(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トッププレート上に載置された被加熱物を加熱する主加熱コイルと、
この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルからなる副加熱コイル群と、
前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、
前記副加熱コイル群の副加熱コイル毎に高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群と、
前記主加熱コイルと前記複数の副加熱コイルの内の少なくとも１つの上に同じ被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、
外部から誘導加熱時の火力設定情報を入力する入力部と、
この入力部の設定情報を表示する表示手段と、
前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路と副インバーター回路群の出力を制御するとともに前記表示手段を制御する通電制御回路と、を備え、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルの周囲に所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って複数設けられ、前記副加熱コイルの外径形状は、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する側縁部が前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、
前記通電制御回路は、前記入力部により所定の火力設定情報が入力されると、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、使用者の設定した火力値となるように、前記主インバーター回路の出力と前記副インバーター回路群の出力とを所定の配分に制御して協同加熱動作を行わせ、その後協同加熱動作する副加熱コイルの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった場合には、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段に、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増減又は他の副加熱コイルへの切り替えにも拘らず、前記所定の火力情報を表示させることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記通電制御回路は、前記火力設定情報として、予め所定の値を前記表示手段に表示させ、外部から新たな火力設定情報を前記入力部が入力しなければ、前記所定の値に基づいて調理を開始することを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記通電制御回路は、主加熱コイル単独の加熱動作又は動作条件と、協同加熱動作が行われていることを、それぞれ前記表示手段に表示させることを特徴とする請求項１または２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記通電制御回路は、前記表示手段に対して、前記協同加熱動作中に、加熱動作している副加熱コイルを特定する情報を表示させることを特徴とする請求項３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記特定情報は、文字、記号、図形の少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項４に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記通電制御回路は、前記表示手段に、前記協同加熱動作中の前記主加熱コイルと前記副加熱コイルの模式図を表示させると共に、その火力情報をそれぞれの加熱コイルの模式図の内部または近傍に文字で表示させ、さらに全体の火力情報をグラフと文字で前記表示手段に表示させることを特徴とする請求項５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記通電制御回路は、前記表示手段に、前記協同加熱動作中の前記主加熱コイルと副加熱コイルの模式図を表示させると共に、その火力情報および全体の火力情報を前記主加熱コイルと副加熱コイルの模式図の近傍に文字で表示させることを特徴とする請求項５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記通電制御回路は、入力部により所定値以上の火力から前記所定値未満の小火力に設定火力が変更された場合、前記小火力となるように前記主インバーター回路と前記副インバーター回路群との出力配分を、前記変化前の出力配分と異ならせることを特徴とする請求項３〜７のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記通電制御回路は、前記主インバーター回路の駆動周波数と、前記副インバーター回路の駆動周波数を同一にするか又は両者の駆動周波数の差が可聴周波数より大きく又は前記可聴周波数より小さいことを特徴とする請求項３〜７のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
音声報知手段を更に備え、
前記通電制御回路は、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、前記主加熱コイルのみによる加熱動作から前記主加熱コイルと前記副加熱コイルとによる協同加熱動作に切り替わったとき、その切り替えを前記音声報知手段に音声で報知させることを特徴とする請求項３〜７のいずれかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記トッププレートの下に配置され、前記主加熱コイルと前記副加熱コイルによって前記被加熱物が加熱される目安的な場所を包含する所定の広域加熱エリアを光の放射によって表示する広域発光部と、
この広域発光部の点灯を制御する発光制御部と、を更に備え、
前記主加熱コイル及び前記副加熱コイルの誘導加熱動作中、前記発光制御部は前記広域発光部を点灯させることを特徴とする請求項３〜７の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記トッププレートの下に配置され、前記主加熱コイルと前記副加熱コイルの加熱物占有領域を包含する所定の広域加熱エリアを光の放射によって表示する広域発光部と、
前記副加熱コイル及び前記主加熱コイルを協同で加熱動作をさせている場合、前記副加熱コイルを特定する表示を行う個別発光部と、
この個別発光部と前記広域発光部の点灯を制御する発光制御部と、を更に備え、
前記主加熱コイル及び副加熱コイルの誘導加熱動作中、広域発光部と個別発光部を点灯させることを特徴とする請求項３〜７の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記トッププレートの下に配置され前記主加熱コイルと前記副加熱コイルによって前記被加熱物が加熱される目安的な場所を包含する所定の広域加熱エリアを光の放射によって表示する広域発光部と、
前記副加熱コイル及び前記主加熱コイルを協同で加熱動作をさせている場合、前記副加熱コイルを特定する表示を行う個別発光部と、
この個別発光部と広域発光部の点灯を制御する発光制御部と、
前記トッププレートが高温であることを前記個別発光部及び前記広域発光部で報知する高温報知部と、を更に備え、
前記主加熱コイル及び前記副加熱コイルの誘導加熱動作中、前記発光制御部は前記広域発光部と前記個別発光部を点灯させ、
前記主インバーター回路と副インバーター回路が出力を停止した後、前記高温報知部は、前記個別発光部及び、又は前記広域発光部により、高温状態を報知することを特徴とする請求項３〜７の何れかに記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
トッププレート上に載置された被加熱物を加熱する主加熱コイルと、
この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルからなる副加熱コイル群と、
前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、
前記副加熱コイル群の副加熱コイル毎に高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群と、
前記主加熱コイルと前記複数の副加熱コイルの内の少なくとも１つの上に同じ被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、
外部から誘導加熱時の火力設定情報を入力する入力部と、
この入力部の設定情報を表示する表示手段と、
前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路と副インバーター回路群の出力を制御するとともに前記表示手段を制御する通電制御回路と、を備え、
前記主加熱コイルの外径形状はほぼ円形であり、前記副加熱コイルは前記主加熱コイルの周囲に所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って少なくとも４個設けられ、
前記副加熱コイルの外径形状は、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する側縁部が前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、かつ同じ合致率が６０％以上であり、
前記通電制御回路は、前記入力部により所定の火力設定情報が入力されると、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、使用者の設定した火力値となるように、前記主インバーター回路の出力と前記副インバーター回路群の出力とを所定の配分に制御して協同加熱動作を行わせ、その後協同加熱動作する副加熱コイルの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった場合には、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段に、主加熱コイル単独の加熱動作又は動作条件と、協同加熱動作が行われていることと、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増減又は他の副加熱コイルへの切り替えにも拘らず、前記所定の火力情報とを、それぞれ表示させることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１５】
光を透過するトッププレートと、
このトッププレート下からその上に載置された被加熱物を誘導加熱する主加熱コイルと、
この主加熱コイルの外周側に設置された複数の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、
前記副加熱コイルに高周波電流を供給する副インバーター回路と、
前記主インバーター回路と前記副インバーター回路の通電を制御する通電制御回路と、
誘導加熱時の通電条件を前記通電制御回路に入力する入力部と、
この入力部による入力結果の内、少なくとも火力情報を表示する表示手段と、
前記主加熱コイル及び前記副加熱コイルの上方に同一の被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、を備え、
主加熱コイルの外形形状はほぼ円形であり、
前記副加熱コイルは、互いに同一平面形状を有したものが少なくとも４個あり、かつ前記主加熱コイルと同心円を描く線上で、かつその外周縁と所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って配置され、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する内側部と、前記主加熱コイルと遠い外側部とを備え、前記内側部と前記外側部の形状は、それぞれ前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルを挟んで向かい合う二個を一組とし、この一組に一個の副インバーター回路が接続され、当該インバーター回路は二個の加熱コイルの何れか一方を駆動して協同加熱動作するように前記通電制御回路によって切り替えられ、
前記通電制御回路は、前記被加熱物載置判断部が前記主加熱コイル及び少なくとも１つの副加熱コイルの上方に同一の被加熱物が載置されていると判断した場合に、前記主インバーター回路と当該副加熱コイルに関する副インバーター回路からの駆動電流で主加熱コイルと副加熱コイルとによる協同加熱動作を実行させ、さらに前記表示手段に、主加熱コイル単独の加熱動作又は動作条件と、協同加熱動作中であることを示す情報を、それぞれ表示させることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１６】
トッププレート上に載置された被加熱物を加熱する主加熱コイルと、
この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルからなる副加熱コイル群と、
前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、
前記副加熱コイル群の副加熱コイル毎に高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群と、
前記主加熱コイルと前記複数の副加熱コイルの内の少なくとも１つの上に同じ被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、
外部から誘導加熱時の火力設定情報を入力する入力部と、
この入力部の設定情報を表示する表示手段と、
前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路と副インバーター回路群の出力を制御するとともに前記表示手段を制御する通電制御回路と、を備え、
主加熱コイルの外形形状はほぼ円形であり、
前記副加熱コイルは、互いに同一平面形状を有したものが少なくとも４個あり、かつ前記主加熱コイルと同心円を描く線上で、かつその外周縁と所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って配置され、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する内側部と、前記主加熱コイルと遠い外側部とを備え、前記内側部と前記外側部の形状は、それぞれ前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルを挟んで向かい合う二個を一組とし、この一組に一個の副インバーター回路が接続され、当該インバーター回路は二個の加熱コイルの何れか一方を駆動して協同加熱動作するように前記通電制御回路によって切り替えられ、
前記通電制御回路は、前記入力部により所定の火力設定情報が入力されると、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、使用者の設定した火力値となるように、前記主インバーター回路の出力と前記副インバーター回路群の出力とを所定の配分に制御して協同加熱動作を行わせ、その後協同加熱動作する副加熱コイルの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった場合には、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段に、主加熱コイル単独の加熱動作又は動作条件と、協同加熱動作が行われていることと、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増減又は他の副加熱コイルへの切り替えにも拘らず、前記所定の火力情報とを、それぞれ表示させることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１７】
トッププレート上に載置された被加熱物を加熱する主加熱コイルと、
この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルからなる副加熱コイル群と、
前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、
前記副加熱コイル群の副加熱コイル毎に高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群と、
前記主加熱コイルと前記複数の副加熱コイルの内の少なくとも１つの上に同じ被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、
外部から誘導加熱時の火力設定情報を入力する入力部と、
この入力部の設定情報を表示する表示手段と、
前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路と副インバーター回路群の出力を制御するとともに前記表示手段を制御する通電制御回路と、を備え、
前記主加熱コイルの外形形状はほぼ円形であり、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルと同心円を描く線上で、かつその外周縁と所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って複数個設けられ、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する内側部と、前記主加熱コイルと遠い外側部とを備え、前記内側部と前記外側部の形状は、それぞれ前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、
前記主加熱コイルと前記副加熱コイルの、互いに隣接する領域における高周波電流の流れる向きを一致させ、
前記通電制御回路は、前記入力部により所定の火力設定情報が入力されると、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、使用者の設定した火力値となるように、前記主インバーター回路の出力と前記副インバーター回路群の出力とを所定の配分に制御して協同加熱動作を行わせ、その後協同加熱動作する副加熱コイルの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった場合には、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段に、主加熱コイル単独の加熱動作又は動作条件と、協同加熱動作が行われていることと、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増減又は他の副加熱コイルへの切り替えにも拘らず、前記所定の火力情報とを、それぞれ表示させることを特徴とする誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トッププレート上に被加熱物を載置する場所を表示した誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
金属製鍋などの被加熱物を加熱コイルにより誘導加熱する加熱調理器は、安全・清潔・高効率という優れた特徴が消費者に認知され、近年次第に普及拡大している。
そのような誘導加熱調理器は、設置形態によって流し台等の上面に置かれて使用される据置型と、流し台などの厨房家具の中にある設置空間にセットされるビルトイン（組込）型とに大別されるが、何れのタイプにおいても、上面のほぼ全体が耐熱ガラス板等から形成されたトッププレート（天板ともいう）で覆われ、その下方には、光源と光源の光を導光する導光体とを含む線状発光体を備えた誘導加熱調理器が広く知られている。これにより、トッププレート上に鮮明な円状の図形を表示することができるので、被加熱物を載置する場所（加熱部）や加熱中か否かを明確に表示することができる（例えば特許文献１参照）。【０００３】
また別の誘導加熱調理器として、例えば鍋底径が大きな１つの楕円形の鍋を隣り合う２つの加熱コイル上に載置して加熱できるものが提案されている。このような加熱調理器は、被加熱物を加熱する第１の加熱コイルと、同じく被加熱物を加熱する第２の加熱コイルと、第１及び第２の加熱コイルの載置場所を示す発光部と、発光部の発光、点灯を制御する発光制御部と、第１の加熱コイル及び第２の加熱コイルの上方に同一の被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、を備え、被加熱物載置判断部が第１の加熱コイル及び第２の加熱コイルの上方に同一の被加熱物が載置されていると判断したときに、加熱制御部は、第１の加熱コイルと第２の加熱コイルを連動して動作させ、発光制御部は、使用者に該動作を認識させるように、第１の加熱コイルの載置場所と第２の加熱コイルの載置場所の双方に対応した発光部を一括して（同時に）発光、点灯させる構成である（例えば特許文献２参照）。
また一つの加熱コイルの外径サイズよりも大きな底面サイズを持つ大型の鍋を加熱する際に加熱分布に偏りが生じず、調理性能を損なうことなく加熱する、誘導加熱調理器を提供するために、第１の加熱コイルと、第１の加熱コイルの近傍に配置され、加熱コイルの最小外径が第１の加熱コイルの最小外径よりも短く且つ第１の加熱コイルと異なる円心を有する、複数の加熱コイル群と、前記第１の加熱コイルを駆動する第１のインバーター及び前記複数の加熱コイル群を駆動する第２のインバーターの出力を制御する制御部と、を備えた誘導加熱調理器も提案されている（例えば特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３９４１８１２号公報（第１頁、第２頁、第９頁、図１４）
【特許文献２】特開２００９−２１８０４１号公報（第１頁、第２頁、第７頁、図１、図４、図５）
【特許文献３】特開２０１０−７３３８４号公報（第２頁、第７頁、図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来においては、一つの加熱コイル（以下、「主加熱コイル」という）を中心として、その両側や周囲近傍に別の補助的な加熱コイル（補助加熱コイルともいうが、以下、統一して「副加熱コイル」という）を設置し、同一の鍋等の被加熱物を前記主加熱コイルと副加熱コイルを同時に駆動させて加熱調理する場合について、適当な被加熱物載置場所の表示方法が提案されていなかった。特に副加熱コイルを主加熱コイルの周囲に数個配置したような場合、使用者が鍋を最初に置く場所に悩む場合がある。もちろん、トッププレートの上面に、主加熱コイルや副加熱コイルの加熱域に対応した環状のマークを印刷して表示することも考えられるが、加熱調理に伴って動作する副加熱コイルが切替わっていくが、そのような図形表示だけの場合は、この副加熱コイルの切替えに対応した表示をリアルタイムで行うことができない。従って、使用者に対して、鍋等の好ましい設置場所や、現在使用されている副加熱コイルがどれであるのかという情報さえも伝達することができない等の問題があった。また加熱調理の仕上がりや安全性等に大きく影響する重要な制御対象は、火力であるが、加熱調理に伴って動作する副加熱コイルが切替わった場合には、そのような副加熱コイルの切替えに対応して火力をどのように配分し、かつ表示するべきかという課題があった。【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、従来の加熱コイルよりも底面積の大きい被加熱物でも使用者が容易に所定位置に載置でき、加熱調理する場合でも、被加熱物に合わせて適当な火力を設定すれば、表示手段にその設定火力の情報で主加熱コイルとその周囲の少なくとも１つの副加熱コイルが協同して加熱動作中であることが表示され、また使用者が設定した火力を維持するように主加熱コイルと副加熱コイルの火力配分が自動的に決定する誘導加熱調理器を得ることを目的とするものである。
これにより、使用者は安心して調理を継続できる。
なお、この発明でいう加熱物載置場所とは、加熱コイルによって鍋等が加熱される目安的な場所をいうものであり、言い換えると、鍋の位置が加熱物載置場所を僅かでも外れると全く誘導加熱作用が行われないという厳密な場所をいうものではない。鍋の外形形状や底部分の材質等の状況により厳密に言えば鍋の最適な載置場所は微妙に変化するからである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る誘導加熱調理器は、トッププレート上に載置された被加熱物を加熱する主加熱コイルと、この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルからなる副加熱コイル群と、前記主加熱コイルに高周波電流を供給する主インバーター回路と、前記副加熱コイル群の副加熱コイル毎に高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群と、前記主加熱コイルと前記複数の副加熱コイルの内の少なくとも１つの上に同じ被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、外部から誘導加熱時の火力設定情報を入力する入力部と、この入力部の設定情報を表示する表示手段と、前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路と副インバーター回路群の出力を制御するとともに前記表示手段を制御する通電制御回路と、を備え、前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルの周囲に所定の絶縁用空間を置いて互いに所定の間隔を保って複数設けられ、前記副加熱コイルの外径形状は、前記主加熱コイルの外周縁に隣接する側縁部が前記主加熱コイルの外周縁に沿って湾曲した形状であり、前記通電制御回路は、前記入力部により所定の火力設定情報が入力されると、前記被加熱物載置判断部からの情報に基き、前の設定した火力値となるように、前記主インバーター回路の出力と前記副インバーター回路群の出力とを所定の配分に制御して協同加熱動作を行わせ、その後協同加熱動作する副加熱コイルの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった場合には、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段に、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増減又は他の副加熱コイルへの切り替えにも拘らず、前記所定の火力情報を表示するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、主加熱コイルと、その外周側に設けられた少なくとも１つの副加熱コイルが協同して加熱動作を実行することで、主加熱コイル単独での加熱時に比べて広い面積で誘導加熱ができるというメリットに加え、調理実行に重要な要素である火力情報が表示される表示手段において、協同加熱動作していることも確認できるので、使用者の精神的な負担を軽減できるという利点がある。【００１０】
また、本発明によれば、主加熱コイルと副加熱コイルが協同加熱できる加熱領域の範囲で、通常のような円形鍋で調理できることはもちろん、主加熱コイルの直径を超えるような大形サイズの楕円等の非円形鍋も誘導加熱できる。さらにそのような非円形鍋が横に移動して副加熱コイルが変化した場合にも、使用者が設定した所定の火力となるように、主インバーター回路と副インバーター回路群の各出力が所定の範囲で配分され、かつ表示手段にはそれらの出力配分に基づく火力の表示が、主加熱コイル単独加熱と協同加熱との何れの動作状態においても行われるので、主加熱コイルを中心とした副加熱コイルを含む広域の加熱域で誘導加熱できるメリットに加え、その加熱調理の火力の確認ができることにより使用者の精神的な負担を軽減できるという利点がある。【００１１】
以上より、主加熱コイル単体の加熱時は勿論、主加熱コイルと副加熱コイルとの協同加熱時にも最新の火力を視認でき、使い勝手の良い誘導加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体を一部分解して示す斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の天板部を取り外した状態での本体部全体を示す斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体部全体の平面図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の上下仕切り板などの主要な構成部品を取り外した状態の斜視図である。
【図５】図１のＶ−Ｖ線縦断面図である。
【図６】図１のＶＩ−ＶＩ線縦断面図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の部品ケースと冷却ダクトの一部を破断して示す主要部斜視図である。
【図８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の加熱コイルの全体の配置を示す平面図である。
【図９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。
【図１０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルの配線説明である。
【図１１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大平面図である。
【図１２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルのコイル支持体の平面図である。
【図１３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路全体図である。
【図１４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の上方に鍋を置いて加熱動作している場合の構成図である。
【図１５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源上方に鍋を置いて加熱動作している場合の縦断面図である。
【図１６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体の中央前方部を示す平面図である。
【図１７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の統合表示手段を示す平面図である。
【図１８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。
【図１９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート１である。
【図２０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート２である。
【図２１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の火力変更する場合の制御動作を示すフローチャート３である。
【図２２】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大縦断面図である。
【図２３】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の統合表示手段を示す平面図である
【図２４】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。
【図２５】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器の左側加熱源の火力表示部分を示す平面図である。
【図２６】本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。
【図２７】本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器の左側加熱源の火力表示部分を示す平面図である。
【図２８】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の本体全体を示す平面図である。
【図２９】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大縦断面図である。
【図３０】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器のトッププレートの中心から左側の要部を示す平面図で、協同加熱動作を実行している状態を示したものである。
【図３１】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器のトッププレートの半分から左側の要部を示す平面図で、協同加熱動作をしていない状態を示したものである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
実施の形態１．
図１〜図２１は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。
図１は誘導加熱調理器全体を一部分解して示す斜視図である。
図２は誘導加熱調理器の天板部を取り外した状態での本体部全体を示す斜視図である。
図３は本体部全体の平面図である。
図４は上下仕切り板などの主要な構成部品を取り外した状態の斜視図である。
図５は図１のＶ−Ｖ線縦断面図である。
図６は図１のＶＩ−ＶＩ線縦断面図である。
図７は部品ケースと冷却ダクトの一部を破断して示す主要部斜視図である。
図８は加熱コイルの全体の配置を示す平面図である。
図９は左側の誘導加熱源を示す平面図である。
図１０は左側の誘導加熱源の主加熱コイルの配線説明である。
図１１は左側の誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大平面図である。
図１２は左側の誘導加熱源の主加熱コイルのコイル支持体の平面図である。
図１３は制御回路全体図である。
図１４は左側誘導加熱源の上方に鍋を置いて加熱動作している場合の構成図である。
図１５は左側誘導加熱源上方に鍋を置いて加熱動作している場合の縦断面図である。
図１６は本体の中央前方部を示す平面図である。
図１７は統合表示手段を示す平面図である。
図１８は左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。
図１９は制御動作のフローチャート１である。
図２０は制御動作のフローチャート２である。
図２１は火力変更する場合の制御動作を示すフローチャート３である。
なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。
【００１４】
（加熱調理器本体）
本発明の加熱調理器は、１つの矩形の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは、通常、本体部Ａの上面を構成する天板部Ｂ、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄ、使用者により操作される操作手段Ｅ、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆ、及び加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇを備えている。また、加熱手段Ｄの一部として、以下に説明する実施の形態のように、グリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えたものもある。
【００１５】
次に、本発明の実施の形態において用いられる用語をそれぞれ定義する。
加熱手段Ｄの動作条件とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量（火力）、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。つまり加熱手段Ｄの通電条件をいうものである。
【００１６】
表示とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。但し、後述する「広域発光部」や「個別発光部」が発光、点灯して表示する場合及び「第１の表示」、「第２の表示」という場合の「表示」とは、単に発光、点灯して所定の色の光を出すことを言い、光の色や、明るさ、連続点灯と点滅状態のように点灯形態や視覚効果を変えた場合は表示を「変更する」又は「切り替える」などと表現する場合がある。また「発光」と「点灯」とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が「発光」または「点灯」の結果を確認できないので、特に明記しない限り、「発光」または「点灯」という用語に該当しない。例えば後述するトッププレートは一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は１００％ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレートの上からはその光が視認できないことが起こる。
【００１７】
表示手段とは、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ(Light  Emitting  Diode、発光ダイオード)、ＬＤ(Laser  Diode)の２種類がある）、有機電界発光（Electro  Luminescence：ＥＬ）素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。但し、後述する「広域発光部」や「個別発光部」の表示手段は、単なるランプやＬＥＤなどの発光手段でも良い。また、右ＩＨ加熱部などの「ＩＨ」とは、誘導加熱（Induction  Heating）の意味である。
【００１８】
報知とは、表示又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。
【００１９】
報知手段とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、あるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００２０】
「協同加熱」とは、誘導加熱源となる２つ以上の加熱コイルにそれぞれ電力を供給して、同一の被加熱物を誘導加熱する動作をいう。本発明では後述する主加熱コイルと一つ又は複数個の副加熱コイルとによって協同加熱が行われる。なお複数個の加熱コイルが互いに接近している場合は、各加熱コイルによって形成される交流磁場が相互に干渉しないように同じ向きとなるように流すことが好ましいが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００２１】
（本体部Ａ）
本体部Ａは図１に示すように、上面全体を後述する天板部Ｂで覆われたものであり、この本体部Ａは、外形形状が流し台等の厨房家具ＫＴ（図６参照）に形成した設置口Ｋ１を覆う大きさ、スペースに合わせている所定の大きさで、略正方形又は長方形に形成されている。
【００２２】
図２に示す本体ケース２はこの筐体部Ｃの外郭面を形成するものであり、１枚の平板状の金属板をプレス成形機械で複数回折り曲げ加工して形成した胴部２Ａと、この胴部の端部に、溶接又はリベット、ネジ等の固定手段で継ぎ合わせた金属板製の前部フランジ板２Ｂとから構成されており、これら前部フランジ板２Ｂと胴部２Ａとを固定手段で結合した状態では、上面が開放した箱形になる。その箱形の胴部２Ａの背面部下部が傾斜部２Ｓで、これより上方が垂直な背面壁２Ｕになっている。
【００２３】
図２に示す本体ケース２の上面開口の後端部、右端部及び左端部の三個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒと前部フランジ板２Ｂが厨房家具ＫＴの設置部（図６参照）上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
【００２４】
そして、図６に示すように加熱調理器が厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１に完全に収容された状態では、厨房家具ＫＴの前方に形成した開口部ＫＴＫから加熱調理器の前面部が露出するようになり、厨房家具ＫＴの前面側から加熱調理器の前面（左右）操作部６０（図２参照）が操作可能となる。
【００２５】
傾斜部２Ｓは、胴部２Ａの背面と底面を結ぶものであり（図６参照）、加熱調理器を厨房家具ＫＴに嵌め込んで設置する場合には、厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１後縁部に衝突したり干渉したりしないようにカットしてある。つまり、この種の加熱調理器は厨房家具ＫＴに嵌め込んで設置する際、加熱調理器の本体部Ａの手前側が下になるように傾け、その状態で手前側から先に厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１に落とし込む。その後に遅れて後ろ側を、弧を描くようにして設置口Ｋ１に落とし込む（このような設置方法は、例えば特開平１１−１２１１５５号公報に詳しく記載されている）。このような設置方法のために、前部フランジ板２Ｂは、加熱調理器を厨房家具ＫＴに設置する際に、厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１の設置口前縁部（図６参照）との間に十分なスペースＳＰが確保されるような大きさになっている。
【００２６】
本体ケース２の内部には、後述するトッププレート２１に載置された磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物Ｎ（以下、単に鍋と称する場合有り）を誘導加熱するための加熱源６Ｌ、６Ｒと、輻射熱で加熱する電気ヒーター、例えばラジエントヒーターと呼ばれる輻射式中央電気加熱源７と、該加熱手段の調理条件を制御する後記する制御手段Ｆと、該制御手段に前記調理条件を入力する後述する操作手段Ｅと、該操作手段により入力された加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇとを備えている。以下、それぞれについて詳細に説明する。
【００２７】
筐体部Ｃの内部は、図２に示すように大きく分けて前後方向に長く伸びた右側冷却室８Ｒ、同じく前後方向に長く伸びた左側冷却室８Ｌ、箱形のグリル（又はロースター）加熱室９、上部部品室１０、後部排気室１２が区画形成されているが、各部屋は互いに完全に隔絶されている訳ではない。例えば右側冷却室８Ｒ及び左側冷却室８Ｌは、後部排気室１２に対し、それぞれ上部部品室１０を経由して連通している。
【００２８】
グリル加熱室９は、その前面開口９Ａ部が後述するドア１３が閉じられた状態では、略独立した密閉空間になっているが、排気ダクト１４を介して筐体部Ｃの外部空間、つまり台所などの室内空間に連通している（図６参照）。
【００２９】
（天板部Ｂ）
天板部Ｂは以下述べるように、上枠（枠体ともいう）２０とトッププレート（上板、トップガラス、天板とも称する）２１の２つの大きな部品から構成されている。上枠２０は、全体が非磁性ステンレス板又はアルミ板などの金属製板から額縁状に形成され、本体ケース２の上面開口を塞ぐような大きさを有している（図３、図６参照）。
【００３０】
トッププレート２１は、額縁形状の上枠２０の中央に設けられた大きな開口部を隙間無く完全に覆うような横幅寸法Ｗを有し（図８参照）、本体ケース２上方に重ね合わせて設置されている。このトッププレート２１は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線及びＬＥＤからの可視光線を透過させる透明又は半透明な材料からなり、上枠２０の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。なお、透明の場合、トッププレート２１の上方から使用者に内蔵部品が全て見えてしまい、見栄えを損なうことがあるので、トッププレート２１の表面や裏面には遮蔽用の塗装を施したり、あるいは細かい斑点状や格子上に可視光線を通さない部分を印刷などで施したりすることがある。
【００３１】
さらにトッププレート２１の前後左右側縁は、上枠２０の開口部との間にゴム製パッキンやシール材（図示せず）を介在させて水密状態に固定されている。したがって、トッププレート２１の上面から水滴などが上枠２０とトッププレート２１との対面部分に形成される間隙を通じて本体部Ａの内部に侵入しないようにしてある。
【００３２】
図１において、右通風口２０Ｂは、上枠２０の形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたものであり、後述する送風機３０の吸気通路となる。中央通風口２０Ｃは同じく上枠２０の形成時に打ち抜き形成されたものであり、左通風口２０Ｄは同じく上枠２０の形成時に打ち抜き形成されたものである。なお、図１では上枠２０の後部部分しか示していないが、図３のように上方から見た場合、本体ケース２の上面全体を額縁状に覆っている。
【００３３】
トッププレート２１は、実際の調理の段階では後で詳しく述べる右側誘導加熱源（以下、「右ＩＨ加熱源」という）６Ｒ、左側誘導加熱源（以下、「左ＩＨ加熱源」という）６Ｌによって誘導加熱され、高温になった鍋等の被加熱物Ｎからの熱を受けて３００度以上にもなることがある。さらにトッププレート２１の下方に後述する輻射式の電熱ヒーターである輻射式中央電気加熱源７が設けられている場合には、その輻射式中央電気加熱源７からの熱でトッププレート２１は直接高温に熱せられ、その温度は３５０度以上にも至ることがある。
【００３４】
トッププレート２１の上面には、図１及び図３に示すように後記する右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、輻射式中央電気加熱源７のおおまかな位置を示す円形の案内マーク６ＲＭ、６ＬＭ、７Ｍが、それぞれ印刷などの方法で表示されている。
【００３５】
（加熱手段Ｄ）
この発明の実施の形態１では加熱手段Ｄとして、本体部Ａの上部右側位置にある右ＩＨ加熱源６Ｒ、反対に左側にある左ＩＨ加熱源６Ｌ、本体部Ａの左右中心線上で後部寄りにある輻射式中央電気加熱源７及びグリル加熱室９の内部にロースター用の上下１対の輻射式電気加熱源２２、２３を備えている。これら加熱源は制御手段Ｆにより互いに独立して通電が制御されるように構成されているが、詳細は後で図面を参照しながら述べる。
【００３６】
（右ＩＨ加熱源）
右ＩＨ加熱源６Ｒは、本体ケース２の内部に区画形成された前記上部部品室１０内部に設置されている。そして前記トッププレート２１の右側の下面側に、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣを配置している。このコイル６ＲＣの上端部がトッププレート２１の下面に微小間隙を置いて近接しており、ＩＨ（誘導）加熱源となる。この実施の形態では例えば、最大消費電力（最大火力）３ｋＷの能力を備えたものが使用されている。右ＩＨ加熱コイル６ＲＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、図８に示すように中心点Ｘ２を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ程度である。
【００３７】
トッププレート２１に表示された円（図１、図３において実線）である案内マーク６ＲＭの位置は、右ＩＨ加熱源６Ｒの右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの最外周位置と完全に一致しているものではない。この案内マーク６ＲＭは適正な誘導加熱領域を示すものにすぎない。図３の右側の破線の円が、大体右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの最外周位置を示す。
【００３８】
（左ＩＨ加熱源）
左ＩＨ加熱源６Ｌは、本体部Ａの左右中心線ＣＬ１（図８参照）を挟んで右ＩＨ加熱源６Ｒと略線対称な位置（左右中心線ＣＬ２を中心）に設置されており、右ＩＨ加熱源６Ｒと同様な構成になっている。この実施の形態では例えば、最大消費電力（最大火力）３ｋＷの能力を備えたものが使用されている。また左ＩＨ加熱コイル６ＬＣは、図１１に示すように中心点Ｘ１を基点として半径Ｒ１とする２つの同心状に配置された環状の外形形状を有するものから成り、その直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍであるが、これは後述する副加熱コイルＳＣを含まない寸法であり、左ＩＨ加熱コイルを構成する、後述する外側コイル６ＬＣ１と内側６ＬＣ２の内、その外側コイル６ＬＣ１の最大外径寸法である。図９に示す図ではＤＡに相当する。後述する副コイルＳＣとの差異を示すため、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣを構成する外側コイル６ＬＣ１と内側コイル６ＬＣ２の両者を「主加熱コイルＭＣ」と称する場合がある（図１１参照）。
【００３９】
トッププレート２１に表示された円（図１と図３において実線）である案内マーク６ＬＭの位置は、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの最外周位置と完全に一致しているものではない。案内マークは適正な誘導加熱領域を示すものである。図３の左側の破線の円が、大体左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの最外周位置を示す。
【００４０】
トッププレート２１に表示された円形の案内マークＥＭは後述する主加熱コイルＭＣと、その前後左右位置に略等間隔に配置された全ての副加熱コイルＳＣ（合計４個）を包含する広い円形のエリア（以下、「協同加熱エリアマーク」という）を示すものである。またこの協同加熱エリアマークＥＭの位置は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣの協同加熱時における好ましい被加熱物載置場所の外側限界を、前記トッププレート２１の下から光を放射して示すための、後述する「広域発光部」の位置と大体一致している。
【００４１】
右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと同様に、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの内側空間には赤外線式の温度検出素子（以下、赤外線センサーという）３１Ｌが設置されている（図１４、図１５参照）。この詳細は後で詳しく述べる。
【００４２】
前記左ＩＨ加熱源６のＩＨ加熱コイル６ＬＣは、半径方向に分割された２つのコイル（以下、外側のものを「外側コイル」６ＬＣ１、内側のものを「内側コイル」６ＬＣ２という）から構成されている。この２つのコイルは図１０に示すように、直列に接続された一連のものである。なお、２つのコイルにすることなく、全体が単一のコイルであっても良い。
【００４３】
左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの下面（裏面）には、図１２に示すようにそれら加熱コイルからの磁束漏洩防止材７３として、高透磁材料、例えばフェライトで形成された断面方形の棒が配置されている。例えば左ＩＨ加熱コイル６ＬＣでは、その中心点Ｘ１から放射状に４本、６本又は８本配置してある（必ずしも偶数本である必要はない）。
【００４４】
つまり、磁束漏洩防止材７３は、左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの下面全体を覆う必要はなく、断面が例えば正方形又は長方形等で棒状に成形した磁束漏洩防止材７３を右ＩＨ加熱コイル６ＲＣのコイル線と交差するように所定間隔で複数個設ければ良い。従ってこの実施の形態１では左ＩＨ加熱コイルの中心点Ｘ１から放射状に複数個設けている。このような磁束漏洩防止材７３により、ＩＨ加熱コイルから発生する磁力線をトッププレート２１上の被加熱物Ｎに集中させることができる。
【００４５】
前記右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと左ＩＨ加熱コイル６ＬＣは、独立して通電されるように複数部分に分けたものでもよい。例えば内側に渦巻き状にＩＨ加熱コイルを巻き、そのＩＨ加熱コイルの外周側にはそれと同心円上でかつ略同一平面上に別の大径の渦巻き状に巻いたＩＨ加熱コイルを置き、内側のＩＨ加熱コイル通電、外側のＩＨ加熱コイル通電、及び内側と外側のＩＨ加熱コイル共に通電、という３つの通電パターンで被加熱物Ｎを加熱するようにしても良い。
【００４６】
このように２個のＩＨ加熱コイルに流す高周波電力の出力レベル、デューティ比、出力時間間隔の少なくとも一つ又はこれらを組み合わせることにより、小型から大形（大径寸法）の被加熱物（鍋）Ｎまで効率良く加熱するようにしても良い（このような独立通電できる複数の加熱コイルを使用した技術文献として代表的なものとしては、特許第２９７８０６９号公報が知られている）。
【００４７】
温度検出素子３１Ｒは、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部に設けた空間内部に設置された赤外線式の温度検出素子であり、上端部にある赤外線受光部をトッププレート５の下面に向けている（図１４参照）。
また、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣにも同様に、その中央部に設けた空間内部には赤外線式の温度検出素子３１Ｌが設置されている（図９、図１５参照）が、あとで詳しく説明する。
【００４８】
赤外線式の温度検出素子３１Ｒ、３１Ｌ（以下、赤外線センサーという）は、鍋等の被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されている。なお、前記温度検出素子３１Ｒ（温度検出素子３１Ｌも同様であるため、以下では双方に共通な場合には、温度検出素子３１Ｒのみを代表させて説明する）は伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーでも良い。
【００４９】
このように被加熱物からその温度に応じて発せられる赤外線を、赤外線センサーによってトッププレート５の下方から迅速に検出することは例えば特開２００４−９５３１４４号公報（特許第３９７５８６５号公報）、特開２００６−３１０１１５号公報や特開２００７−１８７８７号公報等により知られている。
【００５０】
温度検出素子３１Ｒが赤外線センサーである場合は、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この温度センサーは、被加熱物Ｎの手前にある耐熱ガラスやセラミックス製等のトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度に拘わらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。
【００５１】
例えばトッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサー３１Ｒは４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【００５２】
一方、温度検出素子３１Ｒが、サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。
【００５３】
なお、温度検出素子がサーミスタ等の伝熱式の場合には、その温度感知部をトッププレート２１の下面に直接接触させ、あるいは伝熱性樹脂等のような部材を介在させて、トッププレート２１自身の温度を出来るだけ正確に把握させるようにしても良い。温度感知部とトッププレート２１の下面との間に空隙があると、温度の伝達に遅れが生ずるからである。
【００５４】
以下の説明において、左右に共通に配置された部材について共有する内容については、名称における「左、右」および符号における「Ｌ、Ｒ」の記載を省略する場合がある。
【００５５】
（輻射式中央電気加熱源）
輻射式中央電気加熱源７は（図２、図３参照）、図１の本体部Ａの内部であって、トッププレート２１の左右中心線ＣＬ１上で（図８参照）、かつ、トッププレート２１の後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱源７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーター）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。そして、例えば、最大消費電力（最大火力）１．２ｋＷの能力を備えたものが使用されている。
【００５６】
輻射式中央電気加熱源７は上面全体が開口した円形容器形状を有しており、その最外周部分を構成する断熱材製の容器状カバー５０は、最大外径寸法が約１８０ｍｍで、高さ（厚さ）が１５ｍｍになっている。
【００５７】
トッププレート２１に表示された円（図１と図３において実線）である案内マーク７Ｍの位置は、輻射式中央電気加熱源７の最外周位置と完全に一致しているものではない。この案内マーク７Ｍは適正な加熱領域を示すものに過ぎないのである。図３の破線の円が、大体輻射式中央電気加熱源７の容器状カバー５０の最外周位置を示す。
【００５８】
（輻射式電気加熱源）
右側の上下仕切り板２４Ｒは、鉛直に設置されており（図２、図４参照）、筐体部Ｃの内部で右側冷却室８Ｒとグリル加熱室９間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている。左側の上下仕切り板２４Ｌは、同じく鉛直に設置されており（図２参照）筐体部Ｃの内部で左側冷却室８Ｌとグリル加熱室９間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている（図２、図４参照）。なお、上下仕切り板２４Ｒ、２４Ｌはグリル加熱室９の外側壁面と数ｍｍ程度の間隔を保って設置されている。
【００５９】
水平仕切り板２５（図２、図５参照）は、左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒの間全体を上下２つの空間に区画する大きさを有しており、この水平仕切り板２５の上方が前記上部部品室１０である（図２参照）。またこの水平仕切り板２５はグリル加熱室９の天井面と数ｍｍから１０ｍｍ程度の所定の空隙１１６（図６参照）を持って設置されている。
切欠き部２４Ａは左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒにそれぞれ形成され、後述する冷却ダクト４２を水平に設置する際にそれと衝突しないように設けている（図２参照）。
【００６０】
矩形箱状に形成されたグリル加熱室９は、ステンレスや鋼板等の金属板により左右、上下及び背面側の壁面が形成され、上部天井付近および底部付近には輻射式の電気ヒーター、例えばシーズヒーターによる上下１対の輻射式電気加熱源２２、２３（図６参照）が略水平に広がるように設置されている。ここで「広がる」とは、シーズヒーターの途中が水平面において複数回屈曲して、できるだけ平面的に広い範囲の面積を占めるように蛇行している状態をいい、平面形状がＷ字形になっているものが代表的な例である。
【００６１】
この上下二つの輻射式電気加熱源２２、２３を同時又は個別に通電してロースト調理（例えば焼き魚）、グリル調理（例えばピザやグラタン）やグリル加熱室９内の雰囲気温度を設定して調理するオーブン調理（例えば、ケーキや焼き野菜）が行えるようになっている。例えば、グリル加熱室９の上部天井付近の輻射式電気加熱源２２は最大消費電力（最大火力）１２００Ｗ、底部付近の輻射式電気加熱源２３は最大消費電力８００Ｗのものが使用されている。
【００６２】
空隙２６（図６参照）は、水平仕切り板２５とグリル加熱室９の外枠９Ｄとの間に形成された間隙で（前記した空隙１１６と同じものである）、これは最終的に後部排気室１２と連通しており、空隙２６内の空気が後部排気室１２を通じて本体部Ａの外に誘引されて排出されるようになっている。
【００６３】
図２において、後部仕切り板２８は上部部品室１０と後部排気室１２とを仕切るものであり、下端部は前記水平仕切り板２５に、また上端部は上枠２０に達する高さ寸法を有している。排気口２８Ａは後部仕切り板２８に２箇所形成されており、上部部品室１０に入った冷却風を排気するためのものである（図２参照）。
【００６４】
（冷却用送風機）
この実施の形態でいう送風機３０は、遠心型多翼式送風機（代表的なものとしてシロッコファンがある）を使用しており（図４、図５参照）、駆動モータ３００の回転軸３２の先端に翼部３０Ｆを固定したものを用いている。また送風機３０は、前記右側冷却室８Ｒと左側冷却室８Ｌのそれぞれに設置され、左右の左ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣ用の回路基板とそれら加熱コイル自体を冷却するようになっており、詳しくは以下で説明する。
【００６５】
冷却ユニットＣＵは、図４と図５に示す通り、前記冷却室８Ｒ、８Ｌに上方から挿入されて固定され、インバーター回路を構成する回路基板４１を収容した部品ケース３４と、この部品ケース３４に結合され内部に送風機３０の送風室３９を形成しているファンケース３７とを備えている。前記送風機３０は、その駆動用モータ３００の回転軸３２が水平になっている、いわゆる横軸型であり、右側冷却室８Ｒの中に設置されたファンケース３７の内部に収容されている。その送風機３０の多数の翼３０Ｆを囲むようにファンケース３７内部には円形の送風空間が形成され送風室３９が形成されている。ファンケース３７の吸い込み筒３７Ａの最上位には吸い込み口３７Ｂが形成されている。排気口（出口）３７Ｃはファンケース３７の一端部に形成されている。
【００６６】
ファンケース３７は、２つのプラスチック製ケース３７Ｄ、３７Ｅを組み合わせてネジ等の固定具で結合されることで一体構造物として形成されている。この結合状態で冷却空間８Ｒ、８Ｌにその上方から挿入され、適当な固定手段で移動しないように固定される。
【００６７】
前記部品ケース３４は、前記ファンケース３７の空気吐き出し用の排気口３７Ｃから排出される冷却風が導入されるように、前記ファンケース３７に密着状態に接続されており、全体が横長長方形形状を有しているとともに、排気口３７Ｃに連通する導入口（図示せず）、後述する第１の排気口３４Ａ及び第２の排気口３４Ｂの３箇所の部分だけを除いた他の部分全体が密閉されている。
【００６８】
プリント配線基板（以下、回路基板という）４１は、前記右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌに所定の高周波電力を供給するインバーター回路が実装されたものであり、部品ケース３４の内部空間形状にほぼ匹敵する外形寸法を有し、部品ケース３４の中においてグリル加熱室９から遠い側、逆にいうと本体部Ａの外郭を構成する本体ケース２に、わずか数ｍｍ以下の近くまで接近する側に設置されている。なお、この回路基板４１には、インバーター回路の部分と離して前記送風機３０の駆動モータ３００駆動用の電源及び制御回路部を一緒に実装している。
【００６９】
この回路基板４１でいうインバーター回路２１０Ｒ、２１０Ｌとは、図１３に示した、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路２２１を除き（含めても良いが）、その直流側出力端子に接続されたコイル２２２及び平滑化コンデンサー２２３からなる直流回路と、共振コンデンサー２２４と、スイッチング手段となる電力制御用半導体であるＩＧＢＴ２２５と、駆動回路２２８と、フライホイールダイオード２２６とを具備した回路をいい、機械的構造物であるＩＨ加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣは含んではいない。
【００７０】
前記部品ケース３４の上面部には、送風機３０からの冷却風の流れる方向に沿って前記第１の排気口３４Ａと第２の排気口３４Ｂを２個、離して形成している。第２の排気口３４Ｂは、部品ケース３４において冷却風の流れの最も下流側位置にあり、また第１の排気口３４Ａよりも数倍大きな開口面積を有している。なお、図５においてＹ１〜Ｙ５は送風機３０により吸い込まれる空気と排出される空気の流れを示すものであり、Ｙ１、Ｙ２、・・Ｙ５と順次冷却風は流れていく。
【００７１】
冷却ダクト４２は全体がプラスチックで成型されたものであり、プラスチックの一体成形品である上ケース４２Ａと、同じくプラスチックの一体成形品である平板状の蓋（以下、「下ケース」という）４２Ｂとを重ねてネジで固定することで、その両者の間の内部に後述する３つの通風空間４２Ｆ、４２Ｇ、４２Ｈが形成される（図５参照）。
【００７２】
噴き出し孔４２Ｃは上ケース４２Ａの上面の全体に亘りその壁面を貫通するよう多数形成されており、送風機３０からの冷却風を噴き出すためのものであり、各噴き出し孔４２Ｃの口径は同じにしてある。
仕切り壁４２Ｄは、上ケース４２Ａの中に一体成型で直線又は曲線状に形成したリブ（凸条）形状であり、これにより部品ケース３４の第１の排気口３４Ａに一端が連通した通風空間４２Ｆが区画形成される（図５参照）。
【００７３】
仕切り壁４２Ｅは、同様に上ケース４２Ａの中に一体に形成した平面形状がコ字状凸条形状であり、これにより部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂに一端が連通した通風空間４２Ｈが区画形成される（図５参照）。この通風空間４２Ｈは仕切り壁４２Ｅの一側部（図４、図７では部品ケース３４に近い側）に形成した連通口（穴）４２Ｊ（図５参照）を介して最も広い通風空間４２Ｇに連通している。
【００７４】
さらに通風空間４２Ｈの一側部（図４、図７では部品ケース３４に近い側）は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂの真上になるように冷却ダクト４２が設置される。これにより部品ケース３４から吐き出される冷却風は、冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｇに展開して各噴き出し孔４２Ｃから噴出される。通風口４２Ｋは上ケース４２Ａの通風空間４２Ｈに対応して形成した四角形の通風口で、これは後述する液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌを冷却する風を出すものである。
【００７５】
図５において、放熱フィン４３Ａ、４３Ｂは前記右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ用のインバーター回路（図１３で詳しく述べる）２１０Ｒ、２１０Ｌが実装された回路基板４１の中にあるＩＧＢＴ２２５などの電力制御用半導体スイッチング素子やその他発熱性部品が取り付けられたアルミ製のものであり、全体に亘り多数の薄いフィンが規則正しく並べて形成されている。この放熱フィン４３Ａ、４３Ｂは、図５に示すように部品ケース３４の中で底部よりも天井部に近い側に設置され、下方は十分な空間を確保し、その空間内を冷却風Ｙ４が流れるようになっている。
【００７６】
つまり送風機３０の特性上、吐き出し能力（吹出し能力）が吐き出し口（排気口３７Ｃ）の全域に亘り均一ではなく、吐き出し能力の最高部分はその排気口３７Ｃの上下中心点より下方にあるが、この位置の延長線上の位置とならないよう、前記放熱フィン４３Ａ、４３Ｂの位置を上方へ設定している。また回路基板４１の表面に実装された各種の小型電子部品や印刷配線パターン部分に向けて冷却風が吹きつけられることはない。
【００７７】
左ＩＨ加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌは、主加熱コイルＭＣを駆動する専用のインバーター回路ＭＩＶと、複数の副加熱コイルＳＣを個別に駆動する専用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から構成されている（図１４参照）。
【００７８】
グリル加熱室９は、本体部Ａの左右ＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒの下方に内蔵されるとともに、本体Ａの内側後壁面との間に所定の空間ＳＸ（図６参照）が形成されている。つまりグリル加熱室９は、後述する排気ダクト１４を設置するため及び排気室１２を形成するため、本体ケース２の胴部背面壁２Ｕとの間に１０ｃｍ以上の前記空間ＳＸが形成されている。
【００７９】
前記２つの独立した冷却ユニットＣＵは、前記冷却室８Ｒ、８Ｌに上方から挿入されて固定された状態では、図５に示すファンケース３７の一部で横幅の大きな部分が前記空間ＳＸ（図６参照）に一部突出し、また回路基板４１を収容した部品ケース３４は、グリル加熱室９の左右側壁面と所定の空隙が形成される。なお、ここでいう空隙とは、グリル加熱室９の左右の外壁面と部品ケース３４との間の空隙を意味しており、この実施の形態でいう左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒと部品ケース３４の外側表面との間の対向間隙をいうものではない。
【００８０】
このように冷却ユニットＣＵのファンケース３７の部分は、グリル加熱室９があってもその空間ＳＸに配置され、前方から投影した形で見た場合、冷却ユニットＣＵのファンケース３７の部分がグリル加熱室９と一部重なる状態になっていることで、本体部Ａの横幅寸法を増大させることを防止できている。
【００８１】
（操作手段Ｅ）
この実施の形態における加熱調理器の操作手段Ｅは、前面操作部６０と上面操作部６１とからなっている（図２〜図３参照）。
【００８２】
（前面操作部）
本体ケース２の左右両側の前面にプラスチック製の前面操作枠６２Ｒ、６２Ｌが取り付けられており、この操作枠前面が前面操作部６０となっている。この前面操作部６０には、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、輻射式中央電気加熱源７及びグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図２参照）と、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電とその通電量（火力）を制御する右電源スイッチ（図示せず）の電気接点を開閉する右操作ダイアル６４Ｒと、同じく左ＩＨ加熱源６Ｌの通電とその通電量（火力）を制御する左制御スイッチ（図示せず）の左操作ダイアル６４Ｌと、がそれぞれ設けられている。主電源スイッチ６３を経由して図１３に示す全ての電気回路構成部品へ電源が供給される。
【００８３】
前面操作部６０には、左操作ダイアル６４Ｌによって左ＩＨ加熱源６Ｌに通電が行われている状態でのみ点灯する左表示灯６６Ｌと、右操作ダイアル６４Ｒによって右ＩＨ加熱源６Ｒに通電が行われている状態でのみ点灯する右表示灯６６Ｒとが設けられている。
【００８４】
なお、左操作ダイアル６４Ｌと右操作ダイアル６４Ｒは、使用しない状態では、図１、図４に示されるように、前面操作部６０の前方表面から突出しないように内側へ押し込まれており、使用する場合には、使用者が指で一度押してから指を離すと、前面操作枠６２に内蔵しているバネ（図示せず）の力によって突出し（図２参照）、使用者が周囲を掴んで回せる状態になるものである。そして、この段階で１段階右か左に回せば、初めて左ＩＨ加熱源６Ｌおよび右ＩＨ加熱源６Ｒにはそれぞれ（最小設定火力１２０Ｗでの）通電が開始される。なお、左ＩＨ加熱源６Ｌの最小火力は、前記主加熱コイルＭＣだけで得られるものであり、最小火力時には副加熱コイルＳＣは加熱駆動されない。
【００８５】
そこで、突出している左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒの何れかをさらに同じ方向に回せば、その回動の量に応じて内蔵したロータリエンコーダー（図示せず）より発生する所定の電気的パルスを前記制御手段Ｆが読み取り、当該加熱源の通電量が決まり、火力設定が行えるようになっている。なお、左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒの何れも、初期の状態であるか途中で左右に回した状態であるかに関係なく、使用者が指で一度押して前面操作部１０の前方表面から突出しないような所定の位置に押し込む（押し戻すと、その位置で保持され、かつ左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒの何れも通電を瞬時に停止できる（例えば、調理中であっても、右操作ダイアル６４Ｒを押し込めば、右ＩＨ加熱源６Ｒは直ちに通電停止される）。
【００８６】
なお、前記主電源スイッチ６３（図１参照）の操作ボタン６３Ａ（図２参照）を開成（ＯＦＦ）操作すれば、それ以後、右操作ダイアル６４Ｒおよび左操作ダイアル６４Ｌの操作は一斉に無効となる。同様に輻射式中央電気加熱源７とグリル加熱室９に設置された輻射式電気加熱源２２、２３の通電も全て遮断される。
【００８７】
また、前面操作枠６２の前面下部には、図示していないが３つの独立したタイマーダイアルが設けられている。これらタイマーダイアルは、それぞれ左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、輻射式中央電気加熱源７を通電開始から所望の時間（タイマーセット時間）だけ通電し、その設定時間を経過した後は自動的に電源を切るタイマースイッチ（タイマーカウンターともいう。図示せず）を操作するためのものである。
【００８８】
（上面操作部）
上面操作部６１は、図３に示すように右火力設定用操作部７０、左火力設定用操作部７１及び中央操作部７２とからなっている。すなわちトッププレート２１の上面前部において、本体部Ａの左右中心線を挟んで、右側には右ＩＨ加熱源６Ｒの右火力設定用操作部７０が、中央部には輻射式中央電気加熱源７及びグリル加熱室９に設置された輻射式電気加熱源２２、２３の中央操作部７２が、左側には左ＩＨ加熱源６Ｌの左火力設定用操作部７１が、それぞれ配置されている。
【００８９】
この上面操作部には、誘導加熱可能なようにステンレス製又は鉄製の調理容器（図示せず）を使用する場合の各種キーが設けてあり、その中にはパン専用キー２５０が設けてある。なお特定の調理（例えばパン）の専用キーではなく、調理容器使用のための専用の共通キーを１個設け、それを押すたびに、後述する統合表示装置１００の中に所望の調理名（例えばパン）が表示された操作可能なキー（後述する入力キー１４１〜１４５など）を表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れてその所望の調理開始指令を入力するような形態にしても良い。なお、前記調理容器は、グリル加熱室９の内部にその前面開口９Ａから挿入され、焼き網１０９の上に置かれても使用可能である。
【００９０】
さらに上面操作部６１には、前記調理容器をＩＨ加熱源と輻射式電気加熱源２２、２３の両方で使用して調理する場合（以下、「複合加熱調理」又は「複合調理」という）のための複合調理キー２５１が設けてある。この実施の形態１では右ＩＨ加熱源６Ｒとグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３との複合加熱ができるようにしたものであり、前記複合調理キー２５１は、後述する右火力設定用操作部７０寄りに設けてある（図３参照）。
【００９１】
なお前記複合調理キー２５１は、固定式のキーやボタン、摘み等ではなく、後述する統合表示手段１００の表示画面（液晶画面など）の中に所望のキーを表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れることで、複合調理の入力を可能にする形態であっても良い。つまり統合表示手段１００の表示画面中にソフトウエアによって適時に入力可能なキー形状を表示し、それをタッチして入力操作する方法でも良い。
【００９２】
（右火力設定用操作部）
図１６において、右火力設定用操作部７０には、使用者が１度押圧するだけで右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部９０が設けられている。具体的には弱火力キー９１、中火力キー９２、および強火力キー９３の３つのワンタッチキーを備えており、弱火力キー９１は右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を３００Ｗに設定し、中火力キー９２は７５０Ｗに設定し、強火力キー９３は２．５ｋＷに設定する。さらに、右ワンタッチキー部の右端部に強火力キー９４が設けられ、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を３ｋＷにしたい場合には、これを押圧操作する。
【００９３】
（左火力設定用操作部）
同様に左ＩＨ加熱源６Ｌの火力設定のための左火力設定用操作部７１にも右火力設定用操作部７０と同様なワンタッチキー群が設置されている。
【００９４】
（中央操作部）
図３及び図１６において、中央操作部７２には、グリル（ロースト）調理およびオーブン調理に用いられるグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３の通電を開始する操作スイッチの操作ボタン９５と、その通電を停止する操作スイッチの操作ボタン９６が並べて設けられている。
【００９５】
中央操作部７２には、輻射式電気加熱源２２、２３によるグリル調理や左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒによる電磁調理における制御温度を、１度ずつ加算的又は減算的に設定する温度調節スイッチの操作ボタン９７Ａ、９７Ｂが横一列に設けられている。また、輻射式中央電気加熱源７の電源入り・切りスイッチボタン９８及び火力を１段階ずつ加算的又は減算的に設定する設定スイッチ９９Ａ、９９Ｂもここに設けてある。
【００９６】
さらに、中央操作部７２には便利メニューキー１３０が設けられている。それを操作すると揚げ物調理（左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒを使用）、揚げ物予熱状態表示（左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒを使用し、油を所定の予熱温度まで加熱）、タイマー調理（左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、輻射式中央電気加熱源７、グリル加熱室９の内部に設けた輻射式電気加熱源２２、２３を、タイマースイッチにて設定した時間中だけ通電して調理）を設定する際に押圧すれば、後述する統合表示手段１００に所望の入力画面や状態表示画面を簡単に読み出せる。
【００９７】
パン専用キー２５０の右側には、ハードボタンからなる右ＩＨ便利メニューボタン１３１Ｒが設けられており、これは右ＩＨ加熱源６Ｒについての各種の設定をするための設定ボタンである。同様な設定ボタンは左ＩＨ加熱源６Ｌについても設けられている（図示省略）。
【００９８】
前記したタイマーカウンター（図示せず）を操作・スタートさせるスタートスイッチを操作すると、前記した液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌに、そのスタート時点からの経過時間が計測されて数字で表示される。なお、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌの表示光はトッププレート２１を透過し、経過時間が「分」と「秒」単位で明瞭に使用者に表示される。
【００９９】
左側の左火力設定用操作部７１にも、右火力設定用操作部７０と同様に、左タイマースイッチ（図示せず）と、左液晶表示部４５Ｌが設けられ、これらは本体１の左右中心線ＣＬ１を挟んで左右対象的位置に設けられている。
【０１００】
（火力表示ランプ）
トッププレート２１の右前側で、右ＩＨ加熱源６Ｒと右火力設定用操作部７０との間の位置に、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力の大きさを表示する右火力表示ランプ１０１Ｒが設けられている。右火力表示ランプ１０１Ｒはトッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。
【０１０１】
同様に、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力の大きさを表示する左火力表示ランプ１０１Ｌが、トッププレート２１の左前側で、左ＩＨ加熱源６Ｌと左火力設定用操作部７１との間の位置に設けられ、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。なお、これら表示ランプ１０１Ｒ、１０１Ｌは図１３の回路構成図には表示を省略している。
【０１０２】
（表示手段Ｇ）
この実施の形態における加熱調理器の表示手段Ｇは、統合表示手段１００からなっている（図１、図３参照）。
図１、図３及び図１６に示すように、統合表示手段１００が、トッププレート２１の左右方向の中央部で、前後方向の前側に設けられている。この統合表示手段１００は液晶表示パネルを主体に構成され、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。
【０１０３】
統合表示手段１００は、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、輻射式中央電気加熱源７及びグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３等の通電状態（火力や時間等）を入力したり、確認したりすることができるものである。すなわち、
（１）左右ＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒの機能（調理動作中であるかどうか等）
（２）輻射式中央電気加熱源７の機能（調理中であるかどうか等）
（３）グリル加熱室９での調理の場合には、その加熱調理を行う場合の操作手順や機能（例えば、現在ロースター、グリル、オーブンの調理の何れが行われているかどうか）
の３つの場面に対応して、動作状況や火力等の加熱条件が、文字やイラスト、グラフなどによって明瞭に表示されるものである。
【０１０４】
この統合表示手段１００で使用されている液晶画面は、周知のドットマトリックス型液晶画面である。また高精細（３２０×２４０ピクセルの解像度を備えているＱＶＧＡや６４０×４８０ドット、１６色の表示が可能なＶＧＡ相当）の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶画面は１層だけではなく、表示情報を増やすために上下２層以上で表示するものを使用しても良い。液晶画面の表示領域の大きさは縦（前後方向）約４ｃｍ、横約１０ｃｍとなっている長方形である。
【０１０５】
また情報を表示する画面区域を加熱源毎に複数個に分割している（図１６参照）。例えば画面を合計１０個のエリアに割り当ててあり、次のように定義されている。
（１）左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ（火力用１００Ｌ１と時間用１００Ｌ２の計２個）。
（２）輻射式中央電気加熱源７の対応エリア１００Ｍ（火力用１００Ｍ１と時間用１００Ｍ２の計２個）。
（３）右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒ（火力用１００Ｒ１と時間用１００Ｒ２の計２個）。
（４）グリル加熱室９の調理用エリア１００Ｇ。
（５）各種調理における参考情報を随時又は使用者の操作で表示するとともに、異常運転検知時又は不適正操作使用時に使用者に報知するガイドエリア（１００ＧＤの１個）。
（６）各種調理条件等を直接入力可能な機能を有する、互いに独立した６つの入力キー１４１、１４２、１４３、１４４、１４５、１４６を表示するキー表示エリア１００Ｆと、
（７）一つの任意表示エリア１００Ｎと、
をそれぞれ備えている。
【０１０６】
任意表示エリアのキー１００Ｎを押せば、調理に役立つ詳しい情報などを文字で統合表示手段１００のガイドエリア１００ＧＤに表示させることができるものである。
また前記表示エリアの背景色は、通常では全体が統一された色彩（例えば白）で表示されるようになっているが、表示エリア１００Ｒと１００Ｇは、前記した「複合調理」の場合は、同じ色でしかも他の加熱源の表示エリア１００Ｌ、１００Ｍとは異なる色（例えば黄色や青色など）に変化するようになっている。このような色変化は表示画面が液晶の場合は、そのバックライトの動作切り替えで可能になるが、詳細な説明は省略する。
【０１０７】
上記の合計１０個の各エリア（表示領域）は、統合表示手段１００の液晶画面の上に実現されたものではあるが、画面自体に物理的に個別に形成され、又は区画されているものではない。すなわち、画面表示のソフトウエア（マイコンのプログラム）により確立されたものであるので、そのソフトウエアによりその都度面積や形、位置を変えることは可能であるが、使用者の使い勝手を考え、左ＩＨ加熱源６Ｌ、輻射式中央電気加熱源７、右ＩＨ加熱源６Ｒなど各加熱源の左右の並び順序に合わせて常に同じ並び順序にしている。
【０１０８】
つまり、画面上では左側に左ＩＨ加熱源６Ｌ、真中に輻射式中央電気加熱源７、右側に右ＩＨ加熱源６Ｒについての情報が表示される。またグリル加熱室９の調理用表示エリア１００Ｇは、必ず上記左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ、輻射式中央電気加熱源７の対応エリア１００Ｍ、右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒよりも手前側に表示される。さらに入力キーの表示エリア１００Ｆがいかなる場面でも必ず最も手前に表示される。
【０１０９】
また前記入力キー１４１〜１４６は、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、統合表示手段１００の上面を覆うガラス板の上面に軽く触れることで通電制御回路２００に対する有効な入力信号が発生するものである。
【０１１０】
前記入力キー１４１〜１４６の部分（区域）を構成する前記ガラス板上には、キーの入力機能を示す文字や図形、記号（図１６のキー１４３、１４５の矢印を含む）を印刷や刻印等で何ら表示していないが、これらキーの下方の液晶画面（キー表示エリアＦ）には、それら入力キーの操作場面毎にキーの入力機能を示す文字や図形、記号を表示する構成になっている。
【０１１１】
全ての入力キー１４１〜１４６が常に同時に表示されている訳ではない。操作しても無効なキー（操作する必要が無い入力キー）については、図１６の入力キー１４４のように、入力機能文字や図形を液晶画面上で表示しないようにして、非アクティブ状態にしている。アクティブ状態の入力キー１４１〜１４６が操作されれば、通電制御回路２００の動作を定める制御プログラムに対し、有効な操作指令信号になることになる。
【０１１２】
また入力キー１４６は、調理条件を決定したい場合及び調理をスタートしたい場合に操作されるためのキーである。これを一度操作して調理動作がスタートすると、「停止」という表示の入力キーに変更される（図１７、図１８参照）。その他の入力キー１４１〜１４５も、その都度入力命令が変化することがあり、有効な入力機能はその都度表示される文字や図形、記号などで用意に識別できる。
【０１１３】
なお、複数の加熱源を使用中に特定の加熱源を停止したい場合は、例えば図１７の場面において入力キー１４３を押すと、輻射式中央電気加熱源７の対応エリア１００Ｍから、左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒの順に、各対応エリア全体が色変化又は点滅して選択されていることを表示するので、その所望の対応エリアを呼び出して（選択して）おいて停止キー１４６を押せば良い。逆に入力キー１４５を押すと、逆方向に選択でき、輻射式中央電気加熱源７の対応エリア１００Ｍから、右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌへと順次選択でき、その所望の対応エリアを呼び出しておいて停止キー１４６を押せば良い。ＡＭは加熱調理動作を実行中の加熱源の名称の横に表示されるアクティブマークで、これが表示されているかどうかを見ることでその加熱源が駆動されているかどうかを使用者が認識できる。
【０１１４】
（グリル加熱室９）
グリル加熱室９の前面開口９Ａは、図１と図６に示すように、ドア１３によって開閉自在に覆われ、ドア１３は使用者の操作によって前後方向に移動自在になるよう前記グリル加熱室９にレール、コロ等の支持機構（図示せず）によって保持されている。また、ドア１３の中央開口部１３Ａには耐熱ガラス製の窓板が設置され、グリル加熱室９の内部が外側から視認できるようになっている。１３Ｂはドア１３を開閉操作するために前方に突出した取っ手である。なお、グリル加熱室９は、前述したように本体の内側後壁面との間に所定の空間ＳＸ（図６参照）が形成され、この空間を利用して後述する排気ダクト１４が設置され、また排気室１２が形成されている。
【０１１５】
ドア１３には加熱室９の左右両側位置で前後に延びる金属製レールの前端部が連結されており、油の多い調理をする場合は通常そのレールの上に、金属製の受皿１０８（図６参照）を載せる。受皿１０８の上には金属製の焼き網１０９が置かれて使用される。これによりドアを前方に水平に引き出した場合、その引出し動作に伴って受皿１０８（焼網１０９が載っている場合はその焼網）も一緒にグリル加熱室９の前方へ水平に引き出される。なお、受皿１０８は、金属製レールの上に左右両端部を単に載せることで支持させているだけであるため、受皿１０８をレールの上から単独で取り外すことが出来るようになっている。
【０１１６】
また焼網１０９の形状と受皿１０８の位置、形状等は、受皿１０８を前方に引き出す際に下部のヒーター２３に当たって引き出せないことがないように工夫してある。このようにこのグリル加熱室９では、焼網１０９の上に肉や魚、その他食品を載せて輻射式電気加熱源２２、２３を（同時又は時分割等で）通電すれば、それら食品を上下両面から加熱する「両面焼き機能」を有するものである。またこのグリル加熱室９には、この室内温度を検出する庫内温度センサー２４２（図１３参照）が設けられており、庫内温度を所望の温度に維持させて調理をすることも可能になっている。
【０１１７】
グリル加熱室９は、図６に示すように、後方（背面）側全体に開口９Ｂを有し、前方側に開口９Ａを有した筒状の金属製内枠９Ｃと、この内枠の外側全体を所定の（下方）間隙１１３、（上方）間隙１１４および左右両側方間隙（１１５。図示せず）を保って覆う外枠９Ｄとから構成されている。なお、図６において、３０７はグリル加熱室９の外枠９Ｄと本体ケース２の底壁面との間に形成された空隙である。
【０１１８】
外枠９Ｄは、左右両側壁面、上面、底面及び背面の５つの面を有し、全体が鋼板などで形成されている。これら内枠９Ｃと外枠９Ｄの内側表面は、ホーロー等の清掃性の良い被覆を形成するか又は耐熱塗装膜を塗ったり、あるいは赤外線放射皮膜を形成したりしている。赤外線放射皮膜を形成した場合、食品などの被加熱物Ｎに対する赤外線放射量を増大させ、加熱効率を高め、また焼きむらの改善にもなる。９Ｅは外枠９Ｄの背壁面上部に形成した排気口である。
【０１１９】
金属製排気ダクト１４はその排気口９Ｅの外側に連続するように設置したものであり、この金属製排気ダクト１４の流路断面は正方形又は長方形であり、図６に示すように途中から下流側に行くに従って斜め上方に傾斜し、その後垂直方向に曲がり、最終的には上端部開口１４Ａが上枠２０に形成した中央通風口２０Ｃ近傍まで連通している。
１２１は排気ダクト１４の内部で、排気口９Ｅの下流側位置に設置された脱臭用触媒で、触媒用電気ヒーター（１２１Ｈ）により加熱されることで活性化し、排気ダクト１４を通るグリル加熱室９内部の熱い排気から臭気成分を除去する働きをする。
【０１２０】
（排気構造・吸気構造）
前記した通り、上枠２０の後部には横に長く右通風口（吸気口になる）２０Ｂ、中央通風口（排気口になる）２０Ｃ、左通風口２０Ｄがそれぞれ形成されている。これら３つの後部通風口の上には、上方全体を覆うように全体に亘り無数の小さな連通孔が形成された金属製平板状のカバー１３２（図１参照）が着脱自在に載せられている。カバー１３２は金属板に連通孔用の小孔をプレス加工で形成したもの（パンチングメタルとも言う）の他に、金網や細かい格子状のものでも良い。何れにしても上方から使用者の指や異物等が各通風口２０Ｂ、２０Ｃ、２０Ｄに入らないようなものであれば良い。
【０１２１】
前記ファンケース３７の吸い込み筒３７Ａ最上位にある吸い込み口３７Ｂは、前記カバー１３２の右端部の直下に臨んでおり、カバー１３２の連通孔を通して台所などの外部の室内空気を本体部Ａの中の左右冷却室８Ｒ、８Ｌに導入できるようになっている。
【０１２２】
前記後部排気室１２の中には図２に示すように、前記排気ダクト１４の上端部が位置した状態である。言い換えると排気ダクト１４の左右両側には、前記グリル加熱室９の周囲に形成されている空隙１１６（図６参照）と連通している後部排気室１２が確保されている。グリル加熱室９は、前記した水平仕切り板２５との間に所定の空隙１１６を持って設置されているが（図６参照）、この空隙１１６は最終的には後部排気室１２に連通している。前記したように後部仕切り板２８に形成した１対の排気口２８Ａを通じて上部部品室１０の内部は後部排気室１２と連通しているから、上部部品室１０の中を流れる冷却風（図５の矢印Ｙ５）が本体１の外部へ図２の矢印Ｙ９のように排出されるが、この際、これに誘引されて前記空隙１１６内部の空気も一緒に排出される。
【０１２３】
（補助冷却構造）
図４、図５において、前部部品ケース４６は前記上面操作部６１の各種電気・電子部品５７や誘導加熱調理時の火力を光で表示する発光素子（ＬＥＤ）などを取り付けて固定した取付基板５６を内部に収容するものであり、上面が開放した透明プラスチック製の下ダクト４６Ａと、この下ダクト４６Ａの上面開口を塞ぐように密閉する蓋となる透明プラスチック製の上ダクト４６Ｂとから構成されている。下ダクト４６Ａの右端部と左端部にはそれぞれ通風口４６Ｒ、４６Ｌが開口しており（図４参照）、また中央の後部には通風を許容する切欠き４６Ｃが形成されている。
【０１２４】
上ダクト４６Ｂの天井面には、中央に前記統合表示手段１００が、また左右には液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌがそれぞれ設置されている（図４参照）。前記送風機３０の冷却風は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂから冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｈに対応して形成した通風口４２Ｋを通して液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌの下方から前部部品ケース４６に入り、切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出されるものである。これにより液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ、統合表示手段１００は共に常に送風機３０からの冷却風で冷却される。
【０１２５】
特にこの部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂからの冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ及び統合表示手段１００ともに、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制される。特に、冷却風の流れ（図５の矢印Ｙ５）で下流側になる左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの後部位置が冷えにくいため、この実施の形態では、通風空間４２Ｆに第１の排気口３４Ａからの低温の風が直接供給されて、この風で当該部分を冷やすようにしている。
【０１２６】
（補助排気構造）
図６に示すように、排気ダクト１４の脱臭用触媒１２１より下流側に、一段階下方へ凹ませた形状の筒状底部１４Ｂが形成されている。通気孔１４Ｃはこの筒状底部１４Ｂに形成されている。送風機１０６はこの通気孔１４Ｃに臨ませた補助排気用の軸流形送風機で、１０６Ａはその回転翼、１０６Ｂはその回転翼１０６Ａを回転させる駆動モータであり、排気ダクト１４に支持されている。グリル加熱室９で調理中、そのグリル加熱室９は高温になるから自然と内部気圧が上昇し、それに伴って高温の雰囲気が排出され、排気ダクト１４を上昇してくるが、その送風機１０６を運転して矢印Ｙ７で示すように本体部Ａの内部の空気を排気ダクト１４に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室９の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト１４の上端部開口１４Ａから矢印Ｙ８で示すように排気される。
【０１２７】
補助排気用の軸流形送風機１０６は、調理器の運転中に常に運転されている訳ではなく、運転されるのはグリル加熱室９で加熱調理が行われる場合である。この場合にはグリル加熱室９から排気ダクト１４に高温の熱気が排出されるからである。また、この図６におけるＹ７、Ｙ８の空気の流れと、図５におけるＹ１〜Ｙ５の空気の流れとは全く関連しておらず、また連続した流れでもない。
【０１２８】
（制御手段Ｆ）
この実施の形態における加熱調理器の制御手段Ｆは、通電制御回路２００からなっている（図１３参照）。
図１３は、この加熱調理器の制御回路全体を示す構成要素図であり、該制御回路は、１つ又は複数のマイクロコンピュータを内蔵して構成されている通電制御回路２００によって形成されている。通電制御回路２００は、入力部２０１と、出力部２０２と、記憶部２０３と、演算制御部（ＣＰＵ）２０４と、の４つの部分から構成され、定電圧回路（図示せず）を介して直流電源が供給されて、全ての加熱源と表示手段Ｇを制御する中心的な制御手段の役目を果たすものである。図１３において、１００Ｖ又は２００Ｖ電圧の商用電源に対し、整流回路（整流ブリッジ回路ともいう）２２１を介して右ＩＨ加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒが接続されている。
【０１２９】
同様に、この右ＩＨ加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと並列に、図１３に示した右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ（誘導加熱コイル）の基本構成と同様な左ＩＨ加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌが、前記整流ブリッジ回路２２１を介して前記商用電源に接続されている。つまり、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣ（誘導加熱コイル）は、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路２２１と、この直流側出力端子に接続されたコイル２２２及び平滑化コンデンサー２２３からなる直流回路と、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３の接続点に１端が接続された右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ及び共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５とを備えている。
【０１３０】
左ＩＨ加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌが右ＩＨ加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと大きく異なるところは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣを有するところである。このため、左ＩＨ加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌは、内側コイルＬＣ２と外側コイルＬＣ１の両者、すなわち主加熱コイルＭＣに対して電力を供給する主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶと、後述する４つの独立した副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４とから構成されている。そして４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電タイミングや通電量は全て通電制御回路２００によって決定されるようになっている。
【０１３１】
主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶは、可変周波数出力制御方式を採用しているため、その周波数を変化させることでインバーター電力、すなわち得られる火力を可変とすることができる。インバーター回路ＭＩＶの駆動周波数を高く設定していくと、インバーター電力は低下していき、スイッチング手段（ＩＧＢＴ）２２５や共振コンデンサー２２４等の回路構成電気・電子素子の損失が増加し、発熱量も多くなって好ましくないので、所定の上限周波数を決め、それ以下で変化させるように制御している。上限周波数で連続的に制御できるときの電力が最低電力となるが、これ未満の電力を投入する場合は通電を断続的に行う、通電率制御を併用して最終的な小火力を得ることができる。副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４も同様にして火力制御できる。
【０１３２】
またインバーター回路ＭＩＶの駆動に用いる駆動周波数は、副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の駆動周波数と基本的に同じにしている。変える場合は、両者の駆動周波数の差が可聴周波数域とならないよう、駆動周波数の差が１５〜２０ｋＨｚの範囲から外れるように通電制御回路２００が制御する。これは２つ以上の誘導加熱コイルを同時に駆動した場合、その周波数の差によってビート音又は干渉音と呼ばれるような、不快な音の原因になるからである。
なお、主インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４とは、常に同時に駆動する必要はなく、例えば、通電制御回路２００が指令する火力によっては、短い時間間隔で交互に加熱動作を行うように切り替えても良い。ここで「同時」とは、通電開始のタイミングと通電休止のタイミングが全く同時である場合をいう。
【０１３３】
ヒーター駆動回路２１１は輻射式中央電気加熱源７のヒーター駆動回路、２１２はグリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２２を駆動するヒーター駆動回路、２１３は同じくグリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２３を駆動するヒーター駆動回路、２１４は前記排気ダクト１４の途中に設けた触媒ヒーター１２１Ｈを駆動するヒーター駆動回路、２１５は統合表示手段１００の液晶画面を駆動する駆動回路である。
【０１３４】
前記ＩＧＢＴ２２５のエミッタは、平滑化コンデンサー２２３と整流ブリッジ回路２２１の共通接続点に接続されている。フライホイールダイオード２２６のアノードがエミッタ側になるようＩＧＢＴ２２５のエミッタとコレクタ間に接続されている。Ｎは被加熱物となる金属鍋を示す。
【０１３５】
電流検出センサー２２７は右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４Ｒの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出する。電流検出センサー２２７の検出出力は後述する被加熱物載置判断部２８０に入力され、これを介して通電制御回路２００の入力部に被加熱物Ｎがあるかどうかという判定情報が供給され、被加熱物Ｎの存在判定が行われる。また誘導加熱に不適当な鍋（被加熱物Ｎ）などが用いられた場合や、何らかの事故などによって正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路２００により駆動回路２２８を介してＩＧＢＴ２２５が制御され、瞬時に誘導加熱コイル２２０の通電を停止するようになっている。
【０１３６】
同様に主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶと、４つの独立した副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバーター回路２１０Ｒと同等の回路構成であるので説明は省略するが、それらの共通的な回路構成を纏めて図１３では左ＩＨ加熱源６Ｌのインバーター回路２１０Ｌとして示しており、６ＬＣは左ＩＨ加熱コイル、２２４Ｌは共振コンデンサーである。主加熱コイルＭＣのインバーター回路ＭＩＶでも、前記した整流ブリッジ回路２２１、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３とからなる直流回路、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３の接続点に１端が接続された主加熱コイルＭＣ及び共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５などが接続されている。
【０１３７】
電流検出センサー２２７は、図示していないが、左ＩＨ加熱源６Ｌのインバーター回路２１０Ｌにも同様に設けられている。なお電流検出センサー２２７としては抵抗器を用いて電流を計測する分流器や、カレントトランスを用いて構成する方法がある。
【０１３８】
駆動回路２６０は前記主加熱コイル用インバーター回路ＭＩＶを駆動するものであり、前記駆動回路２２８と同様な役目を果たす。同じく駆動回路２６１〜２６４は、前記副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４をそれぞれ駆動するものである。
【０１３９】
電流検出センサー２６６は前記主加熱コイルＭＣと共振コンデンサー（図示せず）の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものであり、同じく電流検出センサー２６７Ａ、２６７Ｂ、２６７Ｃ（図示せず）、２６７Ｄ（図示せず）は副加熱コイルＳＣと共振コンデンサー（図示せず）の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものである。これらの電流センサー２６６、２６７Ａ、２６７Ｂ、２６７Ｃ及び２６７Ｄは前記電流検出センサー２２７と同様な役割を果たす。
【０１４０】
本発明のような誘導加熱方式で被加熱物Ｎを加熱する加熱調理器においては、左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣに高周波電力を流すための電力制御回路は、いわゆる共振型インバーターと呼ばれている。被加熱物Ｎ（金属物）を含めた左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣのインダクタンスと、共振コンデンサー（図１３の２２４Ｌ、２２４Ｒ）を接続した回路に、スイッチング回路素子（ＩＧＢＴ、図１３の２２５）を２０〜４０ｋＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御する構成である。
【０１４１】
また共振型インバーターには、２００Ｖ電源に適すると言われている電流共振型と、１００Ｖ電源に適すると言われている電圧共振型とがある。このような共振型インバーター回路の構成には、左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣと共振コンデンサー２２４Ｌ、２２４Ｒの接続先をリレー回路でどのように切り替えるかによって、いわゆるハーフ・ブリッジ回路とフル・ブリッジ回路と呼ばれる方式に分かれる。
【０１４２】
上記したように被加熱物Ｎ（金属物）を左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの通電により誘導加熱する際、被加熱物Ｎが鉄等の磁性材料で作られている場合は、ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣにそれぞれ共振コンデンサー（図１３の２２４Ｌ、２２４Ｒ）を接続した共振回路に、スイッチング回路素子（ＩＧＢＴ、図１３の２２５）を２０〜４０ｋＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御して、２０〜４０ｋＨｚ程度の周波数の電流を流せば良い。
【０１４３】
一方、被加熱物Ｎがアルミや銅などの高電気導電率の材料で作られている場合には、所望の加熱出力を得るために左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣに大電流を流して被加熱物Ｎの底面に大きな電流を誘起させる必要がある。そのため高電気導電率の材料で作られている被加熱物Ｎの場合は、６０〜７０ｋＨｚの駆動周波数でオン・オフ制御している。
【０１４４】
図１３において、モータ駆動回路３３は、図１の本体部Ａの内部空間を一定の温度範囲に保つための前記送風機３０の駆動モータ３００の駆動回路であり、モータ駆動回路２３１は排気ダクト１４に設置した送風機１０６の駆動モータ１０６Ｂの駆動回路である。
【０１４５】
（温度検出回路）
図１３において、温度検出回路２４０には以下の各温度検出素子からの温度検出情報が入力される。
（１）右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの略中央に設けた温度検出素子３１Ｒ。
（２）左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた温度検出素子３１Ｌ。
（３）輻射式中央電気加熱源７の電気ヒーター近傍に設けた温度検出素子２４１。
（４）グリル加熱室９の庫内温度検出用の温度検出素子２４２。
（５）統合表示手段１００の近傍に設置した温度検出素子２４３。
（６）部品ケース３４の内部の２つの放熱フィン４３Ａ、４３Ｂに密着して取り付けられ、それら２つの放熱フィンの温度を個別に検出する温度検出素子２４４、２４５。
【０１４６】
なお、温度検出素子を温度検出対象物に対して２箇所以上設けても良い。例えば右ＩＨ加熱源６Ｒの温度センサー３１Ｒを、その右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部と、外周部分に設け、より正確に温度制御を実現しようとするものでも良い。また温度検出素子を異なる原理を利用したもので構成しても良い。例えば右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部の温度検出素子は赤外線方式で、外周部分に設けたものはサーミスタ式としても良い。
【０１４７】
制御回路２００は、温度検出回路２４０からの温度測定状況に応じ、それぞれの温度測定部分が所定温度以上高温にならないように常に送風機３０の駆動モータ３００のモータ駆動回路３３を制御して送風機３０を運転させることで、風で冷却する。
【０１４８】
前記左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた前記温度検出素子３１Ｌは、５つの温度検出素子３１Ｌ１〜３１Ｌ５から構成されているが、これについては後で詳しく述べる。
【０１４９】
（副加熱コイル）
図９、図１１及び図１２において、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの外側コイル６ＬＣ１は中心点Ｘ１を有した最大外径がＤＡ（＝半径Ｒ３の２倍）の環状のコイルであり、内側コイル６ＬＣ２は外側コイル６ＬＣ１の内側に空間２７０を置いて環状に巻かれたコイルであり、同じ中心点Ｘ１を有している。このような同心円上にある二つの環状コイルから主加熱コイルＭＣを構成している。
【０１５０】
４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間２７１を保って配置され、図１１に示すように前記中心点Ｘ１を中心とする半径Ｒ２の同一円周上に沿って湾曲し、かつ相互が略等間隔に点在するように配置されており、その形状は図９、図１１に示すように湾曲した長円形もしくは小判型である。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように、部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。
【０１５１】
これら４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図１１に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ３の円上において、相互に一定寸法の空間２７３を保って配置されており、その半径Ｒ３の円周線が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると、一つの閉回路を構成している環状の主加熱コイルＭＣの周囲には、その主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１から所定の半径Ｒ２を描く円弧が内側（主加熱コイルＭＣの外周と対面する側）に形成されるように副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個配置されており、前記円弧に沿った曲率半径で前記集合線が湾曲しながら伸びて電気的に閉回路を構成している。主加熱コイルＭＣの高さ寸法（厚さ）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の高さ寸法（厚さ）は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレート２１の下面との対向間隔は同一寸法になるように後述するコイル支持体２９０の上に水平に設置、固定されている。
図９に示した直線Ｑ１は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、内側の湾曲縁、言い換えると湾曲した円弧の一方の端ＲＡ（言い換えると、始点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。同じく、直線Ｑ２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、円弧の他方の端ＲＢ（言い換えると、終点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。この２つの端ＲＡと端ＲＢの間（始点と終点の間）の長さ、つまり主加熱コイルＭＣの外周面に沿って半径Ｒ２で湾曲する（副加熱コイルＳＣの）円弧の長さが大きいことが加熱効率の観点から望ましい。それは後述するように、主加熱コイルＭＣの外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流が同じ向きで流れ、磁気的干渉を低減するように工夫しているからである。しかしながら現実的には、隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間では高周波電流の向きが反対になるため、これによる影響が問題になる。この影響を抑制するため、一定距離（後述する空間２７３）を離している。このため、円弧の長さには一定の限界がある。具体的には図９、図１１に示したものにおいて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の電気絶縁距離となる空間２７１が仮に５ｍｍであった場合、主加熱コイルＭＣの外径はＲ１の２倍＝１８０ｍｍであるから、Ｒ２＝１８０ｍｍ＋５ｍｍ＋５ｍｍ＝１９０ｍｍ、Ｒ２の円周の長さは、約５９６．６ｍｍ（＝直径Ｒ２の１９０ｍｍ×円周率３．１４）になる。従って副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個均等に（角度９０度ずつ）配置されている場合、４分の１の長さは１４９．１５ｍｍになる。Ｑ１とＱ２で構成される角度は９０度ではなく、例えば６０度〜７５度である。そこで７０度の場合は、前記１４９．１５ｍｍは、７０度÷９０度の比率（約０．７７８）×１４９．１５ｍｍの式から約１１６ｍｍになる。つまり、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の最も内側の円弧の長さは約１１６ｍｍである。
またこの実施の形態１のように副加熱コイルＳＣが４個の場合、主加熱コイルＭＣの周囲３６０度の内、２８０度（＝前記した７０度の４倍）の範囲が主加熱コイルＭＣの外周面に沿って（曲率半径Ｒ２で）湾曲した（副加熱コイルＳＣの）円弧であるから、約７７．８％（＝２８０度÷３６０度）の範囲（この率を、以下の説明で「合致率」という）において主加熱コイルＭＣ外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４内周縁の向きが合致（並行）していると言える。これは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流を同じ向きに流すことが可能となる度合いが大きいことを意味し、磁気的干渉を低減して被加熱物Ｎに加熱効率を高める上で貢献している。なお、図９、図１１は説明を分かり易くするため、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４など各構成部分の大きさを比例尺で描いていない。合致率が大きい程、高周波電流が同じ向きに流れて、２つの加熱コイルの隣接する領域で磁束密度高め合う長さが大きく加熱効率の観点で望ましいが、実際には前記空間２７３を確保するため限界があり、１００％にはできない。合致率は望ましくは、６０％以上あれば、加熱効率をよく構成することができる。
なお、図１１において、直径Ｒ３の大きさは、Ｒ２＋（２×副加熱コイルＳＣの主加熱コイルＭＣに隣接した側の集合線全体の平均的横幅Ｗ１）＋（２×副加熱コイルＳＣの外側の集合線全体の平均的横幅Ｗ２）であるから、Ｗ１＝１５ｍｍ、Ｗ２＝１５ｍｍとすると、Ｒ３は２５０ｍｍ（＝１９０ｍｍ＋３０ｍｍ＋３０ｍｍ）である。空間２７１は前記した最小寸法の５ｍｍではなく、例えば１０ｍｍでも良い。空間はそれぞれ別の電源から電気が供給される主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４という二つの物体間の絶縁性を保つために必要な絶縁空間であるが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間を遮るように、磁器や耐熱性プラスチック等の電気絶縁物を例えば薄い板状にして介在させれば、空間２７１の電気絶縁性が向上し、空間２７１の寸法を更に小さくすることができる。
【０１５２】
そしてこの副加熱コイル４個ＳＣ１〜ＳＣ４は、図９に示すように最大外径がＤＢとなるように配置されている。図１０で説明したように、前記外側コイル６ＬＣ１と内側コイル６ＬＣ２は直列に接続されている。従って、外側コイル６ＬＣ１と内側コイル６ＬＣ２は同時に通電されるものである。
【０１５３】
各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、真円形でないため製造を容易にするには例えば上下２層に分けること、つまり渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の直径を有する細い線（素線）を３０本程束にした集合線を１本又は複数本撚りながら、全く平面形状が同じ形で２個を巻いて長円形や小判形に巻き、それを結線して直列に接続し、電気的には単一のコイルとするようにしても良い。
【０１５４】
空間（空洞）２７２は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を形成したときに自然とできるものである。この空間２７２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４自体を空冷する場合に利用され、前記送風機３０から供給された空冷用空気がこの空間２７２を通って上昇する。コイル支持体２９０は耐熱性プラスチック等のような非金属材で一体に成形されたものであり、中心点Ｘ１から放射状に８本の腕２９０Ｂが伸び、また最外周縁部２９０Ｃが連結された円形形状になっている。
【０１５５】
赤外線センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５をそれぞれ保持させる場合、５個の支持部２９０Ｄ１〜２９０Ｄ５を腕２９０Ｂの上面又は側面に一体又は別部品にして取り付ける（図９、図１２参照）。支持用突起部２９０Ａは放射状に伸びた８本の腕２９０Ｂの内、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中央部分に対面することになる４本の腕２９０Ｂに一体に形成されるものであり、４箇所において３個ずつ点在するように設けられており、その内の１個は前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の空間２７２の中に入り、残りの２個の内一方は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４より中心点Ｘ１寄りに、また他方は逆に外側に配置されている。
【０１５６】
支持舌部２９０Ｅは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の両端部に対面することになる４本の腕２９０Ｂに、２個ずつ一体に形成されたものであり、この上に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の両端部が載せられ、また他の２本の腕２９０Ｂの上面に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中央部が載せられている。
【０１５７】
円柱状固定部２９０Ｆは、前記した支持舌部２９０Ｅの全ての上面に１個ずつ一体に突出形成されたものであり、この固定部２９０Ｆは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を設置したとき、その空間２７２の両端位置に対応した位置に位置付けられる。この固定部２９０Ｆと前記支持用突起部２９０Ａにより、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、その中心部の空間２７２と内側及び外側位置の３箇所が位置規制されるから、不用意な横移動や加熱に伴う膨張の力（代表的なものとして、図１２に一点鎖線で示す矢印ＦＵとＦＩ）などによって変形しない。
【０１５８】
なお、支持用突起部２９０Ａと固定部２９０Ｆによって、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側と周囲に部分的に当接させて位置を規制し、そのコイルの全周に亘って囲むような壁（リブともいう）を形成していないのは、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側や周囲を出来るだけ開放し、冷却用空気の通路となるようにしたためである。
【０１５９】
コイル支持体２９０は、図１２と図１５に示すように冷却ダクト４２の上ケース４２Ａの上面に載置されており、冷却ダクト４２の噴き出し孔４２Ｃから上方へ噴き出される冷却風によって冷却され、その上方にある主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が発熱によって異常に高温度にならないように冷却される。そのため、前記コイル支持体２９０はその略全体が通気性を確保できる格子状（図１２参照）になっており、中心点Ｘ１から放射状に配置された前記磁束漏洩防止材７３がその風の通路を部分的に横切る形になっている。また副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の底面も腕２９０Ｂや支持舌部２９０Ｅの対向部分という一部分を除き、露出した状態であるので、その露出部分の存在によって放熱効果が向上している。
【０１６０】
前記磁束漏洩防止材７３は、前記中心点Ｘ１から放射状になるように前記コイル支持体２９０の下面に取り付けられている。空間２７３は図１１に示すように隣り合う副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４同士が同時に通電されたとき、磁気的に干渉しないために設けられている。すなわち、環状の主加熱コイルＭＣに対して、例えば上面から見て反時計回り方向に駆動電流を流したときは、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して時計回り方向に駆動電流を流すため、主加熱コイルＭＣを流れる電流の向きと、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の主加熱コイルＭＣに近い側を流れる電流の向きは図１１に示すように同じになるが、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う同士の間では電流の向きが反対になるため、これによる磁気的干渉を低減するようにした工夫である。
なお、主加熱コイルＭＣに対して、例えば上面から見て時計回り方向に駆動電流を流したときは、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して反時計回り方向に駆動電流を流す。
駆動電流の方向は、時分割で交互に反対方向に切り替えられる（交流）。
【０１６１】
この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の端部相互間の空間２７３の寸法は、前記空間２７１よりも大きくすることが望ましい。また図１１では実際の製品寸法を正確に表した図ではないため、図面から直接読み取れないが、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４における空間（空洞）２７２の、中心点Ｘ１を通る直線上の横断寸法、すなわち図１１に矢印で示すような横幅寸法は、前記空間２７１よりも大きくすることが望ましい。それは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を流れる電流同士が互いに反対向きになるため、それで生ずる磁気的干渉を少なくするためである。これに比較して空間２７１は磁気的結合をさせて協同加熱させるため、間隔が狭くても良い。
【０１６２】
（個別発光部）
図９、図１１、図１３及び図１５において、個別発光部２７６は前記主加熱コイルＭＣと同じ同心円上に点在するように４箇所設置された発光体である。この個別発光部２７６は、電球や有機ＥＬ、ＬＥＤ（発光ダイオード）などを用いた光源（図示せず）と、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図１３に示す駆動回路２７８によって駆動される。
【０１６３】
導光体としてはアクリル樹脂、ポリカーボネイト、ポリアミド、ポリイミドなどの合成樹脂、またはガラスなどの透明な材料で良い。導光体の上端面は図１５に示すように、トッププレート２１の下面に向けられており、導光体の上端面から図１５に一点鎖線で示すように光源からの光が放射される。なお、このような上方向に対して線条に発光させる発光体については、例えば特許第３９４１８１２号により提案されている。この個別発光部２７６が発光、点灯することによって前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が誘導加熱動作をしているかどうかを知ることができる。
【０１６４】
（広域発光部）
図９、図１１、図１３及び図１５において、広域発光部２７７は前記個別発光部２７６と同心円上に存在するように、個別発光部２７６の外側を所定の空間２７５を置いて囲んだ、最大外径寸法がＤＣである環状の発光体である。この広域発光部２７７は、前記個別発光部２７６と同様に光源（図示せず）と、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図１３に示すように駆動回路２７８によって駆動される。
【０１６５】
この広域発光部２７７の導光体上端面は図１５に示すように、トッププレート２１の下面に向けられており、導光体の上端面から図１５に一点鎖線で示すように光源からの光が放射されるので、この広域発光部２７７が発光、点灯することによって前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と主加熱コイルＭＣとのグループ外縁部が判別できる。
【０１６６】
トッププレート２１に表示された円（図１と図３において実線）である案内マーク６ＬＭの位置と、前記個別発光部２７６の位置とは一致しているものではない。
案内マーク６ＬＭの位置は主加熱コイルＭＣの外径寸法ＤＡに略対応しているが、個別発光部２７６は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を包囲するような大きさであるからである。
また、トッププレート２１に表示された円形の協同加熱エリアマークＥＭの位置と、広域発光部２７７の位置とは大体一致しているが、協同加熱エリアマークＥＭは通常印刷等によってトッププレート２１の上面に形成されるので、その印刷や塗装の皮膜（可視光線を殆ど透過しない材質が用いられている）を考慮し、その僅か数ｍｍ程度外側位置に、広域発光部２７７の上端面が近接対向するように設定されている。なお、協同加熱エリアマークＥＭの透光性が確保されれば、完全に一致させても良い。
【０１６７】
（赤外線センサー配置）
前記赤外線センサー３１Ｌは、図９に示すように３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５個から構成されており、この内、赤外線センサー３１Ｌ１は前記空間２７０に設置されている。この温度センサー３１Ｌ１は主加熱コイルＭＣの上に置かれる鍋等の被加熱物Ｎの温度を検知するものである。この主加熱コイルＭＣの外側には、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための赤外線センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５がそれぞれ配置され、これら赤外線センサーは全て前記コイル支持体２９０に形成された突起状の支持用突起部２９０Ａの中に設置されている。
【０１６８】
なお、被加熱物載置判断部２８０の機能、すなわち被加熱物Ｎが載置されているかどうかを判定する機能を発揮するために前記した赤外線センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５を使用しないことも可能であり、代わりの手段として光検出部（光センサー）がある。これはトッププレート２１の上方から室内の照明の光や太陽光線などの自然界の光が届くかどうかを判別できるからである。被加熱物Ｎが置かれていない場合、その被加熱物Ｎの下方にある光検出部は、室内照明等の外乱光を検出するから鍋等の物体が載置されていないという判断情報にできる。
【０１６９】
各温度センサー３１Ｒ、３１Ｌ、２４１、２４２、２４４、２４５からの温度データは、温度検出回路２４０を経由して通電制御回路２００に送られるが、加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣに関する赤外線センサー（３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５つ全てを指す）の温度検出データは、前記被加熱物載置判断部２８０に入力される。
【０１７０】
金属製防磁リング２９１（図１５参照）はコイル支持体２９０の最も外側に設置されたリング状のものである。図１３に示すスピーカー３１６は音声合成装置３１５からの信号で駆動される。この音声合成装置３１５は、前記統合表示装置１００に表示される各種情報を音声でも報知するものであり、火力や加熱動作を実行中の加熱源の名称（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌ）、調理開始からの経過時間、タイマーで設定した残り時間、各種の検出温度、ガイドエリア（１００ＧＤ）に表示される、各種調理における参考情報、異常運転検知したこと及び不適正操作が使用時によって行われたこと等の情報を報知でき、各種調理をできるだけ好ましい状態や加熱位置（被加熱物Ｎの位置含む）で行えるような情報も含まれる。後述する主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣのどれが実際に加熱動作を実行しているのかという情報も含まれている。
【０１７１】
（加熱調理器の動作）
次に、上記の構成からなる加熱調理器の動作の概要を説明する。
電源投入から調理準備開始までの基本動作プログラムが、通電制御回路２００の内部にある記憶部２０３（図１３参照）に格納されている。
使用者は、まず電源プラグを２００Ｖの商用電源に接続し、主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図２参照）を押して電源を投入する。
【０１７２】
すると定電圧回路（図示せず）を介して所定の低い電源電圧が通電制御回路２００に供給され、通電制御回路２００は起動される。通電制御回路２００自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機３０の駆動モータ３００を駆動するためのモータ駆動回路３３が予備駆動される。また、左ＩＨ加熱源６Ｌおよび右ＩＨ加熱源６Ｒ、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５もそれぞれ予備起動する。
【０１７３】
図１３の温度検出回路２４０は各温度検出素子（温度センサー）３１Ｒ，３１Ｌ（特に明示しない限り、以下説明では、３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５つ全てを含んだものを指す）、温度検出素子２４１、２４２、２４４、２４５によって検出された温度データを読み込み、そのデータを通電制御回路２００に送る。
以上のようにして通電制御回路２００には、主要な構成部分の回路電流や電圧、温度などのデータが集まるので、通電制御回路２００は、調理前の異常監視制御として、異常加熱判定を行う。例えば、統合表示手段１００の液晶基板周辺の温度がその液晶表示基板の耐熱温度（例えば７０℃）よりも高い場合、通電制御回路２００は異常高温と判定する。
【０１７４】
また図１３の電流検出センサー２２７は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路２２５に流れる電流を検出し、この検出出力は通電制御回路２００の入力部２０１に供給される。通電制御回路２００は、取得した電流検出センサーの検出電流を記憶部２０３に記憶されている判定基準データの正規の電流値と比較して、過少電流や過大電流が検出された場合には、通電制御回路２００は何らかの事故や導通不良などによる異常と判定する。
【０１７５】
以上の自己診断ステップによって異常判定が無かった場合は「調理開始準備完了」となる。しかし、異常判定が行われた場合には、所定の異常時処理が行われ、調理開始ができないようになる（左ＩＨ加熱コイル６ＬＣでも同様に異常検知が行われる）。
【０１７６】
異常判定がなかった場合、統合表示手段１００の各加熱源対応エリア１００Ｌ１、１００Ｌ２、１００Ｍ１、１００Ｍ２、１００Ｒ１、１００Ｒ２、１００Ｇには加熱動作できる旨の表示が出て、希望の加熱源を選択し、誘導加熱の場合は、鍋等の被加熱物Ｎをトッププレート２１に描かれた希望の加熱源の案内マーク６ＬＭ、６ＲＭ、７Ｍの上に置くように表示される（統合表示手段１００と連動するよう音声合成装置３１５は、同時に音声でそのような操作を使用者に促がす）。また同時に、全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７も所定の色（例えば黄色。以下「形態１」という）の光で発光、点灯するように通電制御回路２００で指令される。
【０１７７】
（調理モード）
次に、調理前異常監視処理を終えたあとに調理モードに移行した場合について、右ＩＨ加熱源６Ｒを使用した場合を例にして説明する。
右ＩＨ加熱源６Ｒを使用する方法には、前面操作部６０を使用する場合と、上面操作部６１を使用する場合の２つがある。
【０１７８】
（前面操作部での調理開始）
まず、前面操作部６０を使用する場合について説明する。
使用者は、最初に前面操作部６０の右操作ダイアル６４Ｒを右か左へ回す（回した量に応じて火力が設定される）。
【０１７９】
前面操作部６０の前面操作枠６２の前面下部には、図示していないが３つの独立したタイマーダイアルが設けられているため、使用者は、その中の右ＩＨ加熱源６Ｒのタイマーを所定時間にセットする。これにより、このような操作信号が通電制御回路２００に入力され、通電制御回路２００によって火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。
【０１８０】
次に、通電制御回路２００が駆動回路２２８を駆動し、右ＩＨ加熱源回路２１０Ｒを駆動する（図１３参照）。また統合表示手段１００が駆動回路２１５によって駆動されるので、その表示エリアには火力や調理時間などの調理条件が表示される。駆動回路２２８はＩＧＢＴ２２５のゲートに駆動電圧を印加するので、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣに高周波電流が流れる。但し、最初から高火力通電加熱はせず、鍋等の被加熱物Ｎの適否検知が以下のように行われる。
【０１８１】
電流検出センサー２２７は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、検出出力は通電制御回路２００の入力部に供給される。そして、何らかの事故や導通不良などによって正規の電流値に比較して過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路２００は異常と判定する。通電制御回路２００は上記のような種類の異常判定機能に加え、使用される鍋（被加熱物Ｎ）の大きさが適当かどうか判定する機能を有している。
【０１８２】
具体的には、共振回路２２５に、最初の数秒間は使用者が設定した火力（電力）ではなく、所定電力（例えば１ｋＷ）を流し、その時の入力電流値を電流検出センサー２２７で検出するように構成している。
【０１８３】
すなわち、通電制御回路２００が所定の電力により同じ導通比率で駆動信号を出してスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５を駆動した際、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの面積に比べて小さい直径の鍋（被加熱物Ｎ）がトッププレート２１上に載置されている場合に電流検出センサー２２７の部分を流れる電流は、加熱コイル２２０の面積に比べて大きな直径の鍋（被加熱物Ｎ）がトッププレート２１上に載置されている場合に電流検出センサー２２７の部分を流れる電流に比較して、小さくなることが既に知られている。
【０１８４】
従って、事前に実験結果などから過剰に小さい鍋（被加熱物Ｎ）を載置した場合の電流検出センサー２２７の部分を流れる電流の値を判定基準データとして用意しておく。そうすると、電流検出センサー２２７において小さ過ぎる電流が検出された時は、異常な使用形態であることが通電制御回路２００側で推定できるため、異常処理の処理ルートに移行する。
【０１８５】
なお、スイッチング手段２２５に対する通電率を通電制御回路２００が自ら変更し、例えば使用者が設定した火力でも、導通比率を許容範囲まで下げることで正常な加熱状態を維持確保できる場合は、自動的に電力適応制御処理が実行されるものであり、小さい電流値が検出された場合、全て一律で無条件に異常処理に行くのではないようになっている。
【０１８６】
上記のような鍋（被加熱物Ｎ）の判定を行っている状態では、右ＩＨ加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ２には最初に「鍋適否判定中」との文字が表示される。そして、数秒後には上記異常電流検出監視処理の判定結果により、小さ過ぎる鍋（被加熱物Ｎ）の場合は表示エリア１００Ｒ２には「使用する鍋が小さすぎます」、「もっと大きな鍋（直径１０ｃｍ以上）を使用して下さい」というような注意喚起文字が表示される。
【０１８７】
この鍋適否判定結果が出された場合、右ＩＨ加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ１、１００Ｒ２は、その面積が図１７の状態から数倍大きく拡大され、その表示エリアに鍋（被加熱物Ｎ）が適当ではないことが表示される。左ＩＨ加熱源６Ｌと輻射式中央電気加熱源７の両方とも使用されていない場合は、右ＩＨ加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ１、１００Ｒ２は、それら左ＩＨ加熱源６Ｌと輻射式中央電気加熱源７の表示エリア１００Ｌ１、１００Ｌ２、１００Ｍ１、１００Ｍ２を包含するほどの大きさまで拡大される。
【０１８８】
その後、鍋（被加熱物Ｎ）の交換などの措置を使用者が行わなかった場合、通電制御回路２００を停止せずに、表示エリアＥに鍋（被加熱物Ｎ）が小さすぎると表示した時点から一定時間後に、一旦右ＩＨ加熱源６Ｒによる加熱動作を自動停止する。
使用者が鍋（被加熱物Ｎ）を大きいものに変更し、再度調理開始の操作を行えば再度調理を再開することができる。
【０１８９】
以上のような鍋（被加熱物Ｎ）検知動作を行って、適合する鍋（被加熱物Ｎ）であると判定された場合、通電制御回路２００は右ＩＨ加熱源６Ｒが本来の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右ＩＨ加熱コイル６ＲＣからの高周波磁束により鍋等の被加熱物Ｎが高温になり、電磁誘導加熱調理動作（調理モード）に入る。
【０１９０】
整流ブリッジ回路２２１と平滑化コンデンサー２２３によって得られた直流電流はスイッチング素子であるＩＧＢＴ２２５のコレクタに入力される。ＩＧＢＴ２２５のベースには駆動回路２２８からの駆動信号が入力されることでＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御を行う。ＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御と共振コンデンサー２２４を組み合わせることで右ＩＨ加熱コイル６ＲＣに高周波電流を発生させ、この高周波電流がもたらす電磁誘導作用により右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ上方のトッププレート２１上に載置された鍋等の被加熱物Ｎに渦電流が発生する。こうして、被加熱物Ｎに生じた渦電流はジュール熱となって被加熱物Ｎが発熱し、調理に用いることが可能となる。
【０１９１】
駆動回路２２８は発振回路を有しており、この発振回路が発生する駆動信号がＩＧＢＴ２２５のベースに供給されてＩＧＢＴ２２５をオン・オフ制御する。駆動回路２２８の発振回路の発振周波数や発振タイミングを調整することで、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの導通比や導通タイミング、電流周波数等が調整されて、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの火力調節が可能となる。
【０１９２】
なお、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電停止指令が出された場合には、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電は停止されるが、送風機３０は、前記通電停止後も２分間〜５分間運転継続する。これにより、送風機３０からの送風停止直後から右ＩＨ加熱源６Ｒの右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ周辺に熱気が滞留したままになり、温度が急激に上昇するというオーバーシュート問題も未然に防ぐことができる。また、統合表示手段１００の温度が高くなるという弊害も防ぐことができる。この運転継続時間は、通電停止までの温度上昇の様子や室内気温、加熱源の運転火力大小等の条件に対応して通電制御回路２００が予め決められた算式や数値テーブルから決定する。
【０１９３】
但し、送風機３０からの異常電流が検出される等、冷却用ファン自体の故障であることが判明した場合（例えば、冷却フィン４３Ａ、４３Ｂの温度だけが上昇している場合）は、その送風機３０への通電も同時に停止する。
【０１９４】
統合表示手段１００の液晶表示基板は、左右ＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒの加熱調理時に加熱された被加熱物Ｎの底部からの反射熱やトッププレート２１からの輻射熱で加熱される。
また、使用した高温のてんぷら用鍋（被加熱物Ｎ）がそのままトッププレート２１の中央部上に置かれている場合もその高温（２００℃近くある）の鍋（被加熱物Ｎ）からの熱を受ける。
そこで、この実施の形態１では、統合表示手段１００の温度上昇を抑制するため送風機３０により左右両側から空冷している。
【０１９５】
このように正常な運転環境下で送風機３０が駆動された場合には、本体１の外部の空気が図５に示すようにファンケース３７の吸い込み筒３７Ａの吸い込み口３７Ｂからファンケース３７の内部に吸引される。吸引された空気はファンケース３７の内部で高速回転している翼部３０Ｆにより排気口（出口）３７Ｃから水平方向で前方に吐き出される。
【０１９６】
排気口３７Ｃの前方位置にはファンケース３７に密着状態に接続される部品ケース３４があり、空気導入口をその排気口３７Ｃに密着状態で連通させているから、排気口３７Ｃから部品ケース３４の内部は、その内部気圧（静圧）を上昇させるように送風機３０から空気が送り込まれる。その送り込まれた冷却風の一部は、部品ケース３４の上面部で排気口３７Ｃに近い側にある第１の排気口３４Ａから空気が放出される。
この放出された空気の温度は、途中で高温の発熱体や発熱性電気部品などを冷却していないから、排気口３７Ｃから出た直後の温度と殆ど同じであり、新鮮な空気のままである。
【０１９７】
そして第１の排気口３４Ａから冷却ダクトの通風空間４２Ｆに送りこまれた冷却用空気は、噴き出し孔４２Ｃから図５、図７の矢印Ｙ３で示すように上方へ噴出し、真上にある右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。なお、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの形状が、上記のような空冷用空気を一部で貫通させる空隙を有している場合はその空隙にも第１の排気口３４Ａからの冷却風が貫通するように流れて冷却する。
【０１９８】
一方、部品ケース３４の内部に送風機３０から圧力を持って送り込まれた冷却風は、回路基板４１の表面に向けられず、また表面近くを流れる訳ではない。冷却風は回路基板４１の表面（一側面）に突出した構造物となっている放熱フィン４３Ａ、４３Ｂの部分を中心に多数の熱交換フィン素子間を通るから、放熱フィン４３Ａ、４３Ｂが主に冷却される。
【０１９９】
さらに、排気口３７Ｃから押し込まれた冷却風（図５の矢印Ｙ２）の中で、最も速度が速い部分である本流は図５に矢印Ｙ４で示すように排気口３７Ｃから前方に一直線状に流れ、部品ケース３４において冷却風の流れの最も下流側位置にある第２の排気口３４Ｂから噴出される。この第２の排気口３４Ｂは第１の排気口３４Ａよりも数倍大きな開口面積を有しているため、排気口３７Ｃから部品ケース３４に押し込まれた冷却風の大部分は、この第２の排気口３４Ｂから噴出するものである。
【０２００】
そして噴出した冷却風は冷却ダクト４２の通風空間４２Ｇ、４２Ｈの中に案内され、その大部分の冷却風は上ケース４２Ａの上面に多数形成した噴き出し孔４２Ｃから図７に矢印Ｙ４、Ｙ５で示すように噴き出し、その真上にある右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。
【０２０１】
冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈの中に案内された冷却風の一部は、各種電気・電子部品５６や誘導加熱調理時の火力を光で表示する、右火力表示ランプ１０１Ｒと左火力表示ランプ１０１Ｌのそれぞれの発光素子（ＬＥＤ）などが収容された前部部品ケース４６の中に導かれる。具体的には、前記送風機３０の冷却風は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂから冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｈに対応して形成した冷却ダクト４２の通風口４２Ｋを通り、その通風口４２Ｋの真上に密着するように位置している下ダクト４６Ａの通風口４６Ｒ、４６Ｌ（図４参照）に入る。
【０２０２】
これにより前部部品ケース４６に入った冷却風でまず液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ（図４参照）が下方から冷却されるとともに、その後前部部品ケース４６内を流れて最後に切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出される過程で、順次内蔵部品等を冷却して行くことにより液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ、統合表示手段１００、各種電気・電子部品を搭載する取付基板５６や誘導加熱調理時の火力を光で表示する右火力表示ランプ１０１Ｒと左火力表示ランプ１０１Ｌ用の発光素子等は順次冷却風で冷却される。
【０２０３】
特に、この前部部品ケース４６の中に案内された冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ及び統合表示手段１００などは、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制されるように冷却され続ける。
【０２０４】
冷却ダクト４２の多数の噴き出し孔４２Ｃから噴出された冷却風は、図２、図３、図５及び図６に示すように、上部部品室１０を後方に向かって矢印Ｙ５、Ｙ６のように流れる。この冷却風の流れに、切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出された冷却風も合流し、本体部Ａで外部に開放している後部排気室１２に流れることで最終的に後部排気室１２から矢印Ｙ９のように排出される（図２参照）。
【０２０５】
（上面操作部での調理開始）
次に、上面操作部６１（図３参照）を使用する場合について説明する。
既に通電制御回路２００は起動され、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５（図１３参照）も予備起動されているから、統合表示手段１００の液晶表示部には全ての加熱源を選択する入力キーが表示されている。そこで、その中の右ＩＨ加熱源６Ｒを選択する入力キー（図１または図１７に示す１４３〜１４５の何れかが当該キーになる）を押せば、液晶表示部の右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒ（火力用１００Ｒ１と時間用１００Ｒ２の計２個）の面積が自動的に拡大され、さらにその状態で各入力キー１４２〜１４５は場面毎に入力機能が切り替えられて表示されるので、その表示された入力キーを次々に操作すれば、調理の種類（メニューとも言う。例えば、天ぷらや、湯沸し、煮込み、保温など）と、火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。
【０２０６】
そして所望の調理条件が設定できた段階では、図１６に示すように入力キー１４６は「決定」という文字が表示されるので、これに触れれば調理条件の入力が確定する。
そして次に前記したように通電制御回路２００は鍋適否判定処理を実施し、適合する鍋（被加熱物Ｎ）であると判定した場合、通電制御回路２００は右ＩＨ加熱源６Ｒに、使用者が設定した所定の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右ＩＨ加熱コイル６ＲＣからの高周波磁束により被加熱物Ｎの鍋が高温になり、電磁誘導加熱調理動作（調理モード）に入る。
【０２０７】
（ワンタッチ設定調理）
右火力設定用操作部７０には、使用者が１度押圧するだけで右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部９０が設けられており、弱火力キー９１、中火力キー９２、および強火力キー９３の３つのワンタッチキーを備えているから、前記統合表示手段１００の入力キー操作による少なくとも１つのメニュー画面を経由することなく、弱火力キー９１、中火力キー９２、強火力キー９３または３ｋＷ用キー９４を押せば、その１回の操作で火力を入力できる。なお、左ＩＨ加熱源６Ｌを使用した調理も以上と同じ操作で開始できる。
【０２０８】
（グリル加熱室での調理開始）
次に、グリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３（図６参照）に通電した場合について説明する。この調理は右ＩＨ加熱源６Ｒや左ＩＨ加熱源６Ｌによる加熱調理中にも行えるが、輻射式中央電気加熱源７とは同時に行えないようにインターロック機能を組み込んだ制限プログラムが通電制御回路２００に内蔵されている。これは調理器全体の定格電力の制限を超えることになるからである。
【０２０９】
グリル加熱室９内部で各種調理を開始する方法には、上面操作部６１の中で統合表示手段１００の液晶表示部に表示される入力キーを使う方法と、輻射式電気加熱源２２、２３用操作ボタン９５（図１６参照）を押す方法の２つがある。
【０２１０】
これら何れの方法でも、輻射式電気加熱源２２、２３を同時又は個別に通電することでグリル加熱室９内部において各種調理ができる。通電制御回路２００は、温度センサー２４２、温度制御回路２４０からの情報を受けて、グリル加熱室９の内部雰囲気温度が予め通電制御回路２００で設定している目標温度になるように、前記輻射式電気加熱源２２、２３の通電を制御し、調理開始から所定時間を経過した段階でその旨を報知し（統合表示手段１００による表示や音声合成装置３１５による報知もある）、調理は終了する。
【０２１１】
輻射式電気加熱源２２、２３による加熱調理に伴ってグリル加熱室９の内部には高温の熱気が発生する。このためグリル加熱室９の内部圧力は自然と高まり、後部の排気口９Ｅから排気ダクト１４の中を自然と上昇していく。その過程で駆動用ヒーター駆動回路２１４により触媒用電気ヒーター１２１Ｈに通電され高温になっている脱臭用触媒１２１によって排気中の臭い成分が分解される。
【０２１２】
一方、排気ダクト１４の途中には補助排気用の軸流形送風機１０６が設けてあるため、排気ダクト１４を上昇してくる熱気に対し、その送風機１０６を運転して矢印Ｙ７（図６参照）で示すように本体部Ａの内部の空気を排気ダクト１４に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室９の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト１４の上端部開口１４Ａから矢印Ｙ８で示すように排気される。
【０２１３】
このように排気ダクト１４の上端部開口１４Ａ（図６参照）からの排気流により、その上端部開口１４Ａと隣り合っている後部排気室１２の中の空気も誘引されて外部へ排出される。つまり、本体内部のグリル加熱室９と水平仕切り板２５との間の空隙２６の空気や上部部品室１０内部の空気も一緒に後部排気室１２を経由して排出される。
【０２１４】
次に、左ＩＨ加熱源６Ｌ（図３参照）を用いた加熱調理を行う場合の動作について説明する。なお、左ＩＨ加熱源６Ｌも右ＩＨ加熱源６Ｒと同様に調理前異常監視処理を終えた後に調理モードに移行し、また左ＩＨ加熱源６Ｌを使用する方法には、前面操作部６０（図２参照）を使用する場合と、上面操作部６１（図３参照）を使用する場合の２つがあるが、以下の説明では左ＩＨ加熱コイル６ＬＣ（図２参照）に通電が開始されて調理開始された段階から説明する。
【０２１５】
鍋底径が主加熱コイルＭＣの最大外径ＤＡ（図９参照）よりも遥かに大きな１つの楕円形や長方形の鍋（被加熱物Ｎ）を使用する場合、本発明の加熱調理器では、その楕円状の被加熱物Ｎを主加熱コイルＭＣで加熱するとともに、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で協同加熱することができる。
【０２１６】
例えば、主加熱コイルＭＣと、その右側にある１つの副加熱コイルＳＣ１の双方の上に跨るような楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）であった場合を想定する。
そのような楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されて加熱調理が開始されると、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が温度上昇していくが、主加熱コイルＭＣの赤外線センサー３１Ｌ１（図９参照）と、副加熱コイルＳＣ１の赤外線センサー３１Ｌ２の双方は、他の赤外線センサー３１Ｌ３、３１Ｌ４、３１Ｌ５の受光量との比較では外乱光（室内照明の光や太陽光など）の入力が少なく、温度上昇傾向にあるという現象を示すので、このような情報を基にして前記被加熱物載置判断部２８０が、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が存在しているという判定を行う。
【０２１７】
また、主加熱コイルＭＣの電流センサー２２７と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の各電流センサー２６７Ａ〜２６７Ｄ（図１４参照）によっても、上方に同一の被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する基礎情報が前記被加熱物載置判断部２８０（図１３参照）に入力される。電流変化を検出することで、前記被加熱物載置判断部２８０は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣのインピーダンスの変化を検出し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されている主加熱コイルＭＣのインバーター回路ＭＩＶ及び副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の各インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を駆動し、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているもの（少なくとも１つ）に高周波電流を流し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていない他の副加熱コイルに対しては高周波電流を抑制又は停止するように前記通電制御回路２００が指令信号を発する。
【０２１８】
例えば、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、１つの副加熱コイルＳＣ１の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断したときに、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給する（この火力配分については、後で詳しく説明する）。ここで「火力割合」とは、例えば使用者が左ＩＨ加熱源６Ｌで３ｋＷの火力で調理しようと調理開始している場合、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣを２.４ｋＷ、副加熱コイルＳＣ１を６００Ｗというように配分することである。また、その副加熱コイルＳＣ１の外側位置にある個別発光部２７６（図９参照）だけが黄色の発光状態（形態１）から赤色発光状態（以下、「形態２」という）に変化する、駆動回路２７８（図１３参照）が個別発光部２７６を駆動し、個別発光部２７６にある所定の光源（赤色ランプやＬＥＤ等）が発光、点灯し、ここまで発光、点灯していた黄色用光源は消灯する。従って実行中の副加熱コイルＳＣ１だけが赤い光の帯でトッププレート２１の上方から視認できるように表示される。他の副加熱コイルに対応した個別発光部２７６は発光を停止する。
【０２１９】
この副加熱コイルＳＣ１単体を駆動して誘導加熱調理することはできず、また他の３つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の各単体及びそれらを組み合わせても誘導加熱調理することはできないようになっている。言い換えると主加熱コイルＭＣが駆動される場合に初めてその周辺にある４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の何れか１つ又は複数が同時に加熱駆動されることが特徴である。
【０２２０】
また、このような協同加熱が行われている場合、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけに、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルを専用のインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給して加熱動作を実行しているから、この情報に基づいて通電制御回路２００は、駆動回路２７８（図１３参照）に駆動指令を発し、また個別発光部２７６は、前記したように協同加熱動作の開始時点から、実行中の副加熱コイルＳＣ１を特定できるように発光する。
【０２２１】
また、協同加熱を表示する一手段として、本実施の形態１では個別発光部２７６が発光、点灯して表示している。すなわち、個別発光部２７６が、最初の黄色の発光状態（形態１）から赤色発光状態（「形態２」）に変化した段階で協同加熱状態に入ったことが使用者には認識できる。
尚、このような表示形態ではなく、図１８に示すように統合表示手段１００の液晶表示画面にて文字で直接表示するものでも良い。
【０２２２】
なお、広域発光部２７７（図９、図１１、図１５参照）は、使用者が主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図２参照）を押して電源を投入し、異常判定が済んだ段階から駆動回路２７８（図１３参照）によって駆動され、最初は黄色に発光、点灯しているので、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を左ＩＨ加熱源６Ｌの上方に置く段階から、その載置場所を使用者に案内することができる。主加熱コイルＭＣに加熱用高周波電力が供給されて加熱動作が開始された段階で、通電制御回路２００は広域発光部２７７の発光色を変更（例えば黄色であったものを赤色に）する。例えば広域発光部２７７にある黄色光源（ランプやＬＥＤ等）の発光、点灯を止め、代わりにその光源の隣に設置している赤色光源（ランプやＬＥＤ等）の発光、点灯を開始するようにしても良いし、多色光源（３色発光ＬＥＤ等）を使用し発光色を変更するようにしても良い。
【０２２３】
また、所定の時間ｔ（数秒〜１０秒程度）楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を一時的に持ち上げたままにしたり、左右に移動したりしても、通電制御回路２００は加熱動作を維持するとともに、この広域発光部２７７の発光、点灯状態を変化させず、使用者に対して楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を載置するのに好ましい場所を表示し続ける。ここで、前記所定の時間ｔを超えて楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を持ち上げたままにすると、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が無いという判定を被加熱物載置判断部２８０が行い、通電制御回路２００にその旨を出力する。通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて再度楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が置かれるまでの期間、一時的に誘導加熱の火力を下げたり、停止したりする指令を発する。この場合、使用者に対して楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を載置するのに好ましい場所の表示はそのまま維持するが、広域発光部２７７の発光、点灯状態（点灯色など）を火力の状態に合わせて変更しても良い。例えば火力が下がった状態では、オレンジ色に発光、点灯させたり火力が停止したら黄色に発光、点灯させたりすると、載置するのに好ましい場所の表示と併せて火力の状態を使用者に報知することが可能となる。
【０２２４】
さらに、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、左側の副加熱コイルＳＣ２の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断し、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて主加熱コイルＭＣ及びその左側にある特定の副加熱コイルＳＣ２の２者だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルに対してそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ２から高周波電力を供給する。そして左側の副加熱コイルＳＣ２への通電は停止され、既に実行中の「火力」（例えば３ｋＷ）と所定の火力配分（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌで３ｋＷの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルＭＣは２.４ｋＷ、副加熱コイルＳＣ１は６００Ｗであるから、４：１）が維持されてそのまま調理が継続される。この３ｋＷという火力はそのまま統合表示装置１００によって数字と文字で表示され続ける。
【０２２５】
また、副加熱コイルＳＣ１が協同加熱に寄与しなくなり、代わりに別の副加熱コイルＳＣ２が協同加熱動作に加わったことで専用のインバーターＳＩＶ２に高周波電力が供給される。即ち、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替えられたことを検知すると、駆動回路２７８に駆動指令を発し、個別発光部２７６が協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣ２を特定できるように指令する。つまり、通電制御回路２００は、その副加熱コイルＳＣ２の外側（図９では左側）位置にある個別発光部２７６だけが発光、点灯するように駆動回路２７８が個別発光部２７６を駆動する。そのため、個別発光部２７６にある所定の光源（赤色ランプやＬＥＤ等）が（形態２で）発光、点灯し、ここまで副加熱コイルＳＣ２に近接した位置で発光、点灯していた赤色の光源は消える。
【０２２６】
なお、主加熱コイルＭＣに流れる高周波電流ＩＡと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる高周波電流ＩＢの向きは、図１１に示すように、隣接する側において同じ向きとなることが加熱効率の観点から好ましい（図１１では主加熱コイルＭＣにおいて反時計回り、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は時計周りで一致している場合を示す）。これは、このように２個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流が流れる場合、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Ｎを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるからである。図１５に破線で示すループは、図１１で示した高周波電流ＩＡ、ＩＢの流れる方向と逆の方向でそれら高周波電流を流した場合における磁束ループを示す。この磁束ループで被加熱物Ｎの底壁面には、前記高周波電流とは逆の向きに流れる渦電流が生成され、ジュール熱を発生させる。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が接近して設置されている場合で電流が互いに逆方向に流れると、両者にて生成される交流磁場がその近接しているある領域範囲において干渉しあい、結果的にそれら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４にて生成される鍋電流（被加熱物Ｎに流れる電流）を大きくできず、この鍋電流の二乗に比例して大きくなる発熱量を大きくできない。しかしながら、このことは逆に別の利点を生む。すなわち、前記したような磁束密度が高くなる隣接領域で、磁束密度が低く抑えられるため、主加熱コイルＭＣと、協同加熱動作する一つ又は複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを平面的に包含するような広い領域においては、被加熱物Ｎを鎖交する磁束の分布を平均化、つまり均一化でき、そのような広い加熱領域で調理をする場合に適するという利点がある。従って本発明は、加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との隣接する領域において、互いに同一方向に電流を流すという方式には何ら限定されない。加熱対象物や調理メニューによっては電流の向きを一致させたり、逆に反対方向にしたり切り替え動作、選択するという制御動作を採用しても良い。なお、図１５に示したような磁気ループは、加熱コイルに流れる高周波電流ＩＡ、ＩＢの方向によって生成される方向が決まる。
【０２２７】
次に、図１９〜図２１に示すものは本発明の実施の形態１における加熱調理動作のフローチャートである。
このフローチャートの制御プログラムは、通電制御回路２００の内部にある記憶部２０３（図１３参照）に格納されている。
図１９において、調理を開始する場合、まず図１に示す調理器本体部Ａの前面操作部６０に設けた主電源スイッチ６３の操作ボタンを押してＯＮにする（ステップ１。以下、ステップは「ＳＴ」と省略する）。すると通電制御回路２００には所定の電圧の電源が供給され、通電制御回路２００は自ら調理器全体の異常有無チェックを実行する（ＳＴ２）。通電制御回路２００自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機３０の駆動モータ３００を駆動するためのモータ駆動回路３３（図１３参照）が予備駆動される。また、左ＩＨ加熱源６Ｌ、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５もそれぞれ予備起動する（ＳＴ３）。
【０２２８】
そして異常があるかどうかは判定処理（ＳＴ２）の結果、異常が発見されなかった場合はＳＴ３に進む。一方、異常が発見された場合は所定の異常処理に進み、最終的には通電回路２００自身が自ら電源を切って停止する。
ＳＴ３に進むと、通電回路２００は、駆動回路２７８を制御して、全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７を一斉に発光、点灯させる（黄色の光、形態１）。なお、個別発光部２７６又は広域発光部２７７の何れかが先に１つずつ発光、点灯し、次に別の発光部が発光、点灯し、次第に発光部の数が増えるという方法で全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７が発光、点灯をすることでも良い。そしてこのように全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７が（形態１で）発光、点灯したままの状態で使用者からの次の指令を待つ状態になる。なお、ここで全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７は、例えば黄色の光を連続的に発している状態である（ＳＴ３Ａ）。
【０２２９】
次に前記したように左右にそれぞれＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒ（図３参照）があるから、そのどちらかを使用者が前面操作部６０や上面操作部６１で選択する（ＳＴ４）。ここで左ＩＨ加熱源６Ｌを選択すると、この選択結果は統合表示手段１００における左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ１に表示される。図１８に示すように、対応エリア１００Ｌ１の面積は自動的に拡大され、その面積が一定時間維持される（右ＩＨ加熱源６Ｒなどの他の加熱源が運転されていない場合は、調理完了まで、この拡大されたＬ１の面積がそのまま維持される）。そして選択された加熱コイル６ＬＣの上に鍋（被加熱物Ｎ）があるかどうかが検知される。この検知は被加熱物載置判断部２８０によって行われる。
【０２３０】
通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの検知情報に基づいて鍋（被加熱物Ｎ）が置いてあると判定すると（ＳＴ５）、その鍋（被加熱物Ｎ）が誘導加熱に適するものかどうかを判定する（ＳＴ６）。この判定は被加熱物載置判断部２８０からの判別情報によって行われる。被加熱物載置判断部２８０は、直径が余りにも小さい鍋（被加熱物Ｎ）や底面が大きく変形、湾曲等しているような鍋（被加熱物Ｎ）は電気的特性の違いで被加熱物Ｎを判別し、判別結果を判別情報として出力する。
【０２３１】
そして、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて鍋（被加熱物Ｎ）が適正であるかどうかの判定処理をＳＴ６で行い、適正であると判定した場合は加熱動作開始のステップＳＴ７に進む。統合表示手段１００における左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ１に、設定された火力（例えば、最小火力の「火力１」の１２０Ｗ〜「火力８」の２．５ｋＷ。「最大火力」の３ｋＷの９段階の何れか）が表示される。なお、最初に火力が所定の火力、例えば中火（例えば火力５で、１ｋＷ）にデフォルト設定されていて、使用者が火力設定を行わずともその初期設定火力で調理開始できるようにしたものでも良い。図１８では、火力は「最大」と「３ｋＷ」の二重に文字で表示されている。
【０２３２】
また不適正であった場合、前記した統合表示手段１００のような表示手段がこの段階で既に動作しているので、通電制御回路２００は、その統合表示手段１００に鍋（被加熱物Ｎ）が不適当である旨を表示させ、また同時に音声合成装置３１５にその旨のメッセージ情報を出力してスピーカー３１６より音声で報知出力させる。
このように左右ＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒの何れかを選択した場合、予め定められた火力に基づいて自動的に調理開始を行うので、新たに調理開始指令を入力キーやダイアル、操作ボタンなどで行わなくて良い。
【０２３３】
ＳＴ７Ａで左ＩＨ加熱源６Ｌにて誘導加熱動作が開始されると、左ＩＨ加熱源６Ｌを構成する主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４による誘導加熱が行われるが、ＳＴ５において鍋（被加熱物Ｎ）が主加熱コイルＭＣだけの上にあるのか、又はそれに加えてどの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上にあるのかが検知されているので、主加熱コイルＭＣだけの上にある場合は、その主加熱コイルＭＣ単独での誘導加熱になり、また少なくとも１つの副加熱コイルＳＣの上にも同じ鍋（被加熱物Ｎ）が置かれている場合は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣによる協同加熱になる。ＳＴ８ではこのような判定処理が行われる。
【０２３４】
協同加熱の場合、それに関与する副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と主加熱コイルＭＣに対し、通電制御回路２００の制御の下に、インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から高周波電流がそれぞれ供給され、協同加熱が開始される（ＳＴ９）。そして通電制御回路２００からの制御指令により広域発光部２７７は黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態を変化させる（ＳＴ１０）。なおＳＴ３Ａと同じ黄色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光、点灯の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れもこの発明でいう形態の変化、切り替えになる。
【０２３５】
また、通電制御回路２００は、統合表示手段１００に例えば、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１による協同加熱動作中である旨の情報を火力情報と共に出力する。これにより、加熱動作開始している副加熱コイルがＳＣ１であることが前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１やＬ２に文字や図形などで表示される。図１８では「主コイルと左側の副コイル同時加熱中」という文字での表示例を示す。なお、その表示部分は、対応エリアＬ１の中であるため、火力情報「火力：最大  ３ｋＷ」という表示と隣接している。つまり火力表示と協同加熱動作を示す情報の表示の位置は隣接している。ここでＣＭは、協同加熱動作であることを示す情報に該当するものである。また、通電制御回路２００は、同様の情報を音声合成装置３１５にも出力する。これにより、音声合成装置３１５は例えば「左側の副コイルも加熱しています」等という音声情報を作成してスピーカー３１６に出力し、スピーカー３１６から上記メッセージが表示と同時に音声で報知される。
【０２３６】
なお、広域発光部２７７の発光、点灯状態継続とは別に、協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を使用者が視覚的に特定できるように、例えば図１１に示したように、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４毎に設けた個別発光部２７６を同時に発光、点灯させても良い。
【０２３７】
そして使用者からの加熱調理停止指令が来るまでＳＴ８〜ＳＴ１０の処理が数秒間隔の短い周期で繰り返される。一旦、右側の副加熱コイルＳＣ１が協同加熱に関与していたとしても、使用者が調理の途中で鍋（被加熱物Ｎ）を無意識に、又は意識して前後左右に少し移動させる場合があるため、その移動後には鍋（被加熱物Ｎ）の載置場所が変わってしまう。そこで、常に協同加熱の判断ステップＳＴ８では、前記被加熱物載置判断部２８０や温度センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５の情報を通電制御回路２００が得て実際に駆動すべき副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を特定する処理を行っている。
【０２３８】
一方、ＳＴ８で協同加熱ではないとの判断がされた場合、通電制御回路２００が主インバーター回路ＭＩＶを制御して主加熱コイルＭＣのみを駆動させる。これにより、主加熱コイルＭＣに対し、インバーター回路ＭＩＶから高周波電流が供給され、個別加熱が開始される（ＳＴ１１）。そしてその個別加熱に関与している主加熱コイルＭＣに対応してその加熱域の外周縁部に光を放射する個別発光部２７６を、黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態を変化させる（ＳＴ１２）。なお、ＳＴ３と同じ色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れもこの発明でいう形態の変化、切り替えになる。なお、個別発光部２７６の発光、点灯状態継続とは別に、広域発光部２７７の発光、点灯をそのまま継続しても良いが、消灯しても良い。そしてステップ１３に進む。
【０２３９】
そして使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過した（タイムアップ）ことが通電制御回路２００で判定された場合、通電制御回路２００は主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を制御して、主加熱コイルＭＣと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電を停止させる。また通電制御回路２００はトッププレート２１の温度が高温であるという注意喚起を行うため、全ての広域発光部２７７と個別発光部２７６を赤色で点滅させる等の方法で高温報知動作を開始させる（ＳＴ１４）。
【０２４０】
高温報知動作は、主加熱コイルＭＣと、全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電が停止されてから予め定められていた所定時間（例えば２０分間）経過するまで、または温度検出回路２４０からの温度検出データによってトッププレート２１の温度が例えば５０℃に下がるまで（自然放熱のため通常２０分間以上要する）継続する。このような温度低下又は時間経過の判断がＳＴ１５で行われ、高温報知条件を満たした場合、通電制御回路２００は高温報知を終了させ、加熱調理器の動作を終了する（この後、自動的に電源スイッチもＯＦＦになる。即ち、電源スイッチがＯＮされたときに、図示しない電源スイッチＯＮ保持用のリレーへの電源供給が絶たれることにより、このリレーがＯＦＦすることで、電源スイッチも自動的にＯＦＦになる。）。
【０２４１】
なお、通電制御回路２００は、高温報知動作開始ＳＴ１４と同期して、前記統合表示手段１００の液晶画面に「トッププレートがまだ高温であるから手を触れないように」という注意文やそのようなことが分かる図形などを表示する。なお統合表示手段１００の周囲でその近傍に、ＬＥＤによって「高温注意」という文字がトッププレート２１の上に浮かび上がって表示されるような表示部を別に設けてそれで高温報知を更にしても良い。
【０２４２】
以上のような構成であるから、この実施の形態１においては、加熱コイルに通電が開始されて実質的な誘導加熱動作が始まる前に、全ての加熱領域を個別発光部２７６と広域発光部２７７の発光、点灯によって使用者に知らせることができる。その上で使用者が加熱源を選択して加熱動作が開始された後で、個別発光部２７６と広域発光部２７７の発光、点灯状態が使用者には視認できるから、鍋（被加熱物Ｎ）を置く前の準備段階でも鍋（被加熱物Ｎ）を載置する最適な場所が分かり、使用者には使い勝手が良い。
また高温報知もその個別発光部２７６と広域発光部２７７を利用して行うので、部品点数を増やすことなく、安全性の高い調理器を提供できる。
【０２４３】
次に、広域発光部２７７が、黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態が変化（ＳＴ１０）した後、協同加熱動作をする副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替わった場合の動作について図２０を用いて説明する。
【０２４４】
前記したように、使用者が楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）をトッププレート２１上で例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、左側の副加熱コイルＳＣ２の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断し、この旨の判別情報を通電制御回路２００に出力する。通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいてこのことを検知すると（ＳＴ１０Ａ）、副加熱コイルＳＣ１に対応する副インバーター回路ＳＩＶ１の制御を停止して、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ２を制御して、主加熱コイルＭＣとその左側にある特定の副加熱コイルＳＣ２だけを連動して動作させる。これにより、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルＭＣとＳＣ２に対してそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ２から高周波電力が供給される。そして右側の副加熱コイルＳＣ１への通電は停止され、既に実行中の「火力」（例えば３ｋＷ）と所定の火力配分（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌで３ｋＷの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルＭＣは２.４ｋＷ、副加熱コイルＳＣ１は６００Ｗであるから、４：１）が維持されてそのまま調理が継続される。この３ｋＷという火力はそのまま統合表示装置１００によって数字と文字で表示され続ける（ＳＴ１０Ｂ）。
【０２４５】
さらに加熱動作している副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替わったことが前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に文字や図形などで表示される（図１８参照）。なお対応エリア１００Ｌ２に表示しても良い。
【０２４６】
そして次のステップＳＴ１０Ｃで使用者が火力設定を変えない限り、使用者からの加熱調理停止指令が来るまでＳＴ８〜ＳＴ１０の処理が繰り返され、使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過した（タイムアップ）ことが通電制御回路２００で判定された場合、図１９のＳＴ１４へ飛び、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電を停止し処理を終了する（ＳＴ１４〜ＳＴ１６）。
【０２４７】
この加熱動作終了が前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に表示される。また使用者が音声合成装置３１５をスイッチ（図示せず）で切っていない限り、ＳＴ１０と同様に、音声でも同時に運転終了が報知される。なお、図１９〜図２１では、制御プログラムを一連のフローチャートで説明したが、異常があるかどうかの判定処理（ＳＴ２）や、鍋の載置有無判定処理（ＳＴ５）、鍋適正判定処理（ＳＴ６）などはサブルーチンとして用意されている。そして加熱制御動作を決めるメインルーチンに対して適宜のタイミングでサブルーチンが割り込み処理されるようになっており、実際の誘導加熱調理実行中には、異常検知や鍋有無検知などが何度も実行されている。
【０２４８】
一方、ステップＳＴ１０Ｃで使用者が火力設定を変えた場合について説明する。
本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、トッププレート２１上に載置された被加熱物Ｎを加熱する主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４からなる副加熱コイル群ＳＣと、主加熱コイルＭＣに高周波電流を供給する主インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル群の個々の副加熱コイルにそれぞれ高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４と、主加熱コイルと第１及び又は副加熱コイル上に同じ被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部２８０、使用者によって操作される誘導加熱時の火力を設定する入力部６４Ｒ、６４Ｌ、７０、７１，７２、９０、９４、１４２〜１４５と、この入力部の設定情報が表示される統合表示手段１００と、前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の出力を独立して制御するとともに前記統合表示手段１００を制御する通電制御回路２００と、を備え、通電制御回路２００は、前記被加熱物載置判断部２８０からの情報に基き前記主加熱コイルＭＳと副加熱コイル群ＳＣとによる協同加熱動作が開始された場合、使用者の設定した所定火力となるように、主インバーター回路ＭＩＶの出力と副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の出力とを所定の配分に制御し、その後協同加熱動作する副加熱コイルＳＣの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった状態では、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段１００は、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増加、減少又は他の副加熱コイルへの切り替えに拘らず、前記所定の火力が目視できる表示をする構成にしてある。
【０２４９】
図２０のＳＴ１０Ｃにおいて、火力の変更指令があったと判断された場合は、図２１のＳＴ１７に進む。ＳＴ１７ではその変更後の火力が所定の火力レベル（例えば５０１Ｗ）よりも大きいか小さいかの判断がされ、所定火力よりも大きい火力に変更される場合はＳＴ１８に進み、通電制御回路２００の制御によって所定の火力配分が維持される。つまり、前記した３ｋＷの例では、実行中の火力が３ｋＷの場合、所定の火力配分とは、主加熱コイルＭＣは２.４ｋＷ、副加熱コイルＳＣ２は６００Ｗで、４：１であったので、この配分が維持される。そして通電制御回路２００によって変更後の設定火力が統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「火力中  １ｋＷ」のように表示される。
【０２５０】
一方、所定の火力レベル（５０１Ｗ）より小さい火力（１２０Ｗ、３００Ｗと５００Ｗの３つがある）に変更される場合、ステップ１７の処理でステップ１９に進むようになり、別の火力配分になるように通電制御回路２００が制御指令信号を主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に出力する。このため、協同加熱する副加熱コイルＳＣが１つの場合でも２個以上の場合でも、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣとの火力の差は一定の率に維持される。またこの変更後の火力は、そして変更後の設定火力が統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「火力：小  ５００Ｗ」のように表示される。
【０２５１】
具体的に代表的な火力と火力比の例を、以下の表１〜表３に示す。
【表１】
0005642168.tif 000002
【０２５２】
【表２】
0005642168.tif 000003
【０２５３】
【表３】
0005642168.tif 000004
【０２５４】
一方、所定の火力レベル（５０１Ｗ）より小さい火力（１２０Ｗ、３００Ｗと５００Ｗの３つ）に変更される場合、副加熱コイルＳＣの最小駆動火力を５０Ｗとした場合、表２に示すような火力比４：１では表４に示すように２５Ｗや３３Ｗという小火力にて駆動することになるから問題がある。
【０２５５】
すなわち、現実の製品では被加熱物Ｎとなる金属鍋の個々のインピーダンスが異なるため、所定値以上の大きさ高周波電力を印加しても鍋に投入され熱に変換される割合は一定ではないことから、本実施の形態で説明したように電流検出センサー２２７で、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣと共振コンデンサー２２４Ｌの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、被加熱物Ｎがあるかどうかという判定や誘導加熱に不適当な鍋（被加熱物Ｎ）であるかどうかの判定、さらには正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出されていないかどうか等の判定に利用している。これにより指定された火力を発揮するように誘導加熱コイルに印加する電流を細かく制御している。従って、火力設定を小さくした場合、流れる電流も微小で、その検知が正確にできなくなる問題が生ずる。言い換えると、火力が大きい場合は共振回路に流れる電流成分の検知が比較的容易であるが、火力が小さい場合は、電流センサーの感度上げるなどの対策を実施しない限り火力変化に正確に対応できないことがあり、目的とするような正確な火力制限動作を実行できないからである。
なお、図示していないが、実際にはインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に対する電源の入力電流値も検知し、前記したように電流センサーによるコイルの出力側の電流値と両方を併用して適切な制御をするものでも良い。
【０２５６】
なお、副加熱コイルＳＣも、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの主加熱コイルと同様に、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線からなる集合線で形成されているが、誘導加熱を生じさせる電流が流れる断面積自体が小さいから、主加熱コイルＭＣに比較して大きな駆動電力を投入できず、最大加熱能力も相対的に小さい。但し、コイル単体の細い線の線径を更に細くし、かつより多く巻いてコイル導線の表面積を増やせば、インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の駆動周波数を上昇させても表皮抵抗を減らすことができ、損失を抑制して温度上昇も抑制しながら更に小さな火力を連続的に制御できる。
【０２５７】
【表４】
0005642168.tif 000005
【０２５８】
そこで、この実施の形態１では火力配分を３：２に変更する制御を行っている。
なお、火力１２０Ｗや３００Ｗの場合、火力配分３：２でも最小駆動火力５０Ｗ以上が維持できない場合があるので、その場合は、統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「設定された火力が小さすぎて加熱調理できません。火力を５００Ｗ以上に設定して下さい」のように火力変更を促す表示がされるか、または主加熱コイルＭＣだけの加熱に制限するなどの制御が行われる。実際に主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣの両方に跨るような大きな鍋を１２０Ｗや３００Ｗで加熱する場面は想定しにくいので、上記のような制御をしても実際の使い勝手を損なう懸念はない。
【０２５９】
協同加熱動作時に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４の火力比（電力比とも言う）が略一定の範囲となるように、それぞれに供給する電力量を通電制御回路２００にて制御しているが、上記したように小さな火力設定の場合に印加する電力量を低く抑えることが難しいから、実際の電力供給時間を制限することによって単位時間当たりの電力量を下げるような制御にしても良い。例えば副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して電力印加時間を通電率制御によって例えば５０％に減らせば、実際に加熱に寄与する単位時間あたりの電力量を５０％にすることが可能である。つまり印加する電力の周波数を制限するだけでは火力を減らすことが困難な場合は、通電率制御により電力を供給する時間と供給しない時間との割合を減らすことで更に実質的に作用する電力を、より小さな値まで絞ることができるので、このような制御を採用しても良い。
なお、この発明の実態形態１において協同加熱時に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比を略一定に維持するとしているが、協同加熱中のあらゆる場面において常に火力比を「所定の比」に維持することに本発明は限定したものではない。例えば、火力設定を使用者が変えた場合に、その変更直後は過渡的に制御が安定しない場合があり、目標とする火力比から一時的に外れることがある。また鍋を協同加熱中に横に移動させたり、短時間だけ持ち上げたりした場合、そのような挙動を電流センサー２２７、２６７Ａ〜２６７Ｄが検知して誤った使用方法でないかどうか等を識別することが必要であり、適当な制御処理を選択する時間が必要となる。この識別や適応制御の実行が確定するまでの間、目標とする火力比から一時的に外れることがあっても良い。使用者は瞬間的な印加電流の変化などを知るよりも、自分が設定した火力が意図に反して変更されていないことを確認できれば、調理の過程で不安感を抱くことがない。
なお、火力設定を使用者が変えない場合であっても、別の調理メニューを使用者が選択した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比は変わる場合がある。例えば外形が長方形の大型のフライパンを用い、それを前後方向に長くなるように、かつ中心点Ｘ１より少し左側位置でトッププレート２１の上に置いてハンバーグを数個焼いている場合は、図９に示した主加熱コイルＭＣ並びに左斜め前の第２の副加熱コイルＳＣ２と左斜め後部の第４の副加熱コイルＳＣ４で加熱することになるが、そのフライパン底面全体が平均的に温度上昇するよう、例えば火力１．５ＫＷ又は２ＫＷが推奨され、所定の火力比で主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ４に対する供給電力量の制御目標値が設定されるが、同じ位置に同じフライパンを置いて２ＫＷ又は１．５ＫＷで今度は数個以上の卵を使った卵焼きをする場合、フライパン底面全体に調理の具材（卵を溶いたもの）が薄く広がるので、フライパンの底面中央部より周辺部の温度上昇を早め、周辺部の火力を少し強めた方が調理の出来映えが良い場合がある。そこでこのような調理メニューの場合は、２つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ４全体の火力の方を、主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくする。このように実際の調理メニューの内容によっては、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比を（同じ火力レベルであっても）変えることが望ましい。
なお、この実施の形態１では、主加熱コイルＭＣ側の方が副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４全体の火力よりも大きな火力を発揮するように設定されているが、本発明はこれに何ら限定されるものではない。主加熱コイルＭＣ側と個々の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の構造や大きさ、あるいは副加熱コイルＳＣの設置数などの条件によって、色々な変更が可能であり、例えば、副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４全体の火力の方を主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくしたり、両者を同じにしたりしても良い。但し、一般家庭での使用を考えた場合、通常は円形の普通サイズの鍋、例えば直径２０ｃｍ〜２３ｃｍ程度の鍋を使用する頻度が高いので、そのような一般的な鍋を使用した場合、主加熱コイルＭＣ単独で誘導加熱することになるから、このような調理に必要な最低火力を発揮できる配慮をすることが望ましい。また協同加熱時、つまりある時間内において２つ以上の独立した誘導加熱コイルを共に駆動して磁気的に連携させる場合は、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の動作タイミングを合わせることが安定した確実な制御の観点から望ましい。例えば、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶ１による加熱の開始タイミング、加熱の停止タイミング、火力の変更タイミングの少なくとも何れか１つを合わせることが望ましい。この一例としては、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶＩが同時に動作している状態から、第２の副インバーター回路ＳＩＶ２に動作が切り替わる際、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶＩの動作を同期させて停止し、その後、主インバーター回路ＭＩＶと第２の副インバーター回路ＳＩＶ２の２つを同時に駆動させるようにすることが考えられる。なお、主インバーター回路ＭＩＶと各副インバーター回路ＳＩＶは、駆動直後の所定時間（例えば１０秒間）だけは所定の低火力に制限され、この所定時間内に実施の形態１において図１９〜図２１で示したような、異常があるかどうかの判定処理（ＳＴ２）や、鍋の載置有無判定処理（ＳＴ５）、鍋適正判定処理（ＳＴ６）などの一部又は全部を割り込み処理し、問題なければ、その後自動的に使用者が設定されている火力まで増加させて調理続行するという制御にしても良い。
【０２６０】
なお、上記の例では、ＩＨ加熱コイルと共振コンデンサーの並列回路から成る共振回路を例に挙げて説明したが、ＩＨ加熱コイルと共振コンデンサーの直列回路から成る共振回路を用いても良い。
また、前述した実施の形態１では、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣが誘導加熱中である場合には左冷却室８Ｌの送風機３０のみを運転し、右冷却室８Ｒの送風機３０は運転しない、という前提で説明したが、加熱調理器の使用状態（例えば左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを同時に駆動して直前まで別の調理をしていたとか、あるいは輻射式中央電気加熱源７やグリル加熱室９を使用するとかのケースをいう）や、上部部品室１０の温度等の環境によっては、左右の冷却室８Ｌ、８Ｒの各送風機３０を同時に運転しても良く、また左右それぞれの送風機３０の運転速度（送風能力）は常に同じではなく、一方又は両方を調理装置使用状態に応じて適宜変化させるようにしても良い。
【０２６１】
また、左右の冷却ユニットＣＵの外形寸法は必ずしも同じでなくともよく、送風機３０や回転する翼部３０Ｆ、モータ３００、ファンケース３７、部品ケース３４の各部寸法も、冷却される対象物（誘導加熱コイル等）の発熱量や大きさ等に応じて適宜変更できるが、左右のＩＨ加熱源６Ｌ、６Ｒの最大火力が同等の場合には、２つの冷却ユニットＣＵの構成部品の寸法や仕様を可能な限り共通化し、生産コスト低減や組立性向上を図ることが望ましい。冷却ユニットＣＵを左右何れか片側に設置することなど変更することは本発明の趣旨とは何ら関係しない。
【０２６２】
更に、上下仕切り板２４Ｒ、２４Ｌや水平仕切り板２５は本発明を実施する上では必ずしも必要ではない。例えばグリル加熱室９の外壁面を断熱材で覆うことはもちろん、グリル加熱室９の外壁面との間に十分な間隙が確保できる場合、あるいはその間隙の温度を低く抑えることができる場合（例えば空気を自然対流又は強制対流させる）には、それら仕切り板２４、２５や断熱材は省略しても良い。さらに冷却ユニットＣＵ自体の外壁面の内、グリル加熱室９の外壁面に対面する側に遮熱パネル取り付けたり、断熱性皮膜を形成したりしても良い。こうすればグリル加熱室９の外壁面との対面間隔を最終にでき、本体部Ａの横幅を同じであるとすれば、その分グリル加熱室９の横幅寸法を大きくすることができる。
【０２６３】
また、以上の実施の形態１では、統合表示手段１００は、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ、輻射式中央電気加熱源（ヒーター）７、輻射式電気加熱源（ヒーター）２２、２３の４つの熱源の動作条件を個別又は複数同時に表示できる上、入力キー１４１〜１４５をタッチ操作することで加熱動作の開始や停止を指令し、また通電条件を設定することが出来たが、このような通電制御回路２００に対する入力機能を備えず、単なる表示機能だけに限定したものであっても良い。
【０２６４】
さらに前記主加熱コイルＭＣ及び副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上方に同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部２８０は、上記実施の形態で説明した赤外線センサー３１のように温度を検出するものや、電流検出センサー２２７のように加熱コイルに流れる電流を検出するものの他に、センサーの上方に鍋（被加熱物Ｎ）があるかどうかを光学的に検知する手段を用いても良い。例えば、トッププレート２１の上方に鍋（被加熱物Ｎ）がある場合は、台所の天井の照明器具や太陽光などが入射されないが、鍋（被加熱物Ｎ）が無い場合はそれら照明光や太陽光などの外乱光が入射するので、これらの変化を検知するものであっても良い。また加熱コイルに流れる電流とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋（被加熱物Ｎ）の材質を判定する方法以外としては、例えば加熱コイルに流れる電圧とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋（被加熱物Ｎ）の材質を判定する方法など、他の電気的特性を利用する方法が考えられる。例えば、特開２００７−２９４４３９号公報には、そのようにインバーター回路への入力電流値と加熱コイルに流れる電流値とに基づいて被加熱体の材質と大きさを判別する技術が紹介されている。
なお、この発明の実態形態１で、主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上に、同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていることを被加熱物載置判断部２８０が「判断する」と説明しているが、実際に鍋が１つであること自体は判断していない。つまり現実に置かれた鍋の数をカウントする処理は採用していない。この種の誘導加熱調理器においては、一つの誘導加熱コイルの上に複数個の被加熱物Ｎが同時に載せられた状態で調理されるということは想定しにくいので、本発明者らは、前記した電流センサー２２７、２６７Ａ〜２６７Ｄによって主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のインピーダンスの大きさを検知し、そのインピーダンスに大きな差がない場合を「同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていること」とみなすことにしたものである。言い換えると、被加熱物載置判断部２８０は図１４に示すように、主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流の大きさが分かるから、それぞれのインピーダンスの大きさが分かる。そこでこのインピーダンスの値が所定の範囲に入っている場合には、同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っているという判断信号を通電制御回路２００に送信する。同じように赤外線センサー３１で温度を検知する場合も、複数個の加熱コイルに対応した各赤外線センサー３１の検出温度が同等であるかどうかという比較結果から同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていると被加熱物載置判断部２８０が判断するものであり、前記した鍋の有無によって受光量が変化することを利用した光センサーという手段を用いる場合も、光の受光量の大小比較から主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上に鍋が載っていると処理することが現実的である。
【０２６５】
実施の形態２．
図２２、図２３は本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図２２は誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大縦断面図、図２３はその統合表示手段を示す平面図である。なお、前記実施の形態１の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。
【０２６６】
この実施の形態２では、図２２に示すようにコイル支持体２９０の下方にある冷却ダクト４２には、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対面する部分に、多数の噴き出し孔４２Ｃを形成する一方、冷却風Ｙ４が右ＩＨ加熱源６Ｒの方向から供給されるように構成しており、冷却ダクト４２の側壁には、前記個別発光部２７６の側面下方に向けて冷却風を噴き出すための貫通孔３１０を形成している。
【０２６７】
また、トッププレート２１には円形の協同加熱エリアマークＥＭを印刷等により形成しており、前記個別発光部２７６からの光がその協同加熱エリアマークＥＭの内側近傍から上方に放射されるように構成している。また協同加熱エリアマークＥＭの外側近傍から広域発光部２７７の光が上方に放射されるように構成している。
【０２６８】
この実施の形態２では、統合表示手段１００の液晶画面からなる左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌには、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協同加熱が行われていることを図形で使用者に示すための模式的な図形３１１が表示されることを第１の特徴としている
【０２６９】
すなわち、図２３に示すように統合表示手段１００の液晶画面に確保される所定の対応エリア１００Ｌには、主加熱コイルＭＣを模式的に示す図形３１１と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を模式的に示す図形３１２が表示される。図形３１１の周囲に表示される４つの図形３１２の内、協同加熱動作しているものは色が異なって表示される。図２３では左側の図形３１２が協同加熱動作中であり、当然ながら主加熱コイルＭＣを示す図形３１１も協同加熱中のみ他の図形３１２と色を変えて表示される。
さらにこの実施の形態２では、統合表示手段１００の表示画面には、使用されている加熱源の個別の消費電力を数値とグラフで表示する３つの表示部３１３Ｌ、３１３Ｍ、３１３Ｒが加熱動作中に現れる。図２３では３ｋＷ、０ｋＷ及び０．８ｋＷの表示が消費電力を意味している。
【０２７０】
また全体の消費電力を数値で示す表示窓３１４が、統合表示手段１００の液晶画面の中において、その前方側位置に現れることを第２の特徴としている。なお、消費電力はインバーター回路に流れる電流やその他主要な電動部品（例えば送風機３０など）の電流を積算する回路を別に設ける必要がある。
【０２７１】
図２３において、入力キー３１７と３１８は左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を設定するための一対のキーであり、一回押す毎に１段階火力を大きく設定できる加算用キー３１７と、逆に一回押す毎に１段階火力を小さく設定できる減算用キー３１８から構成されている。
【０２７２】
同様に、入力キー３１９と３２０は右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を設定するための一対のキーで、一回押す毎に１段階火力を大きく設定できる加算用キー３１９と、逆に一回押す毎に１段階火力を小さく設定できる減算用キー３２０から構成されている。これら４つの入力キーは、操作が必要な場面、例えば調理開始の前の段階で自動的に液晶画面上に現れる。入力キー１４６Ｌ、１４６Ｒは実施の形態１における図１６の入力キーのようなキーであり、前記した４つの入力キー３１７〜３２０のように、操作が必要な場面、例えば調理開始の前の段階で自動的に液晶画面上に現れるが、調理の開始と終了との２つの指令を通電制御回路２００に与えるものであり、左ＩＨ加熱源６Ｒの加熱を開始する場合は、左側の入力キー１４６Ｌを１回タッチすれば加熱源６Ｌの選択動作と誘導加熱指令が与えられ、さらにもう１回タッチすればその誘導加熱動作を即時停止する指令が通電制御回路２００に与えられる。右側の入力キー１４６Ｒも同様に１回タッチすれば右側のＩＨ加熱源６Ｒの選択動作と誘導加熱指令が与えられ、さらにもう１回タッチすればその誘導加熱動作を即時停止できる。
【０２７３】
図２３の入力キー９５は、実施の形態１における図１６の輻射式電気加熱源２２、２３用操作ボタン９５と同様な機能を有するキーであり、前記した４つの入力キー３１７〜３２０のように、操作が必要な場面、例えば輻射式電気加熱調理開始の前の段階で自動的に液晶画面上に現れる。これを１回タッチすれば電気加熱源２２、２３の選択動作と加熱指令が与えられ、またもう１回タッチすればその加熱調理動作を即時停止する指令が通電制御回路２００に与えられる。これら入力キー９５、３１７〜３２０は何れも統合表示手段１００の表示画面の上面全体を覆うトッププレート２１の表面と裏面に電極部を形成した静電容量式スイッチの入力部になっている。
図２３のＺ１は、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協同加熱が行われていることを示す前記図形３１１と、火力情報表示位置との相互間隔（距離）を示す。図２３では図形３１１の表示位置は、同じ統合表示手段１００の左加熱源６Ｌの対応エリアＬ１の中であり、火力情報「３ｋＷ」という表示とＺ１の距離をおいて隣接している。つまり火力情報の表示位置と協同加熱動作の表示位置は隣接している。なお、このＺ１の実際の大きさは、使用者が数十ｃｍ〜１ｍ（メートル）程度離れたトッププレート２１の上面の左側部分を視角に入れて調理している際に、その視線を上下・左右に変化させずに火力表示と協同加熱動作表示を同時に視認できるよう１０ｃｍ以下が望ましいが、この数値に本発明は何ら限定されるものではない。隣り合っていないが、相互の位置関係が近い場合を「近接」という。
火力の情報表示位置と協同加熱動作を示す情報の位置が「近接」という場合は、使用者が調理器の上面にある統合表示手段１００などの表示手段を視角に入れて調理している際に、その視線を上下・左右に大きく変化させずに見える程度の範囲をいう。言い換えると、例えば使用者が先に火力情報を視認し、その後協同加熱動作の確認をする場合、前者から後者の確認のために大きく頭を動かしたり、視線を動かしたりしないで済む範囲と言える。
【０２７４】
上記構成のため鍋（被加熱物Ｎ）が置かれてその影で個別発光部２７６の一部（鍋の背後側で多く発生する）が使用者に見えにくい場合でも、統合表示手段１００の左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌには、実際に協同加熱に関与している副加熱コイルがＳＣ１〜ＳＣ４の内のどれであるかがはっきりと視認できる。
【０２７５】
以上のような構成であるから、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との連携によって協同加熱が行われている場合、通電制御回路２００は協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣを特定できるように駆動回路２７８を制御してその副加熱コイルＳＣの外側位置にある個別発光部２７６だけを発光、点灯させる。図２３の例では、協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣ２は、主加熱コイルＭＣの左側位置に配置された副加熱コイルＳＣ２であることを表示している例であり、図２３に示すように副加熱コイルＳＣ２の左側位置にある個別発光部２７６だけを発光、点灯させるように、通電制御回路２００の制御の下に駆動回路２７８が個別発光部２７６を駆動する（光源が発光、点灯する）。
【０２７６】
図２２の広域発光部２７７は、使用者が主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図２参照）を押して電源を投入した段階から駆動回路２７８によって駆動されるので、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を左ＩＨ加熱源６Ｌの上方に置く段階から、その載置場所を使用者に案内することができる。そして、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を一時的に持ち上げたり、左右に移動したりしてもこの広域発光部２７７の発光、点灯状態は変化せず、使用者に対して楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を載置するのに好ましい場所を表示し続ける。
【０２７７】
また、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部と主加熱コイルＭＣとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを統合表示手段１００の液晶画面を見ることで確認することができる（音声合成装置３１５によっても知ることができる）。また協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が変化しても、その後に火力の情報を使用者は容易に知ることができる。
【０２７８】
さらにこの実施の形態２では、左ＩＨ加熱源６Ｌを使用する場合、主加熱コイルＭＣの図形３１１と、全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を模式的に示す４つの図形３１２は一斉に表示され、加熱調理が開始されて実際に協同加熱に貢献している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４がある場合、その副加熱コイルＳＣを特定できる図形３１２だけが別の色に変化したり、点滅したりするなどの変化を示し、使用者に報知することができる。図２３では左側の副加熱コイルＳＣ２と中央の主加熱コイルＭＣの表示色が他の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ３、ＳＣ４と異なっていることが分かる。さらに各コイルの火力配分も２．４ｋＷ、０．６ｋＷのように直接電力が数値で表示される。
【０２７９】
なお、この実施の形態２では、コイル支持体２９０の下方にある冷却ダクト４２から副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中央に形成された空間２７２を冷却風Ｙ４が通過して副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を内側から冷却する（図２２参照）。一方、一部の冷却風Ｙ４が個別発光部２７６の側面下方に向けて噴き出すため、プラスチックで導光部が形成された個別発光部２７６と広域発光部２７７を貫通孔３１０から噴き出た冷却風によって冷却し、それらの熱的劣化や変形を防止できる。
【０２８０】
実施の形態３．
図２４、図２５は本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図２４は左側の誘導加熱源を示す平面図、図２５はその左側加熱源の火力表示部分を示す平面図である。なお、前記実施の形態１の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。
【０２８１】
この実施の形態３では、個別発光部２７６を副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外周に沿って長く設けずに、１箇所又は２箇所の局部発光、点灯によって表示するようにしたものである。すなわち、図２４に示すように使用者側に近い２つの副加熱コイルＳＣ１とＳＣ２については、それらコイルの両端部に近い位置に個別発光部２７６をそれぞれ設け、使用者側から遠い（奥側の）２つの副加熱コイルＳＣ３とＳＣ４については、それらコイルの前方側端部に近い位置に個別発光部２７６をそれぞれ設けている。
【０２８２】
この実施の形態３では、前記した実施の形態１における統合表示手段１００の液晶画面に代わるものとして、図２５に示すように左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸを有し、その表示部の表示画面には、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協同加熱が行われていることを図形で使用者に示すための模式的な図形３１１と図形３１２が表示されることを第１の特徴としている（この点は前記実施の形態２と同じ）。
なお、協同加熱動作をしていることは「主・副コイル加熱中」という表示ＣＭでも同時に分かる。
【０２８３】
すなわち、主加熱コイルＭＣを模式的に示す図形３１１と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を模式的に示す図形３１２が左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸの上に表示され、協同加熱に関与している副加熱コイルがどれであるかということを表示している。
【０２８４】
さらにこの実施の形態３では、左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸには、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ群全体の最新の火力も文字などの表示３３７で表示される。図２５の例では２ｋＷが現在投入されて誘導加熱動作中であることが分かる。
入力キー３３０〜３３６は火力用の入力キーであり、本体上面のトッププレート２１の表面部分に、静電容量式のスイッチによって形成されており、各入力キーの電極部に対応して、トッププレート２１の下方には表示部１００ＬＸを構成する単一画面又は複数の並んだ画面から構成された液晶表示画面がある。その液晶表示画面によって各火力設定用の入力キー３３０〜３３６の位置が識別可能となる。これら入力キー３３０〜３３６は、各火力値に対応して７個設けてあり、１回のタッチ操作でダイレクトに火力設定できる。特定の火力を選択すると、その入力キー部分は誘導加熱中に光り続ける。図の例では強火力（２ｋＷ）を「強火力：５」３３４により選択した状態であり、他の入力キーよりも裏側から放射される光により強調される。
【０２８５】
入力キー３１７と３１８は左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を設定するための一対のキーであり、一回押す毎に１段階火力を大きく設定できる加算用キー３１７と、逆に一回押す毎に１段階火力を小さく設定できる減算用キー３１８から構成されている。
入力キー１４６Ｌは実施の形態２の入力キー１４６Ｌと同様なキーであり、前記した７つの火力用の入力キー３３０〜３３６のように、調理開始の前の段階から調理完了までの期間中、適宜自動的に（即ち、通電制御回路２００の制御の下に）液晶画面上に現れたり消えたりし、調理の開始と終了との２つの指令を通電制御回路２００に与えるものである。また調理の加熱前の最初にこれを押すと、左ＩＨ加熱源６Ｌを選択できる。その後誘導加熱中にこれを押すと、誘導加熱は即時に停止できる。再び押せば誘導加熱を開始できる。高温報知部分３３８は誘導加熱中に、トッププレート２１が高温になることを警告の意味で表示するものである。図に示すように文字で示しても良いし、図形で示しても良い。
【０２８６】
以上のような構成であるから、前記実施の形態１〜２と同様に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との連携によって協同加熱が行われている場合、個別発光部２７６は協同加熱動作を実行中の副加熱コイルがＳＣ２であると特定する目的で点灯するとともに、広域発光部２７７は、どの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が協同加熱動作しているかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上に鍋（被加熱物Ｎ）の好ましい載置場所を表示し続ける。
【０２８７】
また、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部と主加熱コイルＭＣとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを統合表示手段１００の画面を見ることで確認することができる（音声合成装置３１５によっても知ることができる）。また協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が変化しても、その時点での火力の情報を使用者は容易に知ることができる。
【０２８８】
なお、使用者側から遠い（奥側の）２つの副加熱コイルＳＣ３とＳＣ４については、それらコイルの後方側端部に近い位置に個別発光部２７６を設けていないのは、置かれた鍋（被加熱物Ｎ）の陰になってしまって使用者に目視しにくいということを考慮したためであり、またコスト的にも安くできるというメリットがあるが、個別発光部２７６を後方位置にまで設けても何ら支障はない。
【０２８９】
以上のような構成であるから、本実施の形態３では前記実施の形態２と同様に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との連携によって協同加熱が行われている場合、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部と主加熱コイルＭＣとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを確認することができる。また協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が変化しても、その時点での火力の情報（図２５の例では合計で２ｋＷであること）を使用者は容易に知ることができる。
【０２９０】
実施の形態４．
図２６、図２７は本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図２６は左側の誘導加熱源を示す平面図、図２７はその左側加熱源の火力表示部分を示す平面図である。なお、前記実施の形態１の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。
【０２９１】
この実施の形態４では、個別発光部２７６を副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外周に沿って長く設けずに、広域発光部２７７と同一円周上に円状の個別発光部２７６を４箇所設けている。中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣは主加熱コイルＭＣの周囲を囲むようにトッププレート２１の下方に設置したものであり、主加熱コイルＭＣの加熱領域と略対応したエリアの外縁位置を示しており、実施の形態１の図１、図３に示した案内マーク６ＬＭの直下に近い位置に環状に設けてある。
また個別発光部２７６は、協同加熱している場合と、協同加熱していない場合で、放射する光の色を異ならせている。
【０２９２】
また前記した実施の形態３と同様に、左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸを有し、その表示部１００ＬＸの表示画面には、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内のいずれかとの協同加熱が行われていることを図形で使用者に示すための模式的な図形３１１、３１２が表示されることを第１の特徴としている（この点は前記実施の形態２、３と同じ）。
【０２９３】
すなわち、主加熱コイルＭＣを模式的に示す図形３１１と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の少なくとも１つを模式的に示す図形３１２が左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸの上に表示される（図２７参照）。
【０２９４】
さらにこの実施の形態４では、左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸには、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ群全体の最新の火力も文字などの表示３３７で表示される。図２７の例では２ｋＷが現在投入されて誘導加熱動作中であることが「現在の火力２ｋＷ」という文字と「加熱中」という文字での表示で明瞭に分かる。
入力キー３３０〜３３６は火力用の入力キーであり、本体上面のトッププレート２１の表面部分に、静電容量式のスイッチによって形成されており、そのスイッチの電極部に対応して、トッププレート２１の下方には表示部１００ＬＸを構成する単一画面又は複数の並んだ画面から構成された液晶表示画面がある。その液晶表示画面によって各火力設定用の入力キー３３０〜３３６の位置が識別可能となる。これら入力キーは、各火力値に対応して７個設けてあり、１回のタッチ操作でダイレクトに火力設定できる。
火力設定された瞬間に、その入力キー単体と、火力の段階を示す表示である「中火力、強火力」などの文字部分とは下方に配置された光源（例えば発光ダイオードなど）で光るから、この発光有無を見て、使用者はどの入力キー３３０〜３３６の火力が有効であるかどうかを知ることができる。
【０２９５】
特定の火力を選択すると、その入力キー部分は誘導加熱中に光り続ける。図２７の例では強火力（２ｋＷ）を「強火力：５」３３４により選択した状態であり、他の入力キーよりも裏側から放射される光により強調される。
図２７のＺ１は、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協同加熱が行われていることを示す図形３１１、３１２と、火力情報表示位置との距離を示す。図２７では図形３１１、３１２の表示位置は、専用の表示部１００ＬＸの表示画面の中であり、火力情報「２ｋＷ」という表示と（副加熱コイルの一つを示す）図形３１２とは、距離Ｚ１を隔てているが隣接している。つまり火力表示と協同加熱動作表示が隣接している。またＺ２は、主加熱コイルＭＣを示す図形３１１と、前記火力用入力キー３３４の「強火力」という表示部分との距離を示す。
なお、このＺ１、Ｚ２の実際の大きさは前記実施の形態２で説明したように、１０ｃｍ以下が望ましいが、この数値に本発明は何ら限定されるものではない。この実施の態様のように、火力用の入力キー３３４のように、「強火力」という表示が対応し、かつその入力キー３３４が他の入力キーとは異なった表示形態になっていれば、その入力キー部分で同時に火力情報も表示されていることになる。
【０２９６】
入力キー３１７と３１８は左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を設定するための一対のキーであり、一回押す毎に１段階火力を大きく設定できる加算用キー３１７と、逆に一回押す毎に１段階火力を小さく設定できる減算用キー３１８から構成されている。
入力キー１４６Ｌは実施の形態２の入力キー１４６Ｌと同様なキーであり、前記した７つの火力入力キー３３０〜３３６のように、調理開始の前の段階から調理完了までの期間中、適宜自動的に液晶画面上に現れたり消えたりし、調理の開始と終了との２つの指令を通電制御回路２００に与えるものである。また調理の加熱前の最初にこれを押すと、左ＩＨ加熱源６Ｌを選択できる。その後誘導加熱中にこれを押すと、誘導加熱は即時に停止できる。再び押せば誘導加熱を開始できる。高温報知部分３３８は誘導加熱中に、トッププレート２１が高温になることを警告の意味で表示するものである。
【０２９７】
図２７のマーク３３９は主加熱コイルＭＣに投入されている火力の大きさを四角の棒状図形で示した火力表示マークであり、マーク３４０は同じく副加熱コイル群ＳＣ全体の火力の大きさを四角の棒状図形で示した火力表示マークであり、これら２つの火力表示マークの表示される高さが火力の大小に比例して変化する。例えば図２７に示すように（主加熱コイルＭＣのための）左側の火力表示マーク３３９の大きさ（高さ）が、（副加熱コイル群ＳＣのための）右側の火力表示マーク３４０に比較して数倍大きいので、左側、つまり主加熱コイルＭＣ側の火力が数倍大きい状態で動作していることが容易に分かる。
【０２９８】
以上のような構成であるから、前記実施の形態１〜３と同様に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との連携によって協同加熱が行われている場合、個別発光部２７６は協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣ２を特定するため、発光、点灯色を変化させて当該副加熱コイルを使用者に知らせることができる。
【０２９９】
例えば、図２６に示すように、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が主加熱コイルＭＣと左側の副加熱コイルＳＣ４の上方に跨るように置かれて加熱動作開始された場合、通電制御回路２００は被加熱物載置判断部２８０からの判断結果に従って、主加熱コイルＭＣと左側の副加熱コイルＳＣ４の上方に同一素材の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が存在していると判断し、その両者に所定の火力配分で高周波電力を供給するように主加熱コイル用インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ４を駆動する。
【０３００】
この場合、副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ４の左近傍にある個別発光部２７６だけが通電制御回路２００の制御により他の個別発光部２７６の発光、点灯色や点灯形態と異なる発光、点灯をする。例えば協同加熱していない場合は、個別発光部２７６の発光、点灯色はトッププレート２１の上方から見て「黄色」であるが、協同加熱している場合は、「赤色」に変わるようになる。
【０３０１】
また、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部と主加熱コイルＭＣとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを専用の表示部１００ＬＸの画面を見ることで確認することができる（音声合成装置３１５によっても知ることができる）。また協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が変化しても、その時点での火力の情報を使用者は容易に知ることができる。
【０３０２】
なお、この実施の形態４においては、主加熱コイルＭＣ単体で加熱する場合に、より明確に鍋等の被加熱物Ｎの好ましい載置場所を示すように、主加熱コイルＭＣの加熱領域と略対応した加熱エリア外縁位置を示す中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣを設けているので、主加熱コイルＭＣの外径に合った通常サイズの円形鍋（被加熱物Ｎ）を使用する場合、主加熱コイルＭＣの中心位置や好ましい載置場所が容易に目視で把握できる。
【０３０３】
また、この実施の形態４において、中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とによる協同加熱動作開始前に発光、点灯動作し、主加熱コイルと副加熱コイルの協同加熱中においても発光、点灯を継続しているが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱中は消灯するようにしても良い。これは個別発光部２７６の発光、点灯状態を見て使用者は中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣの位置を凡そ想像でき、協同加熱エリアマークＥＭの位置と合致している個別発光部２７６の位置が外側限界であると認識し、その個別発光部２７６に近づかない（反対）方向、すなわち主コイル中心点Ｘ１の方向が好ましい加熱域の中心であると容易に理解できるからである。
【０３０４】
なお、使用者側から遠い（奥側の）副加熱コイルＳＣ３については、そのコイルの後方側端部に近い位置に個別発光部２７６を設けておらず、横に配置している。これは置かれた鍋（被加熱物Ｎ）の陰になってしまって使用者に目視しにくいということを考慮したためであるが、個別発光部２７６を副加熱コイルＳＣ３の後方位置に設けても何ら支障はない。
【０３０５】
実施の形態５．
図２８、図２９は本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図２８は本体全体を示す平面図、図２９は誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大縦断面図、図３０はそのトッププレートの半分から左側の要部を示す平面図で、協同加熱動作を実行している状態を示したもの、図３１は同じくそのトッププレートの半分から左側の要部を示す平面図で、協同加熱動作をしていない状態を示したものである。なお、前記実施の形態１〜４の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。
【０３０６】
また前記した実施の形態３、４と同様に、左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸを有している。つまり、前記実施の形態１のように本体部Ａの左右中心位置から左側寄り位置に、左火力設定用操作部７１を設け、この近傍でその後方位置に使用者がトッププレート２１を通して一つ又は複数個の表示画面が目視できるような表示部１００ＬＸをトッププレート２１の前方（使用者から見て前方であり、図２８の紙面では下方）近傍に配置している（図３０参照）。その表示部１００ＬＸの表示画面には、図３０に示すように主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内の少なくとも１つとの協同加熱が行われていることを図形で使用者に示すための模式的な図形３１１、３１２が表示されることを第１の特徴としている（この点は前記実施の形態２、３、４と同じ）。すなわち、主加熱コイルＭＣを模式的に示す図形３１１と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を模式的に示す図形３１２が左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸの上に表示される。
【０３０７】
さらに、この実施の形態５では、左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸには、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ群全体の最新の火力も文字などの表示３３７で表示される。図２９の例では最大火力の３ｋＷが現在投入され、主加熱コイルＭＣは２．４ｋＷ、左側の副加熱コイルＳＣは０．６ｋＷの火力に設定されて誘導加熱動作中であることが「現在の火力  ３ｋＷ」という文字による表示で明瞭に分かる（なお、この表示がされた時に、音声合成装置３１５によって同時に報知しても良い）。
【０３０８】
入力キー３３０〜３３４、３３６は火力用の入力キーであり、本体部Ａの上面外周を覆う枠体２０の前方側位置部分に、押圧式スイッチによって操作部がそれぞれ一列に並ぶように形成されている。また表示部１００ＬＸの中の右側には現在の火力を示す液晶表示画面４５Ｌが形成されている。各火力設定用の入力キー３３０〜３３４、３３６は、６段階の火力値を選択できるものであり、その各火力値に対応して右側に行くに従い大火力となるように６個設けてある。１回の押圧操作でダイレクトに火力設定できる。
特定の火力を選択すると、その入力結果は前記液晶表示画面４５Ｌに表示される。またその火力に対応して所定の火力配分結果も表示３３７によって使用者に示される。
【０３０９】
切換えスイッチ３５０は、左火力設定用操作部７１に本体部Ａの左右中心位置から左側寄り位置の枠体２０上に操作部を露出させたものであり、前記通電制御回路２００に対して協同加熱動作をさせるか否かの指令信号を与えるものである。この切換えスイッチを１回押すと図２９に示すように協同加熱動作時における主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣの模式的な図形３１１、３１２及び最新の火力などを示す表示３３７をさせることができる。次に再度押すと通常の主加熱コイルＭＣ単独での誘導加熱調理における火力表示３３７や加熱調理メニュー表示３５１（加熱や調理の目的など）、さらには加熱動作が行われている最中であるかどうか等の情報を一挙に表示させることができる。なお、加熱調理メニューは複数個あり、それらの内から何れか一つを使用者が任意に選択できるが、その選択キーはこの図２９、図３０には描いていない。切換えスイッチ３５０によって協同加熱動作を行わないことが分かると、液晶表示画面４５Ｌは通電制御回路２００からの指令により自動的に消える。また、前記切換えスイッチ３５０を動作させて図形３１１、３１２及び最新の火力などを示す表示３３７を表示させないようにした状態では、通電制御回路２００は副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４が高周波電力を副加熱コイル群ＳＣに供給しないよう制御信号を出す。
【０３１０】
この実施の形態５では、個別発光部２７６を副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外周に沿って長く設けずに、広域発光部２７７と同一円周上に等間隔に４箇所設けている。中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣは主加熱コイルＭＣの周囲を囲むようにトッププレート２１の下方に設置したものであり、主コイルＭＣの加熱領域と略対応したエリアの外縁位置を示しており、実施の形態１の図１、図３に示した案内マーク６ＬＭの直下に近い位置に環状に設けてある。
【０３１１】
また個別発光部２７６は、協同加熱動作を実行している場合と、協同加熱動作を実行していない場合で、放射する光の色を異ならせている。個別発光部２７６と広域発光部２７７が点灯した状態では、図２９に破線で示すようにトッププレート２１の上に環状の光の帯が二重に現れる。
図２９に示すように、この実施の形態５では、主加熱コイルＭＣが載置される耐熱プラスチック製の円板状のコイル支持体２９０Ｘの周囲に、所定の間隙３５２を置いて４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を載置したドーナッツ状の耐熱プラスチック製コイル支持体２９０Ｙを配置している。これら２つのコイル支持体２９０Ｘ、２９０Ｙは、天井面となる上面全体に多数の噴き出し孔４２Ｃを有する送風ダクト３５３の上に固定されている。この送風ダクト３５３は前記実施の形態２における上ケース４２Ａと下ケース４２Ｂが一体になったものである。この送風ダクト３５３の内部空間３５４は、図２９の矢印Ｙ４で示すように強制的に冷却風が導入される。透孔３５５は外側のコイル支持体２９０Ｙにおける外周部分に、中心線ＣＬ２を中心とした円の上に合計４ケ所点在するように９０度間隔で形成されており、第１、第３の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ３はその右側位置に、また第４の副加熱コイル用はその左側に、また第２の副加熱コイル用はその手前位置にそれぞれ設けられている。
導光孔３５６はこれらの透孔に対応して送風ダクト３５３の天井面に形成されたものであり、円形または楕円形状を有している。個別発光部２７６は発光ダイオードなどの発光素子から構成された点光源又はそのような光源の光を所定の円形範囲に広げて光らせるものであり、ＳＴＣは前記した中央発光部（主加熱コイル発光部）である。これら中央発光部ＳＴＣと個別発光部２７６が点灯した場合は、図２９に一点鎖線の矢印で示すように、トッププレート２１を透過する可視光線の表示光が発せられる。なお、変形例として、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外側近傍位置に、前記透孔３５５がある程度細かい間隔で点在するように形成されている場合は、トッププレート２１の上からは表示光が点線状態で視認できる。
図２９に示すように、中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣは、前記コイル支持体２９０Ｘと２９０Ｙの間に形成された所定の間隙３５２を利用して、その間隙から表示の光をトッププレート２１側へ放射する構成である。ホルダー板３５７は中央発光部ＳＴＣの発光素子を送風ダクト３５３の内側天井面に固定するものである。防磁リング２９１はコイル支持体２９０Ｙの外周縁を覆うようにそれに密着して又は近接して設置されている。
なお、前記間隙３５２は、主加熱コイルＭＣの最も外側周面と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側周面との間の空間２７１と略同一寸法を有している。なお、フェライト板７３は磁束漏洩防止材となるものであり、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の電流が流れる向きと直交又は交差するように、それら各コイルの下方位置にあって、各コイルの中央部からそれぞれ放射状に４又は８個ずつ配置されている。
【０３１２】
以上のような構成であるから、前記実施の形態１〜４と同様に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との連携によって協同加熱が行われている場合、個別発光部２７６は協同加熱動作を実行中の副加熱コイル（例えばＳＣ２とする）を特定するため、発光、点灯色を変化させて当該副加熱コイルを使用者に知らせることができる。
【０３１３】
例えば、図２８に示すように、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が主加熱コイルＭＣと左側の副加熱コイルＳＣ４の上方に跨るように置かれて加熱動作開始された場合、通電制御回路２００は被加熱物載置判断部２８０からの判断結果に基づいて、主加熱コイルＭＣと左側の副加熱コイルＳＣ４の上方に同一素材の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が存在していると判断し、その両者に所定の火力配分で高周波電力を供給するように主加熱コイル用インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ４を駆動する。
【０３１４】
この場合、副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ４の左近傍にある個別発光部２７６だけが他の個別発光部２７６の発光、点灯色や点灯形態と異なる発光、点灯をする。例えば協同加熱していない場合は、個別発光部２７６の発光、点灯色はトッププレート２１の上方から見て「黄色」であるが、協同加熱している場合は、「赤色」に変わるようになる。
【０３１５】
また、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部と主加熱コイルＭＣとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート２１上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸの所定の部分（液晶表示画面４５Ｌ）を見ることで確認することができる（音声合成装置３１５によっても知ることができる）。また協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の数が変化しても、又は他の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ３に変化しても、それらの場面になった後において、火力の情報を使用者は容易に知ることができる。
【０３１６】
また、明らかに小型の被加熱物Ｎを使用する場合、切換えスイッチで協同加熱動作を禁止できるので、前記表示部１００ＬＸの表示画面の中から主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣの模式的な図形３１１、３１２の表示を不要にすることができ、その分、主加熱コイルＭＣ単独での火力表示３３７や加熱調理メニュー表示３５１などの情報を一挙に表示させることができる。協同加熱動作時以外の加熱時における表示内容を充実化できる。なお、切換えスイッチで協同加熱動作を禁止している場合、被加熱物載置判断部２８０の処理も不要にすることができる。
【０３１７】
なお、この実施の形態５においては、主加熱コイルＭＣ単体で加熱する場合に、より明確に鍋等の被加熱物Ｎの好ましい載置場所を示すように、主加熱コイルＭＣの加熱領域と略対応した加熱エリア外縁位置を示す中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣを設けているので、主加熱コイルＭＣの外径に合った通常サイズの円形鍋（被加熱物Ｎ）を使用する場合、主加熱コイルＭＣの中心位置や好ましい載置場所が容易に目視で把握できる。
【０３１８】
また、この実施の形態５において、中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とによる協同加熱動作開始前に発光、点灯動作し、主加熱コイルと副加熱コイルの協同加熱動作中においても発光、点灯を継続しているが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱動作中は消灯するようにしても良い。これは個別発光部２７６の発光、点灯状態を見て使用者は中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣの位置を凡そ想像でき、協同加熱エリアマークＥＭの位置と合致している個別発光部２７６の位置が外側限界であると認識し、その個別発光部２７６に近づかない（反対）方向、すなわち主コイル中心点Ｘ１の方向が好ましい加熱域の中心であると容易に理解できるからである。
【０３１９】
なお、この実施の形態５における切換えスイッチ３５０は、メニュー選択の機能を持たせたスイッチでも良い。メニューとは、タイマースイッチ（実施の形態１に記載）で設定時間だけ自動的に誘導加熱する「タイマー調理」や、お湯を沸かす「湯沸し」、天ぷら鍋などに油を入れそれを加熱して揚げ物を作る「揚げ物」、蓋付の容器に米と水を所定量入れ、その容器を誘導加熱して炊飯する「炊飯」、鉄などの磁性金属製容器をトッププレート２１の上に置いてそれを誘導加熱して容器内部の肉やその他食材を加熱調理する「グリル調理」などをいう。この場合のメニュー選択スイッチは、使用者が押圧操作又は接触で入力できるような複数個の操作キーを具備したものでも良い。
また、図２９に示したように、中央発光部（主加熱コイル発光部）ＳＴＣと個別発光部２７６は、送風ダクト３５３の内部空間３５４内部に配置されているので、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を冷却するために外部から供給された冷却風が、それら加熱コイルに至る前の常温の状態で接するから、常に冷却されることになる。従って、比較的に高温に弱い発光ダイオードなどの発光素子の熱劣化を長期に亘り防止できる効果がある。また主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を支えるコイル支持体は、誘導加熱時に３００度以上にもなることがあるが、内側のコイル支持体２９０Ｘと、所定の間隙３５２を置いてその外側にあるコイル支持体２９０Ｙに分離されている構造であるので、最も頻繁に使用される主加熱コイルＭＣの直下にある内側のコイル支持体２９０Ｘの温度を、外側にあるコイル支持体２９０Ｙに伝達させにくい構造である。
なお、送風ダクト３５３の内部空間３５４に供給された冷却風の一部は、前記間隙３５２や透孔３５５を通過してトッププレート２１側に噴き出るが、その際に中央発光部ＳＴＣの発光素子や個別発光部２７６の発光素子又はその光を円形状に拡大するアクリル樹脂などの透明材料からなる導光板（図示せず）等の部品、さらにはホルダー板３５７までも冷却することができるから、これら部品の熱劣化を防止できる効果が期待できる。中央発光部ＳＴＣや個別発光部２７６が、発光ダイオードなどの発光素子の点光源からの光を、透明な樹脂板で帯状又はリング状に広げ、トッププレート２１の上方から円形の線又は破線状に光が見えるようにする場合、前記した導光板（図示せず）が必要になるが、このような導光板を前記コイル支持体２９０Ｙに形成した透孔３５５の中を貫通させて出来るだけトッププレート２１の直下近傍まで伸ばすと、光をより多くトッププレート２１上に放射させることができ、好ましい。しかもこの場合、この実施の形態５によれば、透孔３５５の孔縁に接触させずに導光板をコイル支持体２９０Ｙの上方まで立設することができるから、コイル支持体２９０Ｙの高熱が直接伝達されることを避けることができる。
【０３２０】
実施の形態３〜５において、主加熱コイルＭＣと、副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４の火力を表示する手段は、前記したような左ＩＨ加熱部６Ｌ専用の表示部１００ＬＸに限る必要はなく、他の加熱源と共通の統合表示手段１００（第１の実施の形態参照）でも良い。また誘導加熱源に投入される電力の大きさを複数の発光素子、例えばＬＥＤの発光で表示する方法でも良い。例えば特開２００８−１７１７５７号公報に示された多数の発光ダイオードを用いた表示手段でも良い。また火力の表示形態は、数字や文字による火力値（ワット）の直接表示や記号、棒グラフ等の図形でも良く、さらには火力の大きさを相対的な概念で示す「大火力」「小火力」等の文字でも良い（図２５参照）。また図３０に示すように火力を表示した入力キー自体を他のものと明瞭に識別できるように発光手段で明るく又は他の色彩で表示して、その入力キーに示された火力を使用者が視認できるようにしても良い。
また上述した実施の形態３〜５においては、副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４を構成する副加熱コイルの総数と、それらに対して高周波電流を供給する副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の総数は共に４個で、同数であったが、本発明はこれに限定されたものではない。例えば、第１の実施の形態を示した図９、図１１の例のように中心点Ｘ１を境にして、その手前側に第１の加熱コイルＳＣ１と第２の副加熱コイル群ＳＣ２を配置し、これと前後対称的位置である後方側には、第３の加熱コイルＳＣ３と第４の副加熱コイル群ＳＣ４を配置したものでも良い。つまり４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を、それぞれ斜め４５度の角度に配置するという変形である。
この変形例において、第１の副インバーター回路ＳＩＶ１は、第１の加熱コイルＳＣ１と第４の副加熱コイルＳＣ４を駆動するようにし、また第２の副インバーター回路ＳＩＶ２は、第３の加熱コイルＳＣ３と第２の副加熱コイルＳＣ２を駆動するようにしても良い。
この場合、第１の副インバーター回路ＳＩＶ１は、第１の加熱コイルＳＣ１と第４の副加熱コイルＳＣ４を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにし、また第２の副インバーター回路ＳＩＶ２も、第３の加熱コイルＳＣ３と第２の副加熱コイルＳＣ２を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにすることが不要な磁気漏洩を減らし、加熱効率を高める観点で好ましい。このような構成によれば高価なインバーター回路の数を減らせることからコストを低減でき、また回路基板設置容積を小さくできるという効果がある。実際に図９、図１１の例のように４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を配置した場合、使用者が長円形や楕円形などの非円形鍋を使用して調理する場合には、手前に横長に置けば中心点Ｘ１を境にして、その前方側にある第１の加熱コイルＳＣ１と第２の副加熱コイルＳＣ２を駆動することで対応でき、また中心点Ｘ１から左側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第２の加熱コイルＳＣ２と第４の副加熱コイルＳＣ４を駆動することで対応でき、中心点Ｘ１から右側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第１の加熱コイルＳＣ１と第３の副加熱コイルＳＣ３を駆動することで対応できるから、これら３つのパターンの何れでも一つの副インバーター回路を切り替え、１組（２個）の副加熱コイルの内、何れか一方だけを選択して使用することで何ら支障はない。
なおこのように一つの共通の副インバーター回路で二つの副加熱コイルを切り替えて使用する場合、一つの共通の副インバーター回路を時間的条件、例えば短時間間隔で一つの副加熱コイルと他方の副加熱コイルに交互に接続を切り替えれば、結果的に二つの副加熱コイルを駆動することができ、例えば、二つの副インバーター回路で副加熱コイル各２個ずつ駆動すれば合計４個の副加熱コイルを加熱調理に利用できる。従って４個を超える数の副加熱コイルを設ける場合もこの考え方で副インバーター回路の数を最小限度に抑制できる。
【０３２１】
（まとめ：協同加熱動作を示す情報の表示例）
以上の実施の形態１〜５の説明から明らかなように、本発明において主加熱コイルと副加熱コイルとの協同加熱動作が行われていることを表示する手段としては、以下のものがある。
（１）個別発光部２７６
（２）統合表示手段１００における文字や図形等による表示（図１８におけるＣＭ）
（３）個別の誘導加熱源専用の表示部１００ＬＸにおける文字や図形等による表示（図２５、図２７、図２９参照などの図形３１１、３１２、ＣＭ）。なお、これら表示と音声合成装置３１５により、使用者への報知、表示内容を更に充実化、詳細化しても良い。
【産業上の利用可能性】
【０３２２】
本発明に係る誘導加熱調理器は、主加熱コイルと協同で加熱駆動される複数の副加熱コイルを備えたものにおいて、主加熱コイル単独加熱動作時でも協同加熱動作時でも、使用者は加熱調理時の火力を容易に確認できるので、据置型やビルトイン型の誘導加熱式加熱源専用調理器及び他の輻射式加熱源との複合型誘導加熱調理器に広く利用することができる。
【符号の説明】
【０３２３】
Ａ  本体部、Ｂ  天板部、Ｃ  筐体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｗ  横幅寸法、ＡＭ  アクティブマーク、ＣＬ，ＣＬ１  本体部Ａの左右中心線、ＣＬ２  左ＩＨ加熱源の左右中心線、ＣＵ  冷却ユニット、ＤＡ  左ＩＨ加熱コイル外径寸法、ＤＢ  補助コイルの配置外径寸法、ＤＣ  広域表示体の最大外径寸法、ＫＴ  厨房家具、Ｋ１  設置口、ＫＴＫ  開口部、Ｎ  被加熱物（鍋）、ＳＣ  副加熱コイル（群）、ＳＣ１〜ＳＣ４  副加熱コイル、ＭＣ  主加熱コイル、ＭＩＶ  主加熱コイル用インバーター回路、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４  副加熱コイル用インバーター回路、ＳＸ  空間、ＳＴＣ  中央発光部（主加熱コイル発光部）、Ｘ１  中心点、Ｘ２  中心点、２  本体ケース、２Ａ  胴部、２Ｂ  前部フランジ板、２Ｓ  傾斜部、２Ｕ  胴部背面壁、３Ｂ  後方フランジ、３Ｌ  左側フランジ、３Ｒ  右側フランジ、６Ｌ  左ＩＨ加熱源、６ＬＣ  左ＩＨ加熱コイル、６ＬＭ  案内マーク、６Ｒ  右ＩＨ加熱源、６ＲＣ  右ＩＨ加熱コイル、６ＲＭ  案内マーク、７  輻射式中央電気加熱源（ヒーター）、７Ｍ  案内マーク、８Ｌ  左側冷却室、８Ｒ  右側冷却室、９  グリル加熱室、９Ａ  前面開口、９Ｂ  後方開口、９Ｃ  内枠、９Ｄ  外枠、９Ｅ  排気口、１０  上部部品室、１２  後部排気室、１３  ドア、１３Ａ  中央開口部、１３Ｂ  取っ手、１４  排気ダクト、１４Ａ  上端部開口、１４Ｂ  筒状底部、１４Ｃ  通気孔、２０  上枠（枠体）、２０Ｂ  右通風口、２０Ｃ  中央通風口、２０Ｄ  左通風口、２１  トッププレート、２２  輻射式電気加熱源（ヒーター）、２３  輻射式電気加熱源（ヒーター）、２４Ａ  切欠き部、２４Ｌ  左側の上下仕切り板、２４Ｒ  右側の上下仕切り板、２５  水平仕切り板、２６  空隙、２８  後部仕切り板、２８Ａ  排気口、３０  送風機、３０Ｆ  翼部、３１Ｒ  赤外線センサー、３１Ｌ、３１Ｌ１〜３１Ｌ５  赤外線センサー、３２  回転軸、３３  モータ駆動回路、３４  部品ケース、３４Ａ  第１の排気口、３４Ｂ  第２の排気口、３７  ファンケース、３７Ａ  吸い込み筒、３７Ｂ  吸い込み口、３７Ｃ  排気口（出口）、３７Ｄ  ケース、３７Ｅ  ケース、３９  送風室、４１  回路基板、４２  冷却ダクト、４２Ａ  上ケース、４２Ｂ  下ケース、４２Ｃ  噴き出し孔、４２Ｄ  仕切り壁、４２Ｅ  仕切り壁、４２Ｆ  通風空間、４２Ｇ  通風空間、４２Ｈ  通風空間、４２Ｊ  連通口（穴）、４２Ｋ  通風口、４３Ａ  放熱フィン、４３Ｂ  放熱フィン、４５Ｒ  液晶表示画面、４５Ｌ  液晶表示画面、４６  前部部品ケース、４６Ａ  下ダクト、４６Ｂ  上ダクト、４６Ｃ  切欠き、５０  容器状カバー、５６  取付基板、５７  電気・電子部品、６０  前面操作部、６１  上面操作部、６２Ｌ  左側前面操作枠、６２Ｒ  右側前面操作枠、６３  主電源スイッチ、６３Ａ  操作ボタン、６４Ｒ  右操作ダイアル、６４Ｌ  左操作ダイアル、６６Ｒ  右表示灯、６６Ｌ  左表示灯、７０  右火力設定用操作部、７１  左火力設定用操作部、７２  中央操作部、７３  磁束漏洩防止材、９０  ワンタッチ設定用キー部、９１  弱火力キー、９２  中火力キー、９３  強火力キー、９４  ３ｋＷ用キー、９５  輻射式電気加熱源２２、２３用操作ボタン、９６  停止操作スイッチ用の操作ボタン、９７Ａ  温度調節ス���ッチの操作ボタン、９７Ｂ  温度調節スイッチの操作ボタン、９８  電源入り・切りスイッチボタン、９９Ａ  設定スイッチ、９９Ｂ  設定スイッチ、１００  統合表示手段、１００Ｌ１  左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア、１００Ｌ２  左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア、１００Ｍ１  輻射式中央電気加熱源７の対応エリア、１００Ｍ２  輻射式中央電気加熱源７の対応エリア、１００Ｒ１  右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア、１００Ｒ２  右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア、１００Ｇ  グリル加熱室９の調理用エリア、１００ＧＤ  ガイドエリア、１００Ｆ  キー表示エリア、１００Ｎ  任意表示エリア、１００ＬＸ  表示部、１０１Ｒ  右火力表示ランプ、１０１Ｌ  左火力表示ランプ、１０６  送風機、１０６Ａ  回転翼、１０６Ｂ  駆動モータ、１０８  受け皿、１０９  焼き網、１１３  間隙、１１４  間隙、１１５  間隙、１１６  空隙、１２１  脱臭用触媒、１２１Ｈ  触媒用電気ヒーター、１３０  便利メニューキー、１３１Ｒ  右ＩＨ便利メニューボタン、１３２  カバー、１４１  入力キー、１４２  入力キー、１４３  入力キー、１４４  入力キー、１４５  入力キー、１４６  入力キー、２００  通電制御回路、２０１  入力部、２０２  出力部、２０３  記憶部、２０４  演算制御部（ＣＰＵ）、２１０Ｒ  右ＩＨ加熱源のインバーター回路、２１０Ｌ  左ＩＨ加熱源のインバーター回路、２１１  輻射式中央電気加熱源７のヒーター駆動回路、２１２  グリル加熱室９の加熱用輻射式電気加熱源を駆動するヒーター駆動回路、２１３  グリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２３を駆動するヒーター駆動回路、２１４  触媒ヒーター１２１Ｈの駆動用ヒーター駆動回路、２１５  統合表示手段１００の液晶画面駆動回路、２２１  整流ブリッジ回路、２２２  コイル、２２３  平滑化コンデンサー、２２４  共振コンデンサー、２２５  スイッチング手段（ＩＧＢＴ）、２２６  フライホイールダイオード、２２７  電流検出センサー、２２８  駆動回路、２３１  駆動回路、２４０  温度検出回路、２４１  温度検出素子（温度センサー）、２４２  温度検出素子（庫内温度センサー）、２４３  温度検出素子（温度センサー）、２４４  温度検出素子（温度センサー）、２４５  温度検出素子（温度センサー）、２５０  パン専用キー、２５１  複合調理キー、２６０〜２６４  駆動回路、２６７Ａ  電流センサー、２６７Ｂ  電流センサー、２６７Ｃ  電流センサー、２６７Ｄ  電流センサー、２７０〜２７５  空間、２７６  個別発光部、２７７  広域発光部、２７８  駆動回路、２８０  被加熱物載置判断部、２９０  コイル支持体、２９０Ａ  支持用突起部、２９０Ｙ  コイル支持体、２９１  防磁リング、３００  駆動モータ、３０７  空隙、３１０  貫通孔、３１１  主加熱コイル図形、３１２  副加熱コイル図形、３１３Ｌ  左側表示部、３１３Ｍ  中央表示部、３１３Ｒ  右側表示部、３１４  表示窓、３１５  音声合成装置、３１６  スピーカー、３１７〜３２０  入力キー、３３０〜３３６  火力用の入力キー、  ３３７  火力表示、３３８  高温表示、３３９  火力表示マーク、３４０  火力表示マーク、３５０  切換えスイッチ、３５１  加熱調理メニュー表示、３５２  間隙、３５３  送風ダクト、３５４  送風ダクトの内部空間、３５５  透孔���３５６  導光孔、３５７  ホルダー板。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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