(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、
前記第１のモバイルデバイスの前記動きに応じて、第２のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールと、
画像を撮像して、前記時刻同期に基づいて前記画像にタイムスタンプを付加する撮像モジュールと
を備え、
前記時刻同期は、前記第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行され、
前記動きが検出されると、時刻同期要求および前記時刻同期要求に対する応答のうちの１つ以上は、遅延期間が満了してから送信されるシステム。
【請求項２】
前記同期モジュールはさらに、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後に前記時刻同期要求を送信し、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する前記応答を受信し、
前記応答に基づいて、前記第１のモバイルデバイスと前記第２のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記時刻同期要求は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記同期モジュールはさらに、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求を受信し、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後で前記時刻同期要求に対する前記応答を送信する請求項１から３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する第１の動き署名を少なくとも部分的に含み、前記時刻同期要求は、前記第２のモバイルデバイスの動きに対応する第２の動き署名を含み、前記同期モジュールは、前記第１の動き署名が前記第２の動き署名に一致する場合に前記応答を送信する請求項４に記載のシステム。
【請求項６】
ユーザ入力を受信するユーザインターフェースをさらに備え、前記同期モジュールはさらに、前記ユーザ入力に応じて前記第１のモバイルデバイスを動き決定モードに移行させる請求項１から５のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項７】
前記同期モジュールは、前記同期要求を許可または拒否する選択肢を更に提示する請求項１から６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項８】
第１のタイムスタンプは前記第１のモバイルデバイスによって撮像された第１の画像に付加され、
第２のタイムスタンプは前記第２のモバイルデバイスによって撮像された第２の画像に付加され、
前記第１のタイムスタンプは前記第２のモバイルデバイスを特定する情報を含み、前記第２のタイムスタンプは前記第１のモバイルデバイスを特定する情報を含む請求項１から７のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項９】
第１のモバイルデバイスの動きが検出されることに応じて第２のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールを備え、
前記時刻同期は、前記第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行され、
前記動きが検出されると、時刻同期要求および前記時刻同期要求に対する応答のうちの１つ以上は、遅延期間が満了してから送信される装置。
【請求項１０】
前記同期モジュールはさらに、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後に前記時刻同期要求を送信し、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する前記応答を受信し、
前記応答に基づいて前記第１のモバイルデバイスと前記第２のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記時刻同期要求は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記同期モジュールはさらに、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求を受信し、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後で前記時刻同期要求に対する前記応答を送信する請求項９から１１のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１３】
前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する第１の動き署名を少なくとも部分的に含む請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記時刻同期要求は、前記第２のモバイルデバイスの動きに対応する第２の動き署名を含み、前記同期モジュールは、前記第１の動き署名が前記第２の動き署名に一致する場合に、前記応答を送信する請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
ユーザ入力を受信するユーザインターフェースをさらに備え、前記同期モジュールはさらに、前記ユーザ入力に応じて動き決定モードに前記第１のモバイルデバイスを移行させる請求項９から１４のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１６】
コンピュータに、
第１のモバイルデバイスの動きを検出する手順と、
前記第１のモバイルデバイスの前記動きに応じて第２のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する手順と、
を実行させるためのプログラムであって、
前記時刻同期は、前記第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行され、
前記動きが検出されると、時刻同期要求および前記時刻同期要求に対する応答のうちの１つ以上は、遅延期間が満了してから送信する手順を実行させるプログラム。
【請求項１７】
前記コンピュータにさらに、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後に前記時刻同期要求を送信する手順と、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する前記応答を受信する手順と、
前記応答に基づいて前記第１のモバイルデバイスと前記第２のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する手順とを実行させる請求項１６に記載のプログラム。
【請求項１８】
前記時刻同期要求は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項１７に記載のプログラム。
【請求項１９】
前記コンピュータにさらに、
前記第２のモバイルデバイスから前記時刻同期要求を受信する手順と、
ランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了した後で前記時刻同期要求に対する前記応答を送信する手順と
を実行させる請求項１６から１８のいずれか一項に記載のプログラム。
【請求項２０】
前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第１のモバイルデバイスの前記動きに対応する第１の動き署名を少なくとも部分的に含む請求項１９に記載のプログラム。
【請求項２１】
前記時刻同期要求は、前記第２のモバイルデバイスの動きに対応する第２の動き署名を含み、前記コンピュータに、前記第１の動き署名が前記第２の動き署名に一致する場合に前記応答を送信する手順を実行させる請求項２０に記載のプログラム。
【請求項２２】
前記コンピュータにさらに、ユーザ入力に応じて動き決定モードに移行する手順を実行させる請求項１６から２１のいずれか一項に記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
実施形態は概して、時刻同期を行うことに関する。実施形態は具体的には、動きにトリガされる時刻同期に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のデジタルカメラからの画像をまとめて、（例えば、超解像法を利用して）より高品質の写真を生成したり、２つの別箇のカメラから立体画像対を取得したり、または、同時に複数のカメラで撮影された写真から３Ｄ（３次元）モデルを生成したりするとしてよい。所与のシーンを再構成する際に、特に、撮影したシーンに動く物体がある場合、同一の瞬間の画像データをカメラ毎に撮影するべく、時刻同期を利用することができる。しかし、実際には、複数の異なるカメラは通常、同一の時刻基準を共有することはなく、カメラ毎に独立した自励発振器が設けられている。したがって、複数の異なるカメラから得られるタイムスタンプは、ネットワークベースの時刻基準が利用できない限り、写真を組み合わせる際には有用でない場合がある。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
本発明の実施形態のさまざまな利点は、以下に記載する明細書および請求項を読み進めることで、そして、以下の図面を参照することにより、当業者には明らかになる。図面は以下の通りである。
【図１】実施形態に係る、時刻同期環境の一例を説明するためのブロック図である。
【図２】ある実施形態に係る、時刻同期手順の一例を示す図である。
【図３】ある実施形態に係る、時刻同期を実行する方法の一例を示すフローチャートである。
【図４】ある実施形態に係るカメラの一例を示すブロック図である。
【図５】ある実施形態に係る画像再構成の一例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
実施形態によると、第１のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、第１のモバイルデバイスの動きに応じて、第２のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールとを備える装置が提供されるとしてよい。時刻同期は、第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく実行可能である。
【０００５】
実施形態はさらに、第１のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、第１のモバイルデバイスの動きに応じて時刻同期を実行する同期モジュールとを備えるシステムを含むとしてよい。時刻同期は、第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく実行可能である。当該システムはさらに、画像を撮像して、時刻同期に基づいてタイムスタンプを画像に付加する撮像モジュールを備えるとしてよい。
【０００６】
他の実施形態は、一連の命令を備えるコンピュータ可読格納媒体を含むとしてよい。当該命令をプロセッサで実行すると、第１のモバイルデバイスは、第１のモバイルデバイスの動きを検出して、第１のモバイルデバイスの動きに応じて第２のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する。時刻同期は、第１のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく、実行されるとしてよい。
【０００７】
図１は、複数のモバイルデバイス１２（１２ａ−１２ｃ）が、ネットワーク（例えば、アクセスポイント、基地局、セルラー方式ネットワークインフラストラクチャ）１６または共通時刻基準にアクセスすることなく、互いに（例えば、ピアツーピア無線インターフェースを用いて）ピアツーピア時刻同期１４を実行する環境１０を示す図である。モバイルデバイス１２は、カメラ、モバイルインターネットデバイス（ＭＩＤ）、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線スマートフォン、メディアプレーヤ、ノート型コンピュータ、電子書籍リーダ、または、これらの任意の組み合わせを含むか、または、これらの一部であるとしてよい。各デバイス１２の内部クロック１８、２０、２２の間のオフセットを知っていることは、有利に働くとしてよい。例えば、撮像（静止画像または動画像）を行う場合、クロックオフセットは、モバイルデバイス１２が撮像した時間依存性のシーンを再構成する際に利用することができる。
【０００８】
図示した例では、各モバイルデバイス１２は、３次元でモバイルデバイス１２の動きを検出するセンサ２４、２６、２８を有する。例えば、モバイルデバイス１２ｂのセンサ２６は、加速度計を持つとしてよい。モバイルデバイス１２ａのセンサ２４は、ジャイロスコープ等の動き感知素子を持つとしてよい。検出された動きは、時刻同期１４をトリガするべく、デバイス１２を揺らしているか、デバイス１２のうち２以上のデバイス１２を一緒にタップしている等の動作を行っているデバイス１２のユーザに対応付けられるとしてよい。各モバイルデバイス１２は、動きを検出することに応じて１以上の他のデバイスに対して時刻同期１４を実行する同期モジュール３０を含むとしてよい。上述したように、時刻同期１４は、モバイルデバイス１２においてネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行可能である。時刻同期１４に起因するクロックオフセットは、オフセットデータ３２、３４、３６として、各モバイルデバイス１２にローカルに格納されているとしてよい。
【０００９】
ここで図２を参照すると、第１のモバイルデバイス（デバイス１）が、第１のモバイルデバイスの動きに応じて、第２のモバイルデバイス（デバイス２）に対して時刻同期手順を実行しているタイミングチャート３８を図示している。図示した例では、第１のモバイルデバイスは、第２のモバイルデバイスが受信した時刻同期要求４０をブロードキャストする。時刻同期要求４０は、出発時刻（ＴｏＤ）スタンプと、数多くの他のパラメータとを共に含むとしてよい。以下の表１は、時刻同期要求４０のフレーム形式の一例を示している。
【表１】
0005646063.tif 000002
【００１０】
「フレーム種類」は、フレームが同期要求、同期要求に対する応答等であるか否かを特定するとしてよく、送信機アドレスは、図示した例の場合、第１のモバイルデバイスのアドレスを示すとしてよい。「アドレス」は、普遍的に一意のＭＡＣ（媒体アクセス制御）アドレスであるとしてよく、第１のモバイルデバイスは、同期要求４０の送信を行うのはランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了するまで待機するとしてよい。これは、複数のデバイスからの要求同士が衝突する危険性を最小限に抑えるためである。また、「受信機アドレス」は、エリア内の他のデバイスが監視しているブロードキャストアドレスであってよい。「ダイアローグトークン」は、エリア内に複数の送信デバイスがある場合、複数の異なるデバイスからの時刻同期要求フレームを区別するべく利用するとしてよい。「ＴｏＤスタンプ」は、フレームが送信されたタイミングで（例えば、ランダム遅延期間が満了した後に）付与することができ、「ユーザが理解し易い名前」とは、第１のモバイルデバイスについてのユーザが定義した識別子／ストリングであってよい（例えば、「マイクのカメラ」）。ユーザが理解し易い名前を利用することによって、ユーザは、他のデバイスからの時刻同期要求を許可するか否かをより容易に判断することができるようになるとしてよい。
【００１１】
第２のモバイルデバイスは、時刻同期要求４０を受信すると、時刻同期要求４０の到着時刻（ＴｏＡ）を決定して、要求フレームに含まれている送信機アドレスおよび／またはダイアローグトークンに基づいて、時刻同期要求４０のソースを特定するとしてよい。第２のモバイルデバイスはさらに、振動および／または軽い衝突等のローカルな動きを検出すると、時刻同期要求４０への応答４２を生成してランダム遅延期間が満了した後に送信するとしてよい。上述したが、ランダムな遅延期間は、同じ時刻同期要求４０を受信するデバイスが同時に応答して衝突が発生しないように、設定されるとしてよい。このため、ランダム遅延は均等分布に基づいて選択されるとしてよい（例えば、［０，ｍａｘ＿ｄｅｌａｙ］）。
【００１２】
時刻同期応答４２は、要求４０のＴｏＡおよび時刻同期応答４２のＴｏＤを特定するユニキャストフレームであってよい。下記の表２は、時刻同期応答４２のフレーム形式の一例を示す。
【表２】
0005646063.tif 000003
【００１３】
偶発的な時刻同期応答４２の送信をフィルタリングで除くべく、第１のモバイルデバイスで検出された動きの署名を同期要求４０に符号化するとしてよい。第２のモバイルデバイスは、受信した動き署名を、第２のモバイルデバイスで検出された動きに対応するローカルに生成された署名と比較するとしてよい。同期応答４２の送信が行われるのは、２つの署名が予め定められたレベルの確実性を満足させて（例えば、所定の関係を満足させて）一致する場合に限定される。
【００１４】
図示した第１のモバイルデバイスは、同期応答４２を受信すると、応答４２のＴｏＡを決定し、これら２つのデバイスのクロックオフセットを計算するとしてよい。この計算は、以下のように実行されるとしてよい。
【数１】
0005646063.tif 000004
【００１５】
例えば、第１のモバイルデバイスのローカルクロックが午後１時３０分を指し、第１のモバイルデバイスのローカルクロックと第２のモバイルデバイスのクロックとの間のオフセットが＋２分である場合、第１のモバイルデバイスは、第２のモバイルデバイスのクロックが、午後１時３２分であると判断することができる。このような方法を利用することによって、一のデバイスは、ネットワークのマスタークロックを利用することなく、同時に複数のデバイスに対して同期することができる。さらに、時刻同期手順が分散して行われるので、各デバイスが他のデバイスのクロック値を複製する場合よりも、時刻同期手順が高速化および高効率化され得る。さらに、最近のクロックは精度が比較的高いので、２つのデバイスを再同期させる必要があることはあまり多くない。例えば、クロック精度が１０ｐｐｍの２つのデバイス間のドリフトは、５０秒につき最大でも１ｍｓである。したがって、１ｍｓの精度を維持するためには、２つのデバイスは５０秒毎に再同期すればよい。
【００１６】
図３は、ローカルモバイルデバイスと１以上の他のモバイルデバイスとを同期させる方法４４を示す図である。方法４４は、一連のロジック／モジュール命令として、実行可能ソフトウェアで実装され得る。一連のロジック／モジュール命令は、メモリの機械可読媒体またはコンピュータ可読媒体、例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、ファームウェア、フラッシュメモリ等に格納されているか、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、相補型金属酸化膜半導体（ＣＭＯＳ）またはトランジスタ−トランジスタロジック（ＴＴＬ）技術等の回路技術を利用する固定機能ハードウェアに格納されているか、または、これらの任意の組み合わせに格納されている。例えば、方法４４に示している処理を実行するコンピュータプログラムコードは、１以上のプログラミング言語を任意に組み合わせて記述するとしてよい。例えば、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋等のオブジェクト指向型プログラミング言語、および、「Ｃ」型プログラミング言語または同様のプログラミング言語等の従来のプロシージャ型プログラミング言語で記述するとしてよい。
【００１７】
処理ブロック４６では、デバイスのユーザインターフェースを介してユーザ入力を受信する。ユーザ入力は、小型および／または単純なタッチスクリーン、ボタン、マイクロフォン等を利用して入力され得るが、ブロック４８において、モバイルデバイスを動き決定モードに移行させるために用いることができる。このため、モバイルデバイスは、モバイルデバイスの動きを常に監視することなく、ユーザが時刻同期をイネーブルしたタイミングを決定することができるとしてよい。動き（例えば、しきい値範囲内の振動、軽い衝突、タップ等）がブロック５０で検出されると、ブロック５２では、時刻同期要求を他のモバイルデバイスから受信したか否かを判断するとしてよい。上述したように、時刻同期要求フレームは、送信元のモバイルデバイスのアドレス、ブロードキャストアドレス、ダイアローグトークン、ＴｏＤスタンプ、送信元のモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前（ローカルモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る）、送信元のモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。
【００１８】
時刻同期要求を受信した場合、図示しているブロック５４では、要求フレームに含まれている情報、例えば、送信機アドレスおよび／またはダイアローグトークンに基づいて、要求のソース（例えば、送信元のモバイルデバイス）を特定する。ブロック５４ではさらに、２つのデバイスの動き署名が一致することを確認する。さらに、送信元のモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前は、同期要求を許可または拒否する選択肢と共に、ローカルモバイルデバイスのユーザに提示され得る（例えば、「マイクのカメラからの同期要求を許可しますか？」）。
【００１９】
ブロック５６では、ブロック５８において応答を送信する前に、ランダム遅延期間を置く。上述したように、応答フレームは、要求送信元のモバイルデバイスのアドレス、ローカルモバイルデバイスのアドレス、ダイアローグトークン、ＴｏＡスタンプ、ＴｏＤスタンプ、ローカルモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前（要求送信元のモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る）、および、ローカルモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。このように、送信された応答によって、要求送信元のモバイルデバイスは、２つのモバイルデバイス間のクロックオフセットを計算することができるようになり、オフセットデータを自分の内部メモリに格納することができるようになる。
【００２０】
図示した方法４４はさらに、ローカルモバイルデバイスにおいてクロックオフセットを決定することができる。このため、ブロック５２において時刻同期要求を受信していない場合、ブロック５９では、ランダム遅延期間が満了するまで待機する。時刻同期要求は、ブロック６０において送信される。時刻同期要求フレームは、上述したように、ローカルモバイルデバイスのアドレス、ブロードキャストアドレス、ダイアローグトークン、ＴｏＤスタンプ、ローカルモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前（要求送信元のモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る）、ローカルモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。
【００２１】
ブロック６２においてタイムアウトになる前に要求に対する応答が検出されると、図示されているブロック６４では、２つのモバイルデバイスの動き署名が一致することを確認して、応答に基づいてクロックオフセットを決定する。先述したように、クロックオフセットを決定するためには、上述した数１を利用した計算を行うとしてよい。方法４４は、複数のモバイルデバイスについて、そして、対象となるデバイスを再同期させるべく、周期的に繰り返し実行されるとしてよい。
【００２２】
ブロック６２においてタイムアウトになった後にも応答が受信されていないと判断されると、ブロック６１において再試行の制限に達したか否かを判断するとしてよい。制限に達している場合、図示している方法４４はブロック５０の動き決定処理に戻る。制限に達していない場合、上述したように、デバイスはランダム期間が満了するまで待機した後、ブロック６０において時刻同期要求を再送するとしてよい。
【００２３】
図４は、モバイルデバイスの一例を示す図である。当該例では、カメラ６６が、撮像モジュール６７と、１以上のプロセッサコア（不図示）を有するプロセッサ６８とを備える。各プロセッサコアは、命令フェッチユニット、命令デコーダ、レベル１（Ｌ１）キャッシュ、実行ユニット等を持っており、完全な機能を有するとしてよく、オペレーティングシステム（ＯＳ）、デバイスドライバおよびその他のさまざまなソフトウェアアプリケーションを実行することができる。プロセッサ６８はさらに、カメラ６６の動き（例えば、振動、軽い衝突、タップ）に応じて、ローカルクロック７６および１以上の他のモバイルデバイス（例えば、カメラ）のクロックに対する時刻同期をカメラ６６に実行させる時刻同期ロジックを実行するとしてよい。
【００２４】
一例を挙げると、カメラ６６のユーザは、比較的単純なユーザインターフェース（ＵＩ）７４を介してカメラを動き決定モードに移行させて、動き決定モードでは、加速度計またはジャイロスコープ等の動きセンサ７８に３次元で動きを検出させ、動きの署名を生成させる。無線送受信機８０は、タイムスタンプが付与された同期要求／応答を他のモバイルデバイスとの間で送受信するために用いられるとしてよい。これらの要求／応答に基づいて、クロックオフセットが決定される。クロックオフセットは、カメラ６６のランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）７０、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）７２、ファームウェア、フラッシュメモリ等にローカルに格納されるとしてよい。時刻同期ロジックはさらに、プロセッサ６８によって実行されるべくカメラ６６のＲＡＭ７０、ＰＲＯＭ７２等から取得されるとしてよく、プロセッサ６８またはほかのマイクロコントローラの固定機能ハードウェア、または、これらの組み合わせで実装されるとしてよい。
【００２５】
図５は、時間の経過とともに変化するコンテンツを持つシーン８２を示す図である。図示した例では、シーン８２の第１の画像（静止画像または動画像）８４を、第１のカメラで撮像して、シーン８２の第２の画像８６を第２のカメラで撮像する。カメラ６６（図４）の時刻同期ロジック等の時刻同期ロジックを第１および第２のカメラが含む場合、第１のカメラと第２のカメラと間のクロックオフセットを考慮したタイムスタンプ（ＴＳ）８８、９０を画像８４、８６に付与することができるので、時間依存性のシーンを再構築することができる。例えば、第１の画像８４のタイムスタンプ８８はさらに、第１の画像８４に対応付けられているカメラに対するクロックオフセットと共に、第２の画像８６に対応付けられているカメラを特定するとしてもよい。第２の画像８４のタイムスタンプ９０についても同様の方法を利用することができる。時刻同期ロジックはさらに、超解像画像、３Ｄモデル等を生成するために用いるとしてもよい。
【００２６】
実際、第１および第２のカメラが互いに軽く衝突したこと（または同様の動き）に応じて時刻同期すると、第１のカメラは無線メッセージを第２のカメラに送り、その後の時刻Ｔにおいて写真を撮影するよう第２のカメラに指示する。第２のカメラは、時刻Ｔで写真を撮るプランを確認する無線メッセージで応答するとしてよい。時刻Ｔで写真を撮ると、両方のカメラは、無線で画像をやり取りして、それぞれが３Ｄ構造を作成するとしてよい。
【００２７】
本明細書で説明した実施形態は、あらゆる種類の半導体集積回路（ＩＣ）チップで利用することができる。これらのＩＣチップの例としては、これらに限定されないが、プロセッサ、コントローラ、チップセット素子、プログラム可能ロジックアレイ（ＰＬＡ）、メモリチップ、ネットワークチップ等が含まれる。さらに、一部の図面では、信号伝導ラインは線で表している。一部のラインについては他のものに比べて太くなっている場合があるが、これは相対的に重要な構成要素である信号経路を表すものであり、重要な構成要素である信号経路の数を表す数字が割り当てられており、および／または、主に情報が流れる方向を示すべく１以上の終端に矢印を表示している。しかし、これは限定的に解釈されるべきではない。むしろ、このように追加している詳細な情報については、回路を理解しやすいように、１以上の実施形態例に関連付けて参考にするとしてよい。信号線については、追加情報の有無に関わらず、実際には複数の方向に移動する１以上の信号を含むとしてよく、任意の適切な種類の信号方式、例えば、差動対として実現するデジタル線またはアナログ線、光ファイバ線、および／または、シングルエンドラインで実現するとしてよい。
【００２８】
サイズ／モデル／値／範囲の例を挙げている場合もあるが、本発明の実施形態はこれらに限定されるものではない。製造技術（例えば、フォトリソグラフィー）は時代と共に成熟するので、より小型のデバイスが製造可能になるものと期待される。また、ＩＣチップおよび他の構成要素に対する公知の電力／グラウンド接続は、図中に図示している場合もあれば、図示していない場合もある。これは、図示および説明を簡略化するためであり、本発明の実施形態の特定の側面をあいまいにすることを避けるためである。さらに、配置については、本発明の実施形態をあいまいにすることを避けるべくブロック図で図示している。ブロック図で図示している理由としてはさらに、このようなブロック図で示す配置の実施例に関する具体的な内容は実施形態を実施し得るプラットフォームに大きく左右されること、つまり、このような詳細な内容については当業者の知識の範囲内であることが挙げられる。具体的且つ詳細な内容（例えば、回路）は本発明の実施形態例を説明するために記載しているが、当業者には、本発明の実施形態は、こういった具体的且つ詳細な内容を採用することなく、または、これらの変形例を用いて実施可能であることが明らかである。このため、上記の説明は本発明を限定するものではなく説明するためのものと考えられたい。
【００２９】
「結合」という用語は、直接的または間接的に関わらず、複数の構成要素のあらゆる種類の関係を表すために本明細書で用いられる用語であるとしてよい。そして、電気的接続、機械的接続、流体による接続、光学的接続、電磁的接続、電気機械的接続またはその他の種類の接続を意味するとしてよい。また、「第１」、「第２」等の用語は、本明細書において分かりやすく説明するためだけに用いられており、特に明記されていない限り、時間的または時系列的に特に重要な意味を持つものではない。
【００３０】
当業者であれば、上記の説明から、本発明の実施形態に係る広範囲にわたる技術はさまざまな形態で実施可能であることに想到するであろう。このため、本発明の実施形態は具体例に基づいて説明してきたが、本発明の実施形態の真の範囲は、図面、明細書および請求項を参照すれば当業者には他の変形例が明らかであるので、これらに限定されるものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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