(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、
観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第３レンズ群の物体側焦点面は、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に位置し、
全系の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、前記第１レンズ成分の物体側の面の曲率半径をＲｆとし、物体側のレンズの軸上間隔をｄ１１とし、物体側のレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１１とし、観察眼側のレンズの軸上間隔をｄ１２とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１２としたとき、次式
２  ≦  Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）  ≦  ５．５
の条件を満足することを特徴とする接眼レンズ。
【請求項２】
物体側から順に、
物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、
観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第３レンズ群の物体側焦点面は、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に位置し、
全系の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、前記第１レンズ成分の物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１１とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１２としたとき、次式
３  ≦  ｜ν１１−ν１２｜  ≦  ４０
の条件を満足することを特徴とする接眼レンズ。
【請求項３】
物体側から順に、
物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、
観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第３レンズ群の物体側焦点面は、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に位置し、
全系の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、前記第１レンズ成分と、第２レンズ成分とからなり、
前記第１レンズ群に含まれる前記第２レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、前記第２レンズ成分の物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２１とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２２としたとき、次式
２０  ≦  ｜ν２１−ν２２｜
の条件を満足することを特徴とする接眼レンズ。
【請求項４】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．７  ≦  ｆ３／ｆ  ≦  １．５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項５】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分の観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次式
０．５５  ≦  Ｒｒ／ｆ  ≦  １．１
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は負の屈折力を有し、前記第１レンズ成分の焦点距離をｆ１Ａとしたとき、次式
ｆ１Ａ／ｆ  ≦  −３
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項８】
前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間の軸上空気間隔をＤとしたとき、次式
０．７  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ２
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群は、観察眼側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状のレンズ成分からなることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１０】
物体側から順に、
物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、
観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
前記第３レンズ群の物体側焦点面は、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に位置し、
全系の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足する接眼レンズと、
物体側から順に、負の屈折力を有する前レンズ群と、正の屈折力を有する後レンズ群と、を有し、前記接眼レンズの物体側に付加的に配置することにより、前記接眼レンズの焦点距離を短縮させるための付加レンズと、を有し、
前記前レンズ群と前記後レンズ群との軸上空気間隔をＤａｄ１とし、前記後レンズ群の最も観察眼側のレンズ面と前記接眼レンズの最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔をＤａｄ２とし、前記接眼レンズの焦点距離をｆとしたとき、次式
０  ＜  Ｄａｄ１／ｆ  ≦  １
０  ＜  Ｄａｄ２／ｆ  ≦  １
の条件を満足することを特徴とする付加レンズを備えた接眼レンズ。
【請求項１１】
前記付加レンズの焦点距離をｆａｄとし、前記前レンズ群の焦点距離をｆａｄ１とし、前記後レンズ群の焦点距離をｆａｄ２としたとき、次式
１０  ≦  ｜ｆａｄ／ｆ｜
０．６  ≦  （−ｆａｄ１）／ｆａｄ２  ≦  １．３
の条件を満足することを特徴とする請求項１０に記載の付加レンズを備えた接眼レンズ。
【請求項１２】
前記前レンズ群は、物体側に凹面を向けた単レンズからなり、
前記後レンズ群は、観察眼側に凸面を向けた単レンズからなり、
前記前レンズ群の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ１、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ１とし、前記後レンズ群の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ２、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ２としたとき、次式
０．２  ＜  ｜Ｒｆａｄ１／Ｒｒａｄ１｜  ≦  １
２  ＜  ｜Ｒｆａｄ２／Ｒｒａｄ２｜
の条件を満足することを特徴とする請求項１０または１１に記載の付加レンズを備えた接眼レンズ。
【請求項１３】
前記前レンズ群を構成する前記単レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ１とし、前記後レンズ群を構成する前記単レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ２としたとき、次式
νａｄ１−νａｄ２  ≦  ２５
５０  ＜  νａｄ１
の条件を満足することを特徴とする請求項１２に記載の付加レンズを備えた接眼レンズ。
【請求項１４】
前記付加レンズは、前記接眼レンズを保持する筐体に取付可能なことを特徴とする請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の付加レンズを備えた接眼レンズ。
【請求項１５】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の接眼レンズ、若しくは、請求項１０〜１４のいずれか一項に記載の付加レンズを備えた接眼レンズを有することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼レンズ、付加レンズを備える接眼レンズ、及び、光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、望遠鏡や双眼鏡または顕微鏡等の光学機器において、対物レンズにより形成された実像を、さらに拡大して観察するために接眼レンズが使用されている。このような接眼レンズでは、広い画角に亘って各収差が良好に補正されていることはいうまでもなく、快適に観察を行うために十分なアイレリーフ（接眼レンズの最も観察眼側のレンズ面とアイポイント（観察眼の位置）との軸上間隔）が要求される。しかしながら、一般的に接眼レンズの見掛け視界が大きくなると、十分な長さのアイレリーフの確保が難しくなるとともに、視野周辺光束の収差、特に像面湾曲収差や非点収差が急激に悪化することもよく知られている。
【０００３】
そこで、例えば、物体側に負レンズ群を、観察眼側に正レンズ群を配置し、その間に視野絞りを有する構成の接眼レンズが開示されている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１に開示されている構成の接眼レンズでは、物体側に負レンズ群を配置することにより、アイレリーフを長く確保している。しかも、屈折力（パワー）の強い負レンズ群を有することにより、ペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲収差を良好に補正する条件を備えている。このタイプの接眼レンズでは、物体側の負レンズ群の焦点距離と観察眼側の正レンズ群の焦点距離との比率が１：１に近い方がペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲収差等の補正に有利である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平６−１７５０４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、８０度以上の見掛け視界を有し、なおかつ十分なアイレリーフを確保しようとすると、観察眼側の正レンズ群の焦点距離をある程度長くする必要がある。この場合の正レンズ群の焦点距離は２５ｍｍ以上が好ましい。このとき、この第１レンズ群の物体側の負レンズ成分の焦点距離を像面湾曲収差等に有利に作用させるために、観察眼側の正レンズ成分の焦点距離に対して、絶対値で数倍程度（およそ４倍程度以内）にすることで各収差の悪化を抑えることが可能である。しかしながら、この方法では物体側の負レンズ成分の発散作用により観察眼側の正レンズ成分の径の増大をまねいてしまい、コンパクト性を失うとともに、視野周辺部での収差の補正も十分とは言えず、見掛け視界は６０度程度までしか対応することができない。この傾向は、接眼レンズ全体の焦点距離が長い場合に顕著となる。
【０００６】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えた接眼レンズ、付加レンズを備える接眼レンズ、及び、この接眼レンズまたは付加レンズを備える接眼レンズを有する光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、第１の本発明に係る接眼レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第３レンズ群の物体側焦点面は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に位置する。そして、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群と第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、第１レンズ成分の物体側の面の曲率半径をＲｆとし、物体側のレンズの軸上間隔をｄ１１とし、物体側のレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１１とし、観察眼側のレンズの軸上間隔をｄ１２とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１２としたとき、次式
２  ≦  Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）  ≦  ５．５
の条件を満足することを特徴とする。
また、第２の本発明に係る接眼レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第３レンズ群の物体側焦点面は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に位置し、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群と第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、第１レンズ成分の物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１１とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１２としたとき、次式
３  ≦  ｜ν１１−ν１２｜  ≦  ４０
の条件を満足することを特徴とする。
また、第３の本発明に係る接眼レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、第３レンズ群の物体側焦点面は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に位置し、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群と第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足し、第１レンズ群は、物体側から順に、第１レンズ成分と、第２レンズ成分とからなり、第１レンズ群に含まれる第２レンズ成分は、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであり、第２レンズ成分の物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２１とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２２としたとき、次式
２０  ≦  ｜ν２１−ν２２｜
の条件を満足することを特徴とする。
【０００８】
このような接眼レンズは、第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．７  ≦  ｆ３／ｆ  ≦  １．５
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、このような接眼レンズは、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、このような接眼レンズは、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分の観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次式
０．５５  ≦  Ｒｒ／ｆ  ≦  １．１
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、このような接眼レンズにおいて、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は負の屈折力を有し、この第１レンズ成分の焦点距離をｆ１Ａとしたとき、次式
ｆ１Ａ／ｆ  ≦  −３
の条件を満足することが好ましい。
【００１６】
また、このような接眼レンズは、第２レンズ群と第３レンズ群との間の軸上空気間隔をＤとしたとき、次式
０．７  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ２
の条件を満足することが好ましい。
【００１７】
また、このような接眼レンズにおいて、第２レンズ群は、観察眼側に凸面を向けたメニスカスレンズ形状のレンズ成分からなることが好ましい。
【００１９】
また、本発明に係る付加レンズを備えた接眼レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分を有する第１レンズ群と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第３レンズ群の物体側焦点面は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に位置する。そして、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群と第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ
の条件を満足する接眼レンズと、物体側から順に、負の屈折力を有する前レンズ群と、正の屈折力を有する後レンズ群と、を有し、接眼レンズの物体側に付加的に配置することにより、接眼レンズの焦点距離を短縮させるための付加レンズと、を有し、前レンズ群と後レンズ群との軸上空気間隔をＤａｄ１とし、後レンズ群の最も観察眼側のレンズ面と接眼レンズの最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔をＤａｄ２とし、接眼レンズの焦点距離をｆとしたとき、次式
０  ＜  Ｄａｄ１／ｆ  ≦  １
０  ＜  Ｄａｄ２／ｆ  ≦  １
の条件を満足することを特徴とする。
【００２０】
このような付加レンズを有する接眼レンズは、付加レンズの焦点距離をｆａｄとし、前レンズ群の焦点距離をｆａｄ１とし、後レンズ群の焦点距離をｆａｄ２としたとき、次式
１０  ≦  ｜ｆａｄ／ｆ｜
０．６  ≦  （−ｆａｄ１）／ｆａｄ２  ≦  １．３
の条件を満足することが好ましい。
【００２１】
また、このような付加レンズを有する接眼レンズにおいて、前レンズ群は、物体側に凹面を向けた単レンズからなり、後レンズ群は、観察眼側に凸面を向けた単レンズからなり、前レンズ群の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ１、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ１とし、後レンズ群の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ２、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ２としたとき、次式
０．２  ＜  ｜Ｒｆａｄ１／Ｒｒａｄ１｜  ≦  １
２  ＜  ｜Ｒｆａｄ２／Ｒｒａｄ２｜
の条件を満足することが好ましい。
【００２２】
また、このような付加レンズを有する接眼レンズは、前レンズ群を構成する単レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ１とし、後レンズ群を構成する単レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ２としたとき、次式
νａｄ１−νａｄ２  ≦  ２５
５０  ＜  νａｄ１
の条件を満足することが好ましい。
【００２３】
また、このような付加レンズを有する接眼レンズにおいて、付加レンズは、接眼レンズを保持する筐体に取付可能なことが好ましい。
【００２４】
また、本発明に係る光学機器は、上述の接眼レンズのいずれか、若しくは、付加レンズを備えた接眼レンズのいずれかを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
本発明を以上のように構成すると、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えた接眼レンズ、付加レンズを備える接眼レンズ、及び、この接眼レンズまたは付加レンズを備える接眼レンズを有する光学機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】接眼レンズを有する光学機器の構成を示す説明図である。
【図２】付加レンズを備える接眼レンズを有する光学機器の構成を示す説明図である。
【図３】第１実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図４】上記第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【図５】第２実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図６】上記第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【図７】第３実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図８】上記第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【図９】第４実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図１０】上記第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【図１１】第５実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図１２】上記第５実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【図１３】第６実施例に係る接眼レンズのレンズ構成図である。
【図１４】上記第６実施例に係る接眼レンズの諸収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、本実施の形態に係る接眼レンズを有する光学機器として、図１に示す望遠鏡光学系ＴＳの構成について説明する。この望遠鏡光学系ＴＳは、被観察物体側から順に、対物レンズ１と、正立プリズム２と、接眼レンズ３と、を有して構成されている。正立プリズム２は、対物レンズ１と接眼レンズ３との間に配置され、対物レンズ１により形成された被観察物体の倒立像を上下左右反転させるものである。この正立プリズム２には、例えば２つの２等辺三角形のプリズムで構成される、いわゆるポロプリズムを用いることができる。この対物レンズ１により形成された被観察物体の像は、接眼レンズ３を用いて、アイポイントＥＰに位置する観察眼により拡大観察することができる。なお、図１に示す望遠鏡光学系ＴＳは、一例にすぎず、図１に示す構成に限定されることはない。例えば、天体望遠鏡等では、正立プリズム２は必要ないので、この場合、正立プリズム２は無くても構わない。
【００２８】
本実施形態に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａを有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分Ｌ２１を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成される。また、この接眼レンズ３において、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。
【００２９】
このような本実施形態に係る接眼レンズ３は、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００３０】
６  ≦  ｜ｆ１２｜／ｆ                            （１）
【００３１】
条件式（１）は第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離ｆ１２と、接眼レンズ３全体の焦点距離ｆとの比を規定するものである。第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成の屈折力が正の場合、すなわち、合成焦点距離ｆ１２が正の場合、条件式（１）の下限値を下回ると、この合成の正の屈折力が大きくなり、ペッツバール和が増大して像面湾曲収差や非点収差の補正が十分に行えなくなる。また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成の屈折力が負の場合、すなわち、合成焦点距離ｆ１２が負の場合、条件式（１）の下限値を下回ると、この合成の負の屈折力が大きくなることにより、これらの第１及び第２レンズ群Ｇ１，Ｇ２での発散作用が強くなりすぎてしまい、第３レンズ群Ｇ３の径の増大を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を７．３にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を８．３とすることが望ましい。
【００３２】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、全系の焦点距離をｆとし、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００３３】
０．７  ≦  ｆ３／ｆ  ≦  １．５                  （２）
【００３４】
条件式（２）は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３を規定するものである。一般的に接眼レンズのアイレリーフは、視野絞りよりも観察眼側の正レンズ成分の焦点距離によるところが大きい。見掛け視界８０度以上で視野周辺部での収差を補正しつつ、十分な長さのアイレリーフを確保しようとすると、観察眼側の正レンズ成分の焦点距離をアイレリーフの２倍程度にすることが必要となる。これは広い画角に渡り十分な収差補正を行おうとすると、少なくとも５枚程度のレンズ枚数が必要となることと、広視界化によりレンズ径が増すため、レンズの中心厚さも増し、通常の見掛け視界５０度から６０度程度の接眼レンズよりもアイレリーフが出にくくなるためである。
【００３５】
この条件式（２）の下限値を下回ると、十分なアイレリーフが確保できず好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．８にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．９にすることが望ましい。また、この条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を１．４にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を１．３５にすることが望ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、全系の焦点距離をｆとしたたとき、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３７】
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜                              （３）
【００３８】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２と接眼レンズ３の全系の焦点距離ｆとの比を規定するものである。本実施形態の接眼レンズ３は、この条件式（３）を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を抑える効果とペッツバール和を小さくする効果がある。
【００３９】
次に、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２の規定について説明する。本実施形態の接眼レンズ３の目的として、広い見掛け視界を確保しつつ、レンズ径、特に第３レンズ群Ｇ３のレンズ径が大きくならないようにすることが挙げられる。このためには、第２レンズ群Ｇ２を正の焦点距離を持つレンズ成分とすれば、第１レンズ群Ｇ１で発散した光束を光軸方向に屈折させられるので、第３レンズ群Ｇ３に入射する光束の位置を低くすることが可能となる。
【００４０】
しかしながら、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を持つため、ペッツバール和が増大してしまうおそれがある。そこで、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ成分の形状を観察眼側に凸面を向けた形状、好ましくはメニスカス形状にすることで、ペッツバール和を小さくする効果を持たせることが可能となる。これは、メニスカス形状の凹面に、負の屈折力を持たせることで、ペッツバール和を小さくする効果を持つガリレイ系とすることができるからである。このレンズ面の負の屈折力をより大きくすることで、ペッツバール和を小さくする効果をより増すことができる。また、観察眼側に凸面を向けることで、この第２レンズ群Ｇ２の主点位置を観察眼側に大きくずらすことができ、接眼レンズ３全体の長さを抑える効果も持たせることができる。
【００４１】
ただし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を必ずしも正としなくてもよい場合がある。例えば、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径をそれほど小さくする必要が無い場合である。一般的に、双眼鏡等のように左右両眼で観察する場合、人間の眼幅（左右瞳孔の間隔）が問題となる。人間の眼幅は、通常６０ｍｍから７０ｍｍ程度であるので、左右の接眼レンズの光軸間隔も６０ｍｍ以上は必要となり、接眼レンズの鏡筒径も、これを満たすように作る必要がある。しかしながら、単眼で観察する望遠鏡等の場合は眼幅を考慮する必要が無いので、実用上問題の無い範囲で鏡筒径を大きくできる。したがって、第２レンズ群Ｇ２の正レンズ作用により、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径を小さくする必要があまり無い場合もある。この場合、メニスカス形状のレンズ成分を収差のバランスを保ちながら最適な形状とすると、この第２レンズ群Ｇ２の焦点距離は正とは限らず、屈折力（パワー）を持たない場合や、或いは、負の焦点距離になるように構成することもできる。
【００４２】
とはいえ、見掛け視界８０度以上ともなると、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径が増大することによる視野周辺部での像面湾曲収差や非点収差の補正が困難になるので、この条件式（３）の範囲内で、負の屈折力も抑えておく必要がある。本実施形態に係る接眼レンズ３は、この条件式（３）を満足することにより、ペッツバール和の増大を防ぎつつ、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大も抑えることが可能となる。
【００４３】
ここで、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有する場合、この条件式（３）の下限値を下回ると、ペッツバール和が大きくなってしまい、像面湾曲収差等の補正が十分に行えないため好ましくない。一方、第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を有する場合、この条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２での発散作用が大きくなってしまい、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招き、視野周辺部での収差補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を６にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を７にすることが望ましい。
【００４４】
本実施形態に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａは、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであることが望ましい。例えば、図１においては、物体側から順に、両凸レンズＬ１１と両凹レンズＬ１２との貼り合わせレンズとして構成されている。そして、この接眼レンズ３は、第１レンズ成分Ｇ１Ａの物体側の面の曲率半径をＲｆとし、張り合わされたレンズのうち物体側のレンズＬ１１の軸上間隔をｄ１１とし、物体側のレンズＬ１１の媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１１とし、観察眼側のレンズＬ１２の軸上間隔をｄ１２とし、観察眼側のレンズＬ１２の媒質のｄ線に対する屈折率をｎ１２としたとき、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００４５】
２  ≦  Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）  ≦  ５．５    （４）
【００４６】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００４７】
０．５５  ≦  Ｒｒ／ｆ  ≦  １．１                              （５）
【００４８】
条件式（４）および（５）は第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａの形状を規定するものである。
【００４９】
まず、条件式（４）を満足することにより、接眼レンズ３に入射する視野周辺部の光束を光軸方向に下げることが可能となり、以降のレンズ径の増大を抑えることができる。しかしながら、光束を下げる形状は物体側に凸面を向けており、正の屈折力を持っていることとなり、ペッツバール和には不利に作用してしまう。そこで、条件式（５）を満足することにより、ペッツバール和の増大を抑えることが可能となる。この条件式（５）は第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側の面の曲率半径を規定しており、この条件式（５）を満足することで、この面に負の屈折力を持たせることができる。以上より、これらの条件式（４）、及び（５）を満足することで、第１レンズ成分Ｇ１Ａは物体側に凸面を向けたメニスカス形状となり、ペッツバール和を小さくする効果を持つガリレイ系とすることが出来る。
【００５０】
条件式（４）の下限値を下回ると第１レンズ成分Ｇ１Ａの屈折作用が大きくなり視野周辺部での収差の悪化を招いてしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を３にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を３．５にすることが望ましい。また、この条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ成分Ｇ１Ａにより視野周辺部の光束の高さを下げる効果が得られず以降のレンズ径の増大を招いてしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を５にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を４．８にすることが望ましい。
【００５１】
また、条件式（５）の下限値を下回ると、第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側の面での負の屈折力が大きくなることにより、発散作用が大きくなりすぎてしまい、視野周辺光束の収差の悪化を招くとともに、以降のレンズ径の増大を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．６２にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．６８にすることが望ましい。逆に、条件式（５）の上限値を上回ると、第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側の面の負の屈折力が小さくなってしまい、ペッツバール和の増大を抑える効果が得られず、像面湾曲収差等の補正を十分に満足することができなくなってしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．９にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を０．８２とすることが望ましい。
【００５２】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａは負の屈折力を有し、この第１レンズ成分Ｇ１Ａの焦点距離をｆ１Ａとしたとき、次の条件式（６）を満足すると、より好ましい接眼レンズ３を提供することが可能となる。
【００５３】
ｆ１Ａ／ｆ  ≦  −３                                          （６）
【００５４】
この条件式（６）を満足することにより、周辺光束の高さを押えつつペッツバール和の増大を抑えることが可能となる。条件式（６）の上限値を上回るとペッツバール和には有利に作用するものの、第１レンズ成分Ｇ１Ａの発散作用が強くなり、視野周辺部の収差の悪化を抑えられなくなるとともに、以降のレンズ径の増大を招いてしまい好ましくない。なお、本実施例の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を−４にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を−５にすることが望ましい。
【００５５】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、上記第１レンズ成分Ｇ１Ａに加えて、この第１レンズ成分Ｇ１Ａの像側に第２レンズ成分Ｇ１Ｂを有することが望ましい。また、これらの第１レンズ成分Ｇ１Ａ及び第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、２枚のレンズを貼り合わせた貼り合わせレンズであることが望ましい。例えば、図１における第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、正メニスカスレンズＬ１３と負メニスカスレンズＬ１４との貼り合わせレンズとして構成されている。
【００５６】
このとき、第１レンズ成分Ｇ１Ａの物体側のレンズＬ１１の媒質のｄ線に対するアッベ数をν１１とし、観察眼側のレンズＬ１２の媒質のｄ線に対するアッベ数をν１２としたとき、次の条件式（７）を満足することが望ましい。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂの物体側のレンズＬ１３の媒質のｄ線に対するアッベ数をν２１とし、観察眼側のレンズＬ１４の媒質のｄ線に対するアッベ数をν２２としたとき、次の条件式（８）を満足することが望ましい。
【００５７】
３  ≦  ｜ν１１−ν１２｜  ≦  ４０              （７）
２０  ≦  ｜ν２１−ν２２｜                      （８）
【００５８】
条件式（７）は第１レンズ成分Ｇ１Ａを構成するレンズの媒質のアッベ数を規定するものである。第１レンズ成分Ｇ１Ａを貼り合わせにし、この条件式（７）を満足することにより、色収差、特に軸上の色収差を良好に補正することが可能となる。特に、写真撮影等で広い波長帯域で色収差を補正したい場合は、色収差の補正が重要となる。ここで、物体側に近いレンズ群、言い換えると、より対物レンズ１に近い位置のレンズを貼り合わせにすると、軸上色収差をコントロールし易くなる。また、視野が広がるほど視野周辺部での倍率色収差の補正が困難になってくる。そこで、第２レンズ成分Ｇ１Ｂも貼り合わせレンズとし、条件式（８）を満足すると、特に視野周辺部での倍率色収差の補正を良好に行うことが可能となる。そうすることで、色収差補正を第１レンズ成分Ｇ１Ａと第２レンズ成分Ｇ１Ｂとに分散させることができ、広い視野でも軸上色収差と倍率色収差とを同時に補正することが可能となるとともに、視野周辺部での非点収差やコマ収差等の発生も抑えることができる。当然ながら、軸上色収差を良くすることで、眼視性能においても視野中心部で色滲みの無いシャープな像が得られる。
【００５９】
この条件式（７）の下限値を下回ると、軸上色収差の補正が十分に行われず好ましくない。また、貼り合せ面の曲率半径も小さくなるため視野周辺部での収差の悪化を招いてしまう。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を５とすることが望ましい。また、条件式（７）の上限値を上回ると、軸上色収差の補正は行えるものの、倍率色収差など他の色収差のバランスを取ることが難しくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を３５にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を３０にすることが望ましい。
【００６０】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を３０にすることが望ましい。
【００６１】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間の軸上空気間隔をＤとし、全系の焦点距離をｆとしたとき、次の条件式（９）を満足することが望ましい。
【００６２】
０．７  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ２                        （９）
【００６３】
条件式（９）は第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄを規定するものである。この条件式（９）を満足することにより各収差を良好に補正しつつ、接眼レンズ３全体の長さをコンパクトに保つことが可能となる。この第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔を広く取れば、収差補正に有利に作用する。しかしながら全長が長くなってしまうためにコンパクト性が失われてしまう。この影響により、例えば望遠鏡に接続した場合に接眼レンズ部が重くなりすぎてしまいバランスが取れないなどの不都合が生じてしまう。
【００６４】
この条件式（９）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭くなり、中間像面位置とレンズ面とが近くなるため、レンズ表面の傷やゴミなどが観察時に見えてしまう恐れがあるとともに、第２レンズ群Ｇ２による視野周辺部光束の急激な屈折作用による収差の悪化を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を０．８とすると、よりコンパクトで収差も良好な接眼レンズ３を提供することが可能となり望ましい。また、条件式（９）の上限値を上回ると、コンパクト性が失われるとともに、重量も増してしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために条件式（９）の上限値を１．５に、更には１．２とすればよりコンパクトで収差も良好な接眼レンズ３を提供することが可能となり望ましい。
【００６５】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３に含まれるレンズの、少なくとも１面が非球面形状であることが望ましい。この構成では、歪曲収差量をコントロールする上で自由度が格段に増すので、視野周辺部での非点収差の補正に効果的になる。
【００６６】
ところで、通常、接眼レンズの物体側に、負の屈折力を持つレンズ群を付加的に配置することで、本来の接眼レンズの焦点距離を短縮させて観察倍率を変更する方法がある。この時、付加レンズは、望遠鏡などの本体側に組み込む形で配置されるのが通常である。しかしながら、このような方法では、常に付加レンズが組み込まれている状態となるため、異なる焦点距離の接眼レンズを使用する際に、付加レンズを取り外さなければならず不便である。そのため、この付加レンズを接眼レンズ側に接続させれば、上記のような煩わしさを無くすことが可能となる。また、接眼レンズに直接接続させるので、その接眼レンズ専用に収差補正を行うことができ、また、負の屈折力を有することから、ペッツバール和も減少させることができるので、像面湾曲収差や非点収差等にも有利に作用し、光学性能も向上させることが可能となる。しかしながら、これまでの付加レンズでは全長が長いなどコンパクト性に欠けるため、接眼レンズ側に接続させることは困難であった。また、１群２枚構成の光学系もあるが、この場合、付加レンズと組み合わせることで、瞳位置が変動してしまい、瞳収差が大きく発生し、視野のケラレなど観察時の不具合が発生してしまう。
【００６７】
そこで、本実施形態に係る付加レンズＧａｄは、図２に示すように、物体側から順に、負の屈折力を有する前レンズ群Ｇａｄ１と、正の屈折力を有する後レンズ群Ｇａｄ２との２群構成とし、接眼レンズ３の物体側に付加的に配置することにより、この接眼レンズ３の焦点距離を短縮させるように構成されている。この時、前レンズ群Ｇａｄ１と後レンズ群Ｇａｄ２との間隔をコンパクト性を保ちながら、適正な間隔にすることで、正の屈折力を持つ後レンズ群Ｇａｄ２の作用により、瞳位置の変動を抑え瞳収差の発生を抑えることが可能となる。
【００６８】
本実施形態に係る付加レンズＧａｄは、前レンズ群Ｇａｄ１と後レンズ群Ｇａｄ２との軸上空気間隔をＤａｄ１とし、後レンズ群Ｇａｄ２の最も観察眼側のレンズ面と接眼レンズ３の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔をＤａｄ２とし、接眼レンズ３の焦点距離をｆとしたとき、次の条件式（１０），（１１）を満足することが望ましい。
【００６９】
０  ＜  Ｄａｄ１／ｆ  ≦  １                      （１０）
０  ＜  Ｄａｄ２／ｆ  ≦  １                      （１１）
【００７０】
条件式（１０）は付加レンズＧａｄの負の屈折力を有する前レンズ群Ｇａｄ１と正の屈折力を有する後レンズ群Ｇａｄ２との軸上空気間隔を規定するものである。この条件式（１０）の下限値を下回るとレンズ同士が干渉してしまうのはもちろん、瞳位置の変動が大きくなり瞳収差が発生してしまい好ましくない。また、条件式（１０）の上限値を上回ると瞳収差の発生を抑えるには有利ではあるが、コンパクト性に欠けてしまい接眼レンズに接続する上で好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．５にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．３にすることが望ましい。
【００７１】
また、条件式（１１）は付加レンズＧａｄの正の屈折力を有する後レンズ群Ｇａｄ２の最も観察眼側のレンズ面と、組み合わせる接眼レンズ３の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔を規定するものである。この条件式（１１）の下限値を下回るとレンズ同士が干渉してしまい好ましくない。また、この条件式（１１）の上限値を上回ると瞳収差が大きく発生してしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を０．５とすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１１）の上限値を０．３とすることが望ましい。
【００７２】
付加レンズＧａｄの目的は、接眼レンズ３の焦点距離を短縮することである。しかしながら、本来の接眼レンズ３の焦点距離に対して、短縮後の焦点距離の比率が大きすぎると、瞳収差の発生が大きくなってしまい好ましくない。そこで、本実施形態に係る付加レンズＧａｄでは、この短縮させる比率を実用的な範囲内に抑えつつ、コンパクト性に優れ、尚且つ観察時に不都合となる瞳の収差を押えるように構成している。これを達成するために以下の条件式（１２）、及び（１３）を満足すると良い。なお、この条件式（１２），（１３）において、この付加レンズＧａｄの焦点距離をｆａｄとし、前レンズ群Ｇａｄ１の焦点距離をｆａｄ１とし、後レンズ群Ｇａｄ２の焦点距離をｆａｄ２とし、接眼レンズ３の焦点距離をｆとしている。
【００７３】
１０  ≦  ｜ｆａｄ／ｆ｜                                    （１２）
０．６  ≦  （−ｆａｄ１）／ｆａｄ２  ≦  １．３            （１３）
【００７４】
条件式（１２）、及び（１３）は付加レンズ群Ｇａｄの焦点距離、並びに、負の屈折力を有する前レンズ群Ｇａｄ１、及び、正の屈折力を有する後レンズ群Ｇａｄ２の焦点距離を規定するものである。
【００７５】
条件式（１２）の下限値を下回ると、付加レンズＧａｄの屈折力が大きくなり、接眼レンズ３の焦点距離の変動比率が大きくなってしまう。そうすると、瞳収差が大きく発生し、視野のケラレが生じ好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を１５とすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１２）の下限値を２０とすることが望ましい。
【００７６】
条件式（１３）の下限値を下回ると、前レンズ群Ｇａｄ１での発散作用が大きくなり瞳収差が大きくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．７とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．７５とすることが好ましい。また、条件式（１３）の上限値を上回ると、接眼レンズ３の焦点距離の短縮効果がなくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の上限値を０．９９とすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１３）の上限値を０．９２とすることが望ましい。
【００７７】
このような条件式（１２）及び（１３）を付加レンズＧａｄが満足すると、接眼レンズ３の焦点距離の短縮率はおおよそ０．７〜０．９程度となる。
【００７８】
また、本実施形態に係る付加レンズＧａｄにおいて、前レンズ群Ｇａｄ１は、物体側に凹面を向けた単レンズＬ１からなり、後レンズ群Ｇａｄ２は、観察眼側に凸面を向けた単レンズＬ２からなることが望ましい。そして、この付加レンズＧａｄは、前レンズ群Ｇａｄ１の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ１、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ１とし、後レンズ群Ｇａｄ２の物体側の面の曲率半径をＲｆａｄ２、観察眼側の面の曲率半径をＲｒａｄ２としたとき、次の条件式（１４），（１５）を満足することが望ましい。
【００７９】
０．２  ＜  ｜Ｒｆａｄ１／Ｒｒａｄ１｜  ≦  １              （１４）
２  ＜  ｜Ｒｆａｄ２／Ｒｒａｄ２｜                          （１５）
【００８０】
条件式（１４），（１５）は付加レンズＧａｄの各レンズ群Ｇａｄ１，Ｇａｄ２のレンズ形状を規定するものである。
【００８１】
条件式（１４）の下限値を下回ると前レンズ群Ｇａｄ１の物体側の面での発散作用が大きくなりすぎてしまい、視野周辺部での収差の悪化を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の下限値を０．３とすることが望ましい。また、条件式（１４）の上限値を上回ると瞳収差が大きく発生してしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の上限値を０．８とすることが望ましい。
【００８２】
条件式（１５）の下限値を下回ると、瞳収差が大きく発生してしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の下限値を４にすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１５）の下限値を５とすることが望ましい。
【００８３】
また、本実施形態に係る付加レンズＧａｄは、前レンズ群Ｇａｄ１を構成する単レンズＬ１の媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ１とし、後レンズ群Ｇａｄ２を構成する単レンズＬ２の媒質のｄ線に対するアッベ数をνａｄ２としたとき、次の条件式（１６），（１７）を満足することが望ましい。
【００８４】
νａｄ１−νａｄ２  ≦  ２５                                （１６）
５０  ＜  νａｄ１                                          （１７）
【００８５】
条件式（１６）及び（１７）は付加レンズＧａｄを構成するレンズの媒質のアッベ数を規定するものである。条件式（１６）の上限値を上回ると付加レンズＧａｄを接続させた状態での軸上色収差のバランスが崩れて好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、この条件式（１６）の上限値を２０とすることが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１６）の上限値を１５とすることが望ましい。またこの時、条件式（１７）も満足すると、付加レンズＧａｄでの色収差の発生を抑えることが可能となる。この条件式（１７）の下限値を下回ると、軸上色収差が大きく発生してしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１７）の下限値を５５とすることが望ましい。
【００８６】
また、図２に示すように、本実施形態に係る付加レンズＧａｄは、筐体Ｂ３に保持されており、接眼レンズ３を保持する筐体Ｂ２に着脱可能に取り付けることにより、この接眼レンズ３に対する着脱が容易になる。また、付加レンズＧａｄを保持する筐体Ｂ３が取り付けられた状態で接眼レンズ３を保持する筐体Ｂ２を、対物レンズ１等を保持する光学機器本体Ｂ１へ取り付けることにより、これらの着脱も容易になる。
【００８７】
本実施形態に係る接眼レンズ３を以上のような構成とすると、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えることができる。また、付加レンズＧａｄにおいても瞳収差の発生を抑えつつコンパクトな構成で接眼レンズ３の焦点距離を短縮することが可能となる。
【００８８】
なお、以上の説明においては、本実施の形態に係る接眼レンズ３を、望遠鏡光学系ＴＳに用いた場合について説明したが、顕微鏡光学系等に用いることも可能である。また、本実施形態に係る付加レンズＧａｄは、上述の接眼レンズ３に限定されず、その他の接眼レンズにも取り付けることが可能である。
【実施例】
【００８９】
それでは、このような接眼レンズ３について、６つの実施例を以下に示す。図３、図５、図７、図９、図１１及び図１３は、それぞれ第１〜第６実施例の接眼レンズ３のレンズ構成である。
【００９０】
［第１実施例］
図３は、第１実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第１実施例に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、から構成される。
【００９１】
第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、両凸レンズＬ１１と両凹レンズＬ１２との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との貼り合わせレンズ、両凸レンズＬ３３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５との貼り合わせレンズで構成される。
【００９２】
以下の表１に、この図３に示した第１実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。この表１において、全体諸元に示すｆは接眼レンズ３の全系の焦点距離を、２ωは画角を、ＥＲはアイレリーフ（接眼レンズ３の最も観察眼側のレンズ面からアイポイントＥＰまでの光軸上の距離）を示している。また、レンズデータの第１欄ｍは物体側からの各光学面の番号（面番号）を、第２欄ｒは各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、第５欄νｄはｄ線に対するアッベ数をそれぞれ示している。ここで、曲率半径0.000は平面を示し、また、空気の屈折率1.000000は省略してある。また、表１に示す面番号１〜１６は図３に示す番号１〜１６に対応している。また、この表１には、接眼レンズ３に関する上記条件式（１）〜（９）に対応する値も示されている。
【００９３】
ここで、以下の全て諸元において記載される曲率半径ｒ、面間隔ｄ、焦点距離ｆその他の長さの単位は、特記の無い場合、一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることはなく、他の適当な単位を用いることができる。なお、以上の諸元表の説明は、以降の実施例においても同様である。
【００９４】
（表１）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝6.0
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1    11.200     3.70    1.772500    49.615
2  -168.100     0.85    1.723420    37.935
3     7.600     3.30
4   -31.000     1.90    1.805180    25.432
5   -10.600     0.65    1.516800    64.103
6   -80.700     4.00
7    -8.100     3.40    1.772500    49.615
8    -9.500    10.05
9  -114.300     0.84    1.805180    25.432
10    24.540     5.40    1.729160    54.660
11   -19.400     0.17
12    23.200     3.00    1.729160    54.660
13   -89.100     0.18
14     9.500     2.70    1.729160    54.660
15    33.600     0.90    1.761820    26.517
16    10.560     (ER)
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝229.3
（２）ｆ３／ｆ＝1.06
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝121.8
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.34
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.76
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-11.1
（７）｜ν１１−ν１２｜＝11.6
（８）｜ν２１−ν２２｜＝38.7
（９）Ｄ／ｆ＝1.01
【００９５】
以上のように、本第１実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしていることが分かる。
【００９６】
図４に、この第１実施例に係る接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。ここで、球面収差はＦナンバーＦＮに対する収差量を示し、非点収差図は画角ωに対する収差量を示している。また、非点収差図において、実線は各波長に対するサジタル像面を示し、破線は各波長に対するメリジオナル像面を示す。なお、これらの諸収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図４に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第１実施例に係る接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【００９７】
［第２実施例］
図５は、第２実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第２実施例に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、から構成される。
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、両凸レンズＬ１１と両凹レンズＬ１２との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凸面を向けた平凸レンズＬ１３と両凹レンズＬ１４との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１で構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との貼り合わせレンズ、両凸レンズＬ３３、及び、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との貼り合わせレンズで構成される。
【００９９】
以下の表２に、この図５に示した第２実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。なお、表２に示す面番号１〜１６は図５に示す番号１〜１６に対応している。
【０１００】
（表２）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝5.8
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1    10.520     3.70    1.755000    52.285
2  -168.000     0.67    1.720000    43.689
3     7.430     3.00
4     0.000     1.80    1.805180    25.432
5   -15.600     0.67    1.516800    64.103
6    22.500     3.40
7   -10.100     2.70    1.589130    61.088
8   -11.330     8.40
9   -93.110     0.83    1.805180    25.432
10    43.700     5.00    1.729160    54.660
11   -17.140     0.15
12    26.900     2.70    1.729160    54.660
13   -67.200     0.15
14    11.645     4.00    1.729160    54.660
15   -67.200     0.64    1.761820    26.517
16    14.800     (ER)
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝8.8
（２）ｆ３／ｆ＝1.01
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝84.8
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.32
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.74
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-13.2
（７）｜ν１１−ν１２｜＝19.0
（８）｜ν２１−ν２２｜＝38.7
（９）Ｄ／ｆ＝0.84
【０１０１】
以上のように、本第２実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしていることが分かる。また、図６に、この第２実施例に係る接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。この図６に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第２実施例に係る接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【０１０２】
［第３実施例］
図７は、第３実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第３実施例に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、から構成される。
【０１０３】
第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との貼り合わせレンズ、両凸レンズＬ３３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５との貼り合わせレンズで構成される。
【０１０４】
以下の表３に、この図７に示した第３実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。なお、表３に示す面番号１〜１６は図７に示す番号１〜１６に対応している。
【０１０５】
（表３）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝5.9
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1    11.770     3.70    1.804200    46.486
2    18.500     0.84    1.755200    27.512
3     7.730     3.30
4   -50.400     1.88    1.805180    25.432
5   -11.400     0.67    1.516800    64.103
6   -84.000     4.00
7    -8.400     3.30    1.729160    54.660
8    -9.200     9.80
9   -80.680     0.83    1.805180    25.432
10    20.200     5.40    1.729160    54.660
11   -20.200     0.17
12    19.700     3.00    1.729160    54.660
13  -145.000     0.14
14    11.200     2.70    1.729160    54.660
15    50.400     0.80    1.761820    26.517
16    15.530      (ER)
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝20.8
（２）ｆ３／ｆ＝1.05
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝17.9
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.53
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.77
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-6.72
（７）｜ν１１−ν１２｜＝8.73
（８）｜ν２１−ν２２｜＝38.7
（９）Ｄ／ｆ＝0.98
【０１０６】
以上のように、本第３実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしていることが分かる。また、図８に、この第３実施例に係る接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。この図８に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第３実施例に係る接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【０１０７】
［第４実施例］
図９は、第４実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第４実施例に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、から構成される。
【０１０８】
第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との貼り合わせレンズ、両凸レンズＬ３３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５との貼り合わせレンズで構成される。
【０１０９】
以下の表４に、この図９に示した第４実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。なお、表４に示す面番号１〜１６は図９に示す番号１〜１６に対応している。
【０１１０】
（表４）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝6.9
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1    10.770     2.70    1.755000    52.285
2    13.370     1.84    1.755200    27.512
3     7.200     3.34
4   -21.100     1.55    1.805180    25.432
5   -10.200     0.63    1.497000    81.609
6  -109.700     2.54
7   -11.100     2.67    1.755000    52.285
8   -10.200     9.63
9  -117.000     0.83    1.805180    25.432
10    23.800     5.34    1.729160    54.660
11   -17.800     0.16
12    25.200     2.68    1.729160    54.660
13  -133.400     0.16
14    11.230     3.13    1.729160    54.660
15   133.600     0.83    1.761820    26.517
16    13.400     (ER)
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝47.9
（２）ｆ３／ｆ＝1.10
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝7.32
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.16
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.72
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-6.35
（７）｜ν１１−ν１２｜＝24.84
（８）｜ν２１−ν２２｜＝56.2
（９）Ｄ／ｆ＝0.96
【０１１１】
以上のように、本第４実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしていることが分かる。また、図１０に、この第４実施例に係る接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。この図１０に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第４実施例に係る接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【０１１２】
［第５実施例］
図１１は、第５実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第５実施例に係る接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面Ｉは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、から構成される。
【０１１３】
第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、両凸レンズＬ１１と両凹レンズＬ１２との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との貼り合わせレンズで構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹レンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との貼り合わせレンズ、両凸レンズ形状に非球面正レンズＬ３３、及び、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との貼り合わせレンズで構成される。
【０１１４】
ここで、非球面正レンズＬ３３の物体側の面は非球面形状に形成されており、この非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。
【０１１５】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10          （ａ）
【０１１６】
以下の表５に、この図１１に示した第５実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。なお、レンズデータにおいて、非球面形状に形成されている面には、面番号の右側に＊を示す。また、この非球面に対しては、表５において、上述の非球面式（ａ）の円錐係数κ及び非球面係数Ａnの値を示す。この非球面係数Ａnにおいて、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。また、表５に示す面番号１〜１６は図１１に示す番号１〜１６に対応している。
【０１１７】
（表４）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝6.0
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1    10.890     3.73    1.755000    52.285
2  -168.100     0.84    1.720000    43.689
3     7.340     3.95
4   -17.950     1.82    1.805180    25.432
5    -9.950     0.69    1.516800    64.103
6   -79.200     2.36
7   -14.800     2.71    1.589130    61.088
8   -12.880    10.23
9  -117.650     0.83    1.805180    25.432
10    31.250     5.30    1.729160    54.660
11   -17.580     0.14
12*   25.410     2.72    1.729160    54.660
13  -302.500     0.16
14    10.910     3.74    1.729160    54.660
15  -238.300     0.82    1.761820    26.517
16    13.450     (ER)
非球面データ
κ        Ａ4         Ａ6         Ａ8         Ａ10
第１２面    0.0000    0.00E+00    0.51E-07    0.00E+00    0.00E+00
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝14.3
（２）ｆ３／ｆ＝1.07
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝11.06
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.17
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.73
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-9.26
（７）｜ν１１−ν１２｜＝8.76
（８）｜ν２１−ν２２｜＝38.7
（９）Ｄ／ｆ＝1.02
【０１１８】
以上のように、本第５実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしていることが分かる。また、図１２に、この第５実施例に係る接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。この図１２に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第５実施例に係る接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【０１１９】
［第６実施例］
この第６実施例は、図１３に示すように、第１実施例で示した接眼レンズ３の物体側に付加レンズＧａｄを配置した構成を示している。ここで、付加レンズＧａｄは、物体側から順に、負の屈折力を有する前レンズ群Ｇａｄ１と、正の屈折力を有する後レンズ群Ｇａｄ２と、を有して構成されている。また、前レンズ群Ｇａｄ１は、両凹レンズＬ１から構成され、後レンズ群Ｇａｄ２は、両凸レンズＬ２から構成される。
【０１２０】
以下の表６に、この図１３に示した第６実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。なお、この表６において、ｆａｄは付加レンズＧａｄの焦点距離を示し、ｆａｌｌは、付加レンズＧａｄと接眼レンズ３の合成焦点距離を示す。また、表６に示す面番号１〜２０は図１３に示す番号１〜２０に対応している。
【０１２１】
（表６）
全体諸元
ｆ  ＝10
２ω＝82°
ＥＲ＝6.0
ｆａｄ＝-445.1
ｆａｌｌ＝8.43
レンズデータ
ｍ      ｒ        ｄ       ｎｄ      νｄ
1   -17.520     0.77    1.516800    63.881
2    32.000     1.30
3   203.200     2.50    1.568830    55.987
4   -16.000     0.50
5    11.200     3.70    1.772500    49.615
6  -168.100     0.85    1.723420    37.935
7     7.600     3.30
8   -31.000     1.90    1.805180    25.432
9   -10.600     0.65    1.516800    64.103
10   -80.700     4.00
11    -8.100     3.40    1.772500    49.615
12    -9.500    10.05
13  -114.300     0.84    1.805180    25.432
14    24.540     5.40    1.729160    54.660
15   -19.400     0.17
16    23.200     3.00    1.729160    54.660
17   -89.100     0.18
18     9.500     2.70    1.729160    54.660
19    33.600     0.90    1.761820    26.517
20    10.560     (ER)
条件対応値
（１）｜ｆ１２｜／ｆ＝229.3
（２）ｆ３／ｆ＝1.06
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝121.8
（４）Ｒｆ／（ｄ１１／ｎ１１＋ｄ１２／ｎ１２）＝4.34
（５）Ｒｒ／ｆ＝0.76
（６）ｆ１Ａ／ｆ＝-11.1
（７）｜ν１１−ν１２｜＝11.6
（８）｜ν２１−ν２２｜＝38.7
（９）Ｄ／ｆ＝1.01
（１０）Ｄａｄ１／ｆ＝0.13
（１１）Ｄａｄ２／ｆ＝0.05
（１２）｜ｆａｄ／ｆ｜＝44.51
（１３）（−ｆａｄ１）／ｆａｄ２＝0.83
（１４）｜Ｒｆａｄ１／Ｒｒａｄ１｜＝0.55
（１５）｜Ｒｆａｄ２／Ｒｒａｄ２｜＝12.70
（１６）νａｄ１−νａｄ２＝7.88
（１７）νａｄ１＝63.881
【０１２２】
以上のように、本第６実施例に係る接眼レンズ３は、上記条件式（１）〜（９）の全てを満たしているとともに、付加レンズＧａｄは、上記条件式（１０）〜（１７）の全てを満たしていることが分かる。また、図１４に、この第６実施例に係る付加レンズＧａｄを備える接眼レンズ３のｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差及び非点収差の諸収差図を示す。この図１４に示す各収差図及び上述の諸元値から明らかなように、本第６実施例に係る付加レンズＧａｄを備える接眼レンズ３は、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えていることが分かる。
【符号の説明】
【０１２３】
ＴＳ  望遠鏡光学系    ３  接眼レンズ    Ｂ２  筐体
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ１Ａ  第１レンズ成分    Ｇ１Ｂ  第２レンズ成分
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｇａｄ  付加レンズ    Ｇａｄ１  前レンズ群    Ｇａｄ２  後レンズ群
【図１】
0005632718.tif 000002
【図２】
0005632718.tif 000003
【図３】
0005632718.tif 000004
【図４】
0005632718.tif 000005
【図５】
0005632718.tif 000006
【図６】
0005632718.tif 000007
【図７】
0005632718.tif 000008
【図８】
0005632718.tif 000009
【図９】
0005632718.tif 000010
【図１０】
0005632718.tif 000011
【図１１】
0005632718.tif 000012
【図１２】
0005632718.tif 000013
【図１３】
0005632718.tif 000014
【図１４】
0005632718.tif 000015