(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得された複数の画像から生成された立体視用画像を立体視表示可能な表示手段と、
前記複数の画像に対して立体視表示のための３次元処理を行って前記立体視用画像を生成する３次元処理手段と、
前記立体視用画像の視差量の変更開始指示および該視差量の変更指示を受け付ける入力手段と、
前記視差量の変更開始指示に応じて、前記立体視用画像の立体視表示を前記複数の画像を重ねての２次元表示に切り替え、前記視差量の変更指示に応じて、該複数の画像の視差量を変更して２次元表示し、前記視差量の変更指示があった場合、前記視差量の変更量に応じて、前記複数の画像における前記立体視表示時の表示範囲を視認可能に前記表示手段に表示する表示制御手段とを備えたことを特徴とする画像表示装置。
【請求項２】
前記表示制御手段は、前記２次元表示への切り替え後、所定の操作を受け付けることにより該２次元表示を前記立体視表示に切り替える手段であることを特徴とする請求項１記載の画像表示装置。
【請求項３】
前記表示制御手段は、前記視差量の変更指示の停止後、所定時間経過後に該２次元表示を前記立体視表示に切り替える手段であることを特徴とする請求項１記載の画像表示装置。
【請求項４】
前記表示制御手段は、前記２次元表示時に、前記視差量を表示する手段であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項記載の画像表示装置。
【請求項５】
前記立体視表示の方式がバックライトコントロール方式であり、前記表示手段が液晶表示手段である場合、前記表示制御手段は、前記立体視表示時においては、前記表示手段のバックライトを３次元モードで駆動し、前記２次元表示時においては、前記バックライトを２次元モードで駆動する手段であることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項記載の画像表示装置。
【請求項６】
前記複数の画像における視差量が略０となる部分が存在する場合、該部分が存在することを通知する通知手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項記載の画像表示装置。
【請求項７】
前記指示された視差量の変更量を、前記複数の画像と関連づけて記録媒体に記録する記録制御手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項記載の画像表示装置。
【請求項８】
互いに異なる位置において撮影を行うことにより、立体視表示を行うための複数の画像を取得する複数の撮影手段と、
請求項１から７のいずれか１項記載の画像表示装置を備えたことを特徴とする撮影装置。
【請求項９】
互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得された複数の画像に３次元処理を行って立体視用画像を生成し、
前記立体視用画像を立体視表示し、
前記立体視用画像の視差量の変更開始指示を受け付け、
前記視差量の変更開始指示に応じて、前記立体視用画像の立体視表示を前記複数の画像を重ねての２次元表示に切り替え、
前記視差量の変更指示を受け付け、
前記視差量の変更指示に応じて、該複数の画像の視差量を変更して２次元表示し、
前記視差量の変更指示があった場合、前記視差量の変更量に応じて、前記複数の画像における前記立体視表示時の表示範囲を視認可能に表示することを特徴とする画像表示方法。
【請求項１０】
互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得された複数の画像に３次元処理を行って立体視用画像を生成する手順と、
前記立体視用画像を立体視表示する手順と、
前記立体視用画像の視差量の変更開始指示を受け付ける手順と、
前記視差量の変更開始指示に応じて、前記立体視用画像の立体視表示を前記複数の画像を重ねての２次元表示に切り替える手順と、
前記視差量の変更指示を受け付ける手順と、
前記視差量の変更指示に応じて、該複数の画像の視差量を変更して２次元表示する手順と、
前記視差量の変更指示があった場合、前記視差量の変更量に応じて、前記複数の画像における前記立体視表示時の表示範囲を視認可能に表示する手順とを有する画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の画像から生成された立体視用画像を立体視可能なように立体視表示する画像表示装置および方法並びに画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
同一の被写体を異なる位置から撮影することにより取得した複数の画像を組み合わせて立体視用画像を生成し、生成した立体視用画像を立体視表示することにより、視差を利用して立体視できることが知られている。立体視表示の具体的な手法として、複数の画像を並べて配置して立体視表示を行う裸眼平衡法が知られている。また、複数の画像の色を例えば赤と青のように異ならせて重ね合わせたり、複数の画像の偏光方向を異ならせて重ね合わせることにより、複数の画像を合成して立体視用画像を生成することによっても立体視表示を行うことができる。この場合赤青メガネや偏光メガネ等の画像分離メガネを用いて、立体視表示された立体視用画像を目の自動焦点機能により融合視することにより、立体視を行うことができる（アナグリフ方式、偏光フィルタ方式）。
【０００３】
また、偏光メガネ等を使用しなくても、パララックスバリア方式およびレンチキュラー方式のように、複数の画像を立体視可能な立体視表示モニタに表示して立体視することも可能である。この場合、複数の画像を垂直方向に短冊状に切り取って交互に並べ、開口部のある遮光バリアを配置することにより立体視用画像を生成して、立体視表示が行われる。また、画像分離メガネを使用したり、光学素子を液晶に貼ることで左右の画像の光線方向を変えながら、左右の画像を交互に高速で切り替えて表示することにより、残像効果によって立体視表示を行う方式も提案されている（バックライトコントロール方式）。
【０００４】
このように立体視を行う場合、立体視用画像を観察するユーザに応じて好ましい立体感が異なる。立体感は複数の立体視用画像のずれ量（視差量）で変わるため、立体視表示された立体視用画像の視差量の調整の指示を受け付け、指示された視差量に応じて立体視用画像を生成する手法が提案されている（特許文献１参照）。また、表示された立体視用画像を立体視しながら立体感を調整して立体視用画像を生成する手法も提案されている（特許文献２参照）。また、ゲームにおいて立体感を調整する手法も提案されている（特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１２９１８６号公報
【特許文献２】特開平１０−９０８１４号公報
【特許文献３】特開平９−１９２３４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１〜３に記載された手法においては、視差量を調整して立体感を変更できるものの、立体視表示された画像見ながら立体感を調整するものであるため、視差量がどの程度変更されているのかが分かりにくい。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、立体視用画像の立体感を調整する際に、容易に視差量を確認できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による画像表示装置は、互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得された複数の画像から生成された立体視用画像を立体視表示可能な表示手段と、
前記複数の画像に対して立体視表示のための３次元処理を行って前記立体視用画像を生成する３次元処理手段と、
前記立体視用画像の視差量の変更開始指示および該視差量の変更指示を受け付ける入力手段と、
前記視差量の変更開始指示に応じて、前記立体視用画像の立体視表示を前記複数の画像を重ねての２次元表示に切り替え、前記視差量の変更指示に応じて、該複数の画像の視差量を変更して２次元表示する表示制御手段とを備えたことを特徴とするものである。
【０００９】
なお、本発明による画像表示装置においては、前記立体視表示の方式がバックライトコントロール方式であり、前記表示手段が液晶表示手段である場合、前記表示制御手段を、前記立体視表示時においては、前記表示手段のバックライトを３次元モードで駆動し、前記２次元表示時においては、前記バックライトを２次元モードで駆動する手段としてもよい。
【００１０】
また、本発明による画像表示装置においては、前記表示制御手段を、前記視差量の変更指示があった場合、前記視差量の変更量に応じて、前記複数の画像における前記立体視表示時の表示範囲を視認可能に前記表示手段に表示する手段としてもよい。
【００１１】
「複数の画像における立体視表示時の表示範囲を視認可能」にするとは、複数の画像の表示時のサイズを変更することなく、表示される画像の周囲に枠を付与し、枠のサイズを変更する等して、複数の画像のサイズを変更することなく、視差量の変更に伴う立体視表示時に表示される領域のサイズを、ユーザが見て認識できるようにすることを意味する。
【００１２】
また、本発明による画像表示装置においては、前記複数の画像における視差量が略０となる部分が存在する場合、該部分が存在することを通知する通知手段をさらに備えるものとしてもよい。
【００１３】
「通知」は、２次元表示されている視差量が０となる部分の色を変更したり、視差量が０となる部分が存在することを表す音声を出力する等により行うことができる。
【００１４】
また、本発明による画像表示装置においては、前記指示された視差量の変更量を、前記複数の画像と関連づけて記録媒体に記録する記録制御手段をさらに備えるものとしてもよい。
【００１５】
また、本発明による画像表示装置においては、前記表示制御手段を、前記２次元表示への切り替え後、所定の操作を受け付けることにより該２次元表示を前記立体視表示に切り替える手段としてもよい。
【００１６】
また、本発明による画像表示装置においては、前記表示制御手段を、前記２次元表示への切り替え後、所定時間経過後に該２次元表示を前記立体視表示に切り替える手段としてもよい。
【００１７】
また、本発明による画像表示装置においては、前記表示制御手段を、前記２次元表示時に、前記視差量を表示する手段としてもよい。
【００１８】
本発明による撮影装置は、互いに異なる位置において撮影を行うことにより、立体視表示を行うための複数の画像を取得する複数の撮影手段と、
本発明による画像表示装置を備えたことを特徴とするものである。
【００１９】
本発明による画像表示方法は、互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得された複数の画像に３次元処理を行って立体視用画像を生成し、
前記立体視用画像を立体視表示し、
前記立体視用画像の視差量の変更開始指示を受け付け、
前記視差量の変更開始指示に応じて、前記立体視用画像の立体視表示を前記複数の画像を重ねての２次元表示に切り替え、
前記視差量の変更指示を受け付け、
前記視差量の変更指示に応じて、該複数の画像の視差量を変更して２次元表示することを特徴とするものである。
【００２０】
なお、本発明による画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムとして提供してもよい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、ユーザが視差量の変更開始の指示を行うと、複数の画像の立体視表示が、複数の画像を重ねての２次元表示に切り替えられる。このため、視差量を変更して立体感を調整する際に、複数の画像の視差量がどの程度あるかを確認することが容易となる。
【００２２】
ところで、立体視表示は複数の画像の互いに重なる範囲を用いて行うものである。このため、視差量が大きくなるほど立体視表示の際に複数の画像からトリミングされる領域が小さくなり、その結果、立体視表示される立体視用画像は元の画像と比較して拡大されることとなる。しかしながら、このように表示される画像のサイズが変更されると、ユーザはそれに目を奪われ、適切な視差量を決定できないおそれがある。
【００２３】
このため、視差量の変更量に応じて、複数の画像における表示範囲を視認可能に表示することにより、表示される画像が拡大されることがなくなるため、ユーザは視差量の調整に集中することができ、その結果、視差量の変更を効率よく行うことができる。
【００２４】
また、複数の画像における視差量が０となる部分が存在する場合に、その旨を通知することにより、画像中の所望とする部分の視差量を０としたい場合に、効率よくその作業を行うことができる。
【００２５】
また、指示された視差量の変更量を、３次元処理がなされる前の元の画像と関連づけて保存することにより、後で立体感を変更したい場合には、改めて元の画像に対して３次元処理を行うことにより、立体感を変更することができることとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施形態による画像表示装置の外観構成を示す斜視図
【図２】本実施形態による画像表示装置の内部構成を示す概略ブロック図
【図３】バックライトコントロール方式のＬＣＤのバックライトの構成を示す図
【図４】バックライトコントロール方式における立体視表示を説明するための図
【図５】バックライトコントロール方式における２次元表示を説明するための図
【図６】２次元表示された状態を示す図
【図７】本実施形態において立体感の調整時に行われる処理を示すフローチャート
【図８】視差量の変更を説明するための図
【図９】現在の視差量を保存するか否かの問い合わせ画面を示す図
【図１０】ヘッダに立体感調整値が記述された画像ファイルのファイル構造を示す図
【図１１】立体視表示時に行われる処理を示すフローチャート
【図１２】視差量によるトリミング領域の変更を説明するための図
【図１３】立体視用画像の周囲に黒枠を付与した状態を示す図
【図１４】視差量が０の部分の色を変更した状態を示す図
【図１５】２つの画像がつながった画像ファイルのファイル構造を示す図
【図１６】画像ファイルと立体感調整値のテキストファイルとの保存の態様を示す図（その１）
【図１７】画像ファイルと立体感調整値のテキストファイルとの保存の態様を示す図（その２）
【図１８】画像ファイルと立体感調整値のテキストファイルとの保存の態様を示す図（その３）
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。図１は本発明の実施形態による画像表示装置の外観構成を示す斜視図である。図１に示すように本実施形態による画像表示装置１は、正面に液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）２および操作ボタン３を備える。また、側面にはメモリカード等の記録メディア４を挿入するスロット５を備える。そして、本実施形態による画像表示装置１は、記録メディア４に記録された、互いに異なる位置において撮影を行うことにより取得した複数の画像から生成された立体視用画像を、ＬＣＤ２に立体視表示するものである。なお、本実施形態においては、２つの画像ＧＬ，ＧＲを用いて立体視表示を行うものとして説明する。また、画像ＧＬは立体視表示する際の左目用の画像、画像ＧＲは右目用の画像とする。
【００２８】
操作ボタン３は、上ボタン３Ｕ、下ボタン３Ｄ、左ボタン３Ｌ、右ボタン３Ｒおよび中央ボタン３Ｃを備える。
【００２９】
図２は本実施形態による画像表示装置の内部構成を示す概略ブロック図である。図２に示すように、画像表示装置１は、記録制御部２１、圧縮／伸長処理部２２、フレームメモリ２３、内部メモリ２４、３次元処理部２５、表示制御部２６およびＣＰＵ２７を備える。
【００３０】
記録制御部２１は、スロット５に挿入された記録メディア４に対する情報の記録および読み出しの制御を行う。また、後述するようにユーザが変更した視差量に基づく立体感調整値を、画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルのタグに記述する。
【００３１】
圧縮／伸長処理部２２は、記録メディア４から読み出した立体視表示を行うための２つの画像ＧＬ，ＧＲの圧縮および解凍の処理を行う。画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルには、Ｅｘｉｆフォーマット等に基づいて、後述する立体感調整値および撮影日時等の付帯情報が格納されたタグが付与される。
【００３２】
フレームメモリ２３は、画像ＧＬ，ＧＲを表す画像データに対して、後述する３次元処理を含む各種処理を行う際に使用する作業用メモリであり、通常はコスト面から揮発性メモリであるダイナミックＲＡＭが使用される。
【００３３】
内部メモリ２４は、画像表示装置１において設定される各種定数、およびＣＰＵ２７が実行するプログラム等を記憶する。内部メモリ２３はカメラ本体の電源を切っても記憶内容が消去されないように不揮発性メモリを使用するため、このメモリ内に撮影画像を記録することも可能である。
【００３４】
３次元処理部２５は、画像ＧＬ，ＧＲをＬＣＤ２に立体視表示させるために、画像ＧＬ，ＧＲに３次元処理を行って立体視用画像を生成する。ここで、本実施形態における立体視表示の方式としては、公知の任意の方式を用いることができる。例えば、画像ＧＬ，ＧＲを並べて表示して裸眼平衡法により立体視を行う方式、またはＬＣＤ２にレンチキュラーレンズを貼り付け、ＬＣＤ２の表示面の所定位置に画像ＧＬ，ＧＲを表示することにより、左右の目に画像ＧＬ，ＧＲをそれぞれ入射させて立体視表示を実現するレンチキュラー方式を用いることができる。また、ＬＣＤ２に左右の目への光路を変更するバリアを貼り付け、ＬＣＤ２の表示面の所定位置に画像ＧＬ，ＧＲを表示することにより、左右の目に画像ＧＬ，ＧＲをそれぞれ入射させて立体視表示を実現するパララックスバリア方式を用いることができる。
【００３５】
また、画像ＧＬ，ＧＲの色を例えば赤と青のように異ならせて重ね合わせたり、画像ＧＬ，ＧＲの偏光方向を異ならせて重ね合わせることにより、画像ＧＬ，ＧＲを合成して立体視表示を実現する方式（アナグリフ方式、偏光フィルタ方式）を用いることができる。さらに、ＬＣＤ２のバックライトの光路を光学的に左右の目に対応するように交互に分離し、ＬＣＤ２の表示面に画像ＧＬ，ＧＲをバックライトの左右への分離にあわせて交互に表示することにより、立体視表示を実現するバックライトコントロール方式を用いることができる。
【００３６】
なお、ＬＣＤ２は３次元処理部２５が行う３次元処理の方式に応じた加工がなされている。例えば、立体視表示の方式がレンチキュラー方式の場合には、ＬＣＤ２の表示面にレンチキュラーレンズが取り付けられており、パララックスバリア方式の場合には、ＬＣＤ２の表面にバリアが取り付けられている。また、バックライトコントロール方式の場合には、左右の画像の光線方向を変えるための光学素子がＬＣＤ２の表示面に取り付けられている。ここで、本実施形態においては、バックライトコントロール方式の立体視表示を行うものとする。このため、ＬＣＤ２は、図３に示すように左目用のバックライト２Ｌおよび右目用のバックライト２Ｒを備えている。なお、以降の説明において、左目用のバックライト２Ｌの光路を実線、右目用のバックライト２Ｒの光路を破線で示す。
【００３７】
また、３次元処理部２５は、画像ＧＬ，ＧＲに対して、ホワイトバランスを調整する処理、階調補正、シャープネス補正、および色補正等の画像処理を施す。なお、３次元処理部２５とは別に、画像処理を行う画像処理部を設けるようにしてもよい。
【００３８】
なお、３次元処理部２５は、後述するようにユーザが操作ボタン３を用いて調整した立体感に応じて、画像ＧＬ，ＧＲの視差量を変更し、立体視用画像Ｇ３を生成し直して、立体視表示を行う。
【００３９】
表示制御部２６は、ユーザによる操作ボタン３の指示に応じて、３次元処理により取得される立体視用画像Ｇ３を立体視表示したり、画像ＧＬ，ＧＲを重ねて２次元表示したりする。
【００４０】
すなわち、立体視表示を行う場合は、図４に示すように左目用のバックライト２Ｌの点灯および左目用の画像ＧＬの表示と、右目用のバックライト２Ｒの点灯および右目用の画像ＧＲの表示とを、高速（例えば６０Ｈｚ）で切り替えることにより、残像効果により立体感を表す（３次元モード）。なお、図４においては消灯しているバックライトを斜線を付与して示している。また、画像ＧＬ，ＧＲの表示はそれぞれ「Ｌ」、「Ｒ」のみを示している。
【００４１】
一方、２次元表示を行う場合は、図５に示すように左目用および右目用のバックライト２Ｌ，２Ｒを同時に点灯し、左目用の画像ＧＬの表示と右目用の画像ＧＲの表示とを高速で切り替える（２次元モード）ことにより、図６に示すように２つの画像ＧＬ，ＧＲが重なって見えるようになる。
【００４２】
ＣＰＵ２７は、操作ボタン３からの指示に応じて画像表示装置１の各部を制御する。
【００４３】
データバス２８は、画像表示装置１を構成する各部およびＣＰＵ２７に接続されており、画像表示装置１における各種データおよび各種情報のやり取りを行う。
【００４４】
次いで、本実施形態において行われる処理について説明する。図７は本実施形態において立体感の調整時、すなわち視差量の変更時に行われる処理を示すフローチャートである。なお、ここでは、記録メディア４から読み出された画像ＧＬ，ＧＲに視差量を変更することなく３次元処理が行われ、これにより生成された立体視用画像Ｇ３がＬＣＤ２に立体視表示されているものとする。立体視用画像Ｇ３が立体視表示されることによりＣＰＵ２７が処理を開始し、ユーザによる操作ボタン３を用いての視差量の変更開始の指示を受け付ける（ステップＳＴ１）。ここで、視差量の変更開始の指示は例えば操作ボタン３の中央ボタン３Ｃを用いて行うものとする。これにより、表示制御部２６は、現在表示されている画像の表示次元を２次元表示に変更する（ステップＳＴ２）。ＬＣＤ２には、図６に示すように２つの画像ＧＬ，ＧＲが重なって見えるように２次元表示がなされる。なお、２次元表示時には、２つの画像ＧＬ，ＧＲの視差量を表示するようにしてもよい。図６においては「視差量：１０」と表示されている。さらにＣＰＵ２７は、ユーザによる操作ボタン３を用いての視差量の変更指示を受け付ける（ステップＳＴ３）。
【００４５】
図８は視差量の変更を説明するための図である。なお、図８において実線はＬＣＤ２の表示範囲、破線は画像ＧＬ、一点鎖線は画像ＧＲをそれぞれ示し、あらかじめ定められた視差の基準から、画像ＧＬが−ＸＬ０、画像ＧＲがＸＲ０、それぞれずれていることを示している。また、画像ＧＬ，ＧＲおよびＬＣＤ２の縦方向のサイズは同一であるが、ここでは説明を分かりやすくするために、縦方向のサイズを異なるものとして示している。画像ＧＬ，ＧＲは、同一の被写体を異なる位置において撮影することにより取得されたものであるため、画像ＧＬ，ＧＲを重ねた場合、画像ＧＬ，ＧＲに含まれる被写体はあらかじめ定められた視差量（図８においてはＸＲ０＋ＸＬ０）を持っている。このため、画像ＧＬ，ＧＲに対して３次元処理を行って立体視用画像を生成し、これを立体視表示することにより立体視を行うことができる。
【００４６】
しかしながら、ユーザにより好ましい立体感が異なるため、本実施形態においては、操作ボタン３を用いてのユーザによる視差量の変更の指示を受け付けることにより、画像ＧＬ，ＧＲの視差量を変更するようにしたものである。例えば、本実施形態においては、操作ボタン３の左ボタン３Ｌを押すことにより視差量が小さくなり、右ボタン３Ｒを押すことにより視差量が大きくなるように視差量を変更する。なお、視差量を表示した場合には、右ボタン３Ｒおよび左ボタン３Ｌの操作により、表示される視差量が変更される。
【００４７】
次いでＣＰＵ２７は、視差量が調整限界値まで変更されたか否かを判定する（ステップＳＴ４）。視差量の調整限界値とは、例えば画像ＧＬ，ＧＲが互いの画像の反対側の端部まで移動してしまうような調整値とする。ステップＳＴ４が否定されると、ユーザが操作ボタン３から手を離すことにより調整指示が停止されたか否かを判定し（ステップＳＴ５）、ステップＳＴ５が否定されるとステップＳＴ４に戻る。なお、ステップＳＴ４が肯定されると、視差量の変更を停止し（ステップＳＴ６）、これ以上立体感を変更できないことを示す警告表示をＬＣＤ２に行い（ステップＳＴ７）、ステップＳＴ５に進む。これにより、視差量が調整限界値となるまで、あるいはユーザが操作ボタン３から手を離すまで、指示された視差量となるように視差量の変更が続けられる。
【００４８】
ステップＳＴ５が肯定されると、ＣＰＵ２７は操作ボタン３を用いての表示次元の切り替え指示があったか否かを判定する（ステップＳＴ８）。ここで、表示次元の切り替えの指示は例えば操作ボタン３の中央ボタン３Ｃを用いて行うものとする。ステップＳＴ８が肯定されると、表示制御部２６は画像の表示次元を立体視表示に変更し（ステップＳＴ９）、ステップＳＴ８に戻る。
【００４９】
所定時間内に表示次元の切替指示がない場合はステップＳＴ８が否定され、ＣＰＵ２７は、図９に示すように現在の視差量を保存するか否かの問い合わせ画面の表示をＬＣＤ２に行う（ステップＳＴ１０）。なお、表示次元の切り替え指示があった場合において、中央ボタン３Ｃの操作により画像の表示次元を立体視表示に変更した後、直ちにステップＳＴ１０の処理を行うようにしてもよい。ユーザは操作ボタン３を用いてＹＥＳまたはＮＯを選択することができる。ＮＯが選択されると、ステップＳＴ１に戻る。ＹＥＳが選択されると、記録制御部２１が現在の視差量を立体感調整値として画像ＧＬ，ＧＲのヘッダに記述し（ステップＳＴ１１）、画像ＧＬ，ＧＲを記録メディア４に記録し（ステップＳＴ１２）、処理を終了する。なお、記録メディア４に記録されている画像ＧＬ，ＧＲは、ヘッダに立体感調整値が記述された画像ＧＬ，ＧＲにより上書きされることとなる。
【００５０】
図１０はヘッダに立体感調整値が記述された画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルのファイル構造を示す図である。図１０に示すように画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルＦＬ，ＦＲは、ヘッダＨＬ，ＨＲおよび画像ＧＬ，ＧＲの実体である主画像（画像と同一の参照符号ＧＬ，ＧＲを用いる）をそれぞれ含む。ヘッダＨＬ，ＨＲには立体感調整値が記述されている。例えば、画像ＧＬのヘッダＨＬには、立体感調整値としてＸＬ１が、画像ＧＲのヘッダＨＲには、立体感調整値としてＸＲ１が記述されている。
【００５１】
立体感調整値ＸＬ１、ＸＲ１は視差量から算出する。例えば、視差量が６の場合、視差の基準を画像ＧＬと画像ＧＲとの中間におくとＸＬ１＝３、ＸＲ１＝３となる。また、視差の基準を画像ＧＬにすることも可能であり、その場合、ＸＬ１＝０、ＸＲ１＝６となる。なお、立体感調整値の算出方法は上記の例に限るものではなく、そのシステムで一番使いやすい方法で行えばよい。
【００５２】
なお、上記の処理では、ステップＳＴ８において表示次元の切り替え指示があったか否かを判定し、切り替え指示があった場合に画像の表示次元を立体視表示に変更しているが、調整指示の停止後所定時間が経過した後に、画像の表示次元を立体視表示に変更するようにしてもよい。
【００５３】
次いで、本実施形態において記録メディア４に記録された画像ＧＬ，ＧＲの立体視表示時に行われる処理について説明する。図１１は立体視表示時に行われる処理を示すフローチャートである。画像の立体視表示の指示が操作ボタン３を用いて行われることによりＣＰＵ２７が処理を開始し、記録制御部２１が記録メディア４から表示対象の画像ＧＬ，ＧＲを読み出し、フレームメモリ２３に一時的に記憶する（ステップＳＴ２１）。そして、３次元処理部２５が、画像ＧＬ，ＧＲのヘッダに立体感調整値が記述されているか否かを判定する（ステップＳＴ２２）。ステップＳＴ２２が肯定されると、画像ＧＬ，ＧＲのヘッダに記述された立体感調整値を読み出し（ステップＳＴ２３）、読み出した立体感調整値に基づく視差量となるように画像ＧＬ，ＧＲに対して視差量を変更した３次元処理を行って立体視用画像Ｇ３を生成する（ステップＳＴ２４）。そして表示制御部２６が、ＬＣＤ２に立体視用画像Ｇ３を立体視表示し（ステップＳＴ２５）、処理を終了する。
【００５４】
一方、ステップＳＴ２２が否定されると、視差量を変更することなく画像ＧＬ，ＧＲに対して３元処理を行って立体視用画像Ｇ３を生成し（ステップＳＴ２６）、ステップＳＴ２５の処理に進んで立体視用画像Ｇ３を立体視表示し、処理を終了する。
【００５５】
このように、本実施形態においては、視差量の変更時に画像ＧＬ，ＧＲの立体視表示を２次元表示に切り替えるようにしたため、画像ＧＬ，ＧＲの視差量がどの程度あるかを確認することが容易となる。
【００５６】
また、３次元処理がなされる前の元の画像ＧＬ，ＧＲのヘッダに立体感調整値を記述して記録メディア４に記録するようにしたため、後で立体感を変更したい場合には、改めて元の画像ＧＬ，ＧＲに対して３次元処理を行うことにより、立体感を変更することができる。
【００５７】
また、立体感調整値を画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルＦＬ，ＦＲのヘッダＨＬ，ＨＲに記述するようにしたため、画像ＧＬ，ＧＲを立体視表示する際に、ヘッダＨＬ，ＨＲに記述された立体感調整値に基づく視差量となるように３次元処理を行えば、視差量の変更を行ったユーザの好みの立体感となるように画像ＧＬ，ＧＲを立体視表示することができる。このため、ユーザは立体視表示を行う毎に視差量を変更する作業を行う必要がなくなり、その結果、ユーザの負担を軽減することができる。
【００５８】
なお、上記実施形態においては、立体視表示の方式をバックライトコントロール方式として説明しているが、バックライトコントロール方式以外の立体視表示の方式、例えば、レンチキュラー方式およびパララックスバリア方式等のバックライトコントロール方式以外の方式を用いて立体視表示を行う場合において、２次元表示を行う場合は、３次元処理を行わず、画像ＧＬ，ＧＲを半透明にして重ね合わせるのみで、図６に示すように２つの画像ＧＬ，ＧＲが重なって見えるようにすることができる。
【００５９】
ここで、立体視表示を行う場合、画像ＧＬ，ＧＲの視差量が大きくなるほど、画像ＧＬ，ＧＲの互いに重なる範囲が狭くなるため、立体視表示を行う際の表示範囲が狭くなる。すなわち、図１２に示すように画像ＧＬ，ＧＲの視差量が小さい場合には、画像ＧＬ，ＧＲの互いに重なる表示範囲は図１２における領域Ａ１となるが、視差量が大きくなると視差量が小さい場合と比較して、画像ＧＬ，ＧＲの互いに重なる表示範囲は領域Ａ２に示すように小さくなる。なお、画像ＧＬ，ＧＲおよび領域Ａ１，Ａ２のアスペクト比は同一である。
【００６０】
立体視表示は画像ＧＬ，ＧＲの互いに重なる範囲を用いて行うものである。このため、視差量が大きくなるほど立体視表示の際に画像ＧＬ，ＧＲからトリミングされる領域が小さくなり、その結果、ＬＣＤ２に立体視表示される立体視用画像Ｇ３は拡大されることとなる。本実施形態においては、視差量を変更する際に視差量に応じて立体視表示される立体視用画像Ｇ３を拡大縮小することによりサイズを変更して表示してもよいが、表示される画像のサイズが変更されると、ユーザはそれに目を奪われ、適切な視差量を決定できなくなるおそれがある。
【００６１】
このため、視差量の変更量に応じて、立体視表示時に実際にＬＣＤ２に表示される範囲、すなわち画像ＧＬ，ＧＲにおけるトリミングされる範囲が分かるように、図１３に示すように立体視表示される立体視用画像の周囲に、例えば黒色の枠を付与するようにしてもよい。これにより、ユーザは視差量の調整に集中することができるため、視差量の調整を効率よく行うことができる。
【００６２】
なお、枠の付与は立体視表示時においても２次元表示時においても同様に行うことができる。
【００６３】
一方、視差量はあまり大きくなりすぎると立体視を適切に行うことができなくなる。このため、立体視ができないほど視差量が大きくなった場合には、枠の色を変更してユーザにその旨を通知するようにしてもよい。この場合、視差量の大きさに応じて、例えば視差量が大きくなるにつれて、青、黄色、赤のように、段階的に枠の色を変更するようにしてもよい。
【００６４】
また、上記実施形態においては、視差量を変更する際に、画像ＧＬ，ＧＲ上において視差量が０となる部分が現れる。この場合、視差量が０となる部分が分かるように、立体視用画像Ｇ３における視差量が０となる部分の色を変更してもよい。例えば、図１４に示す２次元表示された画像ＧＬ，ＧＲにおいて、人物の顔の視差量が０となっている場合には、人物の顔の色を所定の色（例えば赤）に変更するようにしてもよい。なお、図１４においては、色が変更されていることを斜線にて示している。これにより、ユーザは視差量が０となる部分を容易に認識することができる。なお、立体視表示時においても同様に立体視用画像Ｇ３における視差量が０となる部分の色を変更できることはもちろんである。
【００６５】
また、視差量が０となる部分が存在する場合、その旨を音声により通知するようにしてもよい。
【００６６】
また、上記実施形態においては、立体感調整値を画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルＦＬ，ＦＲのヘッダＨＬ，ＨＲに記述しているが、図１５に示すように、画像ＧＬ，ＧＲがつながった１つの画像ファイルＦ１として構成されている場合がある。このような場合、画像ファイルＦ１のヘッダＨ１に、画像ＧＬ，ＧＲの双方の立体感調整値を記述すればよい。
【００６７】
また、画像ＧＬ，ＧＲと立体感調整値とをそれぞれ別個のファイルとして保存するようにしてもよい。例えば、図１６に示すように画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルＦＬ，ＦＲと、立体感調整値を記述したテキストファイルＴ１とを同一のフォルダＤ１に保存するようにしてもよい。この場合、元の画像ＧＬ，ＧＲの画像ファイルＦＬ，ＦＲのコピーをテキストファイルＴ１とともに同一のフォルダＤ１に保存してもよく、元の画像ＧＬ，ＧＲを保存先のフォルダから移動して、テキストファイルＴ１とともに同一のフォルダＤ１に保存してもよい。
【００６８】
また、とくに画像ＧＬ，ＧＲが同一の画像ファイルＦ１として保存されている場合、図１７に示すように、複数の画像ファイルＦ１，Ｆ１′と、立体感調整値を記述したテキストファイルＴ１とを同一のフォルダＤ１に保存するようにしてもよい。この場合、テキストファイルＴ１には、フォルダＤ１内に保存されているすべての画像の立体感調整値が画像ファイルＦ１，Ｆ１′と対応づけられて記述されることとなる。
【００６９】
また、図１８に示すように、複数の画像ファイルＦ１，Ｆ１′のみを保存するフォルダＤ１と、立体感調整値を記述したテキストファイルＴ０を保存するフォルダＤ２とを分けるようにしてもよい。この場合、テキストファイルＴ０には、フォルダＤ１に保存されているすべての画像の立体感調整値が画像ファイルＦ１，Ｆ１′と対応づけられて記述されることとなる。
【００７０】
また、上記実施形態においては、画像表示装置１への画像の入力は、記録メディア４から画像を読み取るものとしているが、これに限定されるものではなく、ネットワークにより接続された画像サーバから画像を入力するようにしてもよく、非接触通信等により画像を入力するようにしてもよい。
【００７１】
また、上記実施形態による画像表示装置１を、複数の撮影部を備えた複眼撮影装置に適用してもよい。この場合、撮影により取得した複数の画像を直ちに表示して、視差量の変更を行って記録メディア４に記録することが可能となる。この場合、撮影前のスルー画像を表示している状態で視差量の変更を行うことも可能であり、その場合には、画像の表示次元を２次元表示に変更して視差量を変更した後、レリーズボタンを半押しすることにより、画像の表示次元を立体視表示に変更してもよい。また、視差量の変更後所定時間を経過した後に、画像の表示次元を立体視表示に変更してもよい。
【００７２】
以上、本発明の実施形態に係る装置１０について説明したが、コンピュータを、３次元処理部２５、記録制御部２１および表示制御部２６に対応する手段として機能させ、図７および図１１に示すような処理を行わせるプログラムも、本発明の実施形態の１つである。また、そのようなプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体も、本発明の実施形態の１つである。
【符号の説明】
【００７３】
１    画像表示装置
２    ＬＣＤ
３    操作ボタン
４    記録メディア
５    スロット
２１    記録制御部
２５    ３次元処理部
２６    表示制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図４】
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【図５】
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