(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中間転写部材であって、
ポリイミドを含む基板と、
基板上に配置した最外層と、
前記基板と前記最外層との間にある接着層とを備え、
前記最外層はフッ素樹脂基質内に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブを含み、約２５ｍＮ／ｍ未満の界面エネルギーを有し、
前記複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブのそれぞれは、フルオロエラストマーシェルにより囲繞されたカーボンナノチューブを備え、
前記フルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブに使用するフルオロエラストマーは、フッ素樹脂ポリマー基質中に約０．５重量％から約１０重量％の範囲の量で存在し、
前記最外層のヤング率が少なくとも約２０００ＭＰａに調整された、中間転写部材。
【請求項２】
前記最外層は、約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑの範囲の表面抵抗率と、約１０８Ω・ｃｍから１０１２Ω・ｃｍの範囲の体積表面抵抗率を有する、請求項１に記載の部材。
【請求項３】
前記フルオロエラストマーシェルが少なくとも約１ｎｍの肉厚を有し、
前記カーボンナノチューブが約１０から約５０００の範囲のアスペクト比を有しており、前記フルオロエラストマーシェルがフッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンと四フッ化エチレンとそれらの混合物からなる群から選択されるモノマー繰り返し単位を含む、請求項１に記載の部材。
【請求項４】
中間転写部材であって、
基板と、
基板上に配置した最外層と、
前記基板と前記最外層との間にある接着層とを備え、
前記最外層はフッ素樹脂基質と、前記フッ素樹脂基質に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブとを含み、
前記複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブのそれぞれは、フルオロエラストマーシェルにより囲繞されたカーボンナノチューブを備え、
前記フルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブに使用するフルオロエラストマーは、フッ素樹脂ポリマー基質中に約０．５重量％から約１０重量％の範囲の量で存在し、
前記最外層は約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑの範囲の表面抵抗率を有し、
前記最外層のヤング率が少なくとも約２０００ＭＰａに調整された、中間転写部材。
【請求項５】
中間転写部材と撮像部材とを備える画像形成装置であって、
前記中間転写部材が、基板と、基板上に配置した最外層と、前記基板と前記最外層との間にある接着層とを備え、
前記最外層はフッ素樹脂基質と、前記フッ素樹脂基質に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブとを含み、
前記最外層は、約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑの範囲の表面抵抗率と、約２５ｍＮ／ｍ未満の界面エネルギーとを有し、
前記複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブのそれぞれは、フルオロエラストマーシェルにより囲繞されたカーボンナノチューブを備え、
前記フルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブに使用するフルオロエラストマーは、フッ素樹脂ポリマー基質中に約０．５重量％から約１０重量％の範囲の量で存在し、
前記最外層のヤング率が少なくとも約２０００ＭＰａに調整された中間転写部材であり、
前記撮像部材を、前記中間転写部材に前記撮像部材から印刷媒体へ現像されたトナー画像を転写させるよう配置した、画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本教示は広くは電子写真装置に用いる中間転写部材に関し、より具体的には強化フッ素樹脂複合表面層を含む中間転写部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
各層が特定の機能を有する多層中間転写部材は、電子写真撮像工程や機械、特に高速機械にとって望ましいものである。
【０００３】
従来の多層中間転写部材の一種は２層ポリイミドを含んでおり、上側ポリイミドが高抵抗率を有し、下側ポリイミドが低抵抗率を有する。別種の従来の多層中間転写部材は、ポリイミド基部層とこのポリイミド基部層上のフッ素樹脂表面層とを含んでいる。第３種の従来の多層中間転写部材は、ポリイミド基部層とフッ素樹脂表面層との間に介挿した弾性層を有する３層構造を含んでいる。
【０００４】
これらの従来の多層構成では、機械的に頑丈なポリイミド基部層が中間転写部材に対し構造的な一体性をもたらし、一方で表面層が追加の機能をもたらす。例えば、界面エネルギーの低い表面層は中間転写層の効率的なトナー洗浄にとって望ましいものである。
【０００５】
フッ素樹脂材料は、低界面エネルギーを有するとともに化学的かつ熱的な安定性を有するとして知られる。これらの特性は、中間転写部材にとって望ましいものである。しかしながら、フッ素樹脂材料は半晶質材料であり、その固有の脆性が故に延性破壊しがちである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
かくして、先行技術のこれらならびに他の課題を克服し、所望の表面特性をもたらす中間転写部材の最外層として使用される非脆性すなわち強化フッ素樹脂材料を提供する必要性がある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
様々な実施形態によれば、本教示は基板とこの基板の上に配置した最外層とを有する中間転写部材を含む。最外層には、フッ素樹脂基質とこのフッ素樹脂基質内に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブとを含めることができる。最外層には、約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を持たせることができる。
【０００８】
各種実施形態によれば、本教示は中間転写部材も含む。中間転写部材には、典型的なポリイミド基板を覆って配置される最外層を持たせることができる。最外層にはさらに、フッ素樹脂基質内に分散させて最外層に約２５ｍＮ／ｍ未満の界面エネルギーをもたらす複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブを含ませることができる。
【０００９】
様々な実施形態によれば、本教示はさらに中間転写材料に撮像部材から印刷媒体へ現像されたトナー画像を転写させるよう配置した撮像部材を含む画像形成装置を含む。この装置において、中間転写部材には基板上に配置される最外層を含めることができる。最外層には、フッ素樹脂基質内に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブを含めることができる。最外層には、約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率と約２５ｍＮ／ｍ未満の界面エネルギーを持たせることができる。
【００１０】
本明細書内に組み込まれてその一部を構成する添付図面は本教示の幾つかの実施形態を示すものであり、この説明と併せ本教示の原理の説明に役立つものである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本教示の様々な実施形態に従う例示的な画像現像システムを表す。
【図２Ａ】本教示の様々な実施形態に従う図１のシステムに使用する様々な例示的中間転写部材の一部を表す。
【図２Ｂ】本教示の様々な実施形態に従う図１のシステムに使用する様々な例示的中間転写部材の一部を表す。
【図２Ｃ】本教示の様々な実施形態に従う図１のシステムに使用する様々な例示的中間転写部材の一部を表す。
【図３Ａ】本教示の様々な実施形態に従う例示的複合材料を表す。
【図３Ｂ】本教示の様々な実施形態に従う例示的フルオロエラストマー被覆ナノチューブの概略断面図を表す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図面の細部が一部簡略化してあり、厳密な構造的な精度や細部や寸法を保持するというよりは実施形態の理解を促すよう図示してあることに留意されたい。
【００１３】
例示的実施形態は、電子写真装置に使用する中間転写部材を提供するものである。中間転写部材は、現像トナー画像を撮像部材から受け取って印刷媒体へ転写するのに用いることができる。実施形態において、中間転写部材には基板とこの基板上に配置した最外層とを含めることができる。最外層はフッ素樹脂基質内に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆カーボンナノチューブを含み、中間転写部材に有用な所望の表面特性をもたらすことができる。実施形態において、１層以上の他の機能層を基板と最外層の間に配置することができる。
【００１４】
一般に、電子写真再生装置では、複製対象原画の光画像は撮像部材、例えば感光部材上の静電潜像の形で記録することができる。潜像は、続いて一般にトナーと呼ばれる検電熱可塑性樹脂粒子の塗布により可視化することができる。
【００１５】
図１は、本教示の様々な実施形態に従う中間転写部材を使用する例示画像現像システム１００を表わす。具体的には、図１に示す如く、撮像部材１１０は光学系あるいは画像入力装置１１３、例えばレーザーあるいは発光ダイオードからの光に対し画像に則して露光させ、その上に静電潜像を形成することができる。静電潜像は、続いて現像ステーション１１４からの現像剤混合物を接触させるようにすることで、現像することができる。現像は、磁気ブラシや霧状粉末あるいは他の公知の現像工程の使用により実行することができる。
【００１６】
トナー粒子を光導電性撮像部材１１０の表面に付着あるいは現像させた後、それらは圧力転写あるいは静電転写（図示せず）により印刷媒体、例えばコピー用紙上へ転写することができる。あるいは、図１に示す如く、現像された画像を中間転写部材１５０上へ転写し、続いて例示コピー用紙へ移送し、続いて融着工程によりコピー用紙上に転写トナー画像を定着させ、それによって恒久的な画像を形成することができる。
【００１７】
実施形態では、中間転写部材１５０は撮像部材１１０と転写部材１６０との間に位置決めすることができる。例えば、現像に続き、現像ステーション１１４からの帯電トナー粒子３は撮像部材１１０により吸着保持できる。何故なら撮像部材１１０がトナー粒子３とは逆極性の電荷２を持っているからである。図１では、トナー粒子を負帯電させて図示し、撮像部材１１０を正帯電させて図示したが、使用するトナーと機械類の特性に応じてとこれらの帯電を逆転することができることに留意されたい。一部実施形態では、トナーを液体現像剤内に存在させることができる。他の実施形態では、乾燥現像システムを用いることができる。
【００１８】
実施形態では、中間転写部材１５０は、例えば付勢転写ロールやコロナあるいは撮像部材１１０の表面を上回る電圧を有する他の任意の帯電機構により正電荷を帯電することができる。負帯電トナー粒子３は、中間転写部材１５０の背面１５８上の正電荷１により中間転写部材１５０の前面１５５に吸着させることができる。
【００１９】
現像トナー画像が撮像部材１１０から中間転写部材１５０へ転写された後、熱および／または圧力を作用させて中間転写部材１５０を印刷媒体に当接させることができる。そこで、中間転写部材１５０上のトナー画像を印刷媒体へ転写することができる。
【００２０】
本願明細書に開示する如く、撮像部材１１０は図１の感光体ドラムにて例示しているが、イオン写真ベルトおよびドラムや電子写真ベルトやその他等の他の電子写真撮像受容体もまた本教示の様々な実施形態に従って使用できることを、当業者は理解するであろう。
【００２１】
実施形態では、中間転写部材１５０は、例えばシートやフィルムやウェブやフォイルやストリップやコイルやシリンダーやドラムやドレルト（ｄｒｅｌｔ）やロールや無端ストリップや円形ディスクや無端ベルトを含むベルトや無端継ぎ合わせ可撓性ベルトや無端無継ぎ目可撓性ベルトやパズルカット継ぎ目を有する無端ベルト等の形態の多層構造とすることができる。例えば、中間転写部材１５０は無端継ぎ合わせ可撓性ベルトあるいは継ぎ合わせ可撓性ベルトとすることができる。
【００２２】
図２Ａ〜２Ｃは、本教示の様々な実施形態に従う様々な例示中間転写部材２００Ａ〜Ｃの一部を表わす。
【００２３】
例示多層中間転写部材２００Ａ〜Ｃには、基板２１０上に配置した最外層２５０を含めることができる。実施形態では、最外層２５０と基板２１０との間に１層以上の機能層を配置することができる。
【００２４】
例えば、図２Ａは中間転写部材２００Ａ用の２層構造を表わしており、図２Ｂは中間転写部材２００Ｂ用の３層構造を表わしており、図２Ｃは中間転写部材２００Ｃ用の４層構造を表わしている。
【００２５】
図２Ｂに示す如く、弾性層２２０は最外層２５０と基板２１０との間に配置することができる。例えば、弾性層２２０は約３μｍから約５００μｍ、あるいは約１５μｍから約２５０μｍ、または約２５μｍから約１００μｍの範囲の肉厚とすることができる。実施形態では、弾性層２２０は例えば当業者には公知のシリコン材料で作成することができる。シリコン材料の例としては、フルオロシリコンや、Ｓａｍｐｓｏｎ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ社（バージニア州リッチモンド市）から入手可能なシリコンゴム５５２等のシリコンゴムを挙げることができる。
【００２６】
図２Ｃに示す如く、中間層２３０は、例えば基板２１０上に配置された例示的な弾性層２２０上に配置することができる。
【００２７】
実施形態では、様々な追加の層、例えば接着層を基板２１０と最外層２５０との間にさらに形成することができる。
【００２８】
実施形態では、中間転写部材２００Ａ〜Ｃあるいは図１の１５０の基板２１０は、これらに限定はされないがポリイミドやポリアミドイミドやポリエーテルイミドやそれらの組み合わせを含む材料で作成することができる。実施形態では、中間転写部材の基板２１０は、例えばシートやフィルムやウェブやフォイルやストリップやコイルやシリンダーやドラムやドレルトやロールや無端ストリップや円形ディスク等の形態とすることができる。
【００２９】
例示的ポリイミド基板には、いずれもペンシルベニア州のＲｉｃｈａｒｄ  Ｂｌａｉｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，  Ｒｅａｄｉｎｇ社から入手可能なＶＴＥＣ（商標）ＰＩ  １３８８、０８０−０５１、８５１、３０２、２０３、２０１、  ＰＥＴＩ−５等の急速硬化ポリイミドポリマーを含めることができる。また、３００℃を上回る温度で硬化させることのできる他の熱硬化ポリイミドには、いずれもニュージャージー州パーリン市のＩｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｓｕｍｍｉｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社が市販するＰＹＲＥ  Ｍ．Ｌ（登録商標）ＲＣ−５０１９、ＲＣ  ５０５７、ＲＣ−５０６９、ＲＣ−５０９７、ＲＣ−５０５３、ＲＫ−６９２や、共にバージニア州ハンプトン市のＵｎｉｔｅｃｈ  ＬＬＣ社が市販するＲＰ−４６、ＲＰ−５０や、ロードアイランド州のノースキングスタウンのＦＵＪＩＦＩＬＭ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｕ．Ｓ．Ａ．，  Ｉｎｃ．社が市販するＤＵＲＩＭＩＤＥ（登録商標）１００や、いずれもデラウエア州ウィルミントン市のＥ．Ｉ．  ＤｕＰｏｎｔ社が市販するＫＡＰＴＯＮ（登録商標）ＨＮ、ＶＮ、ＦＮを含めることができる。
【００３０】
中間転写部材内で使用することのできる例示的ポリアミドイミド基板は、いずれも日本の東洋紡績株式会社が市販するＶＹＬＯＭＡＸ（登録商標）ＨＲ−１１ＮＮ（１５重量％のＮ−メチルピロリドン溶液、Ｔｇ（ガラス転移温度）＝３００℃、Ｍｗ（分子量）＝４５，０００）や、ＨＲ−１２Ｎ２（３０重量％のＮ−メチルピロリドン／キシレン／メチルエチルケトン（例えば、５０／３５／１５）溶液、Ｔｇ＝２５５℃、Ｍｗ＝８，０００）や、ＨＲ−１３ＮＸ（３０重量％の６７／３３のＮ−メチルピロリドン／キシレン溶液、Ｔｇ＝２８０℃、Ｍｗ＝１０，０００）や、ＨＲ−１５ＥＴ（２５重量％の５０／５０のエタノール／トルエン溶液、Ｔｇ＝２６０℃、Ｍｗ＝１０，０００）や、ＨＲ−１６ＮＮ（１４重量％のＮ−メチルピロリドン溶液、Ｔｇ＝３２０℃、Ｍｗ＝１００，０００）や、ジョージア州アルファレータ市のＳｏｌｖａｙ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ，ＬＬＣ社が市販するＴＯＲＬＯＮ（登録商標）ＡＩ−１０（Ｔｇ＝２７２℃）とすることができる。
【００３１】
中間転写部材基板に有用な例示的ポリイミドは、「アミノ」酸を一切含まず、イミド形態へ変換するのに高温硬化を必要としない完全なイミド化ポリマーとして調製することができる。
【００３２】
実施形態では、フィルムやベルト構造の中間転写部材２００Ａ〜Ｃや１５０は、約２５０から約２，５００ｍｍ、約１，５００から約２，５００ｍｍ、あるいは約２，０００から２，２００ｍｍの範囲の周長と、例えば約１００から約１，０００ｍｍ、約２００から約５００ｍｍ、あるいは約３００ｍｍから約４００ｍｍの対応する幅とすることができる。
【００３３】
実施形態では、中間転写部材２００Ａ〜Ｃ、１５０の最外層２５０に複合材料を含めることができる。図３Ａは、本教示の様々な実施形態に従う例示的複合材料３００を示す。図３に表わした材料３００は一般化された概略図を表わしており、他の構成要素／充填材／粒子を追加できたり、既存の構成要素／充填材／粒子を取り除いたり改変したりできることは、当業者に即明らかとなる筈である。
【００３４】
図示の如く、複合材料３００にはフッ素樹脂ポリマー基質３２０中に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆ナノチューブ３１０を含めることができる。様々な実施形態において、フルオロエラストマー被覆ナノチューブ３１０はフッ素樹脂ポリマー基質３２０内に無作為に均一にかつ／または空間的に制御して分散させることができる。
【００３５】
本願明細書に開示する如く、「フルオロエラストマー被覆ナノチューブ」はコア要素上にシェル層を有するコア要素を含む充填材を指す。様々な実施形態において、コア要素はカーボンナノチューブ（ＣＮＴ）を含む硬質コアとすることができ、一方でシェル層は１以上のフルオロエラストマーを含む軟質シェルとすることができる。
【００３６】
様々な実施形態において、フッ素樹脂基質は結晶質あるいは半晶質とすることができ、「脆弱性」とすることができる。例えば硬質／硬直コア上に軟質シェルを有するフルオロエラストマー被覆ＣＮＴの組み込みは、脆弱なフッ素樹脂基質を効果的に強化し、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃに有用な所望の表面特性を有する非脆弱複合材料を提供するのに用いることができる。
【００３７】
実施形態では、フッ素樹脂基質には、六フッ化プロピレン、塩化三フッ化エチレン、パーフルオロメチルビニルエーテル、パーフルオロエチルビニルエーテル、パーフルオロプロピルビニルエーテル、四フッ化エチレン、六フッ化プロピレン、フッ化ビニリデンおよびそれらの混合物からなる群から選択される１以上のモノマー繰り返し単位を有するポリマーを含むが、これらに限定されない１以上のフッ素樹脂材料を含めることができる。
【００３８】
実施形態では、フッ素樹脂ポリマーには、例えばフッ化エチレン・プロピレンコポリマー（ＦＥＰ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）および／またはポリフルオロアルコキシ・ポリテトラフルオロエチレン（ＰＦＡ  ＴＥＦＬＯＮ（登録商標））等のＴＥＦＬＯＮ（登録商標）様材料を含めることができる。他の例示的な市販フッ素樹脂ポリマーには、Ｄｙｎｅｏｎ社（ミネソタ州オークデイル市）から入手可能なＴＨＶＰ等の様々な呼称のこれらフッ素樹脂を含めることができる。
【００３９】
図３Ｂは、本教示の様々な実施形態に従う例示的フルオロエラストマー被覆ナノチューブ３１０の概略断面図を示す。図示の如く、フルオロエラストマー被覆ナノチューブ３１０には軟質フルオロエラストマーシェル３０４により囲繞されたカーボンナノチューブ３０２を含めることができる。
【００４０】
本願明細書に使用され、かつ特段の指定がない限り、「カーボンナノチューブ」すなわち「ＣＮＴ」という用語は、少なくとも一つの小さな寸法、例えば約１０００ｎｍ未満の幅あるいは直径を有する細長いカーボン材料を指す。様々な実施形態において、ＣＮＴには約１から約１０００ｎｍの範囲の平均直径、あるいは約１から約１００ｎｍの範囲、あるいは約１０から約５０ｎｍの範囲の直径を持たせることができる。
【００４１】
様々な実施形態において、カーボンナノチューブには、これらに限定はされないがカーボン・ナノシャフトやカーボン・ナノピラーやカーボン・ナノワイヤーやカーボン・ナノロッドやカーボン・ナノニードルとそれらの様々な機能化され誘導された充填材の形態を含ませることができ、それらは縫糸や編み糸や織物等の例示的形態を有するカーボンナノファイバーを含む。一実施形態では、ＣＮＴはナノメートル寸法の筒状体や管や他の形状に巻き上げられたグラフェンシートと呼ばれるグラファイトの１原子肉厚層と見なすことができる。
【００４２】
様々な実施形態において、カーボンナノチューブすなわちＣＮＴに、前述のあらゆる可能なカーボンナノチューブとそれらの組み合わせからの改変されたカーボンナノチューブを含めることができる。カーボンナノチューブの改変には、物理的かつ／または化学的な改変を含めることができる。
【００４３】
様々な実施形態では、カーボンナノチューブすなわちＣＮＴには、単一壁カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）や、多層カーボンナノチューブ（ＭＷＣＮＴ）や、図３Ａに例示的に示すカーボンナノファイバー等のそれらの様々な機能化され誘導された充填材形態を含めることができる。
【００４４】
様々な実施形態において、ＣＮＴには約１０から約１０００、あるいは約１０から約５，０００、または約５，０００から１，０００，０００の範囲のアスペクト比を持たせることができる。ＣＮＴの高アスペクト比により、フルオロエラストマー被覆ナノチューブ３１０はフルオロエラストマーシェル層周りに長い範囲の空洞を形成し、かくしてプラスチックポリマー基質内の低閾値負荷の応力を効果的に軽減できるようになる。
【００４５】
図３Ｂは例示的ＣＮＴ３０２に関する円形断面を図示するものであるが、フルオロエラストマー被覆ＣＮＴ３１０のＣＮＴコア要素に、例えば矩形や多角形や楕円形等の他の様々な正則形もしくは非正則形の断面形状を持たせることを当業者は理解する筈である。従って、ＣＮＴ３０２あるいは生成されたフルオロエラストマー被覆ＣＮＴ３１０には、例えば筒状の３次元形状を持たせることができる。
【００４６】
実施形態では、フルオロエラストマー軟質シェル３０４には、例えばフルオロエラストマーやペルフルオロエラストマーやフルオロシリコンやそれらの混合物を含む１以上のフッ素含有エラストマーを含めることができる。
【００４７】
フルオロエラストマーの例には、フッ化ビニリデンや六フッ化プロピレンや四フッ化エチレンの共重合体やターポリマーおよび／またはテトラポリマーを含めることができ、それらはＶＩＴＯＮ（登録商標）Ａ、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｅ、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｅ６０Ｃ、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｅ４５、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｅ４３０、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｂ９１０、ＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＨ、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｂ５０、ＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｅ４５およびＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＦとして、市場では様々な呼称で知られている。ＶＩＴＯＮ（登録商標）の呼称は、Ｅ．Ｉ．  ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社の商標である。これらの内、例示的フルオロエラストマーには、（１）市場でＶＩＴＯＮ（登録商標）Ａとして知られるフッ化ビニリデンと六フッ化プロピレンと四フッ化エチレンとからなる種類の共重合体と、（２）市場でＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｂとして知られるフッ化ビニリデンと六フッ化プロピレンと四フッ化エチレンとからなる種類のターポリマーと、（３）３５モル％のフッ化ビニリデンと３４モル％の六フッ化プロピレンと２９モル％の四フッ化エチレンを有し、かつ２％硬化部位モノマーを有するＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＦ等の、フッ化ビニリデンと六フッ化プロピレンと四フッ化エチレンと硬化部位モノマーとからなる種類のテトラポリマーとを含めることができる。硬化部位モノマーには、Ｅ．Ｉ．  ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能なもの、例えば４−ブロモペルフルオロブテン−１、１，１−ジヒドロ−４−ブロモペルフルオロブテン−１、３−ブロモペルフルオロプロペン−１、１，１−ジヒドロ−３−ブロモペルフルオロプロペン−１や、あるいは他の任意の適切な公知の市販の硬化部位モノマーをさらに含めることができる。
【００４８】
実施形態では、フルオロエラストマーシェル層３０４にはＣＮＴ硬質コア３０２の外面にシェル肉厚Ｔｓを持たせることができる。様々な実施形態において、シェル肉厚Ｔｓは、例えばフルオロエラストマー被覆ＣＮＴをポリマー基質内に分散させる際に、フッ素樹脂ポリマー基質を強化すべく少なくとも約１ｎｍとすることができる。実施形態では、シェル肉厚Ｔｓは約１から約５，０００ｎｍ、約１から２．０００ｎｍ、あるいは約１から約１０００ｎｍの範囲とすることができる。
【００４９】
様々な実施形態において、物理的あるいは化学的な接着剤によりフルオロエラストマーシェル層３０４をＣＮＴ硬質コア３０２に付着させることができる。例えば、フルオロエラストマーは、これらに限定はされないが、ヒドロキシル、カルボン酸、アジリジン、アゾメチンイリド、アリールジアゾニウムカチオン、オキサゾリジノンおよびそれらの混合物を含む官能基を介し、ＣＮＴあるいは改質ＣＮＴと化学的に反応あるいは物理的に相互作用させることができる。
【００５０】
様々な実施形態では、フルオロエラストマー被覆ＣＮＴ３１０は、例えばフッ素樹脂ポリマー基質３２０の重量比で約０．５％から約２０％、あるいは約０．５％から約１５％、あるいは約５％から約１０％の重量負荷を有するフッ素樹脂ポリマー基質３２０内に分散させることができるが、他の量のフルオロエラストマー被覆ＣＮＴを用いて複合材料３００を形成することができる。
【００５１】
様々な実施形態において、フルオロエラストマー被覆ＣＮＴ内に使用するフルオロエラストマーは、フッ素樹脂ポリマー基質３２０中に重量比で約０．５％から約１０％、約１％から約９％、あるいは約２％から約６％の量だけ存在させることができる。他の可能なフルオロエラストマー量もまた、本教示の様々な実施形態に従い開示された中間転写部材の複合最外層を形成するのに用いることができる。
【００５２】
実施形態では、複合材料３００は、例えばＣＮＴ３０２と１（または複数）のフルオロエラストマー３０４を対応する１（または複数）の硬化剤と１（又は複数）のフッ素樹脂と共に混合して被覆組成物を形成することにより形成することができる。
【００５３】
様々な実施形態では、他の充填材料、例えば無機粒子を、被覆組成物と続いて形成される複合材料とに用いることができる。様々な実施形態では、例示的無機質粒子には例えば金属酸化物や非金属酸化物や金属を含めることができる。具体的には、金属酸化物には例えば酸化シリコンや、酸化アルミニウムや酸化クロムや酸化ジルコニウムや酸化亜鉛や酸化錫や酸化鉄や酸化マグネシウムや酸化マンガンや酸化ニッケルや酸化銅や五酸化アンチモンやインジウム錫酸化物を含めることができる。非金属酸化物には、例えば窒化ボロンや炭化ケイ素 （ＳｉＣ）を含めることができる。金属には、例えばニッケルや銅や銀や金や亜鉛や鉄を含めることができる。様々な実施形態では、当業者に公知の他の添加物もまた開示された組成物材料を形成するのに含めることができる。
【００５４】
実施形態では、被覆組成物は、カーボンナノチューブやフルオロエラストマーポリマーおよび／または対応硬化剤、すなわちフッ素樹脂ポリマーや随意選択的な無機充填材粒子を分散させるべく、有効な溶剤内で調製することもできる。
【００５５】
有効な溶剤は、これらに限定はしないが、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）やアセトンやメチルエチルケトン（ＭＥＫ）やそれらの混合物を含む水および／または有機溶剤とすることができる。適切な分散を実現することのできる他の溶剤は、本教示の様々な実施形態の範囲内に含めることができる。
【００５６】
幾つかの実施形態では、被覆組成物にはカーボンナノチューブやＶＩＴＯＮ（登録商標）フルオロエラストマーとその硬化剤（例えば、ビスフェノール硬化剤ＶＣ−５０）やフッ素樹脂、さらに随意選択的な有機溶媒（例えば、ＭＩＢＫ）中の無機充填材（例えば、酸化マグネシウム）を含めることができる。
【００５７】
具体的な実施形態では、被覆組成物は、ＶＩＴＯＮ（登録商標）とＣＮＴを先ず剪断混合し、次にそれらに例示的フッ素樹脂ＴＨＶＰ２１０、すなわちＤｙｎｅｏｎ社（ミネソタ州オークデイル市）製の三フッ化エチレンや六フッ化プロピレンやフッ化ビニリデンを含むポリマーを混合することで調製することができる。生成された混合物には、硬化剤、例えばＶＣ５０や有機溶剤ＭＩＢＫ中の金属酸化物ＭｇＯをさらに混合することができる。
【００５８】
実施形態では、形成された被覆組成物はそこで適切な基板上に被覆し、固化させ、図３Ａに示す如くフッ素樹脂基質３２０内に分散させた複数のフルオロエラストマー被覆ＣＮＴ３１０を形成することができる。この形成期間中、フルオロエラストマー被覆ＣＮＴ３１０は、コアシェル様式で各カーボンナノチューブ３０２上にフルオロエラストマー３０４を物理的あるいは化学的に付着させることで本願明細書に開示する如く形成することができる。
【００５９】
様々な実施形態において、被覆組成物には例えば被覆技法や押出し技法および／または成形技法を用いて材料や表面を被覆することができる。例示的被覆技法には、浸漬被覆や塗装やブラシ被覆やローラー被覆やパッド塗布や噴霧被覆やスピンコーティングや鋳造および／または流し塗りを含めることができる。
【００６０】
様々な実施形態において、被覆された被覆組成物の固化には使用するフルオロエラストマーやフッ素樹脂に応じた硬化工程を含めることができる。実施形態では、硬化工程前に、被覆組成物をある期間部分的あるいは全体的に脱水あるいは乾燥させることができる。続く硬化工程は、使用する１（又は複数）のポリマーと１（又は複数）の硬化剤により決定することができ、例えば段階的な硬化工程を含めることができるが、当業者に公知のあらゆる硬化段取りを本願明細書の実施形態の範囲内に含めることができる。
【００６１】
様々な実施形態では、フッ素樹脂ポリマー基質３２０内に分散させたフッ素樹脂被覆ＣＮＴ３１０を含む組成物材料３００が中間転写材料１５０，２００Ａ〜Ｃに対し幾つかの利点をもたらすことができる。
【００６２】
例えば、ＣＮＴ硬質コアはフッ素エラストマー被覆ＣＮＴに、すなわち組成物材料に特別な機械的支持をもたらすことができる。脆性フッ素樹脂材を用いる場合、フルオロエラストマー被覆ＣＮＴ充填材の添加が強化フッ素樹脂の弾性率に負の影響を及ぼすことなく脆性フッ素樹脂の破断強度を改善することができる。加えて、ＣＮＴ硬質コアには、様々な具体的用途に必要とされる所望の電気的（例えば、導電性）機能と熱的（例えば、伝熱性）機能とを有する複合材料を提供することもできる。
【００６３】
生成される組成物材料は、かくして画像形成用の中間転写層に有用な所望の表面特性を持つことができる。これらの表面特性には電気的、熱的、機械的特性を含めることができ、組成物の可撓性およびフッ素エラストマーの架橋結合レベルが故に調整が可能である。
【００６４】
実施形態では、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃ（図１と図２Ａ〜２Ｃ参照）の最外層２５０は、例えば約２５ｍＮ／ｍ以下か、あるいは約１８ｍＮ／ｍから約２５ｍＮ／ｍの範囲、あるいは約２０ｍＮ／ｍから約２４ｍＮ／ｍの範囲において調整可能な低界面エネルギーを持つことができる。低界面エネルギーは、画像形成中にトナー材料に対し低付着力を有することができ、効率的な画像転写と清掃工程とを容易にすることができる。
【００６５】
実施形態では、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃ（図１と図２Ａ〜２Ｃ参照）の最外層２５０は、少なくとも約１０９Ω／ｓｑか、あるいは約１０９Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑの範囲、あるいは約１０１０Ω／ｓｑから約１０１２Ω／ｓｑの範囲の調整可能な表面抵抗率を持つことができる。
【００６６】
実施形態では、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃ（図１と図２Ａ〜２Ｃ参照）の最外層２５０は、少なくとも約１０１２Ω・ｃｍか、あるいは約１０８Ω・ｃｍから約１０１２Ω・ｃｍの範囲、あるいは約１０９Ω・ｃｍから約１０１１Ω・ｃｍの範囲の調整可能な体積抵抗率を持つことができる。
【００６７】
実施形態では、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃ（図１と図２Ａ〜２Ｃ参照）の最外層２５０は、少なくとも約２０００ＭＰａ、あるいは約２５００ＭＰａから約８５００ＭＰａの範囲、あるいは８５００ＭＰａ超の調整可能な機械的ヤング率を持つことができる。
【００６８】
実施形態では、中間転写部材１５０，２００Ａ〜Ｃ（図１と図２Ａ〜２Ｃ参照）の最外層２５０は、約１から約１５０μｍの範囲、あるいは約２から約５０の範囲の肉厚、あるいは約５から約４０の範囲の肉厚を持つことができる。
【００６９】
実施形態では、カーボンブラックやポリアニリンや金属酸化物等の導電生構成要素が、１以上の中間転写部材基板や弾性層や最外層内に、例えば約１から約６０重量％、約５から約４０重量％、あるいは特に対応層の総重量に基づき、約１０から約３０重量％の量で存在することができる。
【００７０】
実施形態では、カーボンブラック面群は酸あるいはオゾンを用いた酸化により形成することができ、ここで例えばカルボン酸塩やフェノール等から選択された吸着あるいは化学的に吸着された酸素群を設けることができる。カーボン面は、主に酸化的方法や遊離基反応を除き、大半の有機反応化学作用に対し基本的に不活性とすることができる。
【００７１】
実施形態では、カーボンブラックの導電性は主に表面積およびその構造に依存させることができる。通常、表面積が大きくなり、構造がより高くなるほど、カーボンブラックは導電性を増す。表面積は、公知のカーボンブラック単位重量当りのＢＥＴ窒素表面積により計測することができ、主粒子寸法の計測値となる。構造は、カーボンブラックの主凝集体の形態論に言及する複合特性とすることができる。それは、主凝集体を含む主粒子の数と、それらを併せて「融解させる」ことのできる仕方の両方の測度とすることができる。高さのある構造のカーボンブラックは、相当の「分岐形成」と「連鎖形成」とを有する多くの主粒子を含む凝集体により特徴付けられ、一方で低い構造のカーボンブラックはより少ない主粒子を含むコンパクトな凝集体により特徴付けることができる。構造は、カーボンブラック内の空隙によるフタル酸ジブチル（ＤＢＰ）吸着により測定することができる。構造が高くなるほど、空隙は増え、ＤＢＰ吸着量はより大きくなる。
【００７２】
中間転写部材用の導電性成分として選択されたカーボンブラックの例には、Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から入手可能なＶＵＬＣＡＮ（登録商標）カーボンブラック、ＲＥＧＡＬ（登録商標）カーボンブラック、ＭＯＮＡＲＣＨ（登録商標）カーボンブラックおよびＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）カーボンブラックを含めることができる。導電性カーボンブラックの具体例は、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）１０００（ＢＥＴ比表面積＝３４３ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．０５ｍｌ／ｇ）、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）８８０（ＢＥＴ比表面積＝２４０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．０６ｍｌ／ｇ）、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）８００（ＢＥＴ比表面積＝２３０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝０．６８ｍｌ／ｇ）、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）Ｌ（ＢＥＴ比表面積＝１３８ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝０．６１ｍｌ／ｇ）、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）５７０（ＢＥＴ比表面積＝１１０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．１４ｍｌ／ｇ）、ＢＬＡＣＫ  ＰＥＡＲＬＳ（登録商標）１７０（ＢＥＴ比表面積＝３５ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．２２ｍｌ／ｇ）、ＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ７２（ＢＥＴ比表面積＝２５４ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．７６ｍｌ／ｇ）、ＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ７２Ｒ（綿毛形状ＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ７２）、ＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ６０５、ＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ３０５、ＲＥＧＡＬ（登録商標）６６０（ＢＥＴ比表面積＝１１２  ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝０．５９ｍｌ／ｇ）、ＲＥＧＡＬ（登録商標）４００（ＢＥＴ比表面積＝９６ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝０．６９ｍｌ／ｇ）、ＲＥＧＡＬ（登録商標）３３０（ＢＥＴ比表面積＝９４ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝０．７１ｍｌ／ｇ）、ＭＯＮＡＲＣＨ（登録商標）８８０（ＢＥＴ比表面積＝２２０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．０５ｍｌ／ｇ、主粒径＝１６ｎｍ）、およびＭＯＮＡＲＣＨ（登録商標）１０００（ＢＥＴ比表面積＝３４３ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．０５ｍｌ／ｇ、主粒径＝１６ｎｍ）と、Ｅｖｏｎｉｋ−Ｄｅｇｕｓｓａ社から入手可能なチャネルカーボンブラックと、スペシャルブラック４（ＢＥＴ比表面積＝１８０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．８ｍｌ／ｇ、主粒径＝２５ｎｍ）、スペシャルブラック５（ＢＥＴ比表面積＝２４０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝１．４１ｍｌ／ｇ、主粒径＝２０ｎｍ）、カラーブラックＦＷ１（ＢＥＴ比表面積＝３２０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝２．８９ｍｌ／ｇ、主要な粒径＝１３ｎｍ）、カラーブラックＦＷ２（ＢＥＴ比表面積＝４６０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝４．８２ｍｌ／ｇ、主粒径＝１３ｎｍ）、カラーブラックＦＷ２００（ＢＥＴ比表面積＝４６０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸着量＝４．６ｍｌ／ｇ、主粒径＝１３ｎｍ）とすることができる。
【００７３】
実施形態では、選択された例示的ポリアニリン導電成分には、例えば約０．５μｍから約５μｍ、約１．１μｍから約２．３μｍ、約１．２μｍから約２μｍ、約１．５μｍから約１．９μｍ、あるいは約１．７μｍの比較的小さな粒子寸法を持たせることができる。中間転写部材用に選択されたポリアニリンの具体例には、フィンランドのＰａｎｉｐｏｌ  Ｏｙ社から市販されているＰＡＮＩＰＯＬ（商標）Ｆとリグノスルホン酸グラフト化ポリアニリンを含めることができる。
【００７４】
中間転写部材用の導電成分として選択された金属酸化物の例には、酸化錫、アンチモンを添加した酸化錫、酸化インジウム、インジウム錫酸化物、酸化亜鉛、および／または酸化チタンを含めることができる。
【００７５】
下記の実施例は本教示と有利な特性の例示であり、いずれのやり方においても本開示や特許請求の範囲の限定と捉えるべきではない。本実施例では、本出願中のどの箇所とも同様に、全ての部数と百分率は特段指示がない限り重量に基づく。
【００７６】
実施例
【００７７】
実施例１：ＴＨＶＰ／２％ＣＮＴ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）組成物の調製
【００７８】
約１２部の多層カーボンナノチューブと、約８８部のＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＦ（デラウェア州ウィルミントン市のＥ．  Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能）をシェルエラストマーとして、Ｈａａｋｅ社製Ｒｈｅｏｍｉｘ混合機（マサチューセッツ州ウォルサム市のＴｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社）内に配置し、約２０ｒｐｍのローター速度で３０分間にわたり混合し、ＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＦ内に分散させた約１２重量％の多層カーボンナノチューブを含むナノチューブマスターバッチを形成した。約１３部の生成カーボンナノチューブマスターバッチに、続いてＤｙｎｅｏｎ社（ミネソタ州オークデイル市）製の６７グラムのフッ素樹脂ＴＨＶＰ２２１と、Ｈａａｋｅ社製Ｒｈｅｏｍｉｘ混合機内において約８０℃で、２０ｒｐｍのローター速度で約３０分にわたり混合し、ＶＩＴＯＮ（登録商標）エラストマーシェルにより被覆された約２重量％のカーボンナノチューブを含有するポリマー混合物を形成した。
【００７９】
ＴＨＶＰ／ＣＮＴ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）混合物（約４．１８部）に、メチルイソブチルケトン（約２８．４部）中で金属酸化物（約０．７８７部の酸化マグネシウムと約０．３９３部の水酸化カルシウム）と１．６８部のビスフェノールＶＣ−５０硬化剤（Ｅ．  Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能なＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｃｕｒａｔｉｖｅ  Ｎｏ．５０）とを混合した。生成被覆組成物はそこで、鋳型にて鋳造した。溶剤蒸発後の生成フィルムを、後硬化用に約１４９℃で約２時間、約１７７℃で約２時間、約２０４℃で約２時間、約２３２℃で約６時間、傾斜昇温温度（ｒａｍｐ  ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ）にて硬化させた。
【００８０】
実施例２：ＴＨＶＰ／３％ＣＮＴ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）組成物の調製
【００８１】
ＶＩＴＯＮ（登録商標）エラストマーにより覆われた約３重量％のカーボンナノチューブを含有するポリマー複合被覆を、約２０部のカーボンナノチューブマスターバッチと約６０部のＴＨＶＰ２２１とを用い、ＴＨＶＰ／３％ＣＮＴ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）複合混合物を作成した点を除き、実施例１に記載した手順に従い調製した。ＴＨＶＰ／ＣＮＴ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）混合組成物（約４．２２５部）に、続いてメチルイソブチルケトン（約２８．５部）中で金属酸化物（約０．７８７部の酸化マグネシウムと約０．３９３部の水酸化カルシウム）と約１．９部のビスフェノールＶＣ−５０硬化剤（Ｅ．  Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能なＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｃｕｒａｔｉｖｅ  Ｎｏ．５０）を混合し、被覆組成物を形成し、その後鋳型にて鋳造した。溶剤蒸発後の生成フィルムは、後硬化用に約１４９℃で約２時間、約１７７℃で約２時間、約２０４℃で約２時間、約２３２℃で約６時間、傾斜昇温温度にて硬化させた。
【００８２】
実施例３：比較例１：ＴＨＶＰプラスチックフィルムの調製
【００８３】
ＴＨＶＰ被覆組成物は、メチルイソブチルケトン（約２７．５部）中で、ＴＨＶＰ２２１（約４．１０部）と金属酸化物（約０．７８７部の酸化マグネシウムと約０．３９３部の水酸化カルシウム）とビスフェノールＶＣ−５０硬化剤（約１．６８部のＥ．  Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能なＶＩＴＯＮ（登録商標）Ｃｕｒａｔｉｖｅ  Ｎｏ．５０）とを混合することにより調製した。次に被覆組成物を、鋳型にて鋳造した。溶剤蒸発後の生成フィルムは、後硬化用に約１４９℃で約２時間、約１７７℃で約２時間、約２０４℃で約２時間、約２３２℃で約６時間、傾斜昇温温度にて硬化させた。こうして、比較例１のプラスチックフィルムは、フッ素樹脂基質を含むものの、実施例１，２とは対照的に、ＶＩＴＯＮ（登録商標）エラストマーやカーボンナノチューブを一切含まないものであった。
【００８４】
実施例４：比較例２：ＴＨＶＰ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）組成物の調製
【００８５】
ＴＨＶＰ／ＶＩＴＯＮ（登録商標）被覆組成物は、約６８グラムのＴＨＶＰ２２１と約１２グラムのＶＩＴＯＮ（登録商標）ＧＦペレットＧＦ（Ｅ．  Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．社から入手可能）をカーボンナノチューブを一切含ませずに使用した点を除き、実施例１に記載した手順に従い調製した。このような被覆組成物は、実施例３に記載した手順に従ってフィルムに鋳造した。こうして、比較例２はその中に分散させたＶＩＴＯＮ（登録商標）エラストマーを有するフッ素樹脂基質を含むものとなった。
【００８６】
実施例５：機械的特性
【００８７】
実施例１〜４の各硬化組成フィルムは幾つかの試料に切断し、それらを機械的な試験にかけ、実施例１〜４の各例ごとに平均化した。機械試験は、（イリノイ州シカゴ市のＴｈｏｍｓｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）ＡＳＴＭ  Ｄ４１２  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ（エラストマー張力特性）を用いて行なった。その結果は、表１に下記の如く要約されている。
【表１】
0005587229.tif 000002
【００８８】
表１に示すように、コアシェルナノ充填材を含む、すなわち軟質フッ素エラストマー被覆ＣＮＴを含む組成物被覆（実施例１，２参照）は、開示されたコアシェルナノ充填材を含まない組成物（比較例１，２参照）に比べヤング率と機械的強度の両方で際立って改善される。
【図１】
0005587229.tif 000003
【図２Ａ】
0005587229.tif 000004
【図２Ｂ】
0005587229.tif 000005
【図２Ｃ】
0005587229.tif 000006
【図３Ａ】
0005587229.tif 000007
【図３Ｂ】
0005587229.tif 000008