。従って、関連する課題は、干渉信号の送信ビットの検出を容易にするためにＴＦをどのように取得できるかに関する。
【００１０】
３ＧＰＰリリース６のエンハンスト個別チャネル（Ｅ−ＤＣＨ）の規定によれば、ＴＦ情報はエンハンスト個別物理制御チャネル（Ｅ−ＤＰＣＣＨ）と称する制御チャネルで搬送される。残念ながら、１０ｍｓのＴＴＩ（即ち、１５個のＷＣＤＭＡスロット）について、Ｅ−ＤＰＣＣＨメッセージも１０ｍｓに亘って拡散する。その結果、Ｅ−ＤＰＣＣＨは１０ｍｓ後にのみ非常に高い信頼性で受信されうる。これは復号前ＩＣの所望のレイテンシ以内に（例えば、通常は少しのまたは幾つかのスロット内に）、Ｅ−ＤＰＣＣＨの受信を通じて高い信頼性でＴＦを検出できないことを意味する。
【００１１】
Ｅ−ＤＰＣＣＨが一時的に電力増強されれば、早期のＥ−ＤＰＣＣＨ検出が可能となる。しかしながら、１０ｍｓのＴＴＩについてＥ−ＤＰＣＣＨ増強機能は利用できない。Ｅ−ＤＰＣＣＨ電力を定常的に増せば早期のＥ−ＤＰＣＣＨ検出も可能であるが、これはシステムにおけるさらなる干渉を引き起こす。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】３ＧＰＰ  ２５．３０６
【非特許文献２】３ＧＰＰＴＳ２５．３２１、「ＭＡＣプロトコル仕様（MAC protocol specification）」、ｖ．７．１０．０
【非特許文献３】３ＧＰＰＴＳ２５．２１２、「多重化およびチャネル符号化（ＦＤＤ）（Multiplexing and channel coding （FDD））」、ｖ．７．９．０
【非特許文献４】Ｍ．ジュンティ、Ａ．ラバッチンおよびＫ．パユコスキー（M.Juntti, A. Rabbachin, and K. Pajukoski）著、「ＣＤＭＡのための自己相関ベースのブラインド拡散率検出（Autocorrelation-based blind spreading-factor detection for CDMA）」、ＩＥＥＥ通信技術論文誌、５２巻、ｐｐ．１４５３−１４５８、２００４年９月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
従って、現在の技術は許容可能な時間フレームでＴＦを入手する効果的または賢明な手法を提供できない。従って、復号前ＩＣを可能にするようにこれらの欠点に対処する必要がある。このような欠点およびその他の必要性は本発明の種々の実施形態の１つ以上により対処される。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
信号伝送フォーマットのブラインド検出を実行するように適合された方法、受信デバイスおよびシステムは本願の独立請求項に記載される。有利な実施形態は従属請求項に記載される。
【００１５】
本明細書の上記で特定した欠点の１つ以上を除去または少なくとも改良することが本発明の目的である。復号前ＩＣの複雑さを低減し、性能を向上することが本発明の所定の実施形態の目的である。ＴＦ仮説の縮小集合を考慮することによって、干渉信号のＴＦのブラインド検出を容易にすることが本発明の所定の実施形態の別の目的である。
【００１６】
例示の実施形態では、方法は信号のＴＦのブラインド検出に関する。伝送フォーマット仮説の縮小集合を識別するために、１つ以上のフィルタリング方式を使用してＴＦ仮説集合がフィルタリングされる。ＴＦ仮説の縮小集合から、干渉信号に関連するＴＦが検出される。ＴＦは干渉信号についての変調方式および拡散率を含む。また、ＴＦはチャネライゼーション符号数を含んでもよい。実装例では、干渉信号が除去されるべきである場合に、検出されたＴＦを使用して除去されるべき信号により搬送される変調シンボルが検出される。
【００１７】
別の例示の実施形態では、受信デバイスは１つ以上のプロセッサを用いて信号のＴＦのブラインド検出を実行するよう適合される。伝送フォーマット仮説の縮小集合を識別するために、１つ以上のフィルタリング方式を使用してＴＦ仮説集合がフィルタリングされる。ＴＦ仮説の縮小集合から、干渉信号に関連するＴＦが検出される。ＴＦは干渉信号についての変調方式および拡散率を含む。また、ＴＦはチャネライゼーション符号数を含んでもよい。実装例では、干渉信号が除去されるべきである場合に、検出されたＴＦを使用して除去されるべき信号により搬送される変調シンボルが検出される。
【００１８】
実装例について、ＴＦ仮説に適用されるフィルタリング方式はシステム設計／動作に基づくフィルタリング、既知構成情報に基づくフィルタリング、予想される干渉寄与レベルに基づくフィルタリングなどを含む。より具体的には、所定のＳＦおよび／または変調方式は、システム設計、システム動作、現在の端末カテゴリなどに起因して不使用であれば除外されてもよい。また、変調方式は通信間隔の継続時間（例えば、ＴＴＩ）に基づいて知られていてもよい。さらに、低い干渉寄与レベルを有すると予測される場合に、比較的大きなＳＦを有するＴＦ仮説は除外されうる。これら及びその他のフィルタリング方式および要因は個別に使用されてもよいし、任意の組み合わせで使用されてもよい。
【００１９】
さらに別の例示の実施形態では、方法は受信デバイスにおける復号前ＩＣの実施に関する。混成信号が受信される。混成信号は１つ以上の干渉信号と少なくとも１つの所望の信号とを含む。１つ以上のフィルタリング方式の適用の結果として、ＴＦ仮説の縮小集合から干渉信号のＴＦが検出される。干渉信号が除去されるべきであるならば、検出されたＴＦを使用して、除去されるべき信号により搬送される変調シンボルが検出される。除去されるべき信号は検出された変調シンボルから再生される。再生された信号は復号前ＩＣを実施するため混成信号から除去される。ＴＦ検出、シンボル検出、信号再生および再生された信号の除去は、各干渉信号について反復されてもよい。少なくとも１つの所望の信号は、再生された信号（群）の除去の後に混成信号から検出される。
【００２０】
さらに別の例示の実施形態では、干渉信号についてのチャネライゼーション符号数は検出閾値に基づいて判断されてもよい。少なくとも１つのチャネライゼーション符号についてのＲＡＫＥ合成値が取得される。不使用チャネライゼーション符号に応じて雑音分散が推定される。所得されたＲＡＫＥ合成値および推定された雑音分散に応じて信号成分の振幅が推定される。推定された信号成分の振幅は検出閾値と比較される。推定された振幅が検出閾値よりも大きければ、更なるチャネライゼーション符号が検出されると判定される。推定された振幅が検出閾値よりも小さければ、更なるチャネライゼーション符号は検出されないと判定される。
【００２１】
本発明の所定の実施形態の利点は、ＩＣの実施により例えばピークデータ速度、システムスループット、システム容量などに関してシステム性能が増大しうることである。本発明の所定の実施形態の別の利点は、考慮されるＴＦ仮説集合を縮小することよって、（除去されるべきかもしれない）干渉信号ＴＦの検出が容易になることである。本発明の所定の実施形態のさらに別の利点は、システムレベルの変更または構成になんら依存することなく基地局（例えば、ノードＢ）により実装されうることである。さらなる利点は本明細書で以下に言及される。
【００２２】
また、さらなる実施形態が本明細書で説明および／または主張される。さらなる例示の実施形態例は、装置、メモリ、システムなどを含むが、これは例示でありこれに限定されない。本発明のさらなる側面は後に続く詳細な説明、図面および特許請求の範囲において一部が説明され、詳細な説明および図面から一部が導出されてもよく、または本発明の実施により習得されうる。上記の総括的な説明および以下の詳細な説明は共に単に例示的、説明的であり、開示または主張されるように本発明を限定しないことが理解されるべきである。
【００２３】
添付の図面とともに以下の詳細な説明を参照することによって、本発明のより完全な理解が得られうる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】送信デバイス、受信デバイスおよび両デバイス間で通信される混成信号を含む例示の通信システムのブロック図である。
【図２】検出機構を通じて検出され、除去されるべき信号として分類されうる干渉信号を含む例示の混成信号のブロック図である。
【図３】送信信号についての変調方式、ＳＦおよびチャネライゼーション符号数を含む例示のＴＦのブロック図である。
【図４】除去されるべき信号を検出し、本信号に関する復号前ＩＣを実行するように適合された例示の受信デバイスのブロック図である。
【図５】除去されるべき信号の検出を含む復号前ＩＣを実施する例示の方法のフロー図である。
【図６】ＴＦ仮説フィルタをＴＦ仮説の母集団に適用し、ＴＦ仮説の縮小集合を作成する例示のフィルタリング機構を説明するブロック図である。
【図７】ＴＦ仮説の縮小集合を使用して混成信号から除去されるべき信号の変調シンボルを抽出するためのＴＦ検出部およびシンボル検出部を含む例示の検出機構を示す図である。
【図８】ＴＦ仮説の縮小集合を使用して除去されるべき信号により搬送された変調シンボルを検出するための例示の方法のフロー図である。
【図９】最小ＳＦが４であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。
【図１０】最小ＳＦが４であるシステムについての別の例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。
【図１１】最小ＳＦが２であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。
【図１２】最小ＳＦが２であるシステムについての別の例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。
【図１３】最小ＳＦが２であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。
【図１４】ＴＦについてチャネライゼーション符号数を検出する例示の方法のフロー図である。
【図１５】信号のＴＦのブラインド検出についての実施形態を実装するために使用されてもよい例示のデバイスのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本明細書で上述したように、干渉信号のＴＦを検出するための既存の手法は１０ｍｓのＴＴＩのような少なくとも一部の状況における復号前ＩＣには不十分である。ＴＦ情報を獲得する別の手法は変調方式、拡散率およびチャネライゼーション符号数をブラインド検出することである。しかしながら、ブラインドＴＦ検出手法の率直な実施は大きな複雑性コストを含む。なぜなら、取りうるＴＦ仮説の総数が非常に大きくなりうるからである。処理要件、他のリソース要求および時間消費は力任せの手法を適さなくしうる。
【００２６】
対照的に、本明細書に記載されるような所定の例示の実施形態では、ブラインドＴＦ検出の複雑性が低減されうる。例えばフィルタリング機構を使用して、ＴＦ仮説の全可能性すなわち母集団が低減されうる。結果として得られる関連するＴＦ仮説の縮小集合は干渉信号の変調方式、拡散率およびチャネライゼーション符号数のブラインド検出を容易にする。
【００２７】
複数の例示のフィルタリング方式が以下に説明される。これらの方式は個別にまたは組み合わせて利用されてもよい。３つの例示のフィルタリング方式が以下に説明される。第１に、取りうるＴＦ仮説の個数がシステム設計および／またはシステム動作を通じて制限されてもよい。例えばシステム設定に起因して、一部のＳＦおよび／または変調方式が不使用であってもよいだろう。
【００２８】
第２に、ある構成に関するアプリオリな情報すなわち既知の情報が考慮されてもよい。例えば、１０ｍｓのＴＴＩによるユーザの変調方式が既知であってもよい。例えば、ＷＣＤＭＡシステムではＢＰＳＫであることが既知である。従って、非ＢＰＳＫ変調方式を有するＴＦ仮説が除外されてもよい。別の例として、端末物理層のカテゴリ（例えば、ｃａｔ）に起因して、一部のＳＦおよび／または変調方式が不使用であってもよい。
【００２９】
第３に、受信信号の全干渉への寄与が限られることの予測に起因して、一部のＴＦ仮説が破棄されてもよい。例えば、大きなＳＦに対応する低データ速度で信号を送信しているユーザは、受信信号に影響する全干渉雑音に、比較的無視できる干渉を加えてもよい。このような信号は干渉信号であってもよいが、受信機がなおも許容可能な性能レベルを達成しつつ、その干渉信号の除去が省略されてもよい。ＴＦ仮説のフィルタリングは本明細書で以下にさらに説明される。
【００３０】
図１は送信デバイス１０２、受信デバイス１０４および両デバイス間で通信される混成信号１０８を含む例示の通信システム１００のブロック図である。図示されるように、通信システム１００はデバイス１０２／１０４および混成信号１０８に加えてチャネル１０６を含む。動作において、送信デバイス１０２はチャネル１０６を通じて受信デバイス１０４へ混成信号１０８の少なくとも一部分を送信する。受信デバイス１０４は少なくとも部分的に送信デバイス１０２から発生した混成信号１０８をチャネル１０６経由で受信する。混成信号１０８は図２を特に参照しつつ本明細書で以下にさらに説明される。
【００３１】
単一のデバイスがある瞬間におよび／またはある通信に関して送信デバイス１０２として機能し、別の瞬間におよび／または別の通信に関して受信デバイス１０４として機能してもよいことが理解されるべきである。送信デバイス１０２および受信デバイス１０４の例はネットワーク通信ノード、リモート端末およびチャネル１０６を通じて通信可能な他のデバイスを含むが、これらは例示であり限定ではない。ネットワーク通信ノードは例えば基地局、無線基地局、ノードＢ、アクセスポイントなどを含みうる。リモート端末は例えば移動体端末、移動局、ユーザ装置、加入者局、通信カードまたは通信モジュールなどを含みうる。送信／受信デバイス１０２／１０４の総括的なデバイスの実装例が図１５を特に参照しつつ本明細書で以下に説明される。
【００３２】
単に例として、通信システム１００は広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）の規格に従って動作してもよい。また、受信デバイス１０４は無線基地局（ＲＢＳ、radio base station）／ノードＢであってもよく、送信デバイス１０２は移動局／ユーザ機器であってもよい。しかしながら、これはＷＣＤＭＡベースの実施形態についての単なる一つの実施例である。これに代えて、受信デバイスは任意の一般的なタイプのリモート端末であってもよく、送信デバイスは一般的な無線ネットワークのインフラストラクチャの一部であってもよい。
【００３３】
また、送信デバイス１０２および／または受信デバイス１０４はセルラ型無線ネットワーク外で動作するデバイスであってもよく、有線ネットワーク内で動作するデバイスでさえあってもよい。さらに、送信デバイス１０２および受信デバイス１０４は種々のネットワーク規格に従って動作してもよい。従って、本明細書で使用される所定の動作原理および数値はＷＣＤＭＡ関連の実装例を参照するが、他の動作原理および／または数値が代わりに採用されてもよい。
【００３４】
動作において、チャネル１０６は有線チャネルであってもよいし、無線チャネルであってもよい。何れにせよ、チャネル１０６はチャネル１０６を通じて送信される信号の送信、伝搬および／または受信に影響を与える。１つの送信デバイス１０２のみが明示的に示されるが、複数の送信デバイス１０２が存在し、同時に送信してもよい。これらの送信のぞれぞれは受信されることが望ましい信号として受信デバイス１０４に到達してもよい。チャネルの影響および／または「望ましくない」信号を送信している他の送信デバイスに起因して、受信デバイス１０４に到達する信号は１つ以上の干渉信号成分を含む混成信号１０８でありうる。
【００３５】
図２は検出機構２０２を通じて検出され、除去されるべき信号２０４Ｃとして分類されてもよい干渉信号２０４を含む例示の混成信号１０８のブロック図である。図示されるように、混成信号１０８は１つの所望の信号２０６および１つ以上の干渉信号２０４を含む。所望の信号２０６は受信デバイス１０４が通信を望む（図１の）送信デバイス１０２から発生する。干渉信号２０４は受信デバイス１０４が（少なくとも所与の周波数、タイムスロット、符号などに関して）通信を望まない他の送信デバイス１０２から発生する。干渉信号２０４はまた、通信システム１００の環境内に他の発生源を有してもよい。
【００３６】
例示の実施形態で、検出機構２０２は混成信号１０８の１つ以上の干渉信号２０４を検出する。さらに、検出機構２０２は除去を保証するように、干渉信号２０４が十分に干渉しているかを検出できる。例えば干渉信号２０４が所定の基準（群）を満たせば、干渉信号２０４を除去されるべき信号２０４Ｃと分類してもよい。このような所定の基準の例は本明細書で以下に説明される。検出機構２０２も本明細書で以下にさらに説明されるが、実施例では干渉信号２０４のＴＦの検出を含む。
【００３７】
図３は送信信号についての変調方式３０４、ＳＦ３０６およびチャネライゼーション符号数３０８を含む例示のＴＦ３０２のブロック図である。各伝搬信号はＴＦ３０２に従って送信される。言い換えると、（図２の）干渉信号２０４および所望の信号２０６の双方はＴＦ３０２を用いて送信される。ＴＦ３０２は各信号２０４／２０６に対して独立に選択される。特に、各干渉信号２０４は（図２の）検出機構２０２により検出可能な対応するＴＦ３０２を用いて送信される。対応するＴＦ３０２は各干渉信号２０４に対して独立に検出されてもよい。
【００３８】
例示の実施形態で、ＴＦ３０２は信号を送信するための変調方式３０４を含む。各変調シンボルはＳＦに従ってチャネライゼーション符号により拡散されるので、ＴＦ３０２はＳＦ３０６およびチャネライゼーション符号数３０８も含む。現行のＷＣＤＭＡの実施例では、チャネライゼーション符号数３０８は１、２または４であってもよいが、将来バージョンおよび他の規格が異なる利用可能なチャネライゼーション符号数を提供してもよい。
【００３９】
図４は除去されるべき信号２０４Ｃを検出し、本信号に関する復号前ＩＣを実行するように適合された例示の受信デバイス１０４のブロック図である。図示されるように、受信デバイス１０４は受信機フロントエンド４０２、第１検出部４０４（１）、再生部４０６、除去部４０８、第２検出部４０４（２）、第１チャネル推定部４１０（１）および第２チャネル推定部４１０（２）を含む。第１検出部４０４（１）はブラインドＴＦ検出部４１２およびシンボル検出部４１４を含む。
【００４０】
例示の実施形態で、受信機フロントエンド４０２は混成信号１０８を受信する。本信号は第１検出部４０４（１）、第１チャネル推定部４１０（１）および除去部４０８へ転送される。チャネルを推定した後、チャネル推定値パラメータが第１チャネル推定部４１０（１）から第１検出部４０４（１）、再生部４０６およびシンボル検出部４１４に供給される。第１検出部４０４（１）は検出機構２０２の機能を実行する。これらの機能はブラインドＴＦ検出部４１２およびシンボル検出部４１４の機能を含む。
【００４１】
よって、実施例で、ブラインドＴＦ検出部４１２は混成信号１０８の（図２の）干渉信号２０４のＴＦ３０２をブラインド検出する。第１検出部４０４（１）は検出された干渉信号が少なくとも１つの所定の基準に基づいて混成信号１０８からの除去を保証するかを判定する。この所定の基準はＴＦ３０２について検出された値を含んでもよい。干渉信号が除去されるべき信号２０４Ｃとして分類されれば、除去されるべき信号の変調シンボルがシンボル検出部４１４により検出される。除去されるべき信号２０４Ｃのこれらシンボルが第１検出部４０４（１）から再生部４０６へ転送される。言い換えると、除去されるべき信号２０４Ｃが再生部４０６に提供される。
【００４２】
再生部４０６は除去されるべき信号２０４Ｃの変調シンボルを受け取る。これらの変調シンボルから、再生部４０６は除去されるべき信号を再生する。例えば、再生部４０６は送信ビットがどのように受信デバイスに到着したかを模擬してもよい。この生成は送信機で実行された動作の再生（例えば、送信機が変調シンボルに行ったことの模擬）およびチャネルフィルタリングの再生（例えば、チャネルが変調シンボルに行ったことの模擬）を伴ってもよい。再生された除去されるべき信号は除去部４０８へ転送される。
【００４３】
除去部４０８は再生部４０６から再生された信号を受け取り、受信機フロントエンド４０２から混成信号１０８を受け取る。除去部４０８は混成信号１０８から、再生された信号を除去する。除去されるべき信号が除去された後、混成信号１０８は第２検出部４０４（２）および第２チャネル推定部４１０（２）へ転送される。複数の干渉信号２０４が存在する場合に、これらの干渉信号が除去部４０８により混成信号１０８から除去されてもよい。
【００４４】
除去後の混成信号についてのチャネル推定値パラメータが第２チャネル推定部４１０（２）から第２検出部４０４（２）へ供給される。除去後の混成信号に基づいて、且つチャネル推定値パラメータに応じて、第２検出部４０４（２）は（例えば、所望のユーザについての）所望の信号２０６を検出する。
【００４５】
図５は除去されるべき信号の検出を含む復号前ＩＣを実施する例示の方法のフロー図５００である。図示されるように、フロー図５００は５つのステップ５０２〜ステップ５１０を含む。フロー図５００は（図１および図４の）受信デバイス１０４のような通信ノードまたは通信デバイスによって実施されてもよい。フロー図５００のステップだけでなく、本明細書に記載される他のフロー図のステップはプロセッサで実行可能な命令により実現されてもよい。プロセッサで実行可能な命令はハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、固定論理回路、これらの組み合わせなどとして具現化されてもよい。プロセッサで実行可能な命令の動作の実施例はプロセッサに結合されたメモリ、アプリケーション専用集積回路（ＡＳＩＣ、application-specific integrated circuit）、ディジタル信号プロセッサおよび関連するコード、これらの幾つかの組み合わせなどを含むが、これらに限定されない。
【００４６】
例示の実施形態で、フロー図５００は受信デバイスが混成信号を受信し、混成信号の干渉信号を除去する方法を示す。ステップ５０２、ステップ５０４、ステップ５０６、ステップ５０８およびステップ５１０の動作は受信機フロントエンド４０２、第１検出部４０４（１）、再生部４０６、除去部４０８および第２検出部４０４（２）によりそれぞれ実行されてもよい。他の図の特定の例示の要素が図５のステップのさらに説明するために参照するが、本ステップは代わりに他の要素で実行されてもよい。
【００４７】
ステップ５０２で、干渉信号と所望の信号とを有する混成信号が受信される。例えば、１つ以上の所望の信号２０６と少なくとも１つの干渉信号２０４とを有する混成信号１０８が受信機フロントエンド４０２により受信されてもよい。
【００４８】
ステップ５０４で、除去されるべき信号変調シンボルが検出される。例えば、除去されるべき信号２０４Ｃの変調シンボルが第１検出部４０４（１）により検出されてもよい。より具体的には、ブラインドＴＦ検出部４１２は干渉信号２０４のＴＦ３０２を検出してもよく、シンボル検出部４１４はＴＦ３０２を使用して干渉信号のシンボルを検出してもよい。実施例で所与の干渉信号が所定の基準に応じて除去されるべき信号として分類された場合に、本方法は所与の干渉信号について継続する。ステップ５０４についてのこの条件付き側面および他の例示の側面が図７および図８を特に参照して本明細書で以下に説明される。
【００４９】
ステップ５０６で、除去されるべき信号が再生される。例えば、除去されるべき信号２０４Ｃは再生部４０６により再生されてもよい。ステップ５０８で、再生された信号が受信された混成信号から除去される。例えば、再生された信号は除去部４０８により、受信された混成信号１０８から除去されてもよい。ステップ５１０で、除去後に残りのユーザの所望の信号（群）が検出される。例えば、１つ以上の所望の信号２０６が第２検出部４０４（２）により検出されてもよい。
【００５０】
図６はＴＦ仮説の縮小集合６０６を作成するためにＴＦ仮説フィルタ６０４がＴＦ仮説の母集団６０２に適用される例示のフィルタリング機構６００を図示するブロック図である。図示されるように、ＴＦ仮説の母集団６０２およびＴＦ仮説の縮小集合６０６はそれぞれ複数のＴＦ仮説６０８を含む。特に、ＴＦ仮説の母集団６０２は「ｍ個」の相異なるＴＦ仮説６０８（１）、ＴＦ仮説６０８（２）、ＴＦ仮説６０８（３）、ＴＦ仮説６０８（４）、…、ＴＦ仮説６０８（ｍ）を含み、「ｍ」は正の整数を表す。ＴＦ仮説の縮小集合６０６は「ｎ個」の相異なるＴＦ仮説６０８（１）、ＴＦ仮説６０８（４）、…、ＴＦ仮説６０８（ｎ）を含み、「ｎ」は正の整数を表す。ＴＦ仮説の縮小集合６０６はＴＦ仮説の母集団６０２よりも少ない個数のＴＦ仮説６０８を含むので、ｍ＞ｎである。
【００５１】
例示の実施形態で、各ＴＦ仮説６０８はＴＦ３０２の取りうる組み合わせを表す。例えば、ＴＦ仮説６０８（３）は変調方式３０４がＢＰＳＫであり、ＳＦ３０６がＳＦ４であり、チャネライゼーション符号数３０８が２であってもよい。ＴＦ仮説の母集団６０２は取りうるＴＦ仮説６０８の全体集合を含む。言い換えると、全部で「ｍ個」の取りうるＴＦ仮説６０８が存在する。他方で、ＴＦ仮説の縮小集合６０６は取りうるＴＦ仮説６０８全体よりも少ない個数を含む。この縮小集合はＴＦ仮説フィルタ６０４を用いてＴＦ仮説の母集団６０２をフィルタリングすることにより作成される。
【００５２】
ＴＦ仮説フィルタ６０４は複数のフィルタリング方式６１０を含む。３つのフィルタリング方式６１０ａ、フィルタリング方式６１０ｂおよびフィルタリング方式６１０ｃが明示的に示されるが、ＴＦ仮説フィルタ６０４はこのようなフィルタリング方式６１０をより多く含んでもよいし、より少なく含んでもよい。図示されるように、ＴＦ仮説フィルタ６０４は次のフィルタリング方式６１０を含む。即ち、システム設計／動作フィルタリング方式６１０ａ、既知構成情報フィルタリング方式６１０ｂおよび干渉寄与レベルフィルタリング方式６１０ｃ。
【００５３】
よって、所定の例示の実施形態の場合に、ＴＦ仮説の縮小集合６０６を作成するために、ＴＦ仮説フィルタ６０４のフィルタリング方式６１０の１つ以上がＴＦ仮説の母集団６０２に適用される。ＴＦ仮説フィルタリングの全部または一部はオフラインで（例えば、動作即ち信号受信前に）実行されてもよいし、および／または動作中にリアルタイムで実行されてもよい。どの方式６１０が採用されても、これらの方式は様々な時刻に、様々な順序で、または完全にまたは部分的に重複して適用されてもよい。ＴＦ仮説フィルタ６０４を実施する例示の手法が図９〜図１３を特に参照しつつ本明細書で以下に説明される。
【００５４】
システム設計／動作フィルタリング方式６１０ａはシステム設計および／またはシステム動作パラメータに基づいてＴＦ仮説６０８を除外する。例えば、一部のＳＦおよび／または変調方式はシステム設定に起因して不使用であってもよいだろう。従って、このようなＳＦまたは変調方式はＳＦ検出前に除外されてもよい。例えば、１０ｍｓのＴＴＩを有するユーザの変調方式が既知であってもよい。ＷＣＤＭＡシステムでは、ＢＰＳＫであることが既知である。従って、非ＢＰＳＫ変調方式を有するＴＦ仮説６０８が除外されてもよい。
【００５５】
既知構成情報フィルタリング方式６１０ｂは所定の構成に関するアプリオリ情報すなわち既知情報に基づいてＴＦ仮説６０８を除外する。例えば、一部のＳＦおよび／または変調方式は端末カテゴリすなわちｃａｔに依存して不使用であってもよいだろう。物理層のカテゴリが既知であれば、既知端末のｃａｔに整合しないＳＦおよび／または変調方式を有するＴＦ仮説６０８をＴＦ仮説の縮小集合６０６から排除することによってフィルタリングされてもよい。別の例として、最高Ｅ−ＤＣＨ伝送速度が通知されてもよい。これは端末に最小ＳＦおよび／またはチャネライゼーション符号の最大数の使用を強制する。従って、これらの境界外のＳＦおよび／またはチャネライゼーション符号数が除外されてもよい。
【００５６】
干渉寄与レベルフィルタリング方式６１０ｃは全干渉へのＴＦ仮説の予測される寄与が比較的低ければ、ＴＦ仮説６０８を除外する。例えば、比較的大きなＳＦに対応する比較的低いデータ速度で信号を送信しているユーザは受信信号に影響する全干渉雑音に比較的無視できる干渉を加える。このような大きなＳＦの信号は干渉信号であってもよいが、受信機が受信信号の所望の成分を復号するために許容可能な性能レベルを達成することをなおも可能にしつつ、その除去が省略されてもよい。このフィルタリング方式が実施される場合に、一部のＳＦ仮説が破棄される。例えばＷＣＤＭＡでは、信号はＳＦ２、ＳＦ４、ＳＦ８、ＳＦ１６、ＳＦ３２、ＳＦ６４、ＳＦ１２８またはＳＦ２５６で拡散されてもよい。ＳＦ１６以上を有する干渉信号を除去する利点は小さいであろう。この場合に、受信機はフィルタリング方式６１０ｃを実施し、ブラインドＴＦ検出処理の過程でＳＦ３２、ＳＦ６４、ＳＦ１２８およびＳＦ２５６を除外してもよい。結果として、ＳＦ２、ＳＦ４、ＳＦ８またはＳＦ１６を含むＴＦ仮説のみがＴＦ仮説の縮小集合６０６に維持されてもよい。これら大きなＳＦの１つを使用する干渉信号はＳＦ１６を使用するものとして検出される確率が最も高く、よって除去されるべき信号として分類されないであろう。従って、所定のＳＦ値は、ＳＦ仮説を除外し、除去されるべき信号として干渉信号を分類すべきかを判定するために使用される所定の基準でありうる。
【００５７】
図７はＴＦ仮説の縮小集合６０６を使用して混成信号１０８から除去されるべき信号２０４Ｃの変調シンボルを抽出するＴＦ検出部４１２およびシンボル検出部４１４を含む例示の検出機構２０２を示す。図示されるように、例示の検出機構２０２はＴＦ検出部４１２、干渉信号の検出されたＴＦ７０２、信号分類部７０４、シンボル検出部４１４およびＴＦ決定メトリック７０６を含む。検出機構２０２はまた、混成信号１０８、除去されるべき信号２０４ＣおよびＴＦ仮説の縮小集合６０６を含む。
【００５８】
例示の実施形態で、混成信号１０８およびＴＦ仮説の縮小集合６０６はＴＦ検出部４１２へ入力される。ＴＦ検出分析を容易にするためにＴＦ仮説の縮小集合６０６を使用することによって、ＴＦ検出部４１２は干渉信号の検出されたＴＦ７０２を作成する。より具体的には、ＴＦ検出部４１２はＴＦ決定メトリックの集合７０６を作成する。ＴＦ決定メトリックの集合７０６から、ＴＦ検出部４１２は干渉信号の検出されたＴＦ７０２を判定する。
【００５９】
干渉信号の検出されたＴＦ７０２に基づいて、信号分類部７０４は信号を分類する。干渉信号は除去されるべき信号として分類されてもよいし、単に除去すべきでない（例えば、ＩＣ目的に関して無視できる）干渉信号として分類されてもよい。この分類はまた、ＴＦ仮説６０８のフィルタリングの一部として実現されてもよい。干渉信号が除去されるべきであると判定されれば、信号を除去するためのコマンドが信号分類部７０４からシンボル検出部４１４へ提供される。シンボル検出部４１４は干渉信号の検出されたＴＦ７０２を使用して除去されるべき信号２０４Ｃの変調シンボルを検出する。
【００６０】
図８はＴＦ仮説の縮小集合を使用して、除去されるべき信号によって搬送される変調シンボルを検出する例示の方法のフロー図８００である。フロー図８００は６つのステップ８０２〜ステップ８１２を含む。例示の実施形態について、フロー図８００の動作は（図４の）第１検出部４０４（１）により実行されうる。より具体的に、ステップ８０４の動作は（図４および図７の）ＴＦ検出部４１２により実行されてもよい。ステップ８０６およびステップ８１０の動作は信号分類部７０４により実行されてもよい。ステップ８１２の動作はシンボル検出部４１４により実行されてもよい。他の図の特定の例示の要素が図８のステップを説明するために参照されるが、本ステップは代わって他の要素により実行されてもよい。
【００６１】
ステップ８０２で、ＴＦ仮説の縮小集合を特定するために１つ以上のフィルタリング方式を使用してＴＦ仮説の集合がフィルタリングされる。例えば、（例えば、縮小集合が完全にまたは部分的に事前に準備されていれば）ＴＦ仮説の縮小集合６０６はメモリから読み出されてもよいし、ＴＦ仮説の母集団６０２（またはＴＦ仮説の以前の部分的な縮小集合６０６）にＴＦ仮説フィルタ６０４を適用することにより、ＴＦ仮説の縮小集合６０６が作成されてもよい。従って、１つ以上のフィルタリング方式６１０ａ、６１０ｂおよび／または６１０ｃがステップ８０２の一部として適用されてもよい。
【００６２】
ステップ８０４で、ＴＦ仮説の縮小集合から干渉信号に関連するＴＦが検出される。例えばＴＦ仮説の縮小集合６０６から、（ＴＦ仮説６０８からの）干渉信号に関連するＴＦ７０２がＴＦ検出部４１２によりブラインド検出されてもよい。
【００６３】
ステップ８０６で、検出されたＴＦが少なくとも１つの所定の基準を満たすかが判定される。例えば、干渉信号ＴＦ７０２の検出されたＳＦ３０６が所定のＳＦ閾値よりも小さいかが信号分類部７０４により判定されてもよい。このような所定のＳＦ閾値の例示の値が本明細書で以下に説明される。検出されたＴＦが所定の基準を満たさなければ、ステップ８０８で干渉信号を除去することなく信号処理が継続される。
【００６４】
他方で、検出されたＴＦが（ステップ８０６で判定されるように）所定の基準を満たせば、ステップ８１０で干渉信号は除去されるべき信号として分類される。例えば、干渉信号２０４は信号分類部７０４により、除去されるべき信号２０４Ｃとして分類されてもよい。ステップ８０６およびステップ８１０の動作はまた、（例えば、干渉寄与レベルフィルタリング方式６１０ｃを適用することによって）ステップ８０２の一部として実行されてもよい。ステップ８１２で、ＴＦ仮説の縮小集合から検出されたＴＦを使用して、除去されるべき信号により搬送される変調シンボルが検出される。例えば、検出されたＴＦ７０２に従って変調シンボルを検出することによって、除去されるべき信号２０４Ｃの変調シンボルがシンボル検出部４１４により検出されてもよい。
【００６５】
ＴＦ仮説をフィルタリングする別の例示の実施形態が以下に説明される。数値および動作パラメータはＷＣＤＭＡの実施例に関係する。例えば、ＷＣＤＭＡアップリンクでは、送信ビットはＢＰＳＫまたは４−ＰＡＭ変調方式を使用して変調される。しかしながら、本原理は他の値、パラメータおよび通信規格に適用可能である。
【００６６】
実施例で、システム側はシグナリングを通じて許容ＳＦ数および／または変調フォーマットの代替を限定してもよい。１０ｍｓのＴＴＩ端末について、可能な拡散率とチャネライゼーション符号との組み合わせはＳＦ２５６、ＳＦ１２８、ＳＦ６４、ＳＦ３２、ＳＦ１６、ＳＦ８、ＳＦ４、２＊ＳＦ４（即ち、４の拡散率と共に２つのチャネライゼーション符号を使用する）および２＊ＳＦ２である。さらに、変調方式はＢＰＳＫであることが既知であり、従って他の可能な変調フォーマットをフィルタリングすることを通じて、変調方式の能動的なブラインド検出が省略されてもよい。
【００６７】
拡散率に関して例えば、システム側は所定の拡散率の組合せで、例えば１０ｍｓのＴＴＩ端末の場合に２＊ＳＦ２で端末が送信することを禁止できる。最小の許容拡散率はこの場合に４である。また、所定のＳＦレベル（例えば、この例では８）よりも大きな拡散率を有する信号を除去する利点は所定の状況では小さいであろう。よって、受信機はＳＦが１６、３２、６４、１２８または２５６であるかの区別することを省略してもよい。従って、これら「超過する」ＳＦはすべて、「１６以上」として検出されうる。従って、この例により、受信機はＳＦが４、８または「１６以上」かを検出できる。
【００６８】
ＳＦが４として検出されれば、次いで受信機は複数のチャネライゼーション符号が使用されるかを検出する。その後、対象の信号はＲＡＫＥ処理（例えば、逆拡散および合成）され得、ＲＡＫＥ受信機の出力は復調され得、これにより送信ビットの推定値が生じる。推定ビットは次いで信号再生に使用され得、再生された信号は受信信号から除去されてもよい。
【００６９】
ＳＦが８として検出されれば、この例で８であるＳＦではマルチ符号送信が認められないので、受信機は複数のチャネライゼーション符号が使用されるかの検出を省略できる。対象の信号はＲＡＫＥ処理（例えば、逆拡散および合成）され得、ＲＡＫＥ受信機の出力は復調され得、これにより送信ビットの推定値が生じる。推定ビットは次いで信号再生に使用され得、再生された信号は受信信号から除去されてもよい。
【００７０】
ＳＦが１６以上であると検出されれば、受信機はＩＣに関するこの信号のさらなる処理を省略できる。ＴＴＩ全体（１０ｍｓ）が受信された後にこのような信号が次いで処理され、受信信号から除去されないだろう。この状況およびその値は例示のためだけに提示される。これらは、所定のＴＦ仮説を除去してブラインドＴＦ検出の複雑性を低減するためにどのようにフィルタリングを通じてシステム動作構成、ＴＴＩ長などの知見が使用されうるかを実証する。
【００７１】
例示のＷＣＤＭＡリリースについて、以下のチャネライゼーション符号およびＳＦ構成が２ｍｓのＴＴＩおよび１０ｍｓのＴＴＩについて許容される。１０ｍｓのＴＴＩについて、以下の３つ構成が可能である。
１）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ≧４を使用する。
２）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ４を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２がＳＦ４を使用する。
３）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ２を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２がＳＦ２を使用する。
これら３つの構成のうち、構成２および構成３は（Ｅ−ＤＰＤＣＨの）複数のチャネライゼーション符号を使用する。
【００７２】
２ｍｓのＴＴＩについて、以下の４つの構成が可能である。
１）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ≧４を使用する。
２）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ４を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２がＳＦ４を使用する。
３）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ２を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２がＳＦ２を使用する。
４）  Ｅ−ＤＰＤＣＨ１がＳＦ２を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２がＳＦ２を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ３がＳＦ４を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ４がＳＦ４を使用する。
【００７３】
これら４つの構成のうち、構成２，構成３および構成４は（Ｅ−ＤＰＤＣＨの）複数のチャネライゼーション符号を使用する。
【００７４】
図９〜図１３は種々のパラメータおよび制約の下で動作するシステムのための例示のＴＦ仮説フィルタを説明するブロック図である。ＴＦの種々の部分の検出／判定がこれらの図に示される。しかしながら、変調方式、ＳＦおよび／またはチャネライゼーション符号数が検出される順序はブロック図に示される順序とは異なってもよい。各フェーズの各図について、１つ以上の仮説が所与の干渉信号について除外される。フィルタリング処理はそれぞれのこのような干渉信号に適用されてもよい。
【００７５】
図９はシステムにより制限されるように最小ＳＦが４であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタ９００を図示するブロック図であり、ＳＦ２のＴＦ仮説が除外されることを可能にする。この場合に、除去する１０ｍｓの潜在的なユーザが存在する。変調方式がＢＰＳＫであることは既知である。従って、４−ＰＡＭ変調方式を有するＴＦ仮説は除外されうる。フィルタリング実施例ではブロック９０２で、所与の干渉信号についてＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック９０４で、ＳＦ＝４でチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ、ブロック９０６で、チャネライゼーション符号数＝１であると判定され、ＳＦが４、８または「１６以上」としてブラインド検出されることになる。
【００７６】
ＳＦが４に等しいと検出されれば、ブロック９０８で、ＳＦ＝４（且つ１つのチャネライゼーション符号）である除去する潜在的なユーザであると判定される。ＳＦが８に等しいと検出されれば、ブロック９１２で、ＳＦ＝８（且つ１つのチャネライゼーション符号）である除去する潜在的なユーザであると判定される。ＳＦが１６以上であると検出されれば、ブロック９１０で、除去されるべき信号でないと判定される。
【００７７】
図１０はシステムにより制限されるように最小ＳＦが４であるシステムについての別の例示のＴＦ仮説フィルタ９００を図示するブロック図であり、ＳＦ２のＴＦ仮説が除外されることを可能にする。この場合に、除去する１０ｍｓの潜在的なユーザが存在する。変調方式がＢＰＳＫであることは既知である。従って、４−ＰＡＭ変調方式を有するＴＦ仮説は除外されうる。フィルタリング実施例ではブロック１００２で、ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１００４で、ＳＦ＝４でチャネライゼーション符号数＝２の除去する潜在的なユーザであると判定される。代替案１では、システムはあらゆるマルチ符号信号およびあらゆるＳＦ４を有する単一符号信号を除去することになる。代替案２では、システムはマルチ符号信号の除去に集中する。第２チャネライゼーション符号でエネルギーを送信するのでなければ、代替案２の下にブロック１００６で、除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。この代替案２は干渉信号が除去されるべき信号として分類されるかを判定するための所定の基準がＳＦ＝２＊ＳＦ４に設定される場合を反映する。
【００７８】
さらに、（ブロック１００２で判定されるように）第２ＳＦ＝４にエネルギーが存在しない場合に、代替案１の下にブロック１００８でチャネライゼーション符号数＝１と判定され、ＳＦは４または「８以上」であるとブラインド検出されることになる。ＳＦが４に等しいと検出されれば、ブロック１０１２で、これはＳＦ＝４（且つ１つのチャネライゼーション符号）の除去する潜在的なユーザ信号であると判定される。ＳＦが８以上であると検出されれば、ブロック１０１０で、これは除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。
【００７９】
図１１は最小ＳＦが２であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタ１１００を図示するブロック図である。この場合に、除去する潜在的な１０ｍｓのユーザが存在する。変調方式がＢＰＳＫであることは既知である。従って、４−ＰＡＭ変調方式を有するＴＦ仮説は除外されうる。（図９の）ＴＦ仮説フィルタ９００と比較して、ＳＦ＝２がシステム設定により自動的に除外されないので、考慮する更なるＴＦ仮説が存在する。
【００８０】
フィルタリング実施例ではブロック１１０２で、ＳＦ＝２の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１１０４で、この信号がＳＦ＝２且つチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ、ブロック１１０６で、ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１１０８で、これはＳＦ＝４且つチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ、ブロック１１１０で、チャネライゼーション符号数＝１と判定され、ＳＦが４、８または「１６以上」であるとブラインド検出されることになる。
【００８１】
ＳＦが４に等しいと検出されれば、ブロック１１１２で、これはＳＦ＝４（且つ１つのチャネライゼーション符号）である除去する潜在的なユーザであると判定される。ＳＦが８に等しいと検出されれば、ブロック１１１６で、これはＳＦ＝８（且つ１つのチャネライゼーション符号）である除去する潜在的なユーザであると判定される。ＳＦが１６以上であると検出されれば、ブロック１１１４で、これは除去されるべき潜在的なユーザ信号でないと判定される。
【００８２】
図１２は最小ＳＦが２であるシステムについての別の例示のＴＦ仮説フィルタ１２００を図示するブロック図である。この場合に、除去する潜在的な１０ｍｓのユーザが存在する。変調方式はＢＰＳＫであることが既知である。従って、４−ＰＡＭ変調方式を有するＴＦ仮説は除外されうる。（図１０の）ＴＦ仮説フィルタ１０００と比較して、ＳＦ＝２はシステム設定により自動的に除外されないので、考慮する更なるＴＦ仮説が存在する。
【００８３】
フィルタリング実施例ではブロック１２０２で、ＳＦ＝２の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１２０４で、この信号がＳＦ＝２且つチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ、代替案２の下にブロック１２０６で、これは除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。この代替案２は干渉信号が除去されるべき信号として分類されるかを判定するための所定の基準がＳＦ＝２＊ＳＦ２に設定される場合を反映する。さらに、（ブロック１２０２で判定されるように）第２ＳＦ＝２にエネルギーが存在しない場合に、代替案１の下にブロック１２０８で、ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１２１０で、これはＳＦ＝４且つチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ代替案２の下にブロック１２１２で、これは除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。この代替案２は干渉信号が除去されるべき信号として分類されるかを判断するための所定の基準がＳＦ≦４の２つのチャネライゼーション符号に設定される場合を反映する。
【００８４】
さらに、（ブロック１２０８で判定されるように）第２ＳＦ＝４にエネルギーが存在しない場合に、代替案１の下にブロック１２１４で、チャネライゼーション符号数＝１と判定され、ＳＦは４または「８以上」であるとしてブラインド検出されることになる。ＳＦが４に等しいと検出されれば、ブロック１２１６で、これはＳＦ＝４（且つ１つのチャネライゼーション符号）である除去する潜在的なユーザ信号であると判定される。ＳＦが８以上であると検出されれば、ブロック１２１８で、これは除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。
【００８５】
図１３は最小ＳＦが２であるシステムについての例示のＴＦ仮説フィルタ１３００を図示するブロック図である。しかしながら、この場合に、２ｍｓのＴＴＩを有する干渉信号が考慮される。従って変調方式は未知である。ブロック１３０２で、ＳＦ＝２の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１３０４で、ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかが判定される。そうであれば、ブロック１３０８で、変調フォーマットが４−ＰＡＭかまたはＢＰＳＫであるかがブラインド検出される。４−ＰＡＭであると検出されれば、ブロック１３１２で、この信号は、ＳＦ＝２およびＳＦ＝４でチャネライゼーション符号数＝２を有する４−ＰＡＭ変調フォーマットを有する、除去する潜在的なユーザであると判定される。変調フォーマットがＢＰＳＫであると検出されれば、ブロック１３１４で、ＳＦ＝２およびＳＦ＝４の双方でチャネライゼーション符号数＝２を有するＢＰＳＫ変調フォーマットを有する、除去する潜在的なユーザであると判定される。
【００８６】
他方で、（ブロック１３０４で判定されるように）ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されなければ、ブロック１３１０で変調方式はＢＰＳＫであると判定され、ブロック１３１６でチャネライゼーション符号数＝２且つＳＦ＝２により、これは除去する潜在的なユーザであると判定される。さらに、ＳＦ＝２の第２チャネライゼーション符号で送信されるエネルギーがないと（ブロック１３０２で）判定されれば、ブロック１３０６で、変調方式はＢＰＳＫであると判定される。
【００８７】
また、ＳＦ＝４の第２チャネライゼーション符号でエネルギーが送信されるかがブロック１３１８で判定される。そうであれば、ブロック１３２０で、これはＳＦ＝４且つチャネライゼーション符号数＝２である除去する潜在的なユーザであると判定される。そうでなければ、ブロック１３２２で、チャネライゼーション符号数＝１と判定され、ＳＦが４または「８以上」であるとブラインド検出されることになる。ＳＦが４に等しいと検出されれば、ブロック１３２４で、これはＳＦ＝４（且つ１つのチャネライゼーション符号）の除去する潜在的なユーザ信号であると判定される。ＳＦが８以上であると検出されれば、ブロック１３２６で、これは除去する潜在的なユーザ信号でないと判定される。
【００８８】
別の例示の実施形態で、（以下の方式で「ｃａｔ」と省略される）端末Ｅ−ＤＣＨ物理層のカテゴリの知見がＴＦ仮説フィルタリング機構の一部として使用されてもよい。例えば、潜在的に除去する１０ｍｓのＴＴＩのユーザのＴＦ検出は以下の例示の方式を用いて容易化されてもよい。
変調方式＝ＢＰＳＫ
ｃａｔ＝１なら
最小ＳＦ＝４
最大拡散符号数＝１
そうでなくｃａｔ＝２なら
最小ＳＦ＝４
最大拡散符号数＝２
そうでなくｃａｔ＝３なら
最小ＳＦ＝４
最大拡散符号数＝２
この方式は、一部の検出分析ステップをバイパスまたはショートカットするために、個別に使用されてもよく、図９〜図１３に例示されたものを含む上述のフィルタリング方式と組み合わせて使用されてもよい。
【００８９】
（例えば、ＷＣＤＭＡについての）その他の例示の実施形態で、システム側は端末へ通知されるスケジューリング許可を使用してＥ−ＤＣＨ送信速度を制限してもよい。最高送信速度は所定の規格の拡散符号数およびＳＦに関する別の制約の集合を意味する。ＷＣＤＭＡについて、これらの制約の集合が非特許文献２および非特許文献３に列挙される。これらの制約は上述のＥ−ＤＣＨ物理層のカテゴリにより付与されたものに優先してもよい。また、新規スケジューリング許可がシステムにより通知されれば、これらの制約は通信セッション中に変更されうる。ブラインドＴＦ検出は各ＴＴＩについて実行されてもよいので、システムは検出性能をさらに改善するために、任意の時点で現在の制約集合を採用してもよい。
【００９０】
上述のように、特に図３を参照して、ＴＦは変調方式３０４、ＳＦ３０６およびチャネライゼーション符号数３０８を含む。ＴＦ仮説フィルタリングは考慮されるべきＴＦ仮説数を低減しうるが、ＳＦはなおも一部の状況で検出されなければならない。言い換えると、ＳＦが４、８、８以上、１６、１６以上などであるかはＴＦ検出機構全体の一部として検出されてもよい。チャネライゼーション符号数３０８もＴＦ検出機構全体の一部として検出されてもよい。ＳＦの検出はすぐ後に対処される。チャネライゼーション符号数の検出は、特に図１４を参照することによりさらに以下で対処される。
【００９１】
ＳＦ検出は例えば既存の手法を使用して実施されてもよい。総括的に、従来ＳＦ検出アルゴリズムは各ＳＦ仮説に関連するＳＦ決定メトリックの算出を含む。例えば、自己相関ベースのＳＦ検出器が非特許文献４に提案されている。この提案によれば、最小許容ＳＦが４であれば、受信機はまずＳＦ２を使用して受信信号をＲＡＫＥ処理する（即ち、最小可能ＳＦの半分で信号を処理する）。これは部分的に逆拡散され合成された値ｙ2（ｋ）を作成する。その他のＳＦでの部分的に逆拡散され合成された値は以下の（例えば、それぞれＳＦ４およびＳＦ８についての）２つ式により取得されうる。
0005465319.tif 000002
【００９２】
ＳＦ  Ｌについての決定メトリックはＣ（Ｌ）についての以下の式により計算されてもよい。
Ｃ（Ｌ）＝Ｅ[ｙL/2（２ｋ）ｙL/2（２ｋ＋１）]
【００９３】
検出されるＳＦは、ＳＦ仮説全体の中で（例えば、ＴＦ仮説の縮小集合６０６からの）上記の決定メトリックを最大にするＬである。どのＳＦ検出手法が使用されるかにかかわらず、フィルタリングを通じてＳＦ仮説数の低減することによって、計算される決定メトリック数も低減されうる。決定メトリック数の低減は同様にして検出器の複雑度を低減できる。
【００９４】
図１４はＴＦについてのチャネライゼーション符号数を検出する例示の方法のフロー図１４００である。フロー図１４００は７つのステップ１４０２〜ステップ１４１４を含む。例示の実施形態について、フロー図１４００の動作は（図４および図７の）ブラインドＴＦ検出部４１２により実行されてもよい。フロー図１４００の原理およびステップはその他の規格と共に使用されてもよいが、以下の説明は限定しない例によるＷＣＤＭＡの特定の側面を参照する。例えば、チャネライゼーション符号数はＷＣＤＭＡにおけるエンハンスト個別物理制御チャネル（Ｅ−ＤＰＤＣＨ）数に対応する。従って、以下の説明はＥ−ＤＰＤＣＨ数の検出を記載する。（例えば、ＴＦの）チャネライゼーション符号数を検出するために本明細書に記載される実施形態は、ＴＦ仮説の縮小集合からＴＦを検出するための実施形態とは別個にそして独立に実施されてもよいことが理解されるべきである。
【００９５】
ＳＦが２または４であれば、構成およびユーザ装置のカテゴリに依存して、１０ｍｓのＴＴＩでマルチ符号送信が可能であってもよい。この場合に、Ｅ−ＤＰＤＣＨ１により使用されるのと同じチャネライゼーション符号のその他の直交位相分岐およびさらに多くのチャネライゼーション符号で追加のＥ−ＤＰＤＣＨ（群）が送信されてもよい。
【００９６】
所与の例では、Ｅ−ＤＰＤＣＨ１はＳＦ＝４を有するＳＦ検出機構を通じて判定される。ＳＦ＝４では、（α1およびα2が既知のアプリオリとして）２つの取り得る構成が存在する。
【００９７】
構成１：１つのＥ−ＤＰＤＣＨ。この構成では、Ｅ−ＤＰＤＣＨ１は同相（Ｉ）チャネルおよび振幅倍率α1のチャネライゼーション符号Ｃch,4,1を使用する。
【００９８】
構成２：２つのＥ−ＤＰＤＣＨ。この構成では、Ｅ−ＤＰＤＣＨ１はＩチャネルのＣch,4,1を使用し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２は直交位相（Ｑ）チャネルのＣch,4,1を使用する。両者は同一の振幅倍率α2を共有する。
【００９９】
フロー図１４００を参照しつつ、ステップ１４０２で、任意の（例えば、現在の構成／設定に直接関係し、除外されていない）取りうるチャネライゼーション符号についてＲＡＫＥ合成値が取得される。よって、Ｅ−ＤＰＤＣＨ数を検出する処理は種々のＥ−ＤＰＤＣＨに対応するＲＡＫＥ合成値の取得により始まる。
【０１００】
変数ｚ4,1（ｋ）は複素値ＲＡＫＥ（即ちＧ−ＲＡＫＥ）受信機の出力である。チャネライゼーション符号Ｃch,4,1を使用して受信信号を逆拡散し、合成重み付けベクトルｗを使用して複数の逆拡散値を合成することによって、複素値ＲＡＫＥ受信機出力が取得される。次いで、上記の例に従うＥ−ＤＰＤＣＨ１についてのＲＡＫＥ合成値はｙEDPDCH1（ｋ）＝Ｒｅ{ｚ4,1（ｋ）}であり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２について、ｙEDPDCH1（ｋ）＝Ｉｍ{ｚ4,1（ｋ）}である。
【０１０１】
ｙEDPDCHi（ｋ）が以下の形式の式（１）を有することが示しうる。
ｙEDPDCHi（ｋ）＝Ａ（ｉ）ｂi（ｋ）＋ｎi（ｋ）      （１）
上式で、Ａ（ｉ）は信号成分の振幅であり、ｂi（ｋ）はＢＰＳＫまたは４−ＰＡＭのシンボルであり、ｎi（ｋ）は分散σ2を有する雑音成分である。ここで、ｂi（ｋ）の平均電力は１と仮定する。
【０１０２】
ステップ１４０４で、不使用チャネライゼーション符号に応じて雑音分散が推定される。よって、Ｅ−ＤＰＤＣＨ数を検出する第２ステップは雑音分散σ2を推定することを含む。この推定は１つ以上の不使用チャネライゼーション符号から取得されたＲＡＫＥ合成値を平均化することにより達成されてもよい。例えば、変数ｚ256,m（ｋ）は複素値ＲＡＫＥ（即ちＧ−ＲＡＫＥ）受信機の出力である。本出力は（このチャネライゼーション符号が何れの物理チャネルによっても使用されないと仮定して）Ｃch,256,mのような不使用チャネライゼーション符号を用いて受信信号を逆拡散することにより取得される。次いで、合成重み付けベクトルｗ（例えば、ｚ4,1（ｋ）を取得するために使用される同じ重み付けベクトル）を使用して複数の逆拡散値が合成される。
【０１０３】
次いで、雑音分散が次式により推定されうる。
0005465319.tif 000003
上式で、集合Ｍは雑音分散の推定に使用されうる不使用符号数を含み、係数（１／２）は式（１）の雑音が実数値であり、一方でｚ256,m（ｋ）が複素値であるという事実を説明し、係数（４／２５６）は不使用符号とＥ−ＤＰＤＣＨｉにより使用される符号との間の拡散率の差を調整する。従って、Ｅ−ＤＰＤＣＨｉの拡散率が２であれば、所与の例示の不使用チャネライゼーション符号Ｃch,256,mの代わりに係数（２／２５６）が使用される。
【０１０４】
ステップ１４０６で、ＲＡＫＥ合成値および推定雑音分散に応じて信号成分の振幅が推定される。よって、Ｅ−ＤＰＤＣＨ数を検出する第３ステップは式（１）からの信号成分の振幅Ａ（ｉ）を推定することを含む。例えば、この推定は次式により達成されてもよい。
0005465319.tif 000004
Ｅ−ＤＰＤＣＨ１はここでの考察下における両構成において常に存在するので、チャネライゼーション符号の検出はＥ−ＤＰＤＣＨ２が存在するかに集中する。Ｅ−ＤＰＤＣＨ２が存在すれば、構成２が検出される。そうでなければ、構成１が検出される。Ｅ−ＤＰＤＣＨ２が存在するかを検出するために、信号成分の振幅の推定値が検出閾値Ｔと比較される。
【０１０５】
ステップ１４０８で複数の符号が使用される場合に、予測振幅レベルに応じて検出閾値が判定される。ステップ１４１０で、信号成分の推定された振幅が検出閾値と比較される。推定された振幅が検出閾値よりも大きければ、ステップ１４１２で、別のチャネライゼーション符号が検出されたことが判定される。他方で、推定された振幅が検出閾値よりも小さければ、ステップ１４１４で、別のチャネライゼーション符号が検出されなかったことが判定される。
【０１０６】
よって、
0005465319.tif 000005
であれば、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２が存在することが検出される。構成２が使用される場合に、検出閾値はｙEDPDC2iの予測振幅レベルにより判定されうる。変数ｈｐはＤＰＣＣＨを通じて取得されネット応答推定値である。構成２が使用される場合のｙEDPDC2iの予測振幅レベルは
0005465319.tif 000006
であり、ここでａはＤＰＣＣＨとＥ−ＤＰＣＣＨ２との間の拡散率および物理チャネル振幅の相違を説明する。例えばＥ−ＤＰＤＣＨ２の拡散率が４であり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ２とＤＰＣＣＨとの間の振幅差がβであれば、ａ＝４β／２５６である。検出閾値Ｔは例えば
0005465319.tif 000007
と設定されうる。
【０１０７】
図１５は信号のＴＦのブラインド検出についての実施形態を実施するために使用されてもよい例示のデバイス１５０２のブロック図１５００である。図示されるように、ブロック図１５００は２つのデバイス１５０２ａおよび１５０２ｂ、ヒューマン−デバイス・インタフェース装置１５１２並びに１つ以上のネットワーク１５１６を含む。デバイス１５０２ａにより明示的に示されるように、各デバイス１５０２は少なくとも１つのプロセッサ１５０４、１つ以上のメモリ１５０６、１つ以上の入出力インタフェース１５０８および少なくとも１つの相互接続部１５１４を含んでもよい。メモリ１５０６はプロセッサ実行可能命令１５１０を含んでもよい。ネットワーク（群）１５１６はインターネット、イントラネット、イーサネット、公衆ネットワーク、プライベートネットワーク、ケーブルネットワーク、ディジタル加入者線（ＤＳＬ、digital subscriber line）ネットワーク、電話ネットワーク、有線ネットワーク、無線ネットワーク、これらの組み合わせなどであってもよいが、これらは例示であり限定ではない。デバイス１５０２ａと１５０２ｂとはネットワーク（群）１５１６を通じて通信してもよい。
【０１０８】
例示の実施形態について、デバイス１５０２はあらゆる処理能力を有するデバイスを表してもよい。プロセッサ１５０４は任意の適用可能な処理能力を有する技術を使用して実施されてもよいし、その１つは汎用または専用プロセッサとして実現されてもよい。例として、中央処理ユニット（ＣＰＵ、central processing unit）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ、digital signal processor）、マイクロプロセッサ、これらの組み合わせなどを含むが、これらに限定されない。メモリ１５０６はデバイス１５０２の一部として含まれるか、および／またはデバイス１５０２によりアクセス可能な任意の利用可能なメモリであってもよい。メモリは揮発性メモリおよび不揮発性メモリ、取り外し可能メモリ並びに取り外し不可メモリ、ハードコード論理、これらの組み合わせなどを含む。
【０１０９】
相互接続部１５１４はデバイス１５０２の構成要素を相互接続する。相互接続部１５１４はバスまたはその他の接続機構として実現されてもよいし、種々の構成要素を直接にまたは間接的に相互接続してもよい。Ｉ／Ｏインタフェース１５０８は（i）ネットワーク１５１６に亘って監視および／または通信を行うネットワークインタフェース、（ii）表示スクリーンに情報を表示する表示デバイス・インタフェース、（iii）１つ以上のヒューマン−デバイス・インタフェースなどを含んでもよい。例示のネットワークインタフェースは無線機即ち通信機（例えば、送信機および／または受信機）、モデム、ネットワークカード、これらの組み合わせなどを含むが、これらに限定されない。ヒューマン−デバイス・インタフェース装置１５１２はデバイス１５０２に統合されてもよいし、デバイス１５０２とは別個であってもよい。
【０１１０】
一般に、プロセッサ１５０４は実行、遂行、および／またはその他のようにプロセッサ実行可能命令１５１０のようなプロセッサで実行可能な命令を実現する能力を有する。メモリ１５０６は１つ以上のプロセッサでアクセス可能なメモリで構成される。言い換えると、メモリ１５０６はデバイス１５０２による機能の実行を実現するためにプロセッサ１５０４により実行可能なプロセッサ実行可能命令１５１０を含みうる。プロセッサ実行可能命令１５１０はソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、固定論理回路、これらの組み合わせなどとして具現化されてもよい。プロセッサ１５０４およびメモリ１５０６のプロセッサ実行可能命令１５１０は個別に（例えば、ＤＳＰ実行コードとして）実現されてもよいし、統合形式で（例えば、特定用途向け集積回路（ＡＳIＣ）の一部として）実現されてもよい。
【０１１１】
実施例で、あるデバイス１５０２は送信デバイス１０２を備えてもよく、別のデバイス１５０２は（図１および図４の）受信デバイス１０４を備えてもよい。プロセッサ実行可能命令１５１０は例えば図４、図６および図７の構成要素、機構、ユニットなどを備えてもよい。プロセッサ実行可能命令１５１０がプロセッサ１５０４により実行される場合に、本明細書に記載された機能が実現されてもよい。例示の機能は（それぞれ図５，図８および図１４の）フロー図５００、フロー図８００およびフロー図１４００により説明された機能だけでなく、本明細書に記載された（図９〜図１３のフィルタ例を含む）他の特徴により具現化される機能を含むが、これらに限定されない。
【０１１２】
本発明の種々の実施形態（群）は１つ以上の利点を提供できる。総括的に、ＩＣの適用は例えばピークデータ速度、システムスループット、システム容量などに関してシステム性能を増大できる。より具体的には、所定の実施形態は複雑性を低減し、および／または復号前ＩＣ性能を向上する。例えば、場合によっては除去されるべき信号である干渉信号ＴＦの検出が容易にされうる。別の利点として、所定の実施形態は無線環境の単一ノードを形成する受信デバイスにおいて実施されうる。例えば、実施形態はシステムレベルの変更または構成に（例えば、Ｅ−ＤＰＣＣＨの電力設定に）何ら依存することなくノードＢにより実現されてもよい。
【０１１３】
図１〜図１５のデバイス、特徴、機能、方法、ステップ、方式、機構、データ構造、手順、構成要素などは複数のブロックおよびその他の要素に分割された図で説明される。しかしながら、信号のＴＦのブラインド検出のための１つ以上のシステム、方法、デバイス、メモリ、装置、設備などを実施するために、任意の個数のブロックおよび／またはその他の要素は多くの方法で修正、結合、再配置、増加、省略などをなしうるので、図１〜図１５により説明および／または図示された順序、相互接続、相互関係、レイアウトなどは限定するものとみなされる意図はない。
【０１１４】
本発明の複数の実施形態が添付の図面に示され、以上の詳細な説明において説明されたが、本発明は以下の特許請求の範囲において説明され規定されるような本発明の範囲を逸脱することなく多くの再配置、修正および置換も可能であるので、本発明は開示する実施形態に限定されないことが理解されるべきである。
【図１】
0005465319.tif 000008
【図２】
0005465319.tif 000009
【図３】
0005465319.tif 000010
【図４】
0005465319.tif 000011
【図５】
0005465319.tif 000012
【図６】
0005465319.tif 000013
【図７】
0005465319.tif 000014
【図８】
0005465319.tif 000015
【図９】
0005465319.tif 000016
【図１０】
0005465319.tif 000017
【図１１】
0005465319.tif 000018
【図１２】
0005465319.tif 000019
【図１３】
0005465319.tif 000020
【図１４】
0005465319.tif 000021
【図１５】
0005465319.tif 000022