(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食器用洗剤組成物であって、
（ａ）グルタミン酸、ジエチレントリアミンペンタメチルホスホン酸、ジエチレントリアミン五酢酸、メチルグリシン二酢酸及びその混合物からなる群から選択される、組成物の総量の０．１重量％〜２０重量％のキーラントと、
（ｂ）アミンオキシド、ベタイン、又はこれらの混合物から選択される、組成物の総量の０．０１重量％〜２０重量％の界面活性剤と、
（ｃ）悪臭制御成分であって、前記悪臭制御成分が、
（ｉ）５−メチルチオフェンカルボン酸である酸触媒、及び
（ｉｉ）悪臭を中和するための２種以上の揮発性アルデヒドを含有し、前記２種以上の揮発性アルデヒドが、２−エトキシベンズアルデヒド、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、５−メチルフルフラール、５−メチル−チオフェン−カルボキシアルデヒド、アドキサール、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ブルゲオナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロパナール］、桂皮アルデヒド、サイマール［３−（４−プロパン−２−イルフェニル）ブタナール］、デシルアルデヒド、フローラルスーパー［（４Ｅ）−４，８−ジメチルデカ−４，９−ジエナール］、フロルヒドラル、ヘリオナール、ラウリルアルデヒド、リグストラール［２，４−ジメチルシクロヘキサ−３−エン−１−カルボアルデヒド］、リラール、メロナール、ｏ−アニスアルデヒド、ピノアセトアルデヒド［３−（７，７−ジメチル−４−ビシクロ［３．１．１］ヘプト−３−エニル）プロパナール］、Ｐ．Ｔ．ブシナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタナール］、チオフェンカルボキシアルデヒド、トランス−４−デセナール、トランストランス２，４−ノナジエナール、ウンデシルアルデヒド及びこれらの混合物からなる群から選択される、悪臭制御成分と、
を含む、食器用洗剤組成物。
【請求項２】
前記２種以上の揮発性アルデヒドが、フローラルスーパー［（４Ｅ）−４，８−ジメチルデカ−４，９−ジエナール］及びｏ−アニスアルデヒドを含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記組成物が非錯体化型シクロデキストリンを更に含む、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記組成物が、亜鉛塩、銅塩及びこれらの混合物からなる群から選択される水溶性金属塩を更に含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
食器類の洗浄方法であって、
（ａ）請求項１に記載の組成物を前記食器類に塗布する工程と、
（ｂ）前記食器類から前記組成物をすすぎ落とす工程と、
を含む洗浄方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、悪臭制御成分を有する食器用洗剤組成物、及び食器類の洗浄方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
食器類洗浄用の香料入り食器用洗剤製品は、公知となっている。食器用洗剤メーカーは一般的に、汚れた食器類に付随する悪臭を被覆し、かつ好ましい香りを供給する香料技術を開発している。
【０００３】
しかしながら、魚の悪臭などのアミン系の悪臭、及びニンニクや玉ねぎなどのイオウ系の悪臭は絶ちづらいため、市販製品を使用したからといって必ずしも全ての臭気が事実上制御されるとは限らない。更に、製品が悪臭に顕著な効果を示すまでに時間がかかると、製品の悪臭に対する有効性について消費者が不信を抱くおそれもある。例えば、製品による悪臭緩和が顕著になり始めないうちに、消費者が皿洗いを済ませてその場から離れてしまうこともあり得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
広範囲の悪臭の克服における難しさは、悪臭を中和、被覆又は収容するために、製品の多様な品揃えが生じていることである。食器類を洗浄し、アミン系及びイオウ系の悪臭を含めた多様な悪臭に効果を発揮する一方、過度な香料なしでも悪臭を制することのできる食器用洗剤組成物に対するニーズは尽きない。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一実施形態においては、（ａ）組成物の総量の約０．１重量％〜約２０重量％のキーラントと、（ｂ）アニオン性、非イオン性、カチオン性、両性、双極性、半極性、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される、組成物の総量の約５重量％〜約８０重量％の界面活性剤と、（ｃ）悪臭制御成分であって、前記悪臭制御成分が、悪臭を中和するための２種以上の揮発性アルデヒドを有効量含有し、前記２種以上の揮発性アルデヒドが、２−エトキシベンズアルデヒド、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、５−メチルフルフラール、５−メチル−チオフェン−カルボキシアルデヒド、アドキサール、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ブルゲオナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロパナール］、桂皮アルデヒド、サイマール［３−（４−プロパン−２−イルフェニル）ブタナール］、デシルアルデヒド、フローラルスーパー［（４Ｅ）−４，８−ジメチルデカ−４，９−ジエナール］、フロルヒドラル、ヘリオナール、ラウリルアルデヒド、リグストラール［２，４−ジメチルシクロヘキサ−３−エン−１−カルボアルデヒド］、リラール、メロナール、ｏ−アニスアルデヒド、ピノアセトアルデヒド［３−（７，７−ジメチル−４−ビシクロ［３．１．１］ヘプト−３−エニル）プロパナール］、Ｐ．Ｔ．ブシナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタナール］、チオフェンカルボキシアルデヒド、トランス−４−デセナール、トランストランス２，４−ノナジエナール、ウンデシルアルデヒド及びこれらの混合物からなる群から選択される、悪臭制御成分と、を含む、食器用洗剤組成物が提供されている。
【０００６】
別の実施形態では（ａ）キーラントと、（ｂ）アニオン性、非イオン性、カチオン性、両性、双極性、半極性、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される界面活性剤と、（ｃ）悪臭制御成分と、を含み、この悪臭制御成分が（ｉ）少なくとも１種の揮発性アルデヒドと、（ｉｉ）２５℃において蒸気圧が約０．０１〜約１３の酸触媒と、（ｂ）前記組成物の約１重量％〜約５重量％の低分子量一価アルコールと、を含む、食器用洗剤組成物が提供される。
【０００７】
別の実施形態では、請求項１に記載の組成物を前記食器類に塗布する工程と、前記食器類から前記組成物をすすぎ落とす工程と、を含む食器類の洗浄方法が提供されている。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】チオフェンカルボキシアルデヒドを数種の酸触媒と化合させて得られるブタンチオールの還元量を示したグラフ。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明は、油脂洗浄力に優れ上品な輝きを与えると共に悪臭制御をも見事に実現した、食器用洗剤組成物に関する。
【００１０】
「洗浄」とは、洗浄、及び／又は消毒のために表面に適用することを意味する。
【００１１】
「食器類」は、セラミック、陶器、金属、ガラス、プラスチック（ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレンなど）及び木で作製された食器、グラス、深鍋、鍋、焼き皿及び食卓食器などの表面を意味する。
【００１２】
「液体食器用洗剤組成物」とは、手動（すなわち、手）食器洗いで使用される組成物を指す。このような組成物は一般的には、本来起泡性又は発泡性が高い。
【００１３】
「油脂」とは、少なくとも一部（すなわち、油脂の少なくとも０．５重量％）に飽和及び不飽和の脂肪類及び油類、あるいは牛肉及び／又は鶏肉のような動物性原料に由来する油類及び脂肪類を含んでいる物質を意味する。
【００１４】
「悪臭」は、排便に関する複合的な臭気などの、通常、ほとんどの人にとって嫌な又は不快な化合物を指す。
【００１５】
「中和する」又は「中和」は、悪臭化合物を低減又は除去する化合物又は製品の能力を指す。臭気の中和は部分的であってもよく、所定の状況で複数種の悪臭化合物のいくつかのみに作用するか、又は、１種の悪臭化合物の一部のみに作用する。悪臭化合物は化学反応により中和されて、金属イオン封鎖により、キレート化により、会合により、又は、悪臭化合物の悪臭を低下させる若しくは悪臭が全くしないようにするいずれかの他の相互作用により、新たな化学物質を生じ得る。臭気の中和は、悪臭化合物の状態に対応する変化が全くない悪臭を認識する能力における変化とは対照的に、悪臭化合物における変化によるものであり、臭気被覆又は臭気ブロックから区別され得る。
【００１６】
「起泡特性」とは、本発明の組成物の液体洗剤組成物の使用によりもたらされる、洗浄プロセスの全体を通じた泡立ちの量（多さ又は少なさ）及び泡立ちの一貫性（持続的な起泡性）を意味する。本明細書で使用するとき、「高起泡性」は、高起泡性（すなわち消費者に許容されると考えられる起泡レベル）であり、かつ起泡を維持する（すなわち食器洗い作業にわたって高レベルで起泡が維持される）という両方である、食器手洗い用液体洗剤組成物を指す。このことは、消費者が、高い起泡性を洗剤組成物の性能の目安として用いることから、食器洗い用液体洗剤組成物に関して特に重要である。更に、食器洗い用液体洗剤組成物の消費者は、洗浄液がまだ活性洗剤成分を含有している目安としても、起泡特性を使用する。消費者は、通常、起泡がなくなったときに洗浄液を新しくする。したがって、少ない起泡性の食器用液体洗剤組成物の製剤は、少ない起泡レベルのために、消費者によって、必要以上に頻繁に取り替えられる傾向がある。
【００１７】
Ｉ．食器洗浄用洗剤組成物
食器用洗剤組成物は概して水性液体担体を３０％〜９５％、あるいは４０％〜８０％、あるいは５０％〜７５％含有し、その水性液体担体に他の必須及び任意の組成物成分が溶解、分散、又は懸濁されている。
【００１８】
Ａ．キレート剤
本発明の組成物は、キーラントを組成物の総量の０．１重量％〜２０％重量％、あるいは０．２重量％〜５重量％、あるいは０．２重量％〜３重量％の濃度で含む。
【００１９】
洗剤分野において通常理解されるように、キレート化は、本明細書において、二座配位子又は多座配位子の結合又は錯化を意味する。多くの場合有機化合物であるこれら配位子は、キーラント、キレート化剤、キレート剤、及び／又は金属イオン封鎖剤と呼ばれる。キレート剤は、単一金属イオンと多重結合を形成する。キレート剤は、特定の金属イオンと可溶性錯体分子を形成する化学物質であり、これらイオンが他の構成成分又はイオンと正常に反応して沈殿物又はスケールを生成することができないように、これらイオンを不活性化する。配位子は、基質とキレート錯体を形成する。この用語は、金属イオンがキーラントの２つ以上の原子と結合する錯体のためにある。本発明で使用されるキーラントは、結晶成長抑制特性を有するものであり、すなわち、小さなカルシウム及び炭酸マグネシウム粒子と相互作用して、それらが硬いスケール沈積に凝集するのを防止するものである。粒子は互いに反発し合い、水中に懸濁したままとなる、又は沈殿し得る緩い凝集塊を形成する。これら緩い凝集塊は容易に洗い流されて、堆積物を形成しない。
【００２０】
好適なキレート剤は、アミノカルボキシレート、アミノホスホネート、多官能置換された芳香族キレート剤、及びこれらの混合物からなる群から選択することができる。
【００２１】
本明細書で用いるのに好適なキーラントとしては、アミノ酸系キーラント、あるいはグルタミン酸−Ｎ，Ｎ−二酢酸及び誘導体並びに／又はホスホネート系キーラント、あるいはジエチレントリアミンペンタメチルホスホン酸も挙げられる。
【００２２】
アミノカルボキシレートとしては、エチレンジアミンテトラアセテート、Ｎ−ヒドロキシエチルエチレンジアミントリアセテート、ニトリロ−トリ−アセテート、エチレンジアミンテトラプロプリオネート、トリエチレンテトラアミンヘキサアセテート、ジエチレントリアミンペンタアセテート、及びエタノールジグリシン、これらのアルカリ金属塩、アンモニウム塩、及び置換アンモニウム塩、並びにこれらの混合物が挙げられる。加えて、ＭＧＤＡ（メチル−グリシン−二酢酸）並びにその塩及び誘導体、並びに、ＧＬＤＡ（グルタミン酸−Ｎ，Ｎ−二酢酸）並びにその塩及び誘導体が挙げられる。一実施形態において本組成物は、ＧＬＤＡ（塩類及びその誘導体）を含む。別の実施形態において本組成物は、四ナトリウム塩を含む。
【００２３】
他の好適なキレート剤には、アミノ酸ベースの化合物又はコハク酸塩ベースの化合物が挙げられる。用語「コハク酸塩ベースの化合物」及び「コハク酸ベースの化合物」は、本明細書において互換的に使用される。他の好適なキレート剤は、米国特許第６，４２６，２２９号で述べられている。特に好適なキレート剤としては、例えば、アスパラギン酸−Ｎ−一酢酸（ＡＳＭＡ）、アスパラギン酸−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＡＳＤＡ）、アスパラギン酸−Ｎ−モノプロピオン酸（ＡＳＭＰ）、イミノジコハク酸（ＩＤＳ）、イミノジ酢酸（ＩＤＡ）、Ｎ−（２−スルホメチル）アスパラギン酸（ＳＭＡＳ）、Ｎ−（２−スルホエチル）アスパラギン酸（ＳＥＡＳ）、Ｎ−（２−スルホメチル）グルタミン酸（ＳＭＧＬ）、Ｎ−（２−スルホエチル）グルタミン酸（ＳＥＧＬ）、Ｎ−メチルイミノ二酢酸（ＭＩＤＡ）、□−アラニン−Ｎ，Ｎ−二酢酸（□−ＡＬＤＡ）、セリン−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＳＥＤＡ）、イソセリン−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＩＳＤＡ）、フェニルアラニン−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＰＨＤＡ）、アントラニル酸−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＡＮＤＡ）、スルファニル酸−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＳＬＤＡ）、タウリン−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＴＵＤＡ）、及びスルホメチル−Ｎ，Ｎ−二酢酸（ＳＭＤＡ）、並びにアルカリ金属塩類又はそれらのアンモニウム塩類が挙げられる。同様に適しているのは、エチレンジアミンジコハク酸（「ＥＤＤＳ」）、特に米国特許第４，７０４，２３３号記載のような（Ｓ，Ｓ）−異性体である。更に、ヒドロキシエチレンイミノ二酢酸、イミノジコハク酸ヒドロキシ、ヒドロキシエチレンジアミン三酢酸もまた好適である。
【００２４】
他のキレート剤には、ポリカルボン酸及びこれらの部分又は完全中和した塩のホモポリマー並びにコポリマー、モノマー性ポリカルボン酸及びヒドロキシカルボン酸並びにこれらの塩が挙げられる。上記化合物の好適な塩は、アンモニウム及び／又はアルカリ金属塩、すなわち、リチウム塩、ナトリウム塩及びカリウム塩である。
【００２５】
好適なポリカルボン酸は、非環式、脂環式、複素環式及び芳香族カルボン酸であり、これらの場合において少なくとも２つのカルボキシル基が含まれ、これらはそれぞれ、互いに離れた場所に分離され、あるいはわずか炭素原子２つ分、互いに離れている。２つのカルボキシル基を含むポリカルボキシレートは、例えばマロン酸、（エチレンジオキシ）二酢酸、マレイン酸、ジグリコール酸、酒石酸、タルトロン酸、及びフマル酸の水溶性の塩を含む。３つのカルボキシル基を含有するポリカルボキシレートとしては、例えば水溶性クエン酸塩が挙げられる。それに相応するものとして、好適なヒドロキシカルボン酸は、例えばクエン酸である。他の好適なポリカルボン酸は、アクリル酸のホモポリマーである。一実施形態において本組成物は、スルホネートで末端封鎖されたポリカルボン酸塩を含有している。
【００２６】
アミノホスホネートもまた、キレート剤として使用するのに好適であり、ＤＥＱＵＥＳＴのようなエチレンジアミンテトラキス（メチレンホスホネート）が挙げられる。一実施形態では、炭素原子が約６個を超えるアルキル基又はアルケニル基のないアミノホスホネートも、本組成物に包含される。
【００２７】
米国特許第３，８１２，０４４号に記載のような、多官能置換された芳香族キレート剤もまた、本明細書の組成物に有用である。一実施形態においては、１，２―ジヒドロキシ―３，５―ジスルホベンゼンなどのジヒドロキシジスルホベンゼン誘導体も、本組成物に包含される。
【００２８】
本明細書に用いるのに更に好適なポリカルボキシレートキーラントとしては、クエン酸、乳酸、酢酸、コハク酸、ギ酸が挙げられ、それらは全て別の態様として水溶性塩の形態を取る。他の好適なポリカルボキシレートは、オキソジスクシネート、カルボキシメチルオキシコハク酸、及び米国特許第４，６６３，０７１号に記載されているようなタータラートモノコハク酸とタータラート二コハク酸の混合物である。
【００２９】
Ｂ．界面活性剤
本発明の組成物は、アニオン性、非イオン性、カチオン性、両性、双極性、半極性、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物から選択される界面活性剤を含んでもよい。組成物の界面活性剤は、１０重量％超過、あるいは２０重量％超過、あるいは３０重量％超過、あるいは４０重量％超過のアルキル鎖の平均分枝を有する。
【００３０】
本発明の界面活性剤は、一般に、組成物の総量の５重量％〜８０重量％、あるいは１０重量％〜６０重量％、あるいは１２重量％〜４５重量％の濃度で存在する。
【００３１】
一実施形態において本発明の組成物は、非イオン性界面活性剤を更に含み、その時の総界面活性剤と非イオン性界面活性剤の重量比は２〜１０、あるいは２〜７．５、あるいは２〜６である。
【００３２】
以下に記載の界面活性剤は、直鎖バージョン及び／又は分枝バージョンで使用され得る。
【００３３】
１．非イオン性界面活性剤
非イオン性界面活性剤あるいは分枝状非イオン性界面活性剤を添加すると、食器表面の結晶膜の形成を効果的に防止し、表面の湿潤を改善し、その結果上品な輝きを与えることが見出された。
【００３４】
非イオン性界面活性剤の典型的な含有量は、液体洗剤組成物の２重量％〜４０重量％あるいは３重量％〜３０重量％であり、あるいは組成物の総量の３重量％〜２０重量％である。好適な非イオン性界面活性剤としては、脂肪族アルコールと１〜２５モルのエチレンオキシドとの縮合生成物が挙げられる。脂肪族アルコールのアルキル鎖は、直鎖又は分枝鎖状の、一級又は二級でよく、一般的に炭素数が８〜２２である。一実施形態では、８〜１８の炭素原子、あるいは９〜１５の炭素原子を含有するアルキル基を有し、アルコール１モルにつき２〜１８モル、あるいは２〜１５モル、あるいは５〜１２モルのエチレンオキシドを伴う、アルコールの縮合生成物も、本組成物に含まれる。
【００３５】
式Ｒ2Ｏ（ＣnＨ2nＯ）t（グリコシル）x（式（ＩＩＩ））を有するアルキルポリグリコシドも好適であり、式（ＩＩＩ）中のＲ2は、アルキル、アルキルフェニル、ヒドロキシアルキル、ヒドロキシアルキルフェニル、及びこれらの混合物からなる群から選択され、アルキル基は、１０〜１８個、あるいは１２〜１４個の炭素原子を含有し、式（ＩＩＩ）のｎは、２又は３、あるいは２であり、式（ＩＩＩ）のｔは、０〜１０、あるいは０であり、式（ＩＩＩ）のｘは、１．３〜１０、あるいは１．３〜３であり、大抵は別の態様として１．３〜２．７である。グリコシルは別の態様ではグルコースから誘導される。同様に好適なものは、アルキルグリセロールエーテル及びソルビタンエステルである。
【００３６】
式（ＩＶ）を有する脂肪酸アミド界面活性剤もまた好適である。
【００３７】
【化１】
0005639661.tif 000002
式中、式（ＩＶ）のＲ6は、７〜２１個、あるいは９〜１７個の炭素原子を含有するアルキル基であり、式（ＩＶ）のＲ7は、それぞれ水素、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、Ｃ1〜Ｃ4ヒドロキシアルキル、及び−（Ｃ2Ｈ4Ｏ）xＨからなる群から選択され、式（ＩＶ）のｘは１から３まで変わる。好適なアミドは、Ｃ8〜Ｃ20アンモニアアミド、モノエタノールアミド、ジエタノールアミド、及びイソプロパノールアミドである。
【００３８】
本発明で使用するのに好適な非イオン性界面活性剤は、脂肪族アルコールとエチレンオキシドとの縮合生成物であり、市販の平均８個のＥＯユニットで修飾されたＮｅｏｄｏｌ  ９１−５又はＮｅｏｄｏｌ  ９１−８のような、例えば、平均５個のエチレンオキシド（ＥＯ）ユニットで修飾されたノニル（Ｃ９）、デシル（Ｃ１０）ウンデシル（Ｃ１１）アルコールの混合物などである。更に好適なのは、例えば、５個のＥＯで修飾されたＣ１２、Ｃ１３（Ｎｅｏｄｏｌ  ２３−５）などの、長アルキル鎖のエトキシ化非イオン性物質である。ＮｅｏｄｏｌはＳｈｅｌｌの商標名である。更に好適なのは、７個のＥＯで修飾されたＣ１２、Ｃ１４アルキル鎖であり、商標名Ｎｏｖｅｌ  １４１２−７（Ｓａｓｏｌ）、又はＬｕｔｅｎｓｏｌ  Ａ７Ｎ（ＢＡＳＦ）で市販されている。
【００３９】
好適な分枝状非イオン性物質は、５個のＥＯで修飾されたＣ１０アルコールエトキシレートであり、例えば、市販のＬｕｔｅｎｓｏｌ  ＸＬシリーズ（Ｘｌ５０、ＸＬ７０、．．．）のような、（ＥＯ及びＰＯ＝プロピレンオキシドで修飾された）Ｅｔｈｙｌａｎ  １００５、Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＸＰ５０、及びＧｕｅｒｂｅｔ  Ｃ１０アルコールアルコキシル化非イオン性物質などである。他の分枝としてはまた、オキソ分枝状非イオン性界面活性剤、例えば、Ｌｕｔｅｎｓｏｌ  ＯＮ  ５０（５個のＥＯ）及びＬｕｔｅｎｓｏｌ  ＯＮ７０（７個のＥＯ）などが挙げられる。他の好適な分枝状非イオン性物質は、イソトリデシルアルコールから誘導されるもの、及びエチレンオキシドで修飾されるもの、例えば、ＢＡＳＦからのＬｕｔｅｎｓｏｌ  ＴＯ７（７ＥＯ）及びＳａｓｏｌからのＭａｒｌｉｐａｌ  Ｏ  １３／７０（７ＥＯ）などである。更に好適なのは、Ｓａｓｏｌのｓａｆｏｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、最大５０％分枝（４０％メチル（モノ又はバイ）、１０％シクロヘキシル）を含むＦｉｓｈｅｒ  ＆  Ｔｒｏｓｈｐ反応で生じるエトキシル化脂肪族アルコール；ＳａｓｏｌのＩｓａｌｃｈｅｍ（商標）アルコール又はＬｉａｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、アルコールの少なくとも５０重量％がＣ２異性体（メチル〜ペンチル）である、オキソ反応で生じるエトキシル化脂肪族アルコール；ＳｈｅｌｌのＮｅｏｄｏｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、アルコールの少なくとも１５重量％がＣ２異性体（メチル〜ペンチル）である、改良オキソ反応で生じるエトキシル化脂肪族アルコールである。
【００４０】
２．両性／双極性界面活性剤
両性及び双極性界面活性剤は、組成物の０．０１重量％〜２０％重量％、あるいは０．２重量％〜１５重量％、あるいは０．５重量％〜１０重量％の濃度で存在してもよい。本発明の組成物は、アミンオキシド及び／又はベタインを更に含んでもよい。
【００４１】
一実施形態では、ココジメチルアミンオキシド又はココアミドプロピルジメチルアミンオキシドである、アミンオキシドも、本組成物に含まれる。アミンオキシドは、直鎖又は中程度分枝状アルキル部分を有し得る。典型的な直鎖アミンオキシドとしては、１つのＲ１  Ｃ8〜18アルキル部分と、Ｃ1〜3アルキル基及びＣ1〜3ヒドロキシアルキル基からなる群から選択される２つのＲ２及びＲ３部分と、を含有する水溶性アミンオキシドが挙げられる。別の態様ではアミンオキシドは、式Ｒ１−Ｎ（Ｒ２）（Ｒ３）→Оにより特徴付けられ、式中、Ｒ1はＣ8〜18アルキルであり、Ｒ2及びＲ3はメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル及び３−ヒドロキシプロピルからなる群から選択される。直鎖アミンオキシド界面活性剤としては、特に、直鎖Ｃ10〜Ｃ18アルキルジメチルアミンオキシド及び直鎖Ｃ8〜Ｃ12アルコキシエチルジヒドロキシエチルアミンオキシドが挙げられ得る。好適なアミンオキシドとしては、直鎖Ｃ10、直鎖Ｃ10〜Ｃ12、及び直鎖Ｃ12〜Ｃ14アルキルジメチルアミンオキシドが挙げられる。
【００４２】
本明細書で使用するとき、「中程度分枝状（mid-branched）」とは、アミンオキシドが、ｎ1の炭素原子を有する１つのアルキル部分を有し、アルキル部分の１つのアルキル分枝が、ｎ2の炭素原子を有することを意味する。アルキル分枝は、アルキル部分の窒素からのα炭素に位置する。アミンオキシドのこの種類の分枝は、内在アミンオキシドとしても当該技術分野において知られている。ｎ1とｎ2の合計の総量は、１０〜２４個、あるいは１２〜２０個、あるいは１０〜１６個の炭素原子である。１つのアルキル部分に対する炭素原子の数（ｎ1）は、１つのアルキル分枝（ｎ2）とおよそ同数の炭素原子であって、その１つのアルキル部分と１つのアルキル分枝とが対称となるようにされるべきである。本明細書で使用されている「対称」は、本明細書で用いられる中分枝状アミンオキシドの少なくとも５０重量％、あるいは少なくとも７５重量％〜１００重量％で、｜ｎ1−ｎ2｜が５以下、あるいは４、あるいは０〜４の炭素原子であることを意味する。
【００４３】
アミンオキシドは、Ｃ1〜3アルキル、Ｃ1〜3ヒドロキシアルキル基、又は平均で約１〜約３個のエチレンオキシド基を含有するポリエチレンオキシド基から独立に選択される２つの部分を更に含む。この２つの部分は別の態様ではＣ1〜3アルキルから選択され、あるいは両方がＣ1アルキルとして選択される。
【００４４】
他の好適な界面活性剤としては、アルキルベタイン、アルキルアミドベタイン、アミドアゾリニウムベタイン、スルホベタイン（ＩＮＣＩスルタイン）並びにホスホベタインなどのベタインが挙げられ、あるいは次の式（Ｉ）：Ｒ1−［ＣＯ−Ｘ（ＣＨ2）n］x−Ｎ+（Ｒ2）（Ｒ3）−（ＣＨ2）m−［ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ2］y−Ｙ−（Ｉ）に合致する。
式中、
Ｒ1は飽和又は不飽和Ｃ６〜２２アルキル残基であり、あるいはＣ８〜１８アルキル残基、特に飽和Ｃ１０〜１６アルキル残基であり、例えば飽和Ｃ１２〜１４アルキル残基であり、
ＸはＮＨ、Ｃ１〜４アルキル残基Ｒ4を有するＮＲ4、Ｏ、又はＳであり、
ｎは１〜１０の数、あるいは２〜５、特に３であり、
ｘは０又は１、あるいは１であり、
Ｒ2、Ｒ3は独立して、ヒドロキシエチル、あるいはメチルなどのヒドロキシ置換される可能性のあるＣ１〜４アルキル残基であり、
ｍは１〜４の数であり、特に１、２又は３であり、
ｙは０又は１であり、
ＹはＣＯＯ、ＳＯ３、ＯＰＯ（ＯＲ5）Ｏ又はＰ（Ｏ）（ＯＲ5）Ｏであり、Ｒ5は水素原子Ｈであるか又はＣ１〜４アルキル残基である。
【００４５】
好適なベタインは式（Ｉａ）のアルキルベタイン、式（Ｉｂ）のアルキルアミドベタイン、式（Ｉｃ）のスルホベタイン及び式（Ｉｄ）のアミドスルホベタインであり、
Ｒ1−Ｎ+（ＣＨ3）2−ＣＨ2ＣＯＯ-                          （Ｉａ）
Ｒ1−ＣＯ−ＮＨ（ＣＨ2）3−Ｎ+（ＣＨ3）2−ＣＨ2ＣＯＯ-    （Ｉｂ）
Ｒ1−Ｎ+（ＣＨ3）2−ＣＨ2ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ2ＳＯ3−          （Ｉｃ）
Ｒ1−ＣＯ−ＮＨ−（ＣＨ2）3−Ｎ+（ＣＨ3）2−ＣＨ2ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ2ＳＯ3−（Ｉｄ）式中、Ｒ1１は式（Ｉ）中のものと同様のものを意味する。好適なベタインはカルボベタインであり
［式中、Ｙ-＝ＣＯＯ-］、特に式（Ｉａ）及び（Ｉｂ）のカルボベタイン、あるいは式（Ｉｂ）のアルキルアミドベタインである。］
【００４６】
好適なベタイン及びスルホベタインの例は以下のものである［ＩＮＣＩに従って表記している］：アーモンドアミドプロピルベタイン、アプリコットアミドプロピルベタイン、アボカドアミドプロピルベタイン、ババスアミドプロピルベタイン、ベヘナミドプロピルベタイン、ベヘニルベタイン、ベタイン、キャノーラアミドプロピルベタイン、カプリル／カプラミドプロピルベタイン、カルニチン、セチルベタイン、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルベタイン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココベタイン、ココヒドロキシスルタイン、ココ／オレアミドプロピルベタイン、ココスルタイン、デシルベタイン、ジヒドロキシエチルオレイルグリシネート、ジヒドロキシエチル大豆グリシネート、ジヒドロキシエチルステアリルグリシネート、ジヒドロキシエチルタローグリシネート、ＰＧ−ベタインのプロピルジメチコーン、エルカミドプロピルヒドロキシスルタイン、水素添加タローベタイン、イソステアラミドプロピルベタイン、ラウラミドプロピルベタイン、ラウリルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウリルスルタイン、ミルクアミドプロピルベタイン、ミンクアミドプロピルベタイン、ミリスタミドプロピルベタイン、ミリスチルベタイン、オレアミドプロピルベタイン、オレアミドプロピルヒドロキシスルタイン、オレイルベタイン、オリーブアミドプロピルベタイン、ヤシアミドプロピルベタイン、パルミタミドプロピルベタイン、パルミトイルカルニチン、ヤシ仁アミドプロピルベタイン、ポリテトラフルオロエチレンアセトキシプロピルベタイン、リシノール酸アミドプロピルベタイン、セサミドプロピルベタイン、ソイアミドプロピルベタイン、ステアラミドプロピルベタイン、ステアリルベタイン、タローアミドプロピルベタイン、タローアミドプロピルヒドロキシスルタイン、タローベタイン、タロージヒドロキシエチルベタイン、ウンデシレンアミドプロピルベタイン、及び小麦胚芽アミドプロピルベタイン。一実施形態では、ヤシ油脂肪酸アミドプロピルベタイン（Cocoamidopropylbetain）も本組成物に包含される。
【００４７】
３．アニオン性界面活性剤
本発明の組成物及び方法で使用するのに好適なアニオン性界面活性剤はサルフェート、スルホサクシネート、スルホアセテート及び／又はスルホネートであり、あるいはアルキルサルフェート及び／又はアルキルエトキシサルフェートであり、あるいは組み合わせたエトキシル化度が５未満、あるいは３未満、あるいは２未満である、アルキルサルフェート及び／又はアルキルエトキシサルフェートの組み合わせである。
【００４８】
サルフェート又はスルホネート界面活性剤は、典型的には液体洗剤組成物の少なくとも５重量％、あるいは５重量％〜４０重量％、あるいは１５重量％〜３０重量％、あるいは１５重量％〜２５重量％の濃度で存在する。
【００４９】
本明細書の組成物で使用するのに好適なサルフェート又はスルホネート界面活性剤としては、Ｃ10〜Ｃ14アルキル若しくはヒドロキシアルキル、サルフェート又はスルホネートの水溶性塩又は酸が挙げられる。好適な対イオンには、水素、アルカリ金属カチオン、又はアンモニウム若しくは置換アンモニウムが挙げられるが、別の態様ではナトリウムである。ヒドロカルビル鎖は分岐状である場合、別の態様ではＣ1〜4のアルキル分岐単位を含む。スルフェート又はスルホネート界面活性剤の平均分岐率は、別の態様では全ヒドロカルビル鎖の３０％超、あるいは３５％〜８０％、あるいは４０％〜６０％である。
【００５０】
サルフェート又はスルホネート界面活性剤は、Ｃ11〜Ｃ18アルキルベンゼンスルホネート（ＬＡＳ）、Ｃ8〜Ｃ20第一級分枝鎖及びランダムアルキルサルフェート（ＡＳ）、Ｃ10〜Ｃ18第二級（２，３）アルキルサルフェート、Ｃ10〜Ｃ18アルキルアルコキシサルフェート（ＡＥxＳ）であって、あるいはｘが１〜３０であるもの、あるいは１〜５個のエトキシ単位を含む、Ｃ10〜Ｃ18アルキルアルコキシカルボキシレート；米国特許第６，０２０，３０３号及び同第６，０６０，４４３号で考察される中鎖分枝状アルキルサルフェート、同第６，００８，１８１号及び同第６，０２０，３０３号で考察される中鎖分枝状アルキルアルコキシサルフェート、国際特許公開第９９／０５２４３号、同第９９／０５２４２号、同第９９／０５２４４号、同第９９／０５０８２号、同第９９／０５０８４号、同第９９／０５２４１号、同第９９／０７６５６号、同第００／２３５４９号、及び同第００／２３５４８号で考察される変性アルキルベンゼンスルホネート（ＭＬＡＳ）、メチルエステルスルホネート（ＭＥＳ）、並びにα−オレフィンスルホネート（ＡＯＳ）から選択されてよい。
【００５１】
パラフィンスルホネートは、モノスルホネート又はジスルホネートであってもよく、普通はこれらの混合物であり、１０〜２０個の炭素原子のパラフィンのスルホネート化により得られる。好適なスルホネートは、Ｃ１２〜１８の炭素原子鎖有のものであり、あるいはＣ１４〜１７鎖のものである。パラフィン鎖に沿って分布されたスルホネート基を有するパラフィンスルホネートは、米国特許第２，５０３，２８０号；同第２，５０７，０８８号；同第３，２６０，７４４号；同第３，３７２  １８８号及び独国特許第７３５  ０９６号に記載されている。
【００５２】
更に好適なのは、ＷＯ０６／０１４７４０に記載のアルキルグリセリルスルホネート界面活性剤及び／又はアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤、すなわち、二量体、三量体、四量体、五量体、六量体、七量体、及びこれらの混合物から選択される、オリゴマーのアルキルグリセリルスルホネート及び／又はサルフェート界面活性剤混合物であり、モノマーの重量パーセントは、アルキルグリセリルスルホネート及び／又はサルフェート界面活性剤混合物の０重量％〜６０重量％である。
【００５３】
他の好適なアニオン性界面活性剤は、アルキル、あるいはジアルキルスルホサクシネート及び／又はスルホアセテートである。ジアルキルスルホサクシネートは、Ｃ6〜15直鎖又は分枝鎖ジアルキルスルホサクシネートであり得る。アルキル部分は、対称（すなわち同じアルキル部分）であっても非対称（すなわち異なるアルキル部分）であってもよい。別の態様では、アルキル部分は対称である。
【００５４】
最も一般的な分枝状アニオン性アルキルエーテルサルフェートは、分枝状アルコール及びアルコールエトキシレートの混合物の硫酸化によって得られる。更に好適なのは、Ｓａｓｏｌのｓａｆｏｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、最大５０％分枝（４０％メチル（モノ又はバイ）、１０％シクロヘキシル）を含むＦｉｓｈｅｒ  ＆  Ｔｒｏｓｈｐ反応で生じる硫酸化脂肪族アルコール；ＳａｓｏｌのＩｓａｌｃｈｅｍ（商標）アルコール又はＬｉａｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、アルコールの少なくとも５０重量％がＣ２異性体（メチル〜ペンチル）である、オキソ反応で生じる硫酸化脂肪族アルコール；ＳｈｅｌｌのＮｅｏｄｏｌ（商標）アルコールから生成されるもののような、アルコールの少なくとも１５重量％がＣ２異性体（メチル〜ペンチル）である、改良オキソ反応で生じる硫酸化脂肪族アルコールである。
【００５５】
４．カチオン性界面活性剤
組成物に存在する場合、カチオン性界面活性剤は、有効量で、あるいは組成物の０．１重量％〜２０重量％で存在する。好適なカチオン性界面活性剤は、第四級アンモニウム界面活性剤である。好適な第四級アンモニウム界面活性剤は、モノＣ6〜Ｃ16、あるいはＣ6〜Ｃ10  Ｎ−アルキル又はアルケニルアンモニウム界面活性剤からなる群から選択され、残りのＮ位はメチル、ヒドロキシエチル（hydroxyehthyl）、又はヒドロキシプロピル基によって置換される。別の好適なカチオン性界面活性剤は、第四級クロリンエステルのような、第四級アンモニウムアルコールのＣ6〜Ｃ18アルキル又はアルケニルエステルである。別の態様では、カチオン性界面活性剤は、式（Ｖ）を有する。
【００５６】
【化２】
0005639661.tif 000003
式中、式（Ｖ）のＲ１は、Ｃ8〜Ｃ18ヒドロカルビル及びこれらの混合物、あるいはＣ8〜14アルキル、あるいはＣ8、Ｃ10又はＣ12のアルキルであり、式（Ｖ）のＸは、アニオン、あるいは塩化物又は臭化物である。
【００５７】
Ｃ．洗浄ポリマー
本発明の組成物は、１種以上のアルコキシル化ポリエチレンイミンポリマーを更に含み得る。組成物は、国際公開特許第２００７／１３５６４５号の２頁３３行目〜５頁５行目に記載され、及び５〜７頁の実施例１〜４に例示のように、組成物の０．０１重量％〜１０重量％、あるいは０．０１重量％〜２重量％、あるいは０．１重量％〜１．５重量％、あるいは０．２重量％〜１．５重量％のアルコキシル化ポリエチレンイミンポリマーを含み得る。
【００５８】
本発明の組成物のアルコキシル化ポリエチレンイミンポリマーは、４００〜１００００の重量平均分子量、あるいは４００〜７０００の重量平均分子量、あるいは３０００〜７０００の重量平均分子量を有するポリエチレンイミン主鎖を有する。
【００５９】
これらのポリアミンは、例えば、二酸化炭素、亜硫酸水素ナトリウム、硫酸、過酸化水素、塩酸、及び酢酸などのような触媒の存在下でエチレンイミンを重合することによって調製できる。
【００６０】
ポリエチレンイミン主鎖のアルコキシル化としては、（１）ポリエチレンイミン主鎖中の内部窒素原子又は末端窒素原子にて修飾が生じるかどうかによって、窒素原子１個あたり１又は２個のアルコキシル化修飾であって、このアルコキシル化修飾が、修飾１個あたり平均約１〜約４０個のアルコキシ部分を有するポリアルコキシレン鎖上の水素原子の置換からなり、アルコキシル化修飾の末端アルコキシ部分が水素、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、又はこれらの混合物で末端封鎖されるアルコキシル化修飾、（２）窒素原子１個あたり１つのＣ1〜Ｃ4アルキル部分又はベンジル部分の置換及びポリエチレンイミン主鎖中の内部窒素原子又は末端窒素原子にて置換が生じるかどうかによって１つ又は２つのアルコキシル化修飾であって、このアルコキシル化修飾が、修飾１個あたり平均約１〜約４０個のアルコキシ部分を有するポリアルコキシレン鎖による水素原子の置換からなり、末端アルコキシ部分が水素、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、又はこれらの混合物で末端封鎖されている置換、あるいは（３）これらの組み合わせが挙げられる。
【００６１】
組成物は更にグラフトベースとしての水溶性ポリアルキレンオキシド（Ａ）、及びビニルエステル構成要素の重合により形成される側鎖（Ｂ）に基づく両親媒性グラフトポリマーを含むことができ、このようなポリマーは、ＢＡＳＦの特許出願、国際公開第２００７／１３８０５３号の、２頁の１４行目〜１０頁の３４行目の記載、及び１５〜１８頁の例示にあるように、アルキレンオキシド単位５０個あたり平均≦１のグラフト部位と、３，０００〜１００，０００の平均モル質量Ｍｗとを有する。
【００６２】
Ｄ．塩及び溶媒
塩及び溶媒は、一般に、溶解、濃度及び審美性に関して好ましい製品品質を確実にするため、及びより良好なプロセッシングを確実にするために使用される。塩類が含まれる場合、イオンは、マグネシウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、及び／又はマグネシウムから、あるいはナトリウム及びマグネシウムから選択可能であり、水酸化塩、クロリド塩、酢酸塩、硫酸塩、ギ酸塩、酸化物塩又は硝酸塩として本明細書の組成物に添加される。塩類は一般に、液体洗剤組成物の０．０１重量％〜５重量％、あるいは０．０１５重量％〜３重量％、あるいは０．０２５重量％〜２．０重量％の活性濃度で存在する。一実施形態では、追加のマグネシウムイオンを回避してもよい。
【００６３】
好適な溶媒としては、式Ｒ−ＯＨのＣ１〜Ｃ５アルコールが挙げられる。式中のＲは炭素原子が１〜５個、あるいは２〜４個の直鎖飽和アルキル基である。好適なアルコールは、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、又はこれらの混合物である。他の好適なアルコールは、式Ｒ（Ａ０ｎ−ｏｈのアルコキシル化Ｃ１〜８アルコールであり、式中のＲは炭素原子が１〜８個、あるいは３〜６個の線状アルキル基であり、Ａはアルコキシ基、あるいはプロポキシ基及び／又はエトキシ基であり、ｎは１〜５、あるいは１〜２の整数である。好適なアルコールは、ブトキシプロポキシプロパノール（ｎ−ＢＰＰ）、ブトキシプロパノール（ｎ−ＢＰ）ブトキシエタノール、又はこれらの混合物である。本明細書で使用する好適なアルコキシル化芳香族アルコールは、式Ｒ（Ｂ）ｎ−ＯＨのものであり、式中のＲは炭素原子が１〜２０個、あるいは２〜１５個、より好ましくは２〜１０個のアルキル置換又はアルキル非置換アリール基であり、Ｂは、アルコキシ基、あるいはブトキシ基、プロポキシ基及び／又はエトキシ基であり、ｎは１〜５、あるいは１〜２の整数である。好適なアルコキシル化芳香族アルコールは、ベンゾイエタノール（benzoyethanol）及び／又はベンゾイプロパノール（benzoypropanol）である。本明細書で使用する好適な芳香族アルコールは、ベンジルアルコールである。他の好適な溶媒としては、ブチルジグリコールエーテル、ベンジルアルコール、プロポキシプロポキシプロパノール（欧州特許第０  ８５９  ０４４号）エーテル及びジエーテル、グリコール、アルコキシル化グリコール、Ｃ6〜Ｃ16グリコールエーテル、アルコキシル化芳香族アルコール、芳香族アルコール、脂肪族分枝状アルコール、アルコキシル化脂肪族分枝状アルコール、アルコキシル化線状Ｃ1〜Ｃ5アルコール、線状Ｃ1〜Ｃ5アルコール、アミン、Ｃ8〜Ｃ14アルキル及びシクロアルキル炭化水素及びハロ炭化水素、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【００６４】
液体洗剤組成物（存在する場合）は、本組成物の０．０１重量％〜２０重量％、あるいは０．５重量％〜２０重量％、あるいは１重量％〜１０重量％の溶媒を含有していてもよい。これらの溶媒は、水のような水性液体キャリアと組み合わせて使用されてもよく、又はいずれの水性液体キャリアも存在させることなしに使用されてもよい。
【００６５】
Ｅ．ヒドロトロープ
本発明の食器用洗剤組成物は、液体洗剤組成物が水に適切に相溶するように、所望によりヒドロトロープを有効量で含んでもよい。本明細書で使用するのに好適なヒドロトロープとしては、アニオン型のヒドロトロープ、特にキシレンスルホン酸ナトリウム、キシレンスルホン酸カリウム、及びキシレンスルホン酸アンモニウム、トルエンスルホン酸ナトリウム、トルエンスルホン酸カリウム、及びトルエンスルホン酸アンモニウム、クメンスルホン酸ナトリウム、クメンスルホン酸カリウム、及びクメンスルホン酸アンモニウム、並びにこれらの混合物、並びに米国特許第３，９１５，９０３号に開示されている関連する化合物が挙げられる。
【００６６】
本発明の組成物は、典型的には、ヒドロトロープ、又はその混合物を液体洗剤組成物の０重量％〜１５重量％、あるいは１重量％〜１０重量％、あるいはごく一般的には３重量％〜６重量％で含む。
【００６７】
Ｆ．高分子泡安定剤
本発明の組成物は、高分子泡安定剤を任意に含有してもよい。これらの高分子泡安定剤は、液体洗剤組成物の起泡量及び起泡持続時間の増大をもたらす。これらの高分子泡安定剤は、（Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノ）アルキルエステル及び（Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノ）アルキルアクリレートエステルのホモポリマーから選択され得る。従来のゲル浸透クロマトグラフィーによって決定される高分子泡増進剤の重量平均分子量は、１，０００〜２，０００，０００、あるいは５，０００〜１，０００，０００、あるいは１０，０００〜７５０，０００、あるいは２０，０００〜５００，０００であり、更に別の態様では３５，０００〜２００，０００である。高分子泡安定剤は所望により、無機又は有機の塩のいずれかの塩、例えば（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）アルキルアクリレートエステルのクエン酸塩、硫酸塩、又は硝酸塩の形態で存在できる。
【００６８】
一実施形態では、（Ｎ、Ｎ―ジメチルアミノ）アルキルアクリレートエステル、すなわち式（ＶＩＩ）で表されるアクリレートエステルである、泡安定剤も、本組成物に含まれる。
【００６９】
【化３】
0005639661.tif 000004
【００７０】
他の好適な起泡増進高分子は、式ＶＩＩＩ及びＩＸにより表されるヒドロキシプロピルアクリレート／ジメチルアミノエチルメタクリレートコポリマー（ＨＰＡ／ＤＭＡＭコポリマー）である。
【００７１】
【化４】
0005639661.tif 000005
【００７２】
高分子起泡増進／安定化剤は組成物に存在する場合、組成物の０．０１重量％〜１５重量％、あるいは０．０５重量％〜１０重量％、あるいは０．１重量％〜５重量％で組成物に存在してもよい。
【００７３】
他の好適な高分子起泡増進剤の部類は、４５，０００未満の、あるいは１０，０００〜４０，０００の、あるいは１３，０００〜２５，０００の数平均分子量（Ｍｗ）を有する疎水変性セルロース系ポリマーである。疎水変性セルロースベースのポリマーとしては、非イオン性及びカチオン性のセルロース誘導体などの水溶性セルロースエーテル誘導体が挙げられる。一実施形態では、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシエチルメチルセルロース、又はこれらの混合物も、本組成物に包含される。
【００７４】
Ｇ．ジアミン
本発明の組成物中の別の任意成分は、ジアミンである。液体洗剤組成物のユーザーの習慣及びやり方は著しいばらつきを示すので、本組成物は別の態様として組成物の０重量％〜１５重量％、あるいは０．１重量％〜１５重量％、あるいは０．２重量％〜１０重量％、あるいは０．２５重量％〜６重量％、あるいは０．５重量％〜１．５重量％の、少なくとも１種のジアミンを含有する。
【００７５】
好適な有機ジアミン類は、ｐＫ１及びｐＫ２が８．０〜１１．５の範囲、あるいは８．４〜１１の範囲にあり、更に別の態様では８．６〜１０．７５である。好適な物質には、１，３−ビス（メチルアミン）−シクロヘキサン（ｐＫａ＝１０〜１０．５）、１，３−プロパンジアミン（ｐＫ１＝１０．５；ｐＫ２＝８．８）、１，６−ヘキサンジアミン（ｐＫ１＝１１；ｐＫ２＝１０）、１，３−ペンタンジアミン（ＤＹＴＥＫ  ＥＰ（登録商標））（ｐＫ１＝１０．５；ｐＫ２＝８．９）、２−メチル１，５−ペンタンジアミン（ＤＹＴＥＫ  Ａ（登録商標））（ｐＫ１＝１１．２；ｐＫ２＝１０．０）が挙げられる。他の好適な物質には、Ｃ4〜Ｃ8の範囲のアルキレンスペーサを有する第一級／第一級ジアミンが挙げられる。一般的に、第一級ジアミンは第二級及び第三級ジアミンと比べて好ましいと考えられている。同様の様式で本明細書で用いられるｐＫａは、化学分野の当業者には一般的に既知であり、つまり、全水溶液２５℃下においてイオン強度が０．１〜０．５Ｍの間である。本明細書に参照される値は「Ｃｒｉｔｉｃａｌ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｓｔａｎｔｓ：Ｖｏｌｕｍｅ  ２，Ａｍｉｎｅｓ」（Ｓｍｉｔｈ  ａｎｄ  Ｍａｒｔｅｌ，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，ＮＹ  ａｎｄ  Ｌｏｎｄｏｎ，１９７５）などの文献により得ることができる。
【００７６】
Ｈ．カルボン酸
本発明による食器用洗剤組成物は、組成物のすすぎの感触を向上させるために、直鎖若しくは環式カルボン酸又はその塩を含んでもよい。アニオン性界面活性剤の存在は、特に組成物の１５〜３５重量％の範囲で多量に存在すると、使用者の手及び食器にぬるりとした感触を与える組成物になる。
【００７７】
本明細書で有用なカルボン酸には、Ｃ1〜6直鎖又は少なくとも３個の炭素を含有する環式酸が挙げられる。カルボン酸又はその塩の直鎖若しくは環状炭素含有鎖は、ヒドロキシル、エステル、エーテル、１〜６個、あるいは１〜４個の炭素原子を有する脂肪族基、及びこれらの混合物からなる群から選択される置換基で置換されてもよい。
【００７８】
好適なカルボン酸は、サリチル酸、マレイン酸、アセチルサリチル酸、３−メチルサリチル酸、４−ヒドロキシイソフタル酸、ジヒドロキシフマル酸、１，２，４ベンゼントリカルボン酸、ペンタン酸及びこれらの塩、クエン酸及びこれらの塩、並びにこれらの混合物からなる群から選択されるものである。カルボン酸が塩の形態で存在する場合、塩のカチオンは別の態様としてアルカリ金属、アルカリ土類金属、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、又はトリエタノールアミン、及びこれらの混合物から選択される。
【００７９】
カルボン酸又はその塩（存在する場合）は、組成物の０．１重量％〜５重量％、あるいは０．２重量％〜１重量％、あるいは０．２５重量％〜０．５重量％の濃度で存在する。
【００８０】
Ｉ．悪臭制御成分
食器用洗剤組成物には悪臭制御成分が含まれている。悪臭制御成分は、少なくとも１種の揮発性アルデヒド及び酸触媒を含有していてもよい。悪臭制御成分は、純粋な悪臭中和を供給するように設計されており、臭気を単に隠す又は被覆することにより機能するものではない。純粋な悪臭中和は、感覚及び分析により測定可能（例えば、ガスクロマトグラフ）な悪臭の低減を供給する。したがって、悪臭制御成分が純粋な悪臭中和を供給する場合には、この組成物は気相及び／又は液相中の悪臭を低減する。
【００８１】
１．揮発性アルデヒド
悪臭制御成分は、化学反応を介して気相及び／又は液相中の悪臭を中和する揮発性アルデヒドの混合物を含む。このような揮発性アルデヒドは、反応性アルデヒド（ＲＡ）とも呼ばれる。揮発性アルデヒドは、シッフ塩基形成経路に従ってアミン系臭気と反応し得る。揮発性アルデヒドは、イオウ系臭気とも反応し、気相及び／又は液相中にチオールアセタール、へミチオールアセタール及びチオールエステルを形成し得る。実質上、製品の所望の芳香特性に負の影響を全く有さないことが、これらの気相及び／又は液相揮発性アルデヒドにとって望ましいものであり得る。部分的に揮発性であるアルデヒドは、本明細書で使用される揮発性アルデヒドと考えられ得る。
【００８２】
好適な揮発性アルデヒドは、２５℃で測定したときに、約０．０００１トール（０．０１３Ｐａ）〜１００トール（１３，３３２．２Ｐａ）、あるいは約０．０００１トール（０．０１３Ｐａ）〜約１０トール（１，３３３．２Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜約５０トール（６，６６６．１Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜約２０トール（２，６６６．４Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜約０．１００トール（１３．３Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜０．０６トール（８．００Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜０．０３トール（４．００Ｐａ）、あるいは約０．００５トール（０．６７Ｐａ）〜約２０トール（２，６６６．４Ｐａ）、あるいは約０．０１トール（１３３Ｐａ）〜約２０トール（２，６６６．４Ｐａ）、あるいは約０．０１トール（１．３３Ｐａ）〜約１５トール（１，９９９．８Ｐａ）、あるいは約０．０１トール（１．３３Ｐａ）〜約１０トール（１，３３３．２Ｐａ）、あるいは約０．０５トール（６．６７Ｐａ）〜約１０トール（１，３３３．２Ｐａ）の範囲の蒸気圧（ＶＰ）を有し得る。
【００８３】
揮発性アルデヒドはまた、一定の沸点（Ｂ．Ｐ．）及びオクタノール／水分配係数（Ｐ）を有し得る。本明細書において言及される沸点は、１０１．３ｋＰａ（７６０ｍｍＨｇ）である通常の標準気圧の下で測定される。標準の１０１．３ｋＰａ（７６０ｍｍＨｇ）での多くの揮発性アルデヒドの沸点は、例えば、Ｓｔｅｆｆｅｎ  Ａｒｃｔａｎｄｅｒ著、１９６９年発行の「Ｐｅｒｆｕｍｅ  ａｎｄ  Ｆｌａｖｏｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ａｒｏｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）」に記されている。
【００８４】
揮発性アルデヒドのオクタノール／水分配係数は、オクタノール中と水中とにおけるその平衡濃度の比である。悪臭制御成分で用いられる揮発性アルデヒドの分配係数は、基底１０に対するそれらの対数ｌｏｇＰの形態でより簡便に示されてもよい。多くの揮発性アルデヒドのｌｏｇＰ値は、報告されている。例えば、Ｄａｙｌｉｇｈｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ．（Ｄａｙｌｉｇｈｔ  ＣＩＳ）（Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）から入手可能なＰｏｍｏｎａ９２データベースを参照されたい。しかしながら、ｌｏｇＰ値は、やはりＤａｙｌｉｇｈｔ  ＣＩＳから入手可能な「ＣＬＯＧＰ」プログラムによって最も便宜よく計算される。このプログラムはまた、それらがＰｏｍｏｎａ９２データベースにおいて入手可能な場合には、実験的なｌｏｇＰの値も一覧にしている。「ｌｏｇＰの計算値」（ＣｌｏｇＰ）は、Ｈａｎｓｃｈ及びＬｅｏのフラグメント手法（ｃｆ．，Ａ．Ｌｅｏ，ｉｎ  Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｖｏｌ．４，Ｃ．Ｈａｎｓｃｈ，Ｐ．Ｇ．Ｓａｍｍｅｎｓ，Ｊ．Ｂ．Ｔａｙｌｏｒ  ａｎｄ  Ｃ．Ａ．Ｒａｍｓｄｅｎ，Ｅｄｓ．，ｐ．２９５，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９０）により決定される。フラグメント法は、各揮発性アルデヒドの化学構造に基づいたものであり、原子の数と種類、原子の結合性及び化学結合を考慮したものである。ＣｌｏｇＰ値は、最も信頼でき、またこの物理化学的特性の評価に広く用いられており、別の態様では、悪臭制御成分のための揮発性アルデヒドの選択において実験的なｌｏｇＰ値の代わりに用いられる。
【００８５】
ＣｌｏｇＰ値は、４つの群により定義することができ、揮発性アルデヒドはこれらの群のうちの１つ以上から選択され得る。第一群は、約２５０℃以下のＢ．Ｐ．と約３以下のＣｌｏｇＰとを有する揮発性アルデヒドを含む。第二群は、２５０℃以下のＢ．Ｐ．と３．０以上のＣｌｏｇＰとを有する揮発性アルデヒドを含む。第三群は、２５０℃以上のＢ．Ｐ．と３．０以下のＣｌｏｇＰとを有する揮発性アルデヒドを含む。第四群は、２５０℃以上のＢ．Ｐ．と３．０以上のＣｌｏｇＰとを有する揮発性アルデヒドを含む。悪臭制御成分は、１つ以上のＣｌｏｇＰ群からの揮発性アルデヒドのいずれかの組み合わせを含み得る。
【００８６】
一部の実施形態では、本発明の悪臭制御成分は、悪臭制御成分の総量の約０重量％〜約３０重量％あるいは約２５重量％の第一群からの揮発性アルデヒド、及び／又は約０重量％〜約１０重量％あるいは約１０重量％の第二群からの揮発性アルデヒド、及び／又は約１０重量％〜約３０重量％あるいは約３０重量％の第三群からの揮発性アルデヒド、及び／又は約３５重量％〜約６０重量％あるいは約３５重量％の第四群からの揮発性アルデヒドを含み得る。
【００８７】
悪臭制御成分に使用され得る例示的な揮発性アルデヒドとしては、アドキサール（２，６，１０−トリメチル−９−ウンデセナール）、ブルゲオナール（４−ｔ−ブチルベンゼンプロピオンアルデヒド）、リレストラリス３３（２−メチル−４−ｔ−ブチルフェニル）プロパナール）、桂皮アルデヒド、シンナムアルデヒド（フェニルプロペナール、３−フェニル−２−プロペナール）、シトラール、ゲラニアール、ネラール（ジメチルオクタジエナール、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエン１−アール）、シクラールＣ（２，４−ジメチル−３−シクロヘキセン−１−カルバルデヒド）、フロルヒドラル（３−（３−イソプロピル−フェニル）−ブチルアルデヒド）、シトロネラール（３，７−ジメチル６−オクテナール）、サイマール、シクラメンアルデヒド、シクロサル、ライムアルデヒド（α−メチル−ｐ−イソプロピルフェニルプロピルアルデヒド）、メチルノニルアセトアルデヒド、アルデヒドＣ１２  ＭＮＡ（２−メチル−１−ウンデカナール）、ヒドロキシシトロネラール、シトロネラール水和物（７−ヒドロキシ−３，７−ジメチルオクタン−１−アール）、ヘリオナール（α−メチル−３，４−（メチレンジオキシ）−ヒドロシンナムアルデヒド、ヒドロシンナムアルデヒド（３−フェニルプロパナール、３−フェニルプロピオンアルデヒド）、イントレレベンアルデヒド（ウンデカ−１０−エン−１−アール）、リグストラール、トリバータル（２，４−ジメチル−３−シクロヘキセン−１−カルボキシアルデヒド）、ジャスモレンジ、サチンアルデヒド（２−メチル−３−トリルプロピオンアルデヒド、４−ジメチルベンゼンプロパナール）、リラール（４−（４−ヒドロキシ−４−メチルペンチル）−３−シクロヘキセン−１−カルボキシアルデヒド）、メロナール（２，６−ジメチル−５−ヘプテナール）、メトキシメロナール（６−メトキシ−２，６−ジメチルヘプタナール）、メトキシシンナムアルデヒド（トランス−４−メトキシシンナムアルデヒド）、ミラックアルデヒドイソヘキセニルシクロヘキセニル−カルボキシアルデヒド、トリファーナル（trifernal）（（３−メチル−４−フェニルプロパナール、３−フェニルブタナール）、リリアール、Ｐ．Ｔ．ブシナール、リスメラール、ベンゼンプロパナール（４−ｔｅｒｔ−ブチル−α−メチル−ヒドロシンナムアルデヒド）、Ｄｕｐｉｃａｌ、トリシクロデシリデンブタナール（４−トリシクロ５２１０−２，６デシリデン−８ブタナール）、Ｍｅｌａｆｌｅｕｒ（１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロ−８，８−ジメチル−２−ナフトアルデヒド）、メチルオクチルアセトアルデヒド、アルデヒドＣ−１１  ＭＯＡ（２−メチルデカ−１−アール）、Ｏｎｉｃｉｄａｌ（２，６，１０−トリメチル−５，９−ウンデカジエン−１−アール）、シトロネリルオキシアセトアルデヒド、Ｍｕｇｕｅｔアルデヒド５０（３，７−ジメチル−６−オクテニル）オキシアセトアルデヒド）、フェニルアセトアルデヒド、Ｍｅｆｒａｎａｌ（３−メチル−５−フェニルペンタナール）、Ｔｒｉｐｌａｌ、Ｖｅｒｔｏｃｉｔｒａｌジメチルテトラヒドロベンゼンアルデヒド（２，４−ジメチル−３−シクロヘキセン−１−カルボキシアルデ��ド）、２−フェニルプロプリオンアルデヒド、ヒドロトロープアルデヒド、Ｃａｎｔｈｏｘａｌ、アニシルプロパナール４−メトキシ−α−メチルベンゼンプロパナール（２−アニシリデンプロパナール）、Ｃｙｌｃｅｍｏｎｅ  Ａ（１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロ−８，８−ジメチル−２−ナフトアルデヒド）及びＰｒｅｃｙｌｃｅｍｏｎｅ  Ｂ（１−シクロヘキセン−１−カルボキシアルデヒド）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８８】
更に他の例示的な揮発性アルデヒドとして、アセトアルデヒド（エタナール）、ペンタナール、バレルアルデヒド、アミルアルデヒド、センテナール（オクタヒドロ−５−メトキシ−４，７−メタノ−１Ｈ−インデン−２−カルボキサルデヒド）、プロピオンアルデヒド（プロパナール）、シクロシトラール、β−シクロシトラール、（２，６，６−トリメチル−１−シクロヘキセン−１−アセトアルデヒド）、イソシクロシトラール（２，４，６−トリメチル−３−シクロヘキセン−１−カルボキサルデヒド）、イソブチルアルデヒド、ブチルアルデヒド、イソバレルアルデヒド（３−メチルブチルアルデヒド）、メチルブチルアルデヒド（２−メチルブチルアルデヒド、２−メチルブタナール）、ジヒドロシトロネラール（３，７−ジメチルオクタン−１−アール）、２−エチルブチルアルデヒド、３−メチル−２−ブテナール、２−メチルペンタナール、２−メチルバレルアルデヒド、ヘキセナール（２−ヘキセナール、トランス−２−ヘキセナール）、ヘプタナール、オクタナール、ノナナール、デカナール、ラウリンアルデヒド、トリデカナール、２−ドデカナール、メチルチオブタナール、グルタルアルデヒド、ペンタンジアール、グルタルアルデヒド、ヘプテナール、シスヘプテナール又はトランスヘプテナール、ウンデセナール（２−，１０−）、２，４−オクタジエナール、ノネナール（２−，６−）、デセナール（２−，４−）、２，４−ヘキサジエナール、２，４−デカジエナール、２，６−ノナジエナール、オクテナール、２，６−ジメチル５−ヘプテナール、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、トリフェナール、βメチルベンゼンプロパナール、２，６，６−トリメチル−１−シクロヘキセン−１−アセトアルデヒド、フェニルブテナール（２−フェニル２−ブテナール）、２−メチル−３（ｐ−イソプロピルフェニル）−プロピオンアルデヒド、３−（ｐ−イソプロピルフェニル）−プロピオンアルデヒド、ｐ−トリルアセトアルデヒド（４−メチルフェニルアセトアルデヒド）、アニスアルデヒド（ｐ−メトキシベンゼンアルデヒド）、ベンズアルデヒド、バーンアルデヒド（１−メチル−４−（４−メチルペンチル）−３−シクロヘキセンカルバルデヒド）、ピペロナール（ピペロナール）３，４−メチレンジオキシベンズアルデヒド、α−アミル桂皮アルデヒド、２−ペンチル−３−フェニルプロペンアルデヒド、バニリン（４−メトキシ３−ヒドロキシベンズアルデヒド）、エチルバニリン（３−エトキシ４−ヒドロキシベンズアルデヒド）、ヘキシル桂皮アルデヒド、Ｊａｓｍｏｎａｌ  Ｈ（α−Ｎ−ヘキシル−シンナムアルデヒド）、フロはラルゾーン、（パラ−エチル−α，α−ジメチルヒドロシンナムアルデヒド）、Ａｃａｌｅａ（ｐ−メチル−α−ペンチルシンナムアルデヒド）、メチルシンナムアルデヒド、α−メチルシンナムアルデヒド（２−メチル３−ｐｈｅｎｙプロペナール）、α−ヘキシルシンナムアルデヒド（２−ヘキシル３−フェニルプロペナール）、サリチルアルデヒド（２−ヒドロキシベンズアルデヒド）、４−エチルベンズアルデヒド、クミンアルデヒド（４−イソプロピルベンズアルデヒド）、エトキシベンズアルデヒド、２，４−ジメチルベンズ���ルデヒド、ベラトルムアルデヒド（３，４−ジメトキシベンズアルデヒド）、シリングアルデヒド（３，５−ジメトキシ４−ヒドロキシベンズアルデヒド）、カテックアルデヒド（３，４−ジヒドロキシベンズアルデヒド）、サフラナール（２，６，６−トリメチル−１，３−ジエンメタナール）、ミルテナール（ピン−２−エン−１−カルバルデヒド）、ペリルアルデヒドＬ−４（１−メチルエテニル）−１−シクロヘキセン−１−カルボキサルデヒド）、２，４−ジメチル−３−シクロヘキセンカルボキサルデヒド、２−メチル−２−ペンテナール、２―メチルペンテナール、ピルビンアルデヒド、ホルミルトリシクロデカン、マンダリンアルデヒド、サイクルマックス（Cyclemax）、ピーノアセトアルデヒド、コープアイリス（Corps Iris）、マシール（Maceal）及びＣｏｒｐｓ  ４３２２が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
一実施形態では、悪臭制御成分は、２−エトキシベンズアルデヒド、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、５−メチルフルフラール、５−メチル−チオフェン−カルボキシアルデヒド、アドキサール、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ブルゲオナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロパナール］、桂皮アルデヒド、サイマール［３−（４−プロパン−２−イルフェニル）ブタナール］、デシルアルデヒド、フローラルスーパー［（４Ｅ）−４，８−ジメチルデカ−４，９−ジエナール］、フロルヒドラル、ヘリオナール、ラウリルアルデヒド、リグストラール［２，４−ジメチルシクロヘキサ−３−エン−１−カルボアルデヒド］、リラール、メロナール、ｏ−アニスアルデヒド、ピノアセトアルデヒド［３−（７，７−ジメチル−４−ビシクロ［３．１．１］ヘプト−３−エニル）プロパナール］、Ｐ．Ｔ．ブシナール［３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタナール］、チオフェンカルボキシアルデヒド、トランス−４−デセナール、トランストランス２，４−ノナジエナール、ウンデシルアルデヒド及びこれらの混合物からなる群から選択される２種以上の揮発性アルデヒドの混合物を含む。
【００９０】
一部の実施形態では、悪臭制御成分は、即効揮発性アルデヒドを含む。「即効揮発性アルデヒド」は、（１）４０秒未満で２０％以上のアミン臭気を低減する、又は、（２）３０分未満で２０％以上のチオール臭気を低減する、揮発性アルデヒドを指す。
【００９１】
一実施形態では、悪臭制御成分は、表１に列挙され、本明細書でアコードＡと呼ぶ、揮発性アルデヒドの混合物を含む。
【００９２】
【表１】
0005639661.tif 000006
【００９３】
別の実施形態では、悪臭制御成分は、表２に列挙され、本明細書でアコードＢと呼ぶ、揮発性アルデヒドの混合物を含む。
【００９４】
【表２】
0005639661.tif 000007
【００９５】
別の実施形態においては悪臭制御成分に、約７１．２％の揮発性アルデヒド、並びにその残部が別のエステル及びアルコール芳香剤原材料である、残部が含まれている。この混合物が表３に列挙され、本明細書ではアコードＣと呼ぶ。
【００９６】
【表３】
0005639661.tif 000008
【００９７】
アコードＡ、Ｂ又はＣは、例えば、悪臭制御成分の約１０重量％の量で、他の芳香剤原材料と配合することができる。加えて、個々の揮発性アルデヒド又は複数の揮発性アルデヒドの様々な組み合わせを悪臭制御成分中に配合することができる。ある実施形態では、揮発性アルデヒドは、悪臭制御成分の最大１００重量％、あるいは１重量％〜約１００重量％、あるいは約２重量％〜約１００重量％、あるいは約３重量％〜約１００重量％、あるいは約５０重量％〜約１００重量％、あるいは約７０重量％〜約１００重量％、あるいは約８０重量％〜約１００重量％、あるいは約１重量％〜約２０重量％、あるいは約１重量％〜約１０重量％、あるいは約１重量％〜約５重量％、あるいは約１重量％〜約３重量％、あるいは約２重量％〜約２０重量％、あるいは約３重量％〜約２０重量％、あるいは約４重量％〜約２０重量％、あるいは約５重量％〜約２０重量％の量で存在し得る。
【００９８】
揮発性が悪臭を中和するのに重要ではない一部の実施形態では、本発明は、例えば、ジ−、トリ−、テトラ−アルデヒドといったポリ−アルデヒドを含んでもよい。このような実施形態としては、リーブオン、洗浄中、リンスオフ型の用途のための洗濯洗剤、添加剤、及びこれらに類するものが挙げられる。
【００９９】
２．酸触媒
本発明の悪臭制御成分は、イオウ系の悪臭を中和する有効量の酸触媒を含有してもよい。特定の弱酸は、液相及び気相中のチオールとのアルデヒド反応性に影響を有することが判明している。チオールとアルデヒドとの間の反応は、ヘミアセタール及びアセタール形成経路の機構に従う触媒反応であることが判明している。本悪臭制御成分が酸触媒を含有している場合は、イオウ系の悪臭に接触すると、揮発性アルデヒドがチオールと反応する。この反応は、チオールアセタール化合物を形成し、したがって、イオウ系臭気を中和し得る。酸触媒がないと、へミチオールのみが形成される。
【０１００】
好適な酸触媒は、Ｓｃｉｆｉｎｄｅｒにより報告されている通り、２５℃において、約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜約３８トール（５，０６６．２Ｐａ）、あるいは約０．００１トール（０．１３３Ｐａ）〜約１４トール（１，８６６．５Ｐａ）、あるいは０．００１トール〜約１トール、あるいは約０．００１トール〜約０．０２０トール、あるいは約０．００５トール〜約０．０２０トール、あるいは約０．０１０トール〜約０．０２０トール（約０．１３３Ｐａ〜約１３３．３Ｐａ、あるいは約０．１３３Ｐａ〜約２．６７Ｐａ、あるいは約０．６７Ｐａ〜約２．６７Ｐａ）の範囲のＶＰを有する。
【０１０１】
酸触媒は、弱酸であり得る。弱酸は酸解離定数Ｋaで特徴付けられ、この酸解離定数は弱酸の解離を示す平衡定数であり、ｐＫａはＫaの十進対数を引いた値に等しい。酸触媒は、約４．０〜約６．０、あるいは約４．３〜５．７、あるいは約４．５〜約５、あるいは約４．７〜約４．９のｐＫａを有し得る。好適な酸触媒としては、例えば表４に記載されている酸触媒が挙げられる。
【０１０２】
【表４】
0005639661.tif 000009
【０１０３】
悪臭制御成分の所望の用途に依存して、酸触媒を選択する際に、香り特性又は悪臭制御成分の香りへの作用を考えてもよい。悪臭制御成分の一部の実施形態では、中立〜好ましい香りを供給する酸触媒を選択することが望ましいものであり得る。このような酸触媒は、２５℃において測定したときに、約０．１３３Ｐａ（０．００１トール）〜約２．６７Ｐａ（０．０２０トール）、あるいは約０．６７Ｐａ（０．００５トール）〜約２．６７Ｐａ（０．０２０トール）、あるいは約１．３３Ｐａ（０．０１０トール）〜約２．６７Ｐａ（０．０２０トール）のＶＰを有し得る。このような酸触媒の非限定例としては、カルボン酸不純物を有する５−メチルチオフェンカルボキシアルデヒド、コハク酸又は安息香酸が挙げられる。
【０１０４】
悪臭制御成分は、悪臭制御成分の約０．０５重量％〜約５重量％、あるいは約０．１重量％〜約１．０重量％、あるいは約０．１重量％〜約０．５重量％、あるいは約０．１重量％〜約０．４重量％、あるいは約０．４重量％〜約１．５重量％、あるいは約０．４重量％の酸触媒を含み得る。
【０１０５】
酢酸系中に、本悪臭制御成分は、約０．４％の酢酸を含み得る（５０：５０のＴＣ：ＤＰＭ、０．４％の酢酸）。
【０１０６】
【表５】
0005639661.tif 000010
【０１０７】
酸触媒が揮発性アルデヒド（又はＲＡ）と共に存在する場合には、酸触媒は、揮発性アルデヒドのみの悪臭有効性と比較して、悪臭への揮発性アルデヒド有効性を増加し得る。例えば、１％の揮発性アルデヒドと１．５％の安息香酸は、５％の単独の揮発性アルデヒド以上の悪臭除去効果を提供する。
【０１０８】
悪臭制御成分は、約３〜約８、あるいは約４〜約７、あるいは約４〜約６のｐＨを有し得る。
【０１０９】
Ｊ．他の任意成分
本明細書の食器用洗剤組成物は、液状洗剤組成物に使用するのに適した他の数種の任意成分、例えば、ジプロピレングリコールメチルエーテル、３―メトキシ―３―メチル―１―ブタノールなどの希釈剤及びこれらの混合物；染料；パールエッセンス剤；乳白剤；酵素；防腐剤；消毒剤を更に含有することができ、ｐＨバッファ手段とは、本明細書の液体洗剤組成物のｐＨが概して３〜１４、あるいは６〜１３、あるいは８〜１１になることを意味する。組成物のｐＨは、当該技術分野で既知のｐＨ調節成分を用いて調整することができる。
【０１１０】
悪臭制御成分は、マスキング剤、臭気ブロック剤及び／又は希釈剤を更に含有していてもよい。本組成物は、例えばキーラント、界面活性剤、及び悪臭制御成分を含有していてもうよく、悪臭制御成分は悪臭、香料イオノン及び希釈剤を中和するための揮発性アルデヒドの混合物を含む。あるいは、悪臭制御成分は１００％揮発性アルデヒドを含有していてもよい。
【０１１１】
「臭気マスキング剤」は、悪臭化合物を被覆する又は隠す既知の化合物（例えば、芳香剤原材料）を指す。臭気マスキングは、悪臭化合物を感知する能力を制限するように投与される不快ではない又は好ましい匂いを有する化合物を含み得る。臭気マスキングは、予想された悪臭と一緒になって、臭気化合物の組み合わせによって提供される全体の匂いの知覚を変化させる化合物の選択を伴い得る。「臭気ブロック剤」は、ヒトの嗅覚を鈍らせる既知の化合物を指す。
【０１１２】
本組成物は、快楽効果を供給するだけの（すなわち、悪臭を中和しないが、快い香りは供給する）芳香剤原材料を更に含み得る。好適な芳香剤は、米国特許第６，２４８，１３５号に開示されており、これは参照によりその全体が組み込まれる。
【０１１３】
Ｋ．粘度
本発明の成分は、２０s-1及び２０℃において、５０〜２０００センチポアズ（５０〜２０００ｍＰａ．ｓ）、あるいは１００〜１５００センチポアズ（１００〜１５００ｍＰａ．ｓ）、あるいは５００〜１３００センチポアズ（５００〜１３００ｍＰａ．ｓ）の粘度を有し得る。粘度は、従来の方法で測定できる。
【０１１４】
本発明による粘度は、直径４０ｍｍ及び間隙サイズ５００μｍの平板の鋼製スピンドルを用いるＴＡ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ製のＡＲ  ５５０レオメーターを使用して測定される。２０s-1での高剪断粘度、及び０．０５s-1での低剪断粘度は、２０℃において３分間の０．１s-1〜２５s-1の対数剪断速度掃引から得ることができる。ここに述べる好ましいレオロジーは、内部に存在する洗剤成分による構造化を用いて又は外的レオロジー変性剤を用いることにより、得ることができる。それゆえ、本発明の一実施形態において、組成物はレオロジー変性剤を更に含む。
【０１１５】
ＩＩ．食器類の洗浄／処理方法
本発明の方法は、洗浄剤及び悪臭制御成分を含んでなる、食器用洗剤組成物を用い、食器類を洗浄する工程を含む。食器洗いの作業は、前記組成物を典型的には希釈又は非希釈形態にて前記食器類に塗布する工程と、前記食器類又は表面から前記組成物をすすぐ工程、並びに食器類又は前記表面をすすがずに前記表面上の組成物を乾燥させる工程と、を含む。前記組成物を空気乾燥させて前記表面上に残す代わりに、キッチンタオルを用いてハンドドライすることもできる。食器洗浄操作時に、特に食器類に本組成物を塗布するとき及び／又は食器類から本組成物をすすぎ落とすときに、使用者の手及び皮膚は希釈又は非希釈形態の本組成物に曝露され得る。
【０１１６】
「非希釈形態」とは、本明細書において、塗布前（直前）にユーザーによって希釈されることなく、本組成物を処理されるべき表面に直接塗布することを意味する。このように直接、前記組成物を処理対象表面に塗布するには、前記組成物を食器手洗い用液体瓶から洗浄する表面に直接押し出す工程と、若しくは対象表面を前記洗浄物品で洗浄する前に、食器手洗い用液体瓶から前記組成物を予め濡らされた又は予め濡らされていない、例えばスポンジ、布、又はブラシだけに限定されない、洗浄物品上に押し出す工程によって、達成される。本明細書において「希釈形態」とは、前記組成物を使用者が適切な溶媒で（一般的には水で）希釈することを意味する。本明細書では「すすぐ」とは、本明細書の組成物を前記食器に適用する工程の後、本発明に従うプロセスで洗浄される食器と、かなりの量の適切な溶媒、典型的には水とを接触させることを意味する。「かなりの量」とは、普通は０．１〜２０リットルを意味する。
【０１１７】
本発明の実施形態の１つでは、本明細書の組成物は、希釈形態にて適用することができる。汚れた食器を、有効量、典型的には（処理される食器２５個あたり）０．５ｍＬ〜２０ｍＬ、あるいは３ｍＬ〜１０ｍＬの、水で希釈された本発明の液体洗剤組成物と接触させる。使用される液体洗剤組成物の実際の量は、ユーザーの判断に基づき、典型的には、組成物中の活性成分の濃度を含む組成物の特定の製品配合、洗浄される汚れた食器の数、食器の汚れの程度などのような要因に左右されることになる。また、特定の製品配合は、意図される市場（すなわち、米国、ヨーロッパ、日本など）のような、組成物製品に関する多数の要因に左右されることになる。典型的な軽質洗剤組成物は実施例の節に記載される。
【０１１８】
一般に、０．０１ｍＬ〜１５０ｍＬ、あるいは３ｍＬ〜４０ｍＬ、あるいは３ｍＬ〜１０ｍＬの本発明の液体洗剤組成物が、２０００ｍＬ〜２００００ｍＬ、より典型的には５０００ｍＬ〜１５０００ｍＬの範囲の容積を有するシンクの中で、１０００ｍＬ〜２００００ｍＬ、より典型的には５０００ｍＬ〜１５０００ｍＬの水と組混合される。こうして得られる希釈組成物の入ったシンク内に汚れた食器を浸して、食器の汚れた表面を、布、スポンジ、又は類似の物品と接触させて食器を洗浄する。布、スポンジ、又は類似の物品は、食器表面と接触する前に洗剤組成物と水との混合物に浸漬されてもよく、典型的には、１〜１０秒間の範囲の時間にわたって食器表面と接触するが、実際の時間は、各適用及びユーザーによって異なる。布、スポンジ、又は類似の物品を食器表面に接触させる工程には、別の態様では食器表面を同時洗浄する工程も付随する。
【０１１９】
本発明の別の方法は、食器洗い用液体洗剤なしで水浴中に汚れた食器を浸漬するか、又は流水下に保持することを含む。スポンジなどの、食器洗浄用液体洗剤を吸収させるための道具を、希釈された食器洗浄用液体洗剤の別個の量の濃縮プレミックスに典型的には１〜５秒の範囲の時間にわたって直接浸す。次に吸収道具、及び結果として希釈された食器洗い用液体組成物が、汚れた食器のそれぞれの表面に個々に接触して、汚れを除去する。吸収道具と、典型的には、１〜１０秒間の範囲の時間にわたってそれぞれの食器表面と接触させるが、実際の適用時間は、食器の汚れの程度などの要因に左右されることになる。吸収道具を皿表面に接触させる工程には、別の態様では同時洗浄の工程も付随する。典型的には、食器洗浄用液体希釈洗剤の濃縮プレミックスは、１ｍＬ〜２００ｍＬの非希釈の食器洗浄用洗剤を、５０ｍＬ〜１５００ｍＬの水、より典型的には２００ｍＬ〜１０００ｍＬの水と組み合わせることにより形成される。
【０１２０】
ＩＩＩ．パッケージ
本発明の洗剤組成物は、使用する液体洗剤組成物を送達するための何らかの好適なパッケージに詰めてもよい。別の態様では、前記パッケージは、ガラス製又はプラスチック製の透明なパッケージである。
【実施例】
【０１２１】
本明細書の実施例は、本発明の組成物を例示するためのものであるが、本発明の範囲を限定する又は別の方法で定義するために必ずしも使用されない。特に明記しない限り、下掲の例における全ての数値は、組成物の総重量を基準とする重量％である。
【０１２２】
【表６】
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【０１２３】
【表７】
0005639661.tif 000012
【０１２４】
【表８】
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【０１２５】
【表９】
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（*）Ｃ１０〜Ｃ１４、あるいはＣ１２〜Ｃ１３のアルキル鎖、及びｘ＝０〜４、あるいは０．５〜２
（**）その他：染料、乳白剤、香料、防腐剤、ヒドロトロープ、加工助剤、塩、安定剤．．．
（１）グルタミン酸
（２）ジエチレントリアミンペンタメチルホスホン酸
（３）ジエチレントリアミン五酢酸
（４）メチルグリシン二酢酸
【０１２６】
分析試験−アミン系及びイオウ系悪臭における揮発性アルデヒドの効果
１ｍＬのブチルアミン（アミン系悪臭）及びブタンチオール（イオウ系悪臭）を１．２リットルのガスサンプリングバッグの中にピペットで加えることにより、悪臭標準物質を調製する。次に、このバッグに窒素を容量まで充填し、少なくとも１２時間にわたって静置して、平衡状態にする。
【０１２７】
表６に列挙した各揮発性アルデヒドと表１〜３に列挙した各アコード（Ａ、Ｂ及びＣ）の１μＬ試料を個々の１０ｍＬシラン処理済みヘッドスペースバイアル瓶の中にピペットで加える。バイアル瓶を密封し、少なくとも１２時間にわたって平衡化させる。各試料について４回繰り返す（ブチルアミン分析のために２回、ブタンチオール分析のために２回）。
【０１２８】
平衡化期間後、１．５ｍＬの標的悪臭標準物質を各１０ｍＬバイアル瓶の中に注入する。チオール分析のために、試料と悪臭標準物質とを含有するバイアル瓶を３０分にわたって室温で保持する。次に、１ｍＬヘッドスペース注射器を使用して、各試料／悪臭物質２５０μＬをＧＣ／ＭＳの、スプリット／スプリットレスインレットの中に注入する。アミン分析のために、１ｍＬヘッドスペース注射器を使用して、各試料／悪臭物質５００μＬをＧＣ／ＭＳの、スプリット／スプリットレスインレットの中に直ちに注入する。アミン分析のためにＧＣピローを使用して、実行時間を短縮する。
【０１２９】
次に、静的ヘッドスペース機能を持つＭＰＳ−２オートサンプラー装置を用い、ＤＢ−５の２０ｍで厚さ１μｍのカラムによりＧＣ／ＭＳを使用して、試料を分析する。各イオン電流についてのイオン抽出によりデータを分析し（チオールについては５６、アミンについては３０）、面積を用いて、各試料について悪臭標準物質から低減パーセントを計算する。
【０１３０】
表６は、それぞれ４０秒及び３０分の時点のアミン系及びイオウ系悪臭の中和における特定の揮発性アルデヒドの効果を示す。
【０１３１】
【表１０−１】
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【０１３２】
【表１０−２】
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【０１３３】
表７は、それぞれアコードＡ、Ｂ及びＣの、４０秒及び３０分の時点でのブチルアミン及びブタンチオールの低減パーセントを示す。
【０１３４】
【表１１】
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【０１３５】
分析試験−イオウ系悪臭における酸触媒の効果
イオウ系悪臭における酸触媒の効果を試験するために、上記分析試験を、酸触媒を含有する試料を用いて繰り返す。特に、以下の対照及び酸触媒試料の各々の１μＬアリコートを、二通り用意した個々の１０ｍＬシラン処理済みヘッドスペースバイアル瓶にピペットを用いて加える：対照としてのチオフェンカルボキシアルデヒド；チオフェンカルボキシアルデヒドとＤＰＭ中０．０４％、ＤＰＭ中０．１０％、ＤＰＭ中０．４３％、ＤＰＭ中１．０２％及びＤＰＭ中２．０４％での以下の酸触媒各々との５０／５０混合物：フェノール、メシチレン酸、カプリル酸、コハク酸、ピバル酸、チグリン酸及び安息香酸。
【０１３６】
図１は、低蒸気圧酸触媒が、対照と比較して最大で３倍良好なイオウ系悪臭の除去を提供することを示す。
【０１３７】
分析試験−アミン系及びイオウ系悪臭における揮発性アルデヒド及び酸触媒の効果
表８及び９の概要の通りに揮発性アルデヒド（又はＲＡ）と酸触媒とを含有する試料配合物を用いて、上記分析試験を繰り返す。
【０１３８】
表８及び９は、１．５％の酸触媒と共に最小１％の揮発性アルデヒドを有する芳香剤混合物が、５％の揮発性アルデヒドを有する同一の芳香剤混合物よりもブチルアミン及びブタンチオールを良好に低減することを示す。
【０１３９】
【表１２】
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【０１４０】
【表１３】
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【０１４１】
本明細書に開示した寸法及び値は、記述された正確な数値に厳しく限定されるものと理解すべきでない。むしろ、特に言及しない限り、そのようなそれぞれの寸法は、記述された値と、その値の周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味することを意図する。例えば、「４０ｍｍ」として開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味することを意図する。
【０１４２】
相互参照される又は関連するあらゆる特許又は出願書類を含め、本明細書において引用される全ての文献は、明示的に除外ないしは制限されない限り、その全体を参考として本明細書に組み込まれる。いずれの文献の引用もこうした文献が本明細書中で開示又は権利請求される任意の発明に対する先行技術であることを容認するものではなく、また、こうした文献が、単独で、あるいは他のあらゆる参照文献との組み合わせにおいて、こうした発明のいずれかを参照、教示、示唆又は開示していることを容認するものでもない。いかなる文献の引用も、それが本明細書において開示され請求されるいずれかの発明に関する先行技術であること、又はそれが単独で若しくは他のいかなる参照とのいかなる組み合わせにおいても、このような発明を教示する、提案する、又は開示することを認めるものではない。
【０１４３】
本発明の特定の諸実施形態を図示し、記載したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが当業者には自明である。したがって、本発明の範囲内にある前記変更及び修正の全てを、添付の「特許請求の範囲」で扱うものとする。
【図１】
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