(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
泥水等の安定液を使用して掘削した地中孔内にＨ型鋼等の芯材を配設した後に、ソイルセメント，生コンクリート等の流動化材料を地中孔内の安定液と置換して地中孔に打設するために、所定長さとなるように複数本を相互に連結して芯材に沿って地中孔内に挿入して使用するトレミー管の連結構造において、
一端部に形成した小径の嵌合部の外壁面の円周上に、係合突部を突設するとともに、円周状の溝部を形成し、
他端部に形成した大径の嵌合部の開放端部に切欠溝を穿設し、大径の嵌合部の内壁面に円周状の溝部を形成するとともに、該内壁面の溝部に連通する開口部を大径の嵌合部の外壁面に開口してなり、
トレミー管を相互に連結する際に、大径の嵌合部の切欠溝内に、小径の嵌合部の係合突部を進入させて結合するとともに、小径の嵌合部の外壁面と大径の嵌合部の内壁面に形成された円周状の溝部によって形成される円環状の孔部内に、
複数本のワイヤを捻り合わせて構成された可撓性を有する棒状体からなり、一端に前記開口部に収納可能な把手を付設した連結具を環状に挿脱自在に収納することによって、
トレミー管相互を円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に連結することを特徴とするトレミー管の連結構造。
【請求項２】
大径の嵌合部の開放端部の円周上に複数個の切欠溝を穿設した請求項１に記載のトレミー管の連結構造。
【請求項３】
小径の嵌合部の外壁面の円周上に複数個の係合突部を突設するとともに、大径の嵌合部の壁面の開放端部に前記係合突部の個数以上の切欠溝を穿設した請求項１に記載のトレミー管の連結構造。
【請求項４】
小径の嵌合部の外壁面に形成した溝部と、大径の嵌合部の内壁面に形成した溝部とを一致させた溝部に挿入された連結具によって、相互に連結したトレミー管を連結方向に係脱不能に連結するとともに、前記係合突部を前記切欠溝と係合させることにより、相互に連結したトレミー管を円周方向に係脱不能に連結した請求項１，２又は３に記載のトレミー管の連結構造。
【請求項５】
前記係合突部を前記切欠溝に係合させることにより、相互に連結したトレミー管を円周方向に係脱不能に連結することにより、相互に連結したトレミー管に回転力が作用した場合において、一方のトレミー管のみが回動することがないようにした請求項１，２，３又は４に記載のトレミー管の連結構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は場所打ち杭や地中連続壁等の構築或いは地盤改良工事等において、掘削した地中孔内に生コンクリートやソイルセメント等の流動化材料を打設するために用いられるトレミー管の連結構造に関し、特にはトレミー管を円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に簡便に連結するためのものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から各種建築物や構築物の基礎工事において、泥水等の安定液を使用して数十〜百数十メートルの地中孔を掘削し、該地中孔内に鉄筋やＨ型鋼等の芯材を配設した後に、トレミー管を挿入して生コンクリートやソイルセメント等の流動化材料を順次打設することにより場所打ち杭や地中連続壁を構築する工法が一般に採用されている。
【０００３】
トレミー管は、所定の管径と長さ寸法を有する管体であり、これらの工事において地中孔の深さに応じて所定長さとなるように順次連結して、芯材の配設された地中孔内に挿入して、掘削した地中孔に生コンクリートやソイルセメント等の流動化材料を打設する際に使用する。具体的にはトレミー管から流し込まれた高比重の流動化材料を掘削孔内に満たされた低比重の安定液と置換することにより、流動化材料を打設する。そのため、流動化材料と安定液との混合を防ぐため、トレミー管の先端が常に打設する流動化材料の上場より２メートルか３メートルラップさせて下部にあるようにコントロールしている。
【０００４】
トレミー管の長さは予め種々のものが用意されており、地中孔の深度に応じて６メートル管，５メートル管，４メートル管，３メートル管，２メートル管，１メートル管の中から選択したトレミー管を上下方向に所定長さとなるように連結して、掘削した地中孔の底部近傍に達する長さに延ばして使用に供している。
【０００５】
従来トレミー管を連結するには、トレミー管の両端部に設けたフランジ部に複数の螺子孔を設け、相互に連結するフランジ部の螺子孔を合わせてボルトとナットで締結する手段が知られている。しかしながら前記手段では、フランジ部に開口した複数の螺子孔にそれぞれボルトを挿通してナットに螺合しなければならないため、作業に余分な時間がかかるとともに作業自体が面倒であり、特にトレミー管の口径が小さい場合とか、冬季の寒さなどでボルトとナットを螺合固定する作業効率が低下する難点がある外、作業中にボルトを地中孔内に落としてしまうという事故が多発しやすく、経済的な面でも問題点が生じるため、操作性と安全性が良好であるとは言えない。
【０００６】
そこで、本願出願人は、施工現場において多数本のトレミー管を連結する際の操作性と安全性を高めて高能率化を図ることができる連結手段として、可撓性を有する棒状体からなる連結具を使用してトレミー管を簡便に連結することのできるトレミー管及びその連結構造を提供している（特許文献１）。図５は前記したトレミー管の連結部分を示す要部斜視図であり、１ａ，１ｂは相互に連結するトレミー管である。一方のトレミー管１ａの一端部（図示では下端部）に設けた小径の嵌合部４の外壁面には、可撓性を有する棒状体からなる連結具５が挿脱自在な円周状の溝部６と、シール部材７が挿脱自在なシール部材用溝部８とが形成されている。
【０００７】
他方のトレミー管１ｂの他端部（図示では上端部）には、前記一方のトレミー管１ａに設けた小径の嵌合部４が挿通可能な大径の嵌合部９が設けてあり、この大径の嵌合部９の内壁面には、可撓性を有する棒状体からなる連結具５が挿脱自在な円周状の溝部１０が形成されている。この溝部１０は小径の嵌合部４を大径の嵌合部９内に挿通した際にトレミー管１ａ側に形成された円周状の溝部６と一致する位置にあるように設定されている。
【０００８】
更に大径の嵌合部９の外壁面の上記溝部１０に対応する部位に、連結具５が挿脱自在な長孔状の開口部１１を開口している。５は可撓性を有する棒状体からなる連結具であり、この連結具５は複数本のワイヤを捻り合わせて可撓性を保持したまま強度を高めた部材で構成され、一端には把手５ａが付設されている。なお、１３はトレミー管１ｂの上端部近傍に装着されたトレミーバンドであり、該トレミーバンド１３の縁部の下端面を地中孔１７（図８参照）の開口縁部に架設した支持部材１２の上端面に係合させて支持させる。１４はトレミーバンド１３を開閉支持するためのピンである。
【０００９】
かかる構成によれば、トレミー管１ａ，１ｂを連結する際には、図６に示すように一方のトレミー管１ａ側の一端部の小径の嵌合部４に設けたシール部材用溝部８内にＯリングからなるシール部材７をはめ込んでから該嵌合部４を他方のトレミー管１ｂの他端部に設けた大径の嵌合部９内に挿通し、溝部６と溝部１０とが一致した位置で作業員が連結具５の把手５ａを利用して該連結具５を開口部１１内に差し込む。
【００１０】
すると図７に示すように、小径の嵌合部４と大径の嵌合部９の円周面に沿って形成された溝部６と溝部１０内に形成される円環状の孔部内に可撓性を有する棒状体からなる連結具５が環状に収納され、シール部材７の存在も伴って両トレミー管１ａ，１ｂを相互に係合して気密封止下に連結することができる。よって、両トレミー管１ａ，１ｂが離反する方向の力が作用しても、強度部材で構成された連結具５の保持している剛性によって小径の嵌合部４と大径の嵌合部９とが抜けることがなくなり、謂わば連結具５は両トレミー管１ａ，１ｂの抜けを防止するストッパとしての作用をもたらす。
【００１１】
一方、両トレミー管１ａ，１ｂを引き離す場合には、作業員が把手５ａを利用して連結具５を開口部１１から引き抜くことにより、小径の嵌合部４が大径の嵌合部９から容易に離反する。従って上記したトレミー管１ａ，１ｂによれば可撓性を有する長尺の連結具５を開口部１１から挿脱するだけの操作を行うことによってトレミー管１ａ，１ｂを相互に着脱することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特許第３４４５９７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上記した特許文献１に示すトレミー管及びその連結構造によれば、トレミー管１ａ，１ｂの連結方向（図示例では垂直方向）に、トレミー管１ａ，１ｂを切り離そうとする力が作用しても、溝部６と溝部１０の間に環状に挿通された連結具５によって対抗することができ、相互に連結したトレミー管１ａ，１ｂを連結方向に係脱不能に保持することができる。上記した連結手段は連結具５を開口部１１から溝部６と溝部１０の間に挿入した後に、最終的に把手５ａを開口部内に収納する構成であるため、何らかの理由によって、開口部１１から外れた連結具５の把手５ａがＨ型鋼等の芯材１５（図８参照）に引っ掛かることがある。引っ掛かりを外さないとトレミー管の挿脱ができないため、作業員が地上に位置するトレミー管を介して地中孔１７内のトレミー管１ａ，１ｂを揺動させたり回動させて把手５ａの引っ掛かりを外す必要がある。この場合に、トレミー管１を連結具５の挿入方向（図示例では反時計方向）に回動させると、把手５ａが固定された状態で連結具５の挿入方向にトレミー管１ａ，１ｂが回動するため、連結具５が溝部６と溝部１０の間から抜け落ちて、トレミー管１ａ，１ｂの連結が外れてしまう。そこで、把手５ａが芯材１５に引っ掛かった場合には、トレミー管１ａ，１ｂを連結具５の挿入方向とは逆の方向に回動させて引っ掛かりを解くように周知している。
【００１４】
しかしながら、引っ掛かるのは把手５ａに限らず、相互に連結したトレミー管１ａ，１ｂのいずれかがＨ型鋼等の芯材１５に引っ掛かることもあり、例えば、トレミー管１ｂが引っ掛かったとすると、トレミー管１ｂよりも上方に位置するトレミー管１ａを連結具５の挿入方向とは逆の方向に回動させると、トレミー管１ｂは引っ掛かりによって固定されているため、相互に連結したトレミー管１ａのみが連結具５の差し込み方向とは逆の方向に回動し、連結具５を開口部１１から押し出すように作用するため、場合によっては連結具５が開口部１１から抜去されてしまう。その結果、相互に連結したトレミー管１ａ，１ｂが地中孔内で切り離されて地中孔内に落下してしまう問題を有している。
【００１５】
上記した特許文献１に示すトレミー管及びその連結構造が有する問題点を図８，図９に基づいて説明する。図８は地中孔１７内に挿入されたトレミー管を示す要部斜視図である。図において、１は相互に連結されたトレミー管であり、個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃがそれぞれ前記した連結手段で連結している。このトレミー管１は地中孔内に挿入されたＨ型鋼からなる芯材１５に沿って挿入されている。芯材１５は所定長さのＨ型鋼孔等を連結金具１６によって、地中孔１７の深さに応じて所定の長さに延長している。この状態において、個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃの開口部１１から突出した連結具５の把手５ａが何らかの理由で芯材１５に引っ掛かったりした場合、その引っ掛かりを解かなければトレミー管１を順次連結して地中孔１７の底部にまで挿入し、或いは流動化材の打設作業とともにトレミー管を取り出して切り離す作業を行えなくなる。
【００１６】
そこで、作業員がトレミー管１の地上に露出している部分を揺動させたり、回転させて引っ掛かりを解くようにしている。この場合において、図８に示す矢印Ａの方向、即ち連結具５の差込方向（図示例では反時計方向）に回動させると、連結具５の把手５ａが芯材１５に引っ掛かっている場合には、連結具５が固定された状態で、トレミー管１ａ，１ｂ，１ｃが回動することとなり、連結具５が開口部１１から抜け出してしまうこととなる。そこで、引っ掛かりを解くためには、トレミー管１を連結具５の開口部１１への差込方向とは逆方向、図示例では矢印Ｂの方向（時計方向）に回動させることを基本としている。
【００１７】
しかしながら、相互に連結されたトレミー管１の個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃのいずれかが芯材１５に引っ掛かった場合、例えば図８において、トレミー管１ｂが芯材１５に引っ掛かっているとした場合、トレミー管１ｂは固定されており、回動しない。この状態において、引っ掛かりを解くために、地上においてトレミー管１を、矢印Ｂに示すように連結具５の差込方向とは逆の方向（時計方向）に回動させると、トレミー管１ｂが固定された状態でトレミー管１ａが連結具５の差し込み方向とは逆の方向に回動し、連結具５を開口部１１から押し出すように作用するため、連結具５が開口部１１から抜け落ちてしまうことがある。
【００１８】
上記したように、図８においてトレミー管１ａと１ｂを連結している連結具５が抜け落ちると、図９に示すようにトレミー管１ａと１ｂの連結が外れ、打設中の流動化材料１８が地中孔１７内の安定液１９中に流出してしまう。流動化材料１８は打設後の養生期間を経て固化し強度を発現するものであり、泥水と混合してしまうと所期の目的強度を保てなくなり、或いは流動化材料１８がゲル化して固化しないこととなってしまい、施工目的を達成できなくなってしまう。また、連結が外れて抜け落ちてしまった場合はトレミー管１ｂ以深のトレミー管を回収できないこともある。
【００１９】
よって、出願人の提供した特許文献１に示すトレミー管及びその連結構造は、トレミー管の連結方向に作用する連結部を切り離そうとする力に対しては対抗することが可能であり顕著な効果を有するが、場合によってはトレミー管の円周方向に作用する力によって連結が切り離されてしまう危険性を残している。
【００２０】
そこで本発明は上記事情に鑑みて、簡便にトレミー管を円周方向及び連結方向の双方において係脱不能に連結することのできるトレミー管の連結構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明は上記目的を達成するために、泥水等の安定液を使用して掘削した地中孔内にＨ型鋼等の芯材を配設した後に、ソイルセメント，生コンクリート等の流動化材料を地中孔内の安定液と置換して地中孔に打設するために、所定長さとなるように複数本を相互に連結して芯材に沿って地中孔内に挿入して使用するトレミー管の連結構造において、一端部に形成した小径の嵌合部の外壁面の円周上に、係合突部を突設するとともに、円周状の溝部を形成し、他端部に形成した大径の嵌合部の開放端部に切欠溝を穿設し、大径の嵌合部の内壁面に円周状の溝部を形成するとともに、該内壁面の溝部に連通する開口部を大径の嵌合部の外壁面に開口してなり、トレミー管を相互に連結する際に、大径の嵌合部の切欠溝内に、小径の嵌合部の係合突部を進入させて結合するとともに、小径の嵌合部の外壁面と大径の嵌合部の内壁面に形成された円周状の溝部によって形成される円環状の孔部内に、複数本のワイヤを捻り合わせて構成された可撓性を有する棒状体からなり、一端に前記開口部に収納可能な把手を付設した連結具を環状に挿脱自在に収納することによって、トレミー管相互を円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に連結するトレミー管の連結構造を基本として提供する。
【００２２】
大径の嵌合部の開放端部の円周上に複数個の切欠溝を穿設し、小径の嵌合部の外壁面の円周上に複数個の係合突部を突設するとともに、大径の嵌合部の壁面の開放端部に前記係合突部の個数以上の切欠溝を穿設した。
【００２３】
また、小径の嵌合部の外壁面に形成した溝部と、大径の嵌合部の内壁面に形成した溝部とを一致させた溝部に挿入された連結具によって、相互に連結したトレミー管を連結方向に係脱不能に連結するとともに、前記係合突部を前記切欠溝と係合させることにより、相互に連結したトレミー管を円周方向に係脱不能に連結した。
【００２４】
更に、前記係合突部を前記切欠溝に係合させることにより、相互に連結したトレミー管を円周方向に係脱不能に連結することにより、相互に連結したトレミー管に回転力が作用した場合において、一方のトレミー管のみが回動することがないようにした。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、トレミー管が相互に、可撓性を有する棒状体からなる連結具によって連結方向に係脱不能に連結され、又係合突部と切欠溝の係合によって円周方向に係脱不能に連結されているため、トレミー管の連結方向に作用する連結部を切り離そうとする力、及びトレミー管の円周方向に作用する連結部を切り離そうとする力の双方に対して対抗することが可能であり顕著な効果を有する。そのため、トレミー管を円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に簡便に連結することができるとともに、地中孔内において、何らかの理由によってトレミー管自体や連結具の把手が芯材等に引っ掛かった場合に、トレミー管を連結具の差し込み方向とは逆の方向に揺動させたり、回動させることによって、容易に引っ掛かりを解くことができる。よって、施工現場において多数本のトレミー管を連結する際の操作性と安全性を高めて高能率化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明にかかるトレミー管の連結部分を示す要部斜視図。
【図２】本発明にかかるトレミー管の連結部分を示す要部斜視図。
【図３】地中孔内に挿入された本発明にかかるトレミー管を示す要部斜視図。
【図４】連結具の側面図。
【図５】従来のトレミー管の連結部分を示す要部斜視図。
【図６】従来のトレミー管の連結部分を示す要部断面図。
【図７】従来のトレミー管の連結部分を示す要部断面図。
【図８】地中孔内に挿入された従来のトレミー管を示す要部斜視図。
【図９】従来のトレミー管の連結部が外れた状態を示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下図面に基づいて本発明にかかるトレミー管の連結構造の実施形態を前記従来例と同一の構成部分には同一の符号を付して説明する。図１は本発明にかかるトレミー管の連結部分を示す要部斜視図であり、１ａ，１ｂは相互に連結するトレミー管である。一方のトレミー管１ａの一端部（図示では下端部）に設けた小径の嵌合部４の外壁面４ａには、可撓性を有する棒状体からなる連結具５が挿脱自在な円周状の溝部６と、シール部材７が挿脱自在なシール部材用溝部８，８とが形成されている。更に、本発明では小径の嵌合部４の外壁面４ａの円周上の所定の位置に係合突部２が突設されている。図示例では、係合突部２は１個であるが、１又は複数の個数を突設することができる。
【００２８】
他方のトレミー管１ｂの他端部（図示では上端部）には、前記一方のトレミー管１ａに設けた小径の嵌合部４を挿通可能な大径の嵌合部９が設けてあり、この大径の嵌合部９の内壁面には、可撓性を有する棒状体からなる連結具５が挿脱自在な円周状の溝部１０が形成されている。この溝部１０は小径の嵌合部４を大径の嵌合部９内に挿通した際にトレミー管１ａ側に形成された円周状の溝部６と一致する位置にあるように設定されている。更に、本発明では大径の嵌合部９の開放端部９ａに切欠溝３が穿設されている。トレミー管１ａ，１ｂを相互に連結した際に、切欠溝３と前記した係合突部２が相互に係合する位置関係にある。図示例では、切欠溝３は１個であるが、１又は複数の個数を穿設形成することができる。ただし、切欠溝３は係合突部２の個数以上の数だけ、かつ、全ての係合突部２が係合できる位置に穿設されている必要がある。
【００２９】
更に大径の嵌合部９の外壁面の上記溝部１０に対応する部位に、連結具５が挿脱自在な長孔状の開口部１１を開口している。５は可撓性を有する棒状体からなる連結具である。連結具５は、図４に示すように複数本のワイヤを捻り合わせて可撓性を保持したまま強度を高めた部材で構成され、一端には把手５ａが付設されている。そして、把手５ａは開口部１１に収納されるサイズと形状を有している。
【００３０】
次に、かかる構成のトレミー管１ａ，１ｂを連結する手順を説明する。図１に示すように、トレミー管１ｂの上端部近傍にトレミーバンド１３を圧接状態に装着し、該トレミーバンド１３の縁部の下端面を地中孔１７（図３参照）の開口縁部に架設した支持部材１２の上端面に係合させて支持させる。トレミーバンド１３は、アングル材を円形状に曲成して半円状に分割し、両者を一端部で開閉自在に軸支するとともに、他端部をピン１４により固定できるようにしたものであり、トレミー管１の円周部に圧接状態に装着される。支持部材１２は、トレミーバンド１３を介しトレミー管１の重量を仮に支え、又トレミー管１の動きを静止させる目的で使用するもので、トレミー管１の連結部において連結及び切り離し作業時に、地中孔１７内の作業中のトレミー管１の重量を仮に支えるとともに、トレミー管１を静止させ、流動化材料１８の打設作業を安全に確実に施工するために使用するものである。
【００３１】
この図１に示す状態において、支持部材１２にトレミーバンド１３を介して支持されたトレミー管１ｂは大径の嵌合部９が上方に位置している。この状態で小径の嵌合部４を下向きとしてクレーンのフック（図示略）に吊支されたトレミー管１ａの小径の嵌合部４をトレミー管１ｂの大径の嵌合部９内に挿通させるとともに、係合突部２を切欠溝３に係合させる。この係合突部２を切欠溝３に係合させた状態で溝部６と溝部１０とが一致するように形成してある。そして、連結具５の把手５ａを利用して該連結具５を開口部１１内に差し込み、連結具５をトレミー管１ａの小径の嵌合部４の溝部６と、トレミー管１ｂの大径の嵌合部９の溝部１０との間に位置させる。なお、一方のトレミー管１ａの小径の嵌合部４に設けたシール部材用溝部８内にＯリングからなるシール部材（図示略）を嵌め込んでおく。
【００３２】
すると図２に示すように、大径の嵌合部９の切欠溝３内に、小径の嵌合部４の係合突部２が進入して、両者が結合する。同時に小径の嵌合部４と大径の嵌合部９の円周面に沿って形成された溝部６と溝部１０内に形成される円環状の孔部内に可撓性を有する棒状体からなる連結具５が環状に収納され、両トレミー管１ａ，１ｂを気密封止下に連結することができる。
【００３３】
このとき、トレミー管１ａと１ｂは、連結具５の作用によって連結方向に相互に係脱不能に係合している。よって、両トレミー管１ａ，１ｂに連結方向に離反する方向の力が作用しても、強度部材で構成された連結具５の保持している剛性によって小径の嵌合部４と大径の嵌合部９とが抜けることがなくなり、謂わば連結具５は両トレミー管１ａ，１ｂの抜けを防止するストッパとしての作用をもたらす。
【００３４】
また、係合突部２と切欠溝３が相互に係合することによって、円周方向においても相互に係脱不能に係合している。よって、両トレミー管１ａ，１ｂに円周方向に離反する力が作用しても、強度部材で構成された係合突部２と切欠溝３との係合によって、トレミー管１ａ又はトレミー管１ｂがそれぞれ単独で回動することがない。そのため、連結具５を溝部６と溝部１０の間から押し出すように作用することがなく、連結具５の開口部１１からの抜け落ちを防止することができる。よって、小径の嵌合部４と大径の嵌合部９とが切り離されることがなくなり、謂わば連結具５及び係合突部２と切欠溝３は両トレミー管１ａ，１ｂの円周方向における抜けを防止するストッパとしての作用をもたらす。
【００３５】
一方、両トレミー管１ａ，１ｂを引き離す場合には、作業員が把手５ａを利用して連結具５を開口部１１から引き抜いて、上方に位置するトレミー管１ａをクレーンで吊り上げることにより、小径の嵌合部４が大径の嵌合部９から容易に離反し、係合突部２と切欠溝３の係合も解かれる。従って上記したトレミー管１ａ，１ｂによれば可撓性を有する長尺の連結具５を開口部１１から挿脱し、係合突部２と切欠溝３を係脱するだけの操作を行うことによってトレミー管１ａ，１ｂを相互に着脱することができる。
【００３６】
次に、トレミー管１ａ，１ｂを相互に円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に連結した本発明の作用について図３に基づいて説明する。図３は地中孔１７内に挿入されたトレミー管を示す要部斜視図である。図において、１は相互に連結されたトレミー管であり、個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃがそれぞれ前記した連結手段で連結している。このトレミー管１は泥水等の安定液を使用して掘削した地中孔１７内に挿入されたＨ型鋼からなる芯材１５を配設した後に、ソイルセメント，生コンクリート等の流動化材料を地中孔１７内の安定液と置換して地中孔１７に打設するために、所定長さとなるように複数本を相互に連結して芯材１５に沿って挿入されている。芯材１５は所定長さのＨ型鋼孔等を連結金具１６によって、地中孔１７の深さに応じて所定の長さに延長している。この状態において、個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃの開口部１１から突出した連結具５の把手５ａが何らかの理由で芯材１５に引っ掛かったりした場合、その引っ掛かりを解かなければトレミー管１を順次連結して地中孔１７の底部にまで挿入し、或いは流動化材料の打設作業とともにトレミー管を取り出して切り離す作業を行えなくなる。
【００３７】
そこで、作業員がトレミー管１の地上に露出している部分を揺動させたり、回転させて引っ掛かりを解くようにしている。この場合において、図３に示す矢印Ａの方向、即ち連結具５の差込方向（図示例では反時計方向）に回動させると、連結具５の把手５ａが芯材１５に引っ掛かっている場合には、連結具５が固定された状態でトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃが回動することとなり、連結具５が開口部１１から抜け出してしまうこととなる。そこで、引っ掛かりを解くためには、トレミー管１を連結具５の開口部１１への差込方向とは逆方向、図示例では矢印Ｂの方向（時計方向）に回動させることを基本としている。
【００３８】
更に、相互に連結されたトレミー管１の個々のトレミー管１ａ，１ｂ，１ｃのいずれかが芯材１５に引っ掛かった場合、例えば図３において、トレミー管１ｂが芯材１５に引っ掛かっているとした場合、トレミー管１ｂは固定されており回動しない。この状態において、引っ掛かりを解くために、地上においてトレミー管１を、矢印Ｂに示すように連結具５の差込方向とは逆の方向（時計方向）に回動させると、トレミー管１ａと１ｂは、トレミー管１ａの係合突部２がトレミー管１ｂの切欠溝３に係合することにより円周方向に一体として連結されているため、トレミー管１ａと連動してトレミー管１ｂも矢印Ｂ方向に回動し、この動作によって引っ掛かりを解くことができる。このとき、トレミー管１ａと１ｂは一体として連結具５の差し込み方向とは逆の方向に回動させているため、連結具５が開口部１１から抜け落ちることがない。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明によれば、トレミー管が相互に、可撓性を有する棒状体からなる連結具によって連結方向に係脱不能に連結され、又係合突部と切欠溝の係合によって円周方向に係脱不能に連結されているため、トレミー管の連結方向に作用する連結部を切り離そうとする力、及びトレミー管の円周方向に作用する連結部を切り離そうとする力の双方に対して対抗することが可能であり顕著な効果を有する。そのため、トレミー管を円周方向及び連結方向の双方向において係脱不能に簡便に連結することができるとともに、地中孔内において、何らかの理由によってトレミー管自体や連結具の把手が芯材等に引っ掛かった場合に、トレミー管を連結具の差し込み方向とは逆の方向に揺動させたり、回動させることによって、容易に引っ掛かりを解くことができる。よって、トレミー管を介して地中孔内に生コンクリート又は泥土モルタル等を流し込んで打設する工法において、トレミー管の脱落を防止し、ソイルセメント等の流動化材料の不良固化を防止することにより、作業の操作性と安全性を高め、高能率化を図ることができる。
【符号の説明】
【００４０】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ…トレミー管
２…係合突部
３…切欠溝
４…（小径の）嵌合部
５…連結具
５ａ…把手
６，１０…溝部
７…シール部材
８…シール部材用溝部
９…（大径の）嵌合部
１１…開口部
１２…支持部材
１３…トレミーバンド
１４…ピン
１５…芯材（Ｈ型鋼）
１６…連結金具
１７…地中孔
１８…流動化材料
１９…安定液
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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