(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性クローラ（９）、ならびに前記弾性クローラ（９）が循環するように巻き掛けられた駆動輪（６）、アイドラ（７）および転輪（８）からなるクローラユニット（５）を両横にそれぞれ備えたクローラ式走行装置において、
前記弾性クローラ（９）は、
弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体（１０）の内周面側において前記弾性クローラ（９）の幅方向（Ｘ）に並び前記転輪（８）の幅全体が接して転動する一対の転輪通過部（１７Ａ，１７Ｂ）を備え、
前記一対の転輪通過部（１７Ａ，１７Ｂ）の一方は、前記弾性クローラ（９）の幅方向（Ｘ）における内側から外側端までが外側に向かうにつれて接地面から高くなるように１〜５度の傾斜角度（Ｚ）で傾斜する傾斜部（１８）となっており、
前記クローラユニット（５）において、前記傾斜部（１８）がクローラ式走行装置についての外側（Ｏ）に位置するように巻き掛けられた
ことを特徴とするクローラ式走行装置。
【請求項２】
前記両横のクローラユニット（５）のいずれにも前記弾性クローラ（９）が巻き掛けられた
ことを特徴とする請求項１に記載のクローラ式走行装置。
【請求項３】
前記傾斜部（１８）が設けられた転輪通過部（１７Ａ）のゴム硬度が６８〜８５度の範囲内である
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のクローラ式走行装置。
【請求項４】
前記弾性クローラ（９）は、その周方向（Ｙ）に間隔をおいて埋設された芯金（１２）を備えており、
前記傾斜部（１８）が、前記転輪通過部（１７Ａ，１７Ｂ）における前記周方向（Ｙ）に隣り合う芯金（１２）間に位置する部分に設けられた
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のクローラ式走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バックホー、油圧ショベル等の走行する建設機械や、コンバイン等の走行する農業機械等の作業車の走行部に採用されるクローラ式走行装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
作業車の走行部に採用されるクローラ式走行装置は、本機が搭載されるトラックフレームの左右両側にクローラユニットを左右両側に設けてなる。
前記クローラユニットは、駆動輪、アイドラ及び転輪にわたって無端帯状の弾性クローラを巻き掛けてなる。
前記クローラ式走行装置を採用した作業車において、ナンバープレートを取得して道路を走行しようとする場合、転倒角の規制をクリアーしなければならない。
【０００３】
転倒角とは、図２に示すように、作業車２を左右方向に傾けていった場合、作業車２が自重により傾斜姿勢を維持できなくなり、バランスを崩して転倒を開始する傾斜角度のことであり、その角度が大きいほど作業車の安定性が高くなる。
現在において、クローラのコストダウンや作業車の本機の性能アップに起因する重量の増加等の影響で転倒角が小さくなってきており、この転倒角の基準をクリアーするのが困難になってきている。
【０００４】
その対策として、本機の重心を低くしたり、足幅を広げたり（転輪幅の増加、トラックフレームの幅広化）して対応しているが、これらの対応策を実施しても、機械の構造上の制限で転倒角の基準をクリアーできない場合がある。
この場合は、弾性クローラの構造を変更することで対応することが考えられ、その一例として、弾性クローラの駆動輪との噛合い部を、クローラ幅方向中心から左右方向外側にオフセットさせている弾性クローラがある（特許文献１、２参照）。
【０００５】
この弾性クローラを採用することにより、クローラ式走行装置の左右幅を広げることなく、左右のクローラユニットの駆動輪間が広がることとなり、転倒角を大きくすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−２５０６５０号公報
【特許文献２】特開２００３−２２６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前記特許文献１，２に記載の弾性クローラを実施しても転倒角の規制をクリアーできない場合がある。
その場合は、更に、弾性クローラでの対応策が要求される。
そこで、本発明は、弾性クローラの構造を改良することにより、転倒角を大きくすることのできるクローラ式走行装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記技術的課題を解決するために本発明が講じた技術的手段は、弾性クローラ、ならびに前記弾性クローラが循環するように巻き掛けられた駆動輪、アイドラおよび転輪からなるクローラユニットを両横にそれぞれ備えたクローラ式走行装置において、前記弾性クローラは、弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体の内周面側において前記弾性クローラの幅方向に並び前記転輪の幅全体が接して転動する一対の転輪通過部を備え、前記一対の転輪通過部の一方は、前記弾性クローラの幅方向における内側から外側端までが外側に向かうにつれて接地面から高くなるように１〜５度の傾斜角度で傾斜する傾斜部となっており、前記クローラユニットにおいて、前記傾斜部がクローラ式走行装置についての外側に位置するように巻き掛けられたことを特徴とする。
【０００９】
好ましくは、前記両横のクローラユニットのいずれにも前記弾性クローラが巻き掛けられる。
また、前記傾斜部が設けられた転輪通過部のゴム硬度を６８〜８５度の範囲内とするのがよい。
好ましくは、
前記弾性クローラは、その周方向に間隔をおいて埋設された芯金を備えており、
前記傾斜部が、前記転輪通過部における前記周方向に隣り合う芯金間に位置する部分に設けられる。
前記弾性クローラが、クローラ本体内にクローラ周方向に間隔をおいて埋設された芯金を備えたものにあっては、前記傾斜部を芯金間に対応する位置に設けてもよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のクローラ式走行装置を採用した作業車を左右方向に傾けると、低位側のクローラユニットの走行装置外側の転輪通過部に設けた傾斜部が作業車の転倒を抑制する方向に働き、これによって、作業車の転倒角を大きくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）は本実施形態の弾性クローラの断面図であり、（ｂ）は外側の転輪通過部の拡大図である。
【図２】平地での接地状態と傾斜地での接地状態とを示す作業車の正面図である。
【図３】（ａ）はクローラ式走行装置の側面図であり、（ｂ）は本実施形態の弾性クローラの一部の平面図である。
【図４】（ａ）は他の実施形態を示す弾性クローラの一部の平面図であり、（ｂ）は別の実施形態を示す弾性クローラの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図２において、１は作業車２の走行部に採用されるクローラ式走行装置である。このクローラ式走行装置１は、本機３が搭載されるトラックフレーム４の左右両側にクローラユニット５を設けてなる。
以下の説明において、左右方向Ｘ内側Ｉとは、左右方向Ｘ走行装置１の内側Ｉ（走行装置１の左右方向Ｘ中央側）をいい、左右方向Ｘ外側Ｏとは、左右方向Ｘ走行装置１の外側Ｏ（左右クローラユニット５の左右方向Ｘの対向側とは反対側）をいう。また、左右方向Ｘ内方とは、左右のクローラユニット５の左右方向Ｘ外側Ｏから左右のクローラユニット５の左右方向Ｘ内側Ｉに向かう方向をいい、左右方向Ｘ外方とは、左右のクローラユニット５の左右方向Ｘ内側Ｉから左右のクローラユニット５の左右方向Ｘ外側Ｏに向かう方向
をいう。
【００１３】
クローラユニット５は、図３（ａ）に示すように、前後一側に配置されたスプロケット６（駆動輪）と、前後他側に配置されたアイドラ７と、これらスプロケット６とアイドラ７との間に配置された複数の転輪８と、スプロケット６，アイドラ７，転輪８にわたって巻き付けられた無端帯状の弾性クローラ９とを備えてなる。
前記スプロケット６，アイドラ７，転輪８はトラックフレーム４に左右軸回りに回転自在に支持され、前記弾性クローラ９はその帯幅方向を左右方向Ｘに一致させてスプロケット６，アイドラ７，転輪８に巻き掛けられており、スプロケット６を回転駆動することにより該スプロケット６から弾性クローラ９に駆動力が伝達されて該弾性クローラ９が周方向に循環回走され、これにより、作業車２が前後方向に走行可能とされている。
【００１４】
前記弾性クローラ９は、図１、図３に示すように、ゴム、樹脂等のゴム様弾性体によって無端帯状に形成されていて、前記スプロケット６，アイドラ７，転輪８に巻き付けられるクローラ本体１０を有する。
このクローラ本体１０の外周側には、地面に接地するラグ１１がクローラ周方向Ｙに間隔をおいて且つ全周にわたって設けられている。
【００１５】
また、このクローラ本体１０には、芯金１２がクローラ周方向Ｙに間隔をおいて且つクローラ周方向Ｙ全周にわたって埋設されている。
芯金１２とラグ１１とは、クローラ周方向Ｙで略一致する位置に設けられている。
クローラ本体１０の左右方向Ｘ（帯幅方向）中央部には、クローラ周方向Ｙで隣接する芯金１２間に位置していてスプロケット６の歯が挿入する係合孔１３が、クローラ周方向Ｙ全周にわたって設けられている。
【００１６】
なお、本実施形態では、スプロケット６から芯金１２に駆動力が伝達されるタイプの弾性クローラ９を例示しているが、弾性クローラ９は、クローラ本体１０の内周側に設けられた駆動突起に駆動輪から動力が伝達されるタイプの突起駆動型の弾性クローラ９であってもよい。
前記芯金１２は、その左右方向Ｘ中央部分がクローラ本体１０の左右方向Ｘ中央部分に位置し、該芯金１２の中央部分にクローラ内周側に突出する左右一対の係合突起１４を有する。この左右の係合突起１４は、前記スプロケット６，アイドラ７，転輪８に係合することで弾性クローラ９の脱輪（弾性クローラ９のはずれ）を防止する機能を有する。
【００１７】
また、芯金１２は、左右方向Ｘ中央部分から左右両側に延びる一対の翼部１５を有する。
クローラ本体１０内には、芯金１２の左右各翼部１５のクローラ外周側に位置していて芯金１２を外囲いする左右の抗張体１６が クローラ周方向Ｙ全周にわたるように埋設されている。
【００１８】
この抗張体１６は、スチールコード等からなる有端の１本の抗張力コードをクローラ周方向Ｙに１周巻回したものを左右方向Ｘに並列状として配置することにより構成されるか、または、１本の抗張力コードを左右方向Ｘに位置をずらしながらクローラ周方向Ｙに何周か巻回したスパイラル構造のものが採用される。
また、この抗張体１６は、スプロケット６から芯金１２に伝達された駆動力を弾性クローラ９全周に伝達する機能を有する。
【００１９】
左右各クローラ本体１０の内周面には、跨ぎ転輪８が転動(走行)する転輪通過部１７Ａ，１７Ｂが左右方向Ｘ内外一対設けられている。
左右方向Ｘ外側Ｏの転輪通過部１７Ａ（以下単に、外側の転輪通過部１７Ａという）は左右方向Ｘ外側Ｏの係合突起１４の左右方向Ｘ外方側Ｏに位置し、左右方向Ｘ内側Ｉの転輪通過部１７Ｂ（以下単に、内側の転輪通過部１７Ｂという）は左右方向Ｘ内側Ｉの係合突起１４の左右方向Ｘ内方側Ｉに位置する。
【００２０】
また、各転輪通過部１７Ａ，１７Ｂは、翼部１５に対応する位置に設けられ、クローラ本体１０の周方向Ｙ全周にわたって連続状に設けられている。
内側の転輪通過部１７Ｂのクローラ内周側の面は左右方向Ｘに沿ったフラットな面に形成されている。
また、外側の転輪通過部１７Ａのクローラ内周側には、該外側の転輪通過部１７Ａの左右方向Ｘ外側Ｏの端部が内側の転輪通過部１７Ｂの左右方向Ｘ内側Ｉの端部よりも高くなるように、左右方向Ｘ外方に行くに連れて高くなる傾斜部１８が設けられている。
【００２１】
この傾斜部１８は、図１、図３（ｂ）に示す弾性クローラ９にあっては、外側の転輪通過部１７Ａにクローラ周方向Ｙ全周にわたって連続状に設けられていると共に、該外側の転輪通過部１７Ａと左右方向Ｘ同幅に設けられている。
すなわち、外側の転輪通過部１７Ａの左右方向Ｘ内側Ｉの端部の接地面からの高さ（接地面からの距離）が、内側の転輪通過部１７Ｂの左右方向Ｘ外側Ｏの端部の接地面からの高さと同じ高さとされ、該外側の転輪通過部１７Ａの左右方向Ｘ外側Ｏの端部の接地面からの高さが、内側の転輪通過部１７Ｂの左右方向Ｘ内側Ｉの端部の接地面からの高さよりも高くなっており、且つ該外側の転輪通過部１７Ａのクローラ内周側の面が左右方向Ｘ内側Ｉの端部から左右方向Ｘ外側Ｉの端部に行くにしたがってクローラ内周側に移行する傾斜面とされている。
【００２２】
図２に示すように、傾斜地において、クローラユニット５の一方が高くなり、他方が低くなるように作業車２が傾斜する場合、低位側のクローラユニット５の外側の転輪通過部１７Ａ（ａ部）に転輪８側から大きな荷重が加わり、その他の転輪通過部１７Ａ，１７Ｂ（ｂ部、ｃ部、ｄ部）は、傾斜地の傾斜角度が大きくなるにつれて、最高位の転輪通過部１７Ａ（ｄ部）、２番目に高い転輪通過部１７Ｂ（ｃ部）、３番目に高い転輪通過部１７Ｂ（ｂ部）の順に転輪８が浮こうとする。
【００２３】
このとき、ａ部の転輪通過部１７Ａに設けた傾斜部１８は、傾斜地に対して該傾斜地の高い側から低い側に行くに連れて高くなる傾斜面であるので、該ａ部の転輪通過部１７Ａの傾斜部１８の傾斜角度Ｚで、傾斜地の傾斜角度が相殺されるかたちとなり、ａ部の転輪通過部１７Ａの傾斜部１８が作業車２が転倒するのを抑制するように作用する。
これによって、外側の転輪通過部１７Ａに傾斜部１８がない場合に比べて、外側の転輪通過部１７Ａに傾斜部１８があることにより、当該クローラ式走行装置１を採用した作業車２の転倒角が大きくなり、該作業車２の安定性が向上する。
【００２４】
ここで、内側の転輪通過部１７Ｂにも、クローラ本体１０の左右方向Ｘ中心を境とした線対称状に傾斜部を設けると、前述した転倒抑制効果が低減することとなる。
これは、傾斜時にあっては、最高位の転輪通過部１７Ａ（ｄ部）から２番目に高い転輪通過部１７Ｂ（ｃ部）、３番目に高い転輪通過部１７Ｂ（ｂ部）の順に、転輪通過部１７Ａ，１７Ｂから転輪８が浮こうとし（転輪８からの荷重がｄ部からｂ部に向けて順次小さくなり）、ｂ部の転輪通過部１７Ｂがａ部の転輪通過部１７Ａの転倒抑制作用に対抗するかたちとなる為である。
【００２５】
作業車２の転倒角は左右どちらに傾斜した場合が小さいのかわからないので、また、作業車２が左右どちらに傾いた場合でも転倒角を大きくするために、左右の弾性クローラ９各々の外側の転輪通過部１７Ａに傾斜部１８を設けるのが好ましい。この場合、最初にｄ部の転輪通過部１７Ａから転輪８が浮こうとする（ｄ部に作用する荷重が最も小さい）ので、ｄ部の転輪通過部１７Ａに設けられた傾斜部１８は、ａ部の転輪通過部１７Ａに設けた傾斜部１８の転倒抑制効果に影響しにくいものとなる。
【００２６】
なお、左右一方の弾性クローラ９にのみ傾斜部１８を設けてもよい。すなわち、例えば、作業車２が左右一方に傾いた場合に比べて、左右他方に傾いた場合の方が転倒角が小さい場合は、該小さい方の転倒角が大きくなるように傾斜部１８を設ければよい。
また、前記傾斜部１８は、外側の転輪通過部１７Ａにクローラ周方向Ｙ全周にわたって連続状に設けられなくてもよく、図４（ａ）に示すように、クローラ周方向Ｙに断続状に設けられてもよい。
【００２７】
この図４（ａ）に示す弾性クローラ９にあっては、傾斜部１８を芯金１２間に対応する位置に設けている。
この傾斜部１８を設けた転輪通過部１７Ａの傾斜部１８間のクローラ内周側の面は、左右方向Ｘに沿うフラットな面で且つ内側の転輪通過部１７Ｂのクローラ内周側の面と同じ高さに設定される。
【００２８】
芯金１２埋設部分は剛性が高くまたラグ１１が設けられているので、転輪８が通過する際における転輪８の落ち込みがほとんどなく、転輪８は芯金１２埋設部分と該芯金１２埋設部分に隣接する芯金１２埋設部分との間で落ち込みが大きい。
そこで、この図４（ａ）に示す実施形態のように、傾斜部１８を芯金１２間に対応する位置に設けることにより、芯金１２間を転動する際の転輪８の落ち込みを抑制することができる。
【００２９】
また、この芯金１２間を通過する際の転輪８の落ち込みを抑制するために、内外の転輪通過部１７Ａ，１７Ｂの芯金１２間に、転輪通過部１７Ａ，１７Ｂのクローラ内周側の面をクローラ内周側に向けて隆起させてなるマウントを設けた弾性クローラ９があるが、この弾性クローラ９にあっては、外側の転輪通過部１７Ａのマウントに前記傾斜部１８を設ける。
【００３０】
また、傾斜部１８は、外側の転輪通過部１７Ａの左右方向Ｘ内側Ｉの端部から外側Ｏの端部にわたるように（外側の転輪通過部１７Ａの左右幅の全幅に）設けられる必要はなく、外側の転輪通過部１７Ａの左右方向Ｘ中途部から左右方向Ｘ外方に行くに連れて高くなるように設けてもよい。
傾斜部１８を設けた転輪通過部１７Ａのゴム硬度は、傾斜時において、転輪８からの荷重により傾斜部１８の形状が潰されにくい６８〜８５度を採用することで転倒抑制効果が挙げられやすくなる。
【００３１】
また、傾斜部１８の傾斜角度Ｚを大きくすればするほど、転倒抑制効果は大きくなるが、傾斜部１８の傾斜角度Ｚを大きくするにつれて振動は大きくなる。
これは、傾斜部１８をあまり高くすると、跨ぎ転輪８の左右方向Ｘ内側Ｉの車輪部が浮く傾向となり該転輪の８左右方向Ｘ外側Ｉの車輪部に本機３からの荷重がかかりやすくなり、結果、芯金１２間と芯金１２埋設部分との剛性差をひろいやすくなって振動が大となるからである。また、転輪の左右バランスがくずれ振動がわるくなる。
【００３２】
そこで、振動を考慮するならば、傾斜部１８の傾斜角度Ｚは１〜５度の範囲内とするのがよい。
図４（ｂ）は、一対の係合突起１４及び係合孔１３（スプロケット６の噛合い部）を左右方向Ｘ外側Ｏにオフセットした弾性クローラ９に、前記傾斜部１８を採用した実施形態を示している。その他の構成については、前記実施形態と同様に構成される。
【００３３】
前記傾斜部１８の傾斜角度Ｚを変化させて、転倒試験及び振動試験を行った結果を下記表１に示す。
試験は、内外の転輪通過部１７Ａ，１７Ｂの左右幅が３０ｍｍで、傾斜部１８がクローラ周方向Ｙに連続状に設けられた弾性クローラについて行った。
また、試験は、左右の各弾性クローラ９の外側の転輪通過部１７Ａに傾斜部１８を設けたものについて行った。
【００３４】
また、振動試験は、平地を走行して行った。
傾斜部１８の傾斜角度Ｚの各欄の括弧内数値は、傾斜角度Ｚが０°の場合の転輪通過部１７Ａの高さと傾斜部１９の最も高い部位の高さとの差である。
転倒指数は、傾斜部１８が設けられていない場合の転倒角を１００としたときの指数で表しており、該転倒指数は数値が大きいほど転倒角が大きくなることを示している。
【００３５】
振動は、走行時の振動を測定したものであり、振動指数は、傾斜部１８が設けられていない場合の振動を１００としたときの指数で表しており、該振動指数は数値が小さいほど振動が大きいことを示している。
【００３６】
【表１】
0005587656.tif 000002
【００３７】
この表１より、傾斜部１８の傾斜角度Ｚを大きくすればするほど転倒角が大きくなるが、振動も大きくなることがわかる。
なお、傾斜部１８を高さの観点からみると高さ３ｍｍ以下が好ましく、傾斜部１８の傾斜角度を、高さ３ｍｍ以下で１〜５度の範囲内でつけるのがよい。
また、傾斜部１８を芯金１２間に設ける場合、傾斜部１８の高さが３ｍｍを超えると、芯金１２間が芯金１２上よりも剛性が高くなる惧れがあるので、この場合においても、傾
斜部１８の傾斜角度を、高さ３ｍｍ以下で１〜５度の範囲内でつけるのがよい。
【００３８】
また、本発明は、本実施形態の数値に限定されることはなく、傾斜部１８の傾斜角度にかかわらず、外側の転輪通過部１７Ａにのみ傾斜部１８を設けることにより、転倒角向上の効果を奏する。
また、傾斜部１８は、弾性クローラ９のタイプ、寸法等に応じて設けられる。
【符号の説明】
【００３９】
５    クローラユニット
６    駆動輪（スプロケット）
７    アイドラ
８    転輪
９    弾性クローラ
１０    クローラ本体
１２    芯金
１７Ａ  外側の転輪通過部
１７Ｂ  内側の転輪通過部
１８    傾斜部
Ｘ    左右方向
Ｙ    クローラ周方向
Ｚ    傾斜部の傾斜角度
【図１】
0005587656.tif 000003
【図２】
0005587656.tif 000004
【図３】
0005587656.tif 000005
【図４】
0005587656.tif 000006