(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
データセンター資源の容量を表す表現を与えるためにコンピュータが実行する方法であって、前記データセンター資源はデータセンター内のデータセンター機器の少なくとも１つの要素の機能をサポートし、前記方法が、
コンピュータが、データセンター内の位置における第１データセンター資源の容量の第１の大きさと、前記データセンター内の前記位置における少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量の第２の大きさとを含む容量情報を受け取る動作と、
前記コンピュータが、前記第１および第２の大きさを含む容量情報に基づいて、前記少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを求める動作と、
前記コンピュータが、前記第１データセンター資源を特定するための表現と前記少なくとも１つの他のデータセンター資源を特定するための表現とに関連して、前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを表す表現を与える動作とを含む方法。
【請求項２】
前記少なくとも１つの他のデータセンター資源が前記データセンター内の特定位置において第１データセンター資源に関連付けられている、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記過剰容量の大きさを求める動作が、前記データセンター機器を収納するラック内の位置における過剰容量の大きさを求める動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ラック内の位置における過剰容量の前記大きさを求める動作が、Ｕスペース位置における過剰容量の大きさを求める動作を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記過剰容量の大きさを求める動作が、電力の容量不足によって使用できないラック空間の過剰容量の大きさ求める動作、冷却の容量不足によって使用できない電力の過剰容量の大きさを求める動作、分配可能な電力の容量不足によって使用できない電力分配の過剰容量の大きさを求める動作、或いは、冷却の容量不足によって使用できない物理的空間の過剰容量の大きさを求める動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記過剰容量の大きさを求める動作が、ネットワーク接続性の容量不足によって使用できない電力分配の過剰容量の大きさを求める動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記過剰容量の大きさを求める動作が、重量支持の容量不足によって使用できないＵスペースの過剰容量の大きさを求める動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記過剰容量の大きさを表す表現を与える動作が、前記表現を別のシステム要素に与える動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記過剰容量の大きさを表す表現を与える動作が、前記表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記コンピュータシステムのユーザに提示される表現が、前記データセンター内の特定位置において前記少なくとも１つの他のデータセンター資源に関連付けられている前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記コンピュータシステムのユーザに提示される表現が、前記第１データセンター資源を特定するための識別子と、前記少なくとも１つの他のデータセンター資源を特定するための識別子とを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記コンピュータが、少なくとも１つの他の配置に比べて、前記第１データセンター資源の前記過剰容量の大きさを最小化する前記データセンター機器の配置を特定する動作と、
前記コンピュータが、前記データセンター機器の配置を外部実体に与える動作とをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記データセンター機器の配置を特定する動作が、データセンター機器の少なくとも１つの要素の位置を決定する動作を含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記コンピュータが、前記データセンター内の前記位置における第２データセンター資源の容量の第３の大きさを含む容量情報を受け取る動作と、
前記コンピュータが、前記第２および第３の大きさを含む容量情報に基づいて、前記少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない前記第２データセンター資源の過剰容量の大きさを求める動作と、
前記コンピュータが、前記少なくとも１つの他の配置に比べて、前記第１および第２データセンター資源の過剰容量の大きさの総計を最小化するデータセンター機器の配置を特定する動作と、
前記コンピュータが、前記データセンター機器の配置を外部実体に与える動作とをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
データセンター資源の容量を表す表現を与えるためのシステムであって、
データセンター内の位置における第１データセンター資源の容量の第１の大きさと、前記データセンター内の前記位置における少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量の第２の大きさとを含む容量情報を表すデータを受け取るように構成された入力モジュールと、
前記少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを表すデータを与えるように構成された出力モジュールと、
前記入力モジュール及び前記出力モジュールに結合されたコントローラとを含み、
前記コントローラが、前記第１および第２の大きさを含む容量情報を表すデータを前記入力モジュールから受け取り、前記容量情報を表すデータに基づいて、前記少なくとも１つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを求め、前記第１データセンター資源を特定するための表現と前記少なくとも１つの他のデータセンター資源を特定するための表現とに関連して、前記第１データセンター資源の過剰容量の大きさを表すデータを前記出力モジュールに与えるよう構成されたシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
技術分野
本発明の実施形態は概ね実体の管理に関し、より詳細には設備の電力及び冷却を管理するための方法及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
関連技術
コンピュータ、通信及び他の電子機器用の集中データセンターは長年にわたって使用されており、最近ではインターネットの利用増大に伴って、インターネット・サービスプロバイダ(IPS)、アプリケーション・サービスプロバイダ(ASP)、及びインターネット・コンテンツプロバイダにホスティングサービスを提供する大規模なデータセンターがますます普及している。典型的な集中データセンターは、電力、冷却、及び外部の通信設備への接続を必要とする多数の機器ラックを含んでいる。近代的なデータセンター及びネットワークルームでは、これら設備内で使用される計算機器の密度増大により、設備の冷却及び電力システムに負担がかかっている。かつては、データ設備内の各機器筐体の典型的な電力消費は1kW台であった。サーバーブレード及び機器ラックにおける他の高電力密度機器を使用すると、機器ラックが10kW或いは最大25kWもの電力を消費することも珍しくない。
【０００３】
典型的には、コンピュータ機器に消費される電力は熱に変換され、典型的には、設備の冷却要件は当該設備の電力要件に基づいて決定される。典型的なデータセンターは、その内部に冷却用空気を分散させるために、上げ床の下方に空気プレナムを用いる。１つ又は複数のコンピュータルーム空気調和機(CRAC)又はコンピュータルーム・エアハンドラ(CRAH)は、典型的にはデータルームの周辺部に沿って配置されており、これらユニットは部屋又は天井プレナムからの返り空気を引き込んで、冷却用空気を上げ床の下方で分散させる。冷却すべき機器ラックの前又は下方に穴あきタイルを配置して、床下からの冷却用空気にラック内の機器を冷却させることができる。
【０００４】
データセンター設計者が、その内部に設置された機器に必要な電力及び冷却を与えるためのデータセンターレイアウトを構成する際に助けとなる幾つかのツールが利用できる。これらのツールは典型的には、設計者がデータセンターの全体的電力要件及び従って全体的冷却要件を決定する補助となる。加えて、これらツールは、設計者が最適な機器レイアウトと電力ケーブル配線及び回路遮断器の適切なサイズ決定をおこなう補助ともなりうる。
【０００５】
既存のツールは設計者に電力分配に関する詳細なレイアウト情報を与える一方、典型的には、これらツールは設備の冷却必要性を判断する大きな助けにはならない。計算流体力学(CFD)を利用する高性能プログラムを用いて設備の冷却設計をモデル化できるが、そうしたプログラムの使用範囲はプログラムの複雑性により極めて限定されている。これらを使用すると極端に高額で時間を要する結果となる。Nakagawa等の米国特許出願第2003/0158718
Al号は、設備の冷却システムを設計する自動システムを記載している。Nakagawaのシステムでは、設備を、最大温度などの様々なパラメータの応答が既知である複数の事前特徴決定セル(ラックのクラスターなど)に鍵となるパラメータに基づいて分割する。このシステムは内蔵セル間の相互作用規則を用いて全体的な熱的性能を予測し、且つ機器レイアウトを最適化する。このシステムは、完全なCFD分析と比較して速度面のいくらかの改善をもたらすかも知れないが、事前特徴決定セルの使用に限定されており、セルの下のレベルを分析できない。又、セルは例えばCFD分析又は物理的試験を用いて特徴決定される必要がある。
【０００６】
上述したプログラム及びシステムは設備の冷却性能に関する理想的な結果を与えるもので、データセンターの冷却性能に大きく影響しかねない、実際の施設で頻繁に発生する状況を考慮しないことが多い。例えば、上げ床を使用する設備では、1つ又は複数の床パネルが存在しなかったり、1つ又は複数の穴あき床パネルが置き間違えられたりすると、データセンターの冷却性能に大きな影響を与え、実際の性能が計算した理想的性能から大きく異なる原因となりかねない。さらに、1つ又は複数の空気調和ユニットの性能低下は、設備の空気流と冷却特性を大きく変化させることがある。
【０００７】
設備の冷却性能を適切に分析できないことにより、典型的にはデータセンター設計者が冷却の観点から設備を過剰設計する原因となり、これが設備を高額にする一方で効率を低下させる結果となる。
【０００８】
既存のデータセンターでは、設備内の機器を、アップグレードした機器と取り替え且つ／又は新たな機器を既存の筐体に加えることが望ましい場合が多い。データセンターの管理者による設備の電力利用状況の監視を可能にする既存のツールが幾つか存在する。これらのツールには、ロードアイランド州ウェストキングストン所在のアメリカンパワーコンバージョン社から入手可能なInfrastruXure(登録商標)マネージャ及び/又はInfrastruXure(登録商標)セントラルが含まれる。
【０００９】
コンピュータ機器の冷却要件及び電力の増大につれ、新たな或いは取り替え機器を追加する前に、設備で適切な電力及び冷却が利用可能かどうかをデータセンター管理者が判断できるのが好ましい。典型的には、データセンター管理者は、データセンターの合計冷却容量が合計消費電力に対して十分かどうかを知っているか或いは確かめることができる。しかし、特に電力密度が高い機器が使われている場所では熱点が発生することがあり、又、単に設備レベルでの冷却容量の分析だけでは十分でないこともありうる。熱点を識別しようとする試みとして、データセンター管理者は設備全体で手動による温度測定を行い、熱点を改善するための修正措置を講じることもあろう。こうした修正措置は穴あき床パネルの再配置又は取り替え、筐体の再配置、及び/又は付加的な冷却容量の追加などが含まれることがある。何れの場合でも、これら修正措置は試行錯誤の上に行われることが多く、いくらかの熱点が除去されることもあるが、これら修正措置は、設備内の冷却用空気を方向転換することで別の熱点を発生させることがある。こうした試行錯誤的アプローチは、重要なデータセンターでは許容できない機器の不意な故障に繋がることがある。こうした故障を回避するため、データセンター管理者は、典型的には設備を過剰設計してしまい、設備をその十分な容量まで使用できなくなる。 
【発明の概要】
【００１０】
本発明の幾つかの側面は、一般にデータセンター実体及びそれらの関連資源の管理に関する。本発明の実施形態は、データセンターの冷却要件及び電力要件を求め、且つデータセンターの冷却及び電力システムの性能を監視するためのシステム及び方法を提供する。少なくとも1つの実施形態は、データセンターオペレータが、データセンター内に新たな機器を設置する助けとなるように、データセンターの特定の区域及び筐体で利用可能な電力及び冷却を特定できるようにするシステム及び方法を提供する。
【００１１】
本発明の一様態は、データセンター機器を管理するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、データセンター室のレイアウトの対話的表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作であって、該対話的表現により、該ユーザが、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与えることが可能となる、提示する動作と、非活動状態倉庫に配置されるデータセンター機器の前記1つ又は複数要素の識別子をユーザから受け取る動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素の表現を非活動状態倉庫に配置されたものとしてユーザに提示する動作とを含む。
【００１２】
前記方法は、データセンター機器の前記1つ又は複数要素の表現を非活動状態倉庫に配置されたものとして記録する動作を含むこともできる。
【００１３】
本発明の別の様態は、携帯計算装置におけるデータセンターの表現をナビゲートするためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する動作であって、該対話的表現により、該ユーザが、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与えることが可能となる、提示する動作と、前記データセンター内に配置されるデータセンター機器の1つ又は複数要素の識別子をユーザから受け取る動作と、データセンター機器の前記識別された1つ又は複数要素に関する情報をユーザに提示する動作とを含む。
【００１４】
前記方法では、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する前記動作が、データセンター室のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する動作を含むことができる。前記方法では、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する前記動作が、ラックのレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する動作を含むことができる。前記方法では、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する前記動作が、前記対話的表現に表されたデータセンター機器の1つ又は複数の要素に関する情報を受け取る動作を含むことができる。前記方法では、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する前記動作が、前記受け取られた情報に基づいて更新されるデータセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する動作を含むことができる。前記方法では、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する前記動作が、前記受け取られた情報に基づいて準リアルタイムで更新されるデータセンターの識別された空間のレイアウトの対話的表現を、前記携帯計算装置のユーザに提示する動作を含むことができる。前記方法では、データセンター機器の前記1つ又は複数要素の識別子をユーザから受け取る前記動作が、前記携帯計算装置を用いてデータセンター機器の前記1つ又は複数要素に関連付けられたバーコードを走査する動作を含むことができる。前記方法では、データセンター機器の前記識別された1つ又は複数要素に関する情報を前記ユーザに提示する前記動作が、ラック内に配置されたデータセンター機器の1つ又は複数要素に関する情報を前記ユーザに提示する動作を含むことができる。
【００１５】
本発明の一様態は、データセンター資源の冗長性を管理するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、データセンター機器の1つ又は複数要素に固有のデータセンター資源の冗長性レベルを求める動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される前記データセンター資源の前記冗長性レベルを与える動作とを含む。
【００１６】
前記方法では、前記データセンター資源は、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に与えられる冷却を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源は、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に与えられるネットワーク接続性を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源は、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に与えられる電力を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源は、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に与えられる電力分配を含むことができる。前記方法において、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される前記データセンター資源の前記冗長性レベルの表現を与える前記動作が、ラックの表現内の機器の前記1つ又は複数要素の表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作と、ラックの前記表現に関連して前記冗長性レベルを表示する動作とを含むことができる。
【００１７】
本発明の別の様態は、データセンター資源の容量の表現を与えるためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、第1データセンター資源の過剰容量であって、1つ又は複数の他のデータセンター資源の関連付けられた容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを求める動作と、前記第1データセンター資源の過剰容量の前記大きさを与える動作とを含む。
【００１８】
前記方法において、過剰容量の前記大きさを求める前記動作は、ラック内のUスペース位置における過剰容量の前記大きさを求める動作を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源はUスペースを含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源は電力を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源は電力を含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源は冷却を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源は電力分配を含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源は分配可能な電力を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源は物理的空間を含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源は冷却を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源は電力分配を含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源はネットワーク接続性を含むことができる。前記方法では、前記第1データセンター資源はUスペースを含むことができ、前記1つ又は複数の他のデータセンター資源は重量支持を含むことができる。
【００１９】
本発明の一様態は、データセンター資源の表現を与えるためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、ラックに与えられた前記データセンター資源の容量の状態を判断する動作と、前記状態を与える動作とを含む。
【００２０】
前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、電力容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、冷却容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、物理的空間の容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、重量支持の容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、容量の状態を判断する前記動作が、使用可能な容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、容量の状態を判断する前記動作が、使用されている容量の状態を判断する動作を含むことができる。
【００２１】
本発明の別の様態は、データセンター資源の表現を与えるためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、Uスペース位置に与えられた前記データセンター資源の容量の状態を判断する動作と、前記状態を与える動作とを含む。
【００２２】
前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、電力容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、冷却容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、物理的空間の容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、前記データセンター資源の容量の状態を判断する前記動作が、重量支持の容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、容量の状態を判断する前記動作が、使用可能な容量の状態を判断する動作を含むことができる。前記方法では、容量の状態を判断する前記動作が、使用されている容量の状態を判断する動作を含むことができる。
【００２３】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを管理するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、第1、第2、及び第3組のデータであって、それぞれが1つ又は複数のデータセンター機器データベース内で複数のデータセンター機器を記述する第1、第2、及び第3組のデータを維持する動作を含み、前記第3組が前記第2組の部分集合を含み、前記第2組が前記第1組の部分集合を含む。
【００２４】
前記方法では、前記第1組のデータは、標準データセンター機器に関するデータを含むことができる。前記方法では、前記第1組のデータは、システムシステムがホストとなるデータベース内に置くことができる。前記方法において、前記第2組のデータは、データセンター内に置くことができる。前記方法では、前記第2組のデータは、前記データセンター内での使用が承認されたデータセンター機器に関するデータを含むことができる。前記方法では、前記第2組のデータは、非標準データセンター機器に関するデータを含むことができる。前記方法では、前記第3組のデータは、データセンターで使用するのに好適なデータを含むことができる。前記方法において、前記第3組のデータは、携帯計算装置内に置くことができる。前記方法では、前記データセンター機器データベースに記憶するデータは、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、データセンター機器の電源プラグタイプと、必要なデータセンター機器プラグ数と、必要なデータセンター機器電力と、必要なデータセンター機器空気流と、必要なデータセンター機器ネットワーク接続性と、必要なデータセンター機器重量支持と、必要なデータセンター機器冷却と、必要なデータセンター機器物理的空間とうちの1つ又は複数を含むことができる。
【００２５】
前記方法は、非標準データセンター機器に関する前記データをシステムプロバイダがホストとなるデータベースに送信する動作をさらに含んでもよい。
【００２６】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを維持するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター及び該データセンター内に配置されたデータセンター機器を識別するデータセンター構成管理情報を送信する動作と、前記データセンター構成管理情報を前記データセンター機器データベースにおいて受け取る動作とを含む。
【００２７】
前記方法では、前記データセンター構成管理情報は、データセンターの物理的寸法と、前記データセンター物理的寸法内のデータセンター機器の位置と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルとのうち1つ又は複数を含むことができる。 
【００２８】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを維持するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター内に配置されたデータセンター機器の1つ又は複数要素に関連付けられたデータセンター資源消費及び生産情報を送信する動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に関連付けられた前記データセンター資源消費及び生産情報を、前記データセンター機器データベースにおいて受け取る動作とを含む。
【００２９】
前記方法において、1つ又は複数のデータセンターから、データセンター機器の1つ又は複数の要素に関連付けられたデータセンター資源消費及び生産情報を送信する前記動作は、データセンター機器の識別情報と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、使用されているデータセンター機器電源プラグタイプと、使用されているデータセンター機器プラグ数と、使用されているデータセンター機器電力と、使用されているデータセンター機器空気流と、使用されているデータセンター機器ネットワーク接続性と、使用されているデータセンター機器重量支持と、使用されているデータセンター機器冷却と、使用されているデータセンター機器物理的空間とのうち1つ又は複数を送信する動作を含む。前記方法において、1つ又は複数のデータセンターから、データセンター機器の1つ又は複数の要素に関連付けられたデータセンター資源消費及び生産情報を送信する前記動作は、データセンター機器の識別情報と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、与えられたデータセンター機器電源プラグタイプと、与えられたデータセンター機器プラグ数と、与えられたデータセンター機器電力と、与えられたデータセンター機器空気流と、与えられたデータセンター機器ネットワーク接続性と、与えられたデータセンター機器冷却と、与えられたデータセンター機器物理的空間とのうち1つ又は複数を送信する動作を含む。
【００３０】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、前記データセンター内に配置されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る動作と、前記データセンター内における1つ又は複数の位置であって、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する1つ又は複数の位置を特定する動作とを含む。 
【００３１】
前記方法において、1つ又は複数の位置を特定する前記動作が、準リアルタイムで1つ又は複数の位置を特定する動作を含むことができる。前記データセンター内に配置されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る前記動作が、前記データセンター内に配置される床マウント型データセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る動作を含むことができる。
【００３２】
前記方法は前記1つ又は複数の位置を与える動作を含むことができ、1つ又は複数の位置を与える前記動作は、前記1つ又は複数の位置を携帯計算装置に与える動作を含む。
【００３３】
前記方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、前記データセンター内における1つ又は複数の位置であって、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に適用可能な前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを満足する1つ又は複数の位置を特定する動作とをさらに含む。前記方法で、1つ又は複数の位置を特定する前記動作は、データセンター資源の過剰容量であって、他のデータセンター資源の関連付けられた容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを最小化する位置を特定する動作を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは冗長性レベルを含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーはランタイム要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは安全保護要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは冷却要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーはネットワーク接続性要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは電力要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは電力分配要件を含むことができる。
【００３４】
前記方法は、前記1つ又は複数位置を与える動作をさらに含み、前記1つ又は複数位置を与える該動作は、データセンター資源の過剰容量の大きさを最小化する位置から始まる一連の位置を与える。 
【００３５】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、データセンター機器の1つ又は複数要素のための前記データセンター内における1つ又は複数位置を受け取る動作と、前記1つ又は複数位置に配置されると、該当するデータセンター資源要件を満足するデータセンター機器の1つ又は複数要素を特定する動作とを含み、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する。
【００３６】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、前記データセンター内に供給されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のためのデータセンター内における1つ又は複数位置を受け取る動作と、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足するかどうかを示す第1準拠結果を求める動作とを含む。
【００３７】
前記方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、前記第1準拠結果を示し、且つ前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に適用される前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを満足するかどうかを示す第2準拠結果を求める動作とをさらに含む。
【００３８】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、データセンター配置への変更案を受け取る動作と、前記変更案を含む前記データセンター配置が、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーに準拠しているかどうかを示す準拠結果を求める動作とを含む。
【００３９】
前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは冗長性レベルを含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーはランタイム要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは安全保護要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは冷却要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーはネットワーク接続性要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは電力要件を含むことができる。前記方法で、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーは電力分配要件を含むことができる。
【００４０】
本発明の別の様態は、作業命令を管理するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、データセンター内で識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る動作と、前記変更案を実行するために必要な一組の仕事を記述した作業命令を生成する動作と、前記一組の仕事をコンピュータシステムのユーザに提示する動作とを含む。
【００４１】
前記方法では、データセンター内で識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る前記動作は、データセンター室のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る動作を含むことができる。前記方法では、データセンター内で識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る前記動作は、ラックのレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る動作を含むことができる。
【００４２】
前記方法は、前記作業命令に関連付けられた電力分配装置において要求される電力の変化を検出する動作と、要求される電力の前記変化に基づいて前記作業命令を完了したものとして記録する動作とをさらに含む。
【００４３】
本発明の別の様態は、データセンター資源の評価を与えるためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、データセンター配置への過去の変更に基づいてデータセンター資源の使用されている容量の変化率を求める動作と、将来のデータセンター資源利用予測を前記変化率に基づいて与える動作とを含む。
【００４４】
前記方法では、データセンター資源の使用されている容量の変化率を求める前記動作が、線形回帰を用いて前記変化率を求める動作を含むことができる。前記方法で、前記データセンター資源は電力を含むことができる。前記方法で、前記データセンター資源は冷却を含むことができる。
【００４５】
本発明の別の様態は、データセンター機器を管理するためのシステムに関し、該システムは、ユーザから命令を受け取る入力と、出力データを表示装置に与える出力と、データを記憶するメモリと、前記入力、前記出力、及び前記メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラはデータセンター室のレイアウトの対話的表現をユーザに提示するよう構成でき、該対話的表現によって前記ユーザは、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与え、さらに前記コントローラは、前記ユーザから、非活動状態倉庫に配置されるデータセンター機器の前記1つ又は複数要素の識別子を受け取り、且つ前記ユーザに、非活動状態倉庫に置かれたものとしてデータセンター機器の前記1つ又は複数要素の表示を提示するよう構成できる。
【００４６】
本発明の別の様態は、データセンターの表現をナビゲートするための携帯計算装置に関し、該方法は、ユーザから命令を受け取る入力と、出力データを表示装置に与える出力と、データを記憶するメモリと、前記入力、前記出力、及び前記メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現をユーザに提示するよう構成でき、該対話的表現によって前記ユーザは、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与え、さらに、前記コントローラは、前記ユーザから、前記データセンター内に配置されたデータセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を受け取り、且つ前記ユーザに、データセンター機器の前記識別された1つ又は複数要素に関する情報を提示するよう構成できる。
【００４７】
本発明の別の様態は、データセンター資源冗長性を管理するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、データセンター機器の1つ又は複数要素に固有のデータセンター資源の冗長性レベルを求め、且つデータセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される前記データセンター資源の前記冗長性レベルを与えるよう構成できる。
【００４８】
本発明の一様態は、データセンター資源の容量の表現を与えるための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、第1データセンター資源の過剰容量であって、1つ又は複数の他のデータセンター資源の関連付けられた容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを求め、且つ前記第1データセンター資源の過剰容量の前記大きさを与えるよう構成できる。
【００４９】
本発明の一様態は、データセンター資源の容量の表現を与えるための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、ラックに与えられた前記データセンター資源の容量の状態を判断し、且つ前記状態を与えるよう構成できる。
【００５０】
本発明の一様態は、データセンター資源の表現を与えるための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、Uスペース位置に与えられた前記データセンター資源の容量の状態を判断し、且つ前記状態を与えるよう構成できる。
【００５１】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを維持するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、第1、第2、及び第3組のデータであって、それぞれが1つ又は複数のデータセンター機器データベース内で複数のデータセンター機器を記述する第1、第2、及び第3組のデータを維持するよう構成できる。前記第3組は前記第2組の部分集合を含むことができ、前記第2組が前記第1組の部分集合を含む。
【００５２】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを維持するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター及び該データセンター内に配置されたデータセンター機器を識別するデータセンター構成管理情報を送信し、且つ前記データセンター構成管理情報を前記データセンター機器データベースにおいて受け取るよう構成できる。
【００５３】
本発明の別の様態は、データセンター機器データベースを維持するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター内に配置されたデータセンター機器の1つ又は複数要素に関連付けられたデータセンター資源消費及び生産情報を送信し、且つ、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に関連付けられた前記データセンター資源消費及び生産情報を、前記データセンター機器データベースにおいて受け取るよう構成できる。
【００５４】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、前記データセンター内に供給されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取り、且つ前記データセンター内における1つ又は複数の位置であって、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する1つ又は複数の位置を特定するよう構成できる。
【００５５】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーであって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述するポリシーを受け取り、データセンター機器の1つ又は複数要素のための前記データセンター内における1つ又は複数位置を受け取り、且つ前記1つ又は複数位置に配置されると、該当するデータセンター資源要件を満足するデータセンター機器の1つ又は複数要素を特定するよう構成でき、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する。
【００５６】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、前記データセンター内に供給されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取り、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のためのデータセンター内における1つ又は複数位置を受け取り、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足するかどうかを示す第1準拠結果を求めるよう構成できる。
【００５７】
本発明の別の様態は、データセンターを設計するための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記方法は、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーであって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述するポリシーを受け取り、データセンター配置への変更案を受け取り、前記変更案を含む前記データセンター配置が、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーに準拠しているかどうかを示す準拠結果を求めるよう構成できる。
【００５８】
本発明の別の様態は、作業命令を管理するためのシステムに関し、該システムは、ユーザから命令を受け取る入力と、出力データを表示装置に与える出力と、データを記憶するメモリと、前記入力、前記出力、及び該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、データセンター内で識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取り、前記変更案を実行するために必要な一組の仕事を記述した作業命令を生成し、且つ、前記一組の仕事をのユーザに提示するよう構成できる。
【００５９】
本発明の別の様態は、データセンター資源の評価を与えるための装置に関し、該装置は、データを記憶するメモリと、該メモリに結合されたコントローラとを含む。前記コントローラは、データセンター配置への過去の変更に基づいてデータセンター資源の使用されている容量の変化率を求め、且つ将来のデータセンター資源利用予測を前記変化率に基づいて与えるよう構成できる。
【００６０】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、データセンター室のレイアウトの対話的表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作であって、該対話的表現により、該ユーザが、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与えることが可能となる、提示する動作と、非活動状態倉庫に配置されるデータセンター機器の前記1つ又は複数要素の識別子をユーザから受け取る動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素の表現を非活動状態倉庫に配置されたものとしてユーザに提示する動作とを含む動作を実行させる。
【００６１】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を前記携帯計算装置のユーザに提示する動作であって、該対話的表現により、該ユーザが、データセンター機器の1つ又は複数要素の識別子を与えることが可能となる、提示する動作と、前記データセンター内に配置されるデータセンター機器の1つ又は複数要素の識別子をユーザから受け取る動作と、データセンター機器の前記識別された1つ又は複数要素に関する情報をユーザに提示する動作とを含む動作を実行させる。
【００６２】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、データセンター機器の1つ又は複数要素に固有のデータセンター資源の冗長性レベルを求める動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される前記データセンター資源の前記冗長性レベルを与える動作とを含む動作を実行させる。
【００６３】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、第1データセンター資源の過剰容量であって、1つ又は複数の他のデータセンター資源の関連付けられた容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを求める動作と、前記第1データセンター資源の過剰容量の前記大きさを与える動作とを含む動作を実行させる。
【００６４】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、ラックに与えられたデータセンター資源の容量の状態を判断する動作と、前記状態を与える動作とを含む動作を実行させる。
【００６５】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、Uスペース位置に与えられたデータセンター資源の容量の状態を判断する動作と、前記状態を与える動作とを含む動作を実行させる。
【００６６】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、第1、第2、及び第3組のデータであって、それぞれが1つ又は複数のデータセンター機器データベース内で複数のデータセンター機器を記述する第1、第2、及び第3組のデータを維持する動作を含む動作を実行させ、前記第3組が前記第2組の部分集合を含み、前記第2組が前記第1組の部分集合を含む。
【００６７】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター及び該データセンター内に配置されたデータセンター機器を識別するデータセンター構成管理情報を送信する動作と、前記データセンター構成管理情報を前記データセンター機器データベースにおいて受け取る動作とを含む動作を実行させる。
【００６８】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、1つ又は複数のデータセンターから、該1つ又は複数のデータセンター内に配置されたデータセンター機器の1つ又は複数要素に関連付けられたデータセンター資源消費及び生産情報を送信する動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に関連付けられた前記データセンター資源消費及び生産情報を、前記データセンター機器データベースにおいて受け取る動作とを含む動作を実行させる。
【００６９】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、前記データセンター内に供給されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る動作と、前記データセンター内における1つ又は複数の位置であって、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する1つ又は複数の位置を特定する動作とを含む動作を実行させる。
【００７０】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、データセンター機器の1つ又は複数要素のための前記データセンター内における1つ又は複数位置を受け取る動作と、前記1つ又は複数位置に配置されると、該当するデータセンター資源要件を満足するデータセンター機器の1つ又は複数要素を特定する動作とを含む動作を実行させ、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足する。
【００７１】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、前記データセンター内に供給されるデータセンター機器の1つ又は複数要素を受け取る動作と、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のためのデータセンター内における1つ又は複数位置を受け取る動作と、前記1つ又は複数位置が、データセンター機器の前記1つ又は複数要素のデータセンター資源要件を満足するかどうかを示す第1準拠結果を求める動作とを含む動作を実行させる。
【００７２】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーを受け取る動作であって、該ポリシーが、データセンター機器の前記1つ又は複数要素に供給される1つ又は複数の所望のデータセンター資源特性を記述する、受け取る動作と、データセンター配置への変更案を受け取る動作と、前記変更案を含む前記データセンター配置が、前記1つ又は複数のデータセンター資源供給ポリシーに準拠しているかどうかを示す準拠結果を求める動作とを含む動作を実行させる。
【００７３】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、データセンター内で識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザからデータセンター配置への変更案を受け取る動作と、前記変更案を実行するために必要な一組の仕事を記述した作業命令を生成する動作と、前記一組の仕事をコンピュータシステムのユーザに提示する動作とを含む動作を実行させる。 
【００７４】
本発明の別の様態は複数の命令を含んだ機械可読媒体に関し、該命令は、機械により実行されると該機械に、データセンター配置への過去の変更に基づいて、データセンター資源の使用されている容量の変化率を求める動作と、将来のデータセンター資源利用予測を前記変化率に基づいて与える動作とを含む動作を実行させる。
【００７５】
一様態は、データセンター内における複数の機器筐体の冷却容量を求める動作と、前記複数の機器筐体それぞれの冷却要件を求める動作と、前記複数の機器筐体それぞれの残っている冷却容量の表示を与える動作とを含む方法に関する。
【００７６】
前記方法は、前記データセンターの間取りモデルを作成する動作であって、該間取りモデルが、前記データセンター内における前記複数の機器筐体それぞれの位置を示す間取りを含む、作成する動作と、前記複数の機器筐体それぞれに関し、残っている冷却容量の表示を前記間取り上に示す動作とをさらに含むことができる。前記残っている冷却容量の表示は、前記残っている冷却容量に基づいて前記複数の機器筐体それぞれが消費できる付加的電力の表示を含んでもよい。冷却容量を求める前記動作が、前記間取りモデルに基づいて予測冷却容量を計算する動作を含むことができる。冷却容量を求める前記動作が、設備内の複数の第1位置における空気流を測定して、測定冷却容量を得る動作を含むことができる。冷却容量を求める前記動作が、設備内の複数の第2位置における気温を測定する動作を含むことができる。前記複数の第1位置及び複数の第2位置の少なくとも1つが、上げ床の少なくとも1つの通気孔を含む。前記方法は、予測冷却容量を測定冷却容量と比較して比較結果を得る動作と、前記比較結果が閾値より大きいときに表示を与える動作とをさらに含むことができる。前記方法は、前記測定された空気流に基づいて前記予測冷却容量を調整する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記データセンターにおける機器筐体内への新たな機器の設置を、該新たな機器の電力定格を該機器筐体の冷却容量と比較することにより決定する。前記方法は、前記複数の機器筐体それぞれに関し、電力容量及び残りの電力可用性を求める動作と、残りの電力可用性を前記間取り上に表示する動作とをさらに含むことができる。前記方法において、残りの電力可用性を求める前記動作が、前記複数の機器筐体の少なくとも1つに与えられる電力の少なくとも1つのパラメータを測定する動作を含むことができる。前記方法では、機器筐体の冷却容量を求める前記動作は、複数の空気流源からの使用可能な空気流の加重合計を用いて、前記機器筐体における使用可能な冷却用空気を推定する動作を含むことができ、前記加重合計で用いる加重は、前記機器筐体から前記空気流源それぞれまでの距離が増大につれ減少させることができ、前記加重は前記複数の空気流源の機械的特性に基づかせてよい。前記方法は、複数の空気流装置のうち少なくとも1つの装置の利用可能な空気流を、該複数の空気流装置のうち該少なくとも1つの装置の少なくとも1つの仕様と、前記データセンターにおける該複数の空気流装置のうち該少なくとも1つの装置の測定データとを用いて求める動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記複数の空気流装置のうち少なくとも第2の装置の利用可能な空気流を、該複数の空気流装置のうち前記少なくとも1つの装置の測定データに基づいて求める動作をさらに含むことができる。前記方法において、冷却容量を求める前記動作は、重ね合わせを用いて空気流を組み合わせる動作を含むことができる。前記方法において、各制御体積の複数側面それぞれを出入りする空気流を求める動作は、質量の保存及び運動量の保存の少なくとも一方に基づいた方程式を用いて空気流を計算する動作を含むことができる。さらに、各制御体積の複数側面それぞれを出入りする空気流を求める前記動作は、CFD、物理測定、又���他の任意手段から導き出した実験規則を用いて空気流を求める動作を含むことができる。
【００７７】
本発明の別の様態は、データセンターを管理するためのシステムに関する。前記システムは、機器及び機器筐体に関連したデータを受け取り且つ前記データセンターの冷却特性に関連したデータを受け取る少なくとも1つの入力と、前記入力に動作可能に結合されると共に、それぞれの機器筐体の冷却容量を求めるよう構成されたコントローラと、前記コントローラに動作可能に結合され、前記機器筐体それぞれの残っている冷却容量の表示を与える少なくとも1つの出力とを含むことができる。 
【００７８】
前記システムは、前記少なくとも1つの出力に結合された出力装置を含み、前記システムは、前記データセンターの少なくとも一部の間取りを表示するよう構成されており、該間取りは、前記データセンターにおける前記機器筐体の少なくとも1つの位置と、前記機器筐体の前記少なくとも一部の残っている冷却容量とを示す。前記出力装置は、前記機器筐体の前記少なくとも1つが消費可能な付加的電力の表示を含むよう構成できる。前記システムは、前記コントローラに動作可能に結合され、前記データセンター内の少なくとも1つの空気流に関連したデータを与える少なくとも1つの空気流モニタをさらに含むことができる。前記システムは、前記コントローラに動作可能に結合され、前記データセンター内の1つの位置における気温に関連したデータを与える少なくとも1つの空気モニタをさらに含むことができる。前記コントローラは、予測冷却容量を測定冷却容量と比較して比較結果を得るように、且つ前記比較結果が閾値より大きいときに表示を与えるよう構成できる。前記システムは、前記コントローラに動作可能に結合された少なくとも1つの電力モニタと、前記コントローラに動作可能に結合された少なくとも1つの空気流コントローラであって、前記コントローラからの信号に応答して前記データセンター内の冷却用空気流を変化させる少なくとも1つの空気流コントローラとをさらに含むことができる。前記システムは、前記コントローラに動作可能に結合された少なくとも1つの電力コントローラであって、前記コントローラからの信号に応答して前記データセンター内の電力の少なくとも1つの特性を変化させる少なくとも1つの電力コントローラをさらに含むことができる。
【００７９】
本発明の別の様態は、データセンターを管理するためのシステムに関する。前記システムは、機器及び機器筐体に関連したデータを受け取り且つ前記データセンターの冷却特性に関連したデータを受け取る少なくとも1つの入力と、前記少なくとも1つの入力に結合された手段であって、前記複数の機器筐体それぞれの残っている冷却容量を求め且つ、残っている冷却容量の表示を与える手段とを含むことができる。
【００８０】
前記システムは、前記機器筐体それぞれが消費可能な付加的電力の表示を与えるための手段と、残っている冷却容量の前記表示を、前記データセンター内の測定された空気流に基づいて更新するための手段とをさらに含むことができる。前記システムは、残っている冷却容量に基づいて前記データセンター内の機器の設置を決定するための手段と、複数の空気流源からの使用可能な空気流の加重合計を用いて、前記機器筐体の少なくとも1つの使用可能な冷却用空気を推定するための手段とをさらに含むことができる。
【００８１】
本発明の別の様態は、データセンターの電力及び冷却容量を管理するためのコンピュータ実装方法に関し、該方法は、前記方法は、データセンターのパラメータを受け取る動作と、前記データセンターにおける機器レイアウトを決定する動作であって、該機器レイアウトが、前記データセンター内の複数装置それぞれの位置を識別する、決定する動作と、前記位置に基づいて、前記複数装置それぞれの前記データセンター内における使用可能な電力及び使用可能な冷却を求める動作と、前記使用可能な電力及び前記使用可能な冷却を、前記複数装置それぞれの電力要件及び冷却要件と比較して、前記複数装置それぞれの冷却比較結果及び電力比較結果を得る動作とを含む。
【００８２】
前記方法は、前記比較冷却結果及び前記電力冷却結果のそれぞれを閾値と比較する動作と、許容できない状態を是正するための少なくとも1つの推奨を与える動作をさらに含むことができる。前記少なくとも1つの推奨は、列内冷却ユニットを前記データセンターの機器列に追加することに加え、該列内冷却ユニットの提案位置を含むことができる。前記方法は、前記データセンターにおける使用不能冷却容量及び使用不能電力容量の少なくとも一方を求める動作と、前記データセンターにおける前記使用不能電力容量及び前記使用不能冷却容量の少なくとも一方を減少させるための推奨を与える動作とをさらに含むことができる。前記方法は、前記データセンターの間取りモデルを表示する動作であって、該間取りモデルが、前記データセンター内における前記複数装置それぞれの位置を示す間取りを含む、表示する動作と、前記複数装置それぞれに関し、残っている冷却容量の表示を前記間取り上に示す動作とをさらに含むことができる。前記方法は、前記複数装置それぞれの残っている電力容量の表示を前記間取り上で表示する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記複数装置の少なくとも幾つかに冗長性レベルを設定する動作をさらに含むことができ、前記利用可能な電力及び前記利用可能な冷却は、前記冗長性レベルを満たすように決定される。本方法で、前記機器レイアウトを決定する前記動作は、間に高温通路を形成した少なくとも2つの概ね平行な列内に複数装置を配置する動作を含むことができ、前記方法は、前記高温通路内の空気流を分析することで冷却分析を実行する動作を含むことができる。前記方法は、前記レイアウトにおける前記少なくとも2つの概ね平行な列内に配置される少なくとも1つの列内冷却ユニットを選択する動作を含むことができる。前記複数装置の少なくとも1つが機器ラックであり、前記方法は、前記少なくとも1つの列内冷却ユニット及び前記機器ラックの捕捉指数を求める動作を含むことができる。前記方法は、表示画面上に、前記データセンターの第1間取りモデルと前記データセンターの第2間取りモデルとを同時に表示する動作をさらに含むことができ、前記第1間取りモデルは前記データセンターの少なくとも部分図を含み、前記第2間取りモデルは前記データセンターの外形図を含む。前記第2間取りモデルは、前記第1間取りモデルに示された前記データセンターの部分の表示を含むことができる。前記方法は、前記データセンターの少なくとも一部の三次元図を表示する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記データセンターで使用するためのカメラ位置を選択する動作と、前記カメラの視野の三次元図を表示する動作とを含むことができる。前記方法は、前記複数装置の部分集合を選択する動作と、前記複数装置の前記部分集合の各装置の電力範囲を定義する動作とをさらに含むことができ、各電力範囲は少なくとも1つの無停電電源装置を含む。前記方法で、前記複数装置それぞれは機器ラックとすることができ、前記方法は、前記複数装置それぞれの構成要素を、構成要素の表示リストから選択する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記複数装置の部分集合に関する運転電力コスト及び運転冷却コストを求める動作をさらに含むことができ、���記運転電力コスト及び前記運転冷却コストはキロワット単位で求めることができる。前記方法は、前記機器レイアウトのデータを含む電子ファイルを設計システムから管理システムに転送する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記データセンターのレイアウトの表示上に、前記データセンターの測定データを表示する動作をさらに含むことができる。
【００８３】
本発明の別の様態は、データセンターのレイアウトを設計するためのコンピュータ実装方法に関する。前記方法は、前記データセンターのパラメータに関する情報をユーザから受け取る動作と、前記データセンターの機器レイアウトを決定する動作であって、該機器レイアウトが、前記データセンター内の複数装置それぞれの位置を識別する、決定する動作と、表示画面上に、前記データセンターの第1間取りモデル及び前記データセンターの第2間取りモデルを同時に表示する動作とを含み、前記第1間取りモデルは前記データセンターの少なくとも部分図を含み、前記第2間取りモデルは前記データセンターの外形図を含む。
【００８４】
前記方法で、前記第2間取りモデルは、前記第1間取りモデルに示された前記データセンターの部分の表示を含むことができる。前記方法は、前記複数装置それぞれの前記データセンター内における使用可能な電力及び使用可能な冷却を求める動作と、前記使用可能な電力及び前記使用可能な冷却を、前記複数装置それぞれの電力要件及び冷却要件と比較して、前記複数装置それぞれの冷却比較結果及び電力比較結果を得る動作とをさらに含む。前記方法は、前記複数装置それぞれに関し、残っている冷却容量の表示を前記間取りモデル上に示す動作と、前記複数装置それぞれに関し、残っている冷却容量の表示を前記間取りモデル上に示す動作とを含むことができる。
【００８５】
本発明の別の様態は、データセンターで使用するためのシステムに関する。前記システムは、ユーザから命令を受け取る入力と、出力データを表示装置に与える出力と、前記入力及び前記出力に結合されると共にデータセンターの装置レイアウトを決定するコントローラであって、該装置レイアウトが前記データセンター内で複数装置それぞれの位置を識別する、コントローラとを含む。前記コントローラは、前記位置に基づいて、前記複数装置それぞれの前記データセンター内における使用可能な電力及び使用可能な冷却を求め、前記使用可能な電力及び前記使用可能な冷却を、前記複数装置それぞれの電力要件及び冷却要件と比較して、前記複数装置それぞれの冷却比較結果及び電力比較結果を得るようさらに構成されている。
【００８６】
前記システムにおいて、前記コントローラは、前記比較冷却結果及び前記電力冷却結果のそれぞれを閾値と比較し、前記冷却比較結果及び前記電力比較結果の少なくとも1つに基づいて、許容できない状態を是正するための少なくとも1つの推奨を与えるよう構成できる。前記少なくとも1つの推奨は、列内冷却ユニットを前記データセンターの装置列に追加することを含むことができ、前記少なくとも1つの推奨が、前記列内冷却ユニットの提案位置を含むことができる。前記コントローラは、前記データセンターにおける使用不能冷却容量及び使用不能電力容量の少なくとも一方を求め、前記データセンターにおける前記使用不能電力容量及び前記使用不能冷却容量の少なくとも一方を減少させるための推奨を与えるよう構成できる。前記コントローラは、前記データセンターの間取りモデルを表示するためのデータを前記出力に与えるようさらに構成でき、該間取りモデルが、前記データセンター内における前記複数装置それぞれの位置を示す間取りを含み、前記コントローラは、残っている冷却容量の表示を前記間取り上に示すためのデータを前記出力に与えるさらに構成できる。前記コントローラは、前記複数装置それぞれの残っている電力容量の表示を前記間取り上で表示するためのデータを前記出力に与えるようさらに構成でき、前記コントローラは、ユーザが選択した冗長性レベルに基づいて前記使用可能な電力及び前記使用可能な冷却を求めるよう構成できる。前記コントローラは、間に高温通路を形成した少なくとも2つの概ね平行な列内に複数装置を配置し、前記高温通路内の空気流を分析することで冷却分析を実行するよう構成できる。前記コントローラは、前記レイアウトにおける前記少なくとも2つの概ね平行な列内に配置される少なくとも1つの列内冷却ユニットを選択するよう構成できる。前記複数装置の少なくとも1つを機器ラックとしてよく、前記コントローラは、前記少なくとも1つの列内冷却ユニット及び前記機器ラックの捕捉指数を求めるよう構成できる。前記コントローラは、前記データセンターの第1間取りモデルと前記データセンターの第2間取りモデルとを同時に表示するためのデータを前記出力に与えるよう構成でき、前記第1間取りモデルは前記データセンターの少なくとも部分図を含み、前記第2間取りモデルは前記データセンターの外形図を含む。前記第2間取りモデルは、前記第1間取りモデルに示された前記データセンターの部分の表示も含むことができる。前記コントローラは、前記データセンターの少なくとも一部の三次元図を表示するためのデータを前記出力に与え、前記データセンター内に配置されるカメラの視野の三次元図を表示するためのデータを前記出力に与えるよう構成できる。前記コントローラは、前記複数装置の部分集合を選択し、前記複数装置の前記部分集合の各装置の電力範囲を定義するようさらに構成でき、各電力範囲は少なくとも1つの無停電電源装置を含む。前記システムは、前記複数装置内に搭載する構成要素に関するデータを含んだデータベースモジュールをさらに含み、前記コントローラは、前記構成要素のリストを表示するためのデータを前記出力に与えるように構成できる。前記コントローラは、前記複数装置の部分集合に関する運転電力コス��及び運転冷却コストを求めるよう構成でき、前記運転電力コスト及び前記運転冷却コストはキロワット単位で求めることができる。前記コントローラは、前記機器レイアウトのデータを含んだ出力電子ファイルを与えるようにも構成できる。前記コントローラは、前記冷却比較結果及び前記電力比較結果の少なくとも1つに基づいて、ラックマウント型機器の設置に関する少なくとも1つの推奨を与えるようにも構成できる。
【００８７】
本発明の別の様態は、データセンターのレイアウトを設計するためのコンピュータ実装方法に関する。前記方法は、前記データセンターのパラメータに関する情報をユーザから受け取る動作と、前記データセンターの機器レイアウトを決定する動作であって、該機器レイアウトが、前記データセンター内の複数装置それぞれの位置を識別し、該識別には該複数の機器ラックそれぞれの列位置を識別することも含まれ、複数の機器ラックの第1部分集合が第1列に含まれる、決定する段階と、前記第1列における前記第1部分集合の前記複数の機器ラックそれぞれの正面図を示した、前記データセンターのラック図を表示画面上に表示する動作とを含む。
【００８８】
前記方法では、ラック図を表示する前記動作は、第2列の前記複数機器ラックの第2部分集合の正面図を、前記複数機器ラックの前記第1部分集合の前記正面図と共に表示する動作を含む。前記方法では、ラック図を表示する前記動作は、第2列の前記複数機器ラックの第2部分集合の正面図を、前記複数機器ラックの前記第1部分集合の前記正面図と共に表示する動作を含む。前記第1列は、前記ラック図に含まれていない付加的機器を含むことができる。前記方法は、前記ラック図及び前記データセンターの前記機器レイアウトの部屋外形図を、前記表示画面上に同時に表示する動作をさらに含むことができる。前記方法は、ユーザによる前記部屋外形図内の選択された機器ラックの選択に応答して、前記ラック図内に前記選択された機器ラックを表示する動作を含むことができ、前記ラック図内に前記選択された機器ラックを表示する前記動作は、前記選択された機器ラックの正面図を表示する動作を含むことができる。
【００８９】
本発明の別の様態は、データセンターにおける機器ラックのクラスターの冷却性能を評価するためのコンピュータ実装方法に関し、前記機器ラックのクラスターは、低温通路で分離された少なくとも第1列のラック及び第2列のラックを含み、前記機器ラックそれぞれが該低温通路から冷却用空気を取り込むよう構成されている。前記方法は、前記機器ラックそれぞれの電力データ及び空気流データの少なくとも一方を得る動作と、冷気源から前記低温通路に供給される冷えた空気の低温空気流データを得る動作と、前記低温通路内の空気流の分析を行って、前記機器ラックの少なくとも1つの再循環指数を求める動作であって、該再循環指数が、前記少なくとも1つの機器ラックの入力空気流に含まれる再循環空気の量を示す、求める動作とを含む。
【００９０】
前記方法において、前記再循環指数は、前記少なくとも1つの機器ラックの前記入力空気流内の再循環空気と合計空気との比に等しくてもよく、前記方法は、前記機器ラックそれぞれの再循環指数を求める動作をさらに含むことができる。前記方法において、空気流データを得る前記動作は、前記ラックのクラスターに含まれる列内冷却ユニットの低温空気流データを求める動作を含むことができる。前記方法において、低温空気流データを得る前記動作は、前記低温通路に含まれる少なくとも1つの穴あきタイルの低温空気流データを求める動作を含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、前記低温通路内に複数の制御体積を定義する動作を含むことができ、前記方法は、前記制御体積の少なくとも1つに出入りする空気流を求めることによって、前記低温通路内の空気流を求める動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記複数の機器筐体それぞれの前記再循環指数を閾値と比較する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記機器筐体それぞれの冷却容量を、前記機器筐体それぞれの前記再循環指数に基づいて求める動作と、前記機器筐体それぞれの前記冷却容量を、前記クラスターを含むデータセンターの表現と共に表示する動作とをさらに含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、異なる化学物質濃度の識別子を前記複数機器ラックの少なくとも2つの空気流に割り当てる動作を含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、実験データをインポートする動作と、該実験データを用いて通路端部空気流を求める動作とを含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、分離結果を得るために低温通路の空気流を前記データセンターから分離して求める動作と、該分離結果と前記実験データとを組み合わせる動作とを含むことができる。
【００９１】
本発明の別の様態は、データセンターにおける機器ラックのクラスターの冷却性能を評価するためのコンピュータ実装方法に関し、前記機器ラックのクラスターは、高温通路で分離された少なくとも第1列のラック及び第2列のラックを含み、前記機器ラックそれぞれが該高温通路に空気を排出するよう構成されている。前記方法は、前記機器ラックそれぞれの電力データ及び空気流データの少なくとも一方を得る動作と、前記第1列の機器ラック及び前記第2列の機器ラックの少なくとも一方に含まれた少なくとも1つの排気ユニットの空気流データを求める動作と、前記高温通路内の空気流の分析を行って、前記機器ラックの少なくとも1つの捕捉指数を求める動作であって、該捕捉指数が、前記機器ラックの前記少なくとも1つにより排出され且つ前記少なくとも1つの排気ユニットに捕捉される空気の割合を示す、求める動作とを含む。
【００９２】
前記方法において、前記少なくとも1つの排気ユニットは列内冷却ユニットを含むことができ、前記捕捉指数は、捕捉される空気と前記少なくとも1つの機器ラックにより排気される合計空気との比に等しくてもよい。前記方法は、前記機器ラックそれぞれの捕捉指数を求める動作をさらに含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、前記高温通路内に複数の制御体積を定義する動作を含むことができ、前記方法は、前記制御体積の少なくとも1つに出入りする空気流を求めることによって、前記高温通路内の空気流を求める動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記複数の機器筐体それぞれの前記捕捉指数を閾値と比較する動作をさらに含むことができる。前記方法は、前記機器筐体それぞれの冷却容量を、前記機器筐体それぞれの前記捕捉指数に基づいて求める動作と、前記機器筐体それぞれの前記冷却容量を、前記クラスターを含むデータセンターの表現と共に表示する動作とを含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、異なる化学物質濃度の識別子を前記複数機器ラックの少なくとも2つの空気流に割り当てる動作を含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、実験データをインポートする動作と、該実験データを用いて通路端部空気流を求める動作とを含むことができる。分析を行う前記動作は、分離結果を得るために高温通路の空気流を前記データセンターから分離して求める動作と、該分離結果と前記実験データとを組み合わせる動作とを含むことができる。前記方法において、分析を行う前記動作は、実験規則をインポートする動作と、該実験規則を用いて前記捕捉指数を求める動作とを含むことができ、該実験規則は、少なくとも1つの捕捉指数を求めるのに使用する係数を含むことができる。
【００９３】
本発明の別の様態は、コンピュータシステム上で実行するための命令が符号化されたコンピュータ可読媒体に関する。実行されると前記命令はある方法を行い、該方法は、クラスターとして配置された複数機器ラックの電力データ及び空気流データの少なくとも一方を得る動作であって、前記機器ラックのクラスターは、低温通路で分離された少なくとも第1列のラック及び第2列のラックを含み、前記機器ラックそれぞれが該低温通路から冷却用空気を取り込むよう構成されている、得る動作と、冷気源から前記低温通路に供給される冷えた空気の低温空気流データを得る動作と、前記低温通路内の空気流の分析を行って、前記機器ラックの少なくとも1つの再循環指数を求める動作であって、該再循環指数が、前記少なくとも1つの機器ラックの入力空気流に含まれる再循環空気の量を示す、求める動作とを含む。
【００９４】
前記再循環指数は、前記少なくとも1つの機器ラックの前記入力空気流内の再循環空気と合計空気との比に等しくてもよく、前記諸動作は、前記機器ラックそれぞれの再循環指数を求める動作をさらに含むことができる。空気流データを得る前記動作は、前記ラックのクラスターに含まれる列内冷却ユニットの低温空気流データを求める動作を含むことができる。低温空気流データを得る前記動作は、前記低温通路に含まれる少なくとも1つの穴あきタイルの低温空気流データを求める動作を含むことができる。分析を行う前記動作は、前記低温通路内に複数の制御体積を定義する動作を含むことができ、前記方法は、前記制御体積の少なくとも1つに出入りする空気流を求めることによって、前記低温通路内の空気流を求める動作をさらに含むことができる。前記諸動作は、前記複数の機器筐体それぞれの前記再循環指数を閾値と比較する動作と、前記機器筐体それぞれの冷却容量を、前記機器筐体それぞれの前記再循環指数に基づいて求める動作とをさらに含むことができる。前記諸動作は、前記機器筐体それぞれの前記冷却容量を、前記クラスターを含むデータセンターの表現と共に表示する動作とをさらに含むことができる。分析を行う前記動作は、異なる化学物質濃度の識別子を前記複数機器ラックの少なくとも2つの空気流に割り当てる動作を含むことができる。分析を行う前記動作は、実験データをインポートする動作と、該実験データを用いて通路端部空気流を求める動作とを含むことができる。分析を行う前記動作は、分離結果を得るために低温通路の空気流を前記データセンターから分離して求める動作と、該分離結果と前記実験データとを組み合わせる動作とを含むことができる。
【００９５】
本発明の別の様態は、コンピュータシステム上で実行するための命令が符号化されたコンピュータ可読媒体に関する。実行されると前記命令はある方法を行い、該方法は、クラスターとして配置された複数機器ラックの電力データ及び空気流データの少なくとも一方を得る動作であって、前記機器ラックのクラスターは、高温通路で分離された少なくとも第1列のラック及び第2列のラックを含み、前記機器ラックそれぞれが該高温通路に空気を排出するよう構成されている、得る動作と、前記第1列の機器ラック及び前記第2列の機器ラックの少なくとも一方に含まれた少なくとも1つの排気ユニットの空気流データを求める動作と、前記高温通路内の空気流の分析を行って、前記機器ラックの少なくとも1つの捕捉指数を求める動作であって、該捕捉指数が、前記機器ラックの前記少なくとも1つの機器ラックにより排出され且つ前記少なくとも1つの排気ユニットに捕捉される空気の割合を示す、求める動作とを含む。
【００９６】
前記方法において、前記少なくとも1つの排気ユニットは列内冷却ユニットでよく、前記捕捉指数は、捕捉される空気と前記少なくとも1つの機器ラックにより排気される合計空気との比に等しくてもよい。前記諸動作は、前記機器ラックそれぞれの捕捉指数を求める動作をさらに含むことができる。分析を行う前記動作は、複数の制御体積を定義する動作を含むことができ、前記方法は、前記制御体積の少なくとも1つに出入りする空気流を求めることによって、前記高温通路内の空気流を求める動作をさらに含むことができる。前記諸動作は、前記複数の機器筐体それぞれの前記捕捉指数を閾値と比較する動作をさらに含むことができる。前記諸動作は、前記機器筐体それぞれの冷却容量を、前記機器筐体それぞれの前記捕捉指数に基づいて求める動作と、前記機器筐体それぞれの前記冷却容量を、前記クラスターを含むデータセンターの表現と共に表示する動作とをさらに含むことができる。分析を行う前記動作は、異なる化学物質濃度の識別子を前記複数機器ラックの少なくとも2つの空気流に割り当てる動作を含むことができる。分析を行う前記動作は、実験データをインポートする動作と、該実験データを用いて通路端部空気流を求める動作とを含むことができる。分析を行う前記動作は、分離結果を得るために高温通路の空気流を前記データセンターから分離して求める動作と、該分離結果と前記実験データとを組み合わせる動作とを含むことができる。分析を行う前記動作は、実験規則をインポートする動作と、該実験規則を用いて前記捕捉指数を求める動作とを含むことができる。前記実験規則は、少なくとも1つの捕捉指数を求めるのに使用する係数を含む。
【００９７】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の容量の表現を与えるためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、第1データセンター資源の過剰容量であって、該第1データセンター資源に関連付けられた少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない過剰容量の第1の表れを確認する動作と、前記第1データセンター資源の過剰容量の前記第1の表れを外部実体に与える動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、前記第1データセンター資源の過剰容量の大きさであって、前記第1データセンター資源に関連付けられた前記少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、ラック内の位置における過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記ラック内の前記位置における過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、Uスペース位置における過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、電力の容量不足によって使用できないラック空間の過剰容量の表示を確認する動作を含む。
【００９８】
本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、冷却の容量不足によって使用できない電力の過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、分配可能な電力の容量不足によって使用できない電力分配の過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、冷却の容量不足によって使用できない物理的空間の過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、ネットワーク接続性の容量不足によって使用できない電力分配の過剰容量の表示を確認する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを確認する前記動作が、重量支持の容量不足によって使用できないUスペースの過剰容量の表示を確認する動作を含む。
【００９９】
本発明の一実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを与える前記動作が、前記表示を別のシステム要素に与える動作を含む、請求項1に記載の方法。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記第1の表れを与える前記動作が、前記第1の表れをコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記第1の表れを前記コンピュータシステムのユーザに提示する前記動作が、前記第1データセンター資源の過剰容量の大きさであって、前記第1データセンター資源に関連付けられた前記少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない過剰容量の大きさを前記コンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、過剰容量の前記大きさを前記コンピュータシステムのユーザに提示する前記動作が、前記コンピュータシステムのユーザに、前記第1データセンター資源を識別する識別子を提示する動作と、前記コンピュータシステムのユーザに、前記少なくとも1つの他のデータセンター資源を識別する識別子を提示する動作とを含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、少なくとも1つの他の配置に比べて、前記第1データセンター資源の前記過剰容量を最小化するデータセンター機器の配置を特定する動作と、データセンター機器の前記配置を外部実体に与える動作とをさらに含む。
【０１００】
本発明の一実施形態によれば、データセンター機器の前記配置を特定する前記動作が、データセンター機器の少なくとも1つの要素の位置を決定する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、第2データセンター資源の過剰容量であって、該第2データセンター資源に関連付けられた少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない過剰容量の第2表示を確認する動作と、少なくとも1つの他の配置に比べて、前記第1の表れ及び前記第2の表れの総計を最小化するデータセンター機器の配置を特定する動作と、データセンター機器の前記配置を外部実体に与える動作とをさらに含む。
【０１０１】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の表現を与えるためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、ラック又はラック内の位置に与えられた前記データセンター資源の容量の状態を判断する動作と、前記状態を外部実体に与える動作とを含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、Uスペース位置に与えられた前記データセンター資源の状態を求める動作を含む。本発明の一実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、電力容量の状態を判断する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、冷却容量の状態を判断する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、物理的空間の容量の状態を判断する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、重量支持の容量の状態を判断する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、利用可能な容量の状態を判断する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の容量の前記状態を判断する前記動作が、使用されている容量の状態を判断する動作を含む。
【０１０２】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の表現を与えるためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、データセンター配置への変更に少なくとも部分的に基づいて前記データセンター資源の使用されている容量の変化率を求める動作と、前記データセンター資源の利用予測を、少なくとも部分的に前記変化率に基づいて与える動作とを含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の使用されている容量の前記変化率を求める前記動作が、線形回帰を用いて前記変化率を求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源が電力を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源が冷却を含む。
【０１０３】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の容量の表現を与えるためのシステムが提供される。前記システムは、第1データセンター資源の容量及び少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量を受け取るように構成された入力と、前記第1データセンター資源の過剰容量の大きさを与えるように構成された出力と、前記入力及び前記出力に結合されたコントローラであって、前記少なくとも1つの他のデータセンター資源の容量不足によって使用できない前記第1データセンター資源の過剰容量の大きさを求めるよう構成されたコントローラとを含む。
【０１０４】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の表現を与えるためのシステムが提供される。前記システムは、データセンター資源の容量情報を受け取るよう構成された入力と、前記データセンター資源の容量の状態を与えるように構成された出力と、前記入力及び前記出力に結合されたコントローラであって、ラック又はラック内の位置における前記データセンター資源の容量の前記状態を判断するよう構成されたコントローラとを含む。 
【０１０５】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の評価を与えるためのシステムが提供される。前記システムは、データセンター配置の変更を受け取るよう構成された入力と、前記データセンター資源の使用されている容量の変化率に基づいて、前記データセンター資源の利用予測を与えるよう構成された出力と、データセンター配置の前記変更に基づいて、前記データセンター資源の前記利用されている容量の前記変化率を求めるよう構成されたコントローラとを含む。
【０１０６】
本発明の一様態によれば、データセンター機器のモデルを記述するデータを配布するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第1グループを示す動作であって、該第1グループがデータセンター機器の標準モデルを識別する、第1グループを示す動作と、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第2グループを示す動作であって、該第2グループが第1データセンターでの使用を承認されたモデルを識別する、第2グループを示す動作と、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第3グループを示す動作であって、該第3グループが前記第1データセンターで使用するのに好適なモデルを識別する、第3グループを示す動作と、前記第1データセンター内に位置した第1遠隔計算装置に前記第2グループを与える動作と、前記第1データセンター内に位置した前記第1遠隔計算装置に前記第3グループを与える動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記第2グループを与える前記動作が、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、データセンター機器の電源プラグタイプと、必要なデータセンター機器プラグ数と、必要なデータセンター機器電力と、必要なデータセンター機器空気流と、必要なデータセンター機器ネットワーク接続性と、必要なデータセンター機器重量支持と、必要なデータセンター機器冷却と、必要なデータセンター機器物理的空間とを含むグループの少なくとも1つを含むデータを与える動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、前記第3グループを前記第1遠隔計算装置から第2遠隔計算装置に与える動作をさらに含む。
【０１０７】
本発明の一実施形態によれば、前記第3グループを前記第1遠隔計算装置から与える前記動作が、前記第3グループを携帯計算装置に与える動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、第1グループを示す前記動作が、システムプロバイダがホストとなるデータベース内に前記第1グループの表示を記憶する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、データセンター機器のモデルを記述する第1非標準データを前記第1遠隔計算装置から受け取る動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、データセンター機器のモデルを記述する非標準データを外部実体から受け取る動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、非標準データを受け取る前記動作が、データセンター機器製造者から追加データを受け取る動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第4グループを示す動作であって、該第4グループが第2データセンターでの使用を承認されたモデルを識別する、第4グループを示す動作と、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第5グループを示す動作であって、該第5グループが前記第2データセンターで使用するのに好適なモデルを識別する、第5グループを示す動作と、前記第4グループを前記第2データセンター内に位置した第3遠隔計算装置に与える動作と、前記第5グループを前記第2データセンター内に位置した前記第3遠隔計算装置に与える動作とをさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、データセンター機器のモデルを記述する第2非標準データを前記第3遠隔計算装置から受け取る動作をさらに含む。
【０１０８】
本発明の一様態によれば、データセンター機器データベースを維持するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、複数のデータセンターのそれぞれから一組の構成管理データを受け取る動作で、各組の構成管理データが前記複数のデータセンターの1つを識別し、さらに、各組の構成管理データが、該識別されたデータセンターの電力容量と、該識別されたデータセンターの冷却容量と、該識別されたデータセンター内に配置されたデータセンター機器の少なくとも1つの要素とを識別する動作を含む。本発明の一実施形態によれば、受け取る前記動作が、データセンターの物理的寸法と、前記データセンターの物理的寸法内のデータセンター機器の位置と、前記データセンター機器の位置に与えられるデータセンター電力分配と、前記データセンター機器の位置に与えられるデータセンター冷却配分と、前記データセンター機器の位置に与えられるデータセンターのネットワーク接続性と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルとを含むグループの少なくとも1つを含む構成管理データを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、一組のデータセンター資源消費及び生産データを前記複数のデータセンターのそれぞれから受け取る動作であって、各組のデータセンター資源消費及び生産データが、前記複数のデータセンターのうち1つを識別すると共に、前記識別されたデータセンター内に配置されたデータセンター機器の少なくとも1つの要素に関連付けられている、受け取る動作をさらに含む。
【０１０９】
本発明の一実施形態によれば、一組のデータセンター資源消費及び生産データを前記複数のデータセンターのそれぞれから受け取る前記動作が、データセンター機器の識別情報と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、使用されているデータセンター機器電源プラグタイプと、使用されているデータセンター機器プラグ数と、使用されているデータセンター機器電力と、使用されているデータセンター機器空気流と、使用されているデータセンター機器ネットワーク接続性と、使用されているデータセンター機器重量支持と、使用されているデータセンター機器冷却と、使用されているデータセンター機器物理的空間とを含むグループの少なくとも1つを含むデータセンター資源消費及び生産データを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、一組のデータセンター資源消費及び生産データを前記複数のデータセンターのそれぞれから受け取る前記動作が、データセンター機器の識別情報と、データセンター機器の製造者と、データセンター機器のモデルと、与えられたデータセンター機器電源プラグタイプと、与えられたデータセンター機器プラグ数と、与えられたデータセンター機器電力と、与えられたデータセンター機器空気流と、与えられたデータセンター機器ネットワーク接続性と、与えられたデータセンター機器重量支持と、与えられたデータセンター機器冷却と、与えられたデータセンター機器物理的空間とを含むグループの少なくとも1つを含むデータセンター資源消費及び生産データを受け取る動作を含む。
【０１１０】
本発明の一様態によれば、データセンター機器のモデルを記述するデータを配布するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、第1遠隔計算装置から、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第1グループを受け取る動作であって、該第1グループがデータセンターでの使用を承認されたモデルを識別する、第1グループを受け取る動作と、前記第1遠隔計算装置から、データセンター機器のモデルを記述する前記データの第2グループを受け取る動作であって、該第2グループがデータセンターで使用するのに好適なモデルを識別する、第2グループを受け取る動作と、前記第2グループを第2遠隔計算装置に与える動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記データセンターでの使用を承認されていないデータセンター機器のモデルを記述する非標準データを外部実体から受け取る動作と、前記非標準データを前記第1遠隔計算装置に与える動作とを含む。
【０１１１】
本発明の一様態によれば、データセンター機器のモデルを記述する機器データを管理するためのシステムであって、前記システムが、前記機器データに関連付けられたデータを受け取るよう構成された入力と、前記機器データに関連付けられたデータを与えるよう構成された出力と、前記入力及び前記出力に結合されたコントローラであって、第1グループの前記機器データがデータセンター機器の標準モデルを記述することと、第2グループの前記機器データがデータセンターでの使用を承認されたデータセンター機器のモデルを記述することと、第3グループの前記機器データが前記データセンターで使用するのに好適なデータセンター機器のモデルを識別することとを外部実体が示すことを許容するよう構成されており、さらに、該第2グループを前記データセンター内に位置した遠隔計算装置に前記出力を介して与え、該第3グループを前記データセンター内に位置した前記遠隔計算装置に前記出力を介して与えるようさらに構成されているコントローラを含む。
【０１１２】
本発明の一様態によれば、データセンター機器のモデルを記述する機器データを管理するためのシステムが提供される。前記システムは、コンピュータ可読媒体と、前記機器データに関連付けられたデータを受け取るよう構成された入力と、前記機器データに関連付けられたデータを与えるよう構成された出力と、前記入力、前記出力、及び前記コンピュータ可読媒体に結合されたコントローラであって、前記コンピュータ可読媒体内に、第1グループの前記機器データがデータセンターでの使用を承認されたデータセンター機器のモデルを記述することを示す第1表示と、第2グループの前記機器データが前記データセンターで使用するのに好適なデータセンター機器のモデルを識別することを示す第2表示とを記憶するよう構成され、さらに、該第2グループを前記データセンター内に位置した遠隔計算装置に前記出力を介して与えるよう構成されているコントローラを含む。
【０１１３】
本発明の一様態によれば、データセンター機器データベースを維持するためのシステムが提供される。前記システムは、複数のデータセンターのそれぞれから一組の構成管理データを受け取るよう構成された入力で、各組の構成管理データが前記複数のデータセンターの1つを識別し、さらに、各組の構成管理データが、該識別されたデータセンターの電力容量と、該識別されたデータセンターの冷却容量と、該識別されたデータセンター内に配置されたデータセンター機器の少なくとも1つの要素とを識別する、入力と、前記入力に結合されたコントローラであって、前記データセンター機器データベースに各組の構成管理データを記憶するよう構成されたコントローラとを含む。
【０１１４】
本発明の一様態によれば、データセンター配置を管理するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、データセンターに供給されるデータセンター機器の少なくとも1つの要素を識別するデータを含む前記データセンター配置への変更案を、前記データセンター内の識別された空間のレイアウトの対話的表現を介してユーザから受け取る動作で、データセンター機器の該少なくとも1つの要素が複数のデータセンター資源要件を備えた、受け取る動作と、前記データセンター内で、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素の前記複数のデータセンター資源要件を満足する複数のデータセンター資源を備えた少なくとも1つの位置を特定する動作と、前記少なくとも1つの位置をコンピュータ可読媒体上に記憶する動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案を前記ユーザから受け取る前記動作が、前記データセンター内に供給される床マウント型データセンター機器の少なくとも1つを識別するデータを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記変更案を前記ユーザから受け取る前記動作が、前記データセンター配置への前記変更案を、データセンター室のレイアウトの対話的表現を介して前記ユーザから受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記変更案を前記ユーザから受け取る前記動作が、前記データセンター配置への前記変更案を、ラックのレイアウトの対話的表現を介して前記ユーザから受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案を前記ユーザから受け取る前記動作が、前記対話的表現に表されたデータセンター機器の少なくとも1つの要素に関する情報を受け取る動作を含む。
【０１１５】
本発明の一実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案を前記ユーザから受け取る前記動作が、バーコードを走査する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を特定する前記動作が、準リアルタイムで少なくとも1つの位置を特定する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を特定する前記動作が、複数のデータセンター資源を備えたデータセンター機器の前記少なくとも1つの要素のための少なくとも1つの位置を前記データセンター内で特定するデータを、外部実体から受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を特定する前記動作が、少なくとも1つの他のデータセンター資源の関連した容量不足によって使用できないデータセンター資源の過剰容量の大きさを、少なくとも1つの他の位置と比べて最小化する位置を特定する動作を含み、前記方法が、前記少なくとも1つの位置を外部実体に与える動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を与える前記動作が、前記少なくとも1つの位置をコンピュータシステムのユーザに提示する動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を特定する前記動作が、少なくとも1つの他のデータセンター資源の関連した容量不足によって使用できないデータセンター資源の過剰容量の大きさに従って連続的に並べた一連の位置を特定する動作を含み、前記方法が、該一連の位置を外部実体に与える動作をさらに含む。
【０１１６】
本発明の一実施形態によれば、前記少なくとも1つの位置を与える前記動作が、前記一連をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案に関する情報であって、ラックに配置されているデータセンター機器の少なくとも1つの要素の表現を含む情報をユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案に関する情報をユーザに提示する前記動作が、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素の表現を、非活動状態倉庫に置かれたものとしてユーザに提示する動作を含み、前記方法が、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素を非活動状態倉庫に置かれたものとして記録する動作をさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター配置への前記変更案に関する前記情報を前記ユーザに提示する前記動作が、前記変更案に基づいて更新される対話的表現を前記ユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記変更案に基づいて更新される前記対話的表現を前記ユーザに提示する前記動作が、準リアルタイムで更新される前記対話的表現を前記ユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法は、前記変更案を実行するために必要な一組の仕事を識別する作業命令を生成する動作と、前記一組の仕事をコンピュータシステムの出力を介して提示する動作とをさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記作業命令に関連付けられた電力分配装置において要求される電力の変化を検出する動作と、要求される電力の前記変化に基づいて前記作業命令を完了したものとして記録する動作とをさらに含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法が遠隔計算装置を使って実行される。
【０１１７】
本発明の一様態によれば、データセンター配置を管理するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、データセンター機器の少なくとも1つの要素に与えられたデータセンター資源の少なくとも1つの特性を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作と、前記データセンター配置への変更案を受け取る動作と、前記変更案を含む前記データセンター配置が前記少なくとも1つのポリシーに準拠しているかどうかを示す準拠結果を求める動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、冗長性レベルを識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、ランタイム要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、安全保護要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、冷却要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、ネットワーク接続性要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、電力要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、電力要件を識別する前記少なくとも1つのポリシーを受け取る前記動作が、電力分配の要件を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作を含む。
【０１１８】
本発明の一様態によれば、データセンターを設計するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、データセンター機器の少なくとも1つの要素に与えられたデータセンター資源の少なくとも1つの特性を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取る動作と、データセンター機器の少なくとも1つの要素のための、前記データセンター内の少なくとも1つの位置を識別するデータを受け取る動作であって、前記少なくとも1つの位置が複数のデータセンター資源を備え、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素が複数のデータセンター資源要件を備える、受け取る動作と、前記少なくとも1つの位置に配置された場合に前記ポリシーを満足するデータセンター機器の少なくとも1つの要素を特定する動作であって、前記少なくとも1つの位置の前記複数のデータセンター資源が、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素の前記複数のデータセンター資源要件を満足する、特定する動作とを含む。
【０１１９】
本発明の一様態によれば、データセンター配置を管理するためのシステムであって、データセンターにおける識別された空間のレイアウトの対話的表現を介して、ユーザから前記データセンター配置への変更案を受け取るように構成された入力と、ユーザに一組の仕事を与えるよう構成された出力と、前記入力及び前記出力に結合されたコントローラであって、前記変更案を実行するために必要な前記一組の仕事を識別する作業命令を生成すると共に前記一組の仕事を前記出力に与えるように構成されたコントローラとを含む。本発明の一実施形態によれば、前記システムは、前記コントローラに結合されたコンピュータ可読媒体をさらに含み、前記入力が、前記作業命令に関連付けられた状態情報を受け取るようさらに構成されており、前記コントローラが、前記状態情報を前記コンピュータ可読媒体に記録するようさらに構成されている。本発明の別の実施形態によれば、前記システムは、前記作業命令に関連付けられた状態情報をユーザから受け取るように構成された入力をさらに含み、前記コントローラが、前記状態情報を前記出力に与えるようさらに構成されている。
【０１２０】
本発明の一様態によれば、データセンター配置を管理するためのシステムは、データセンター機器の少なくとも1つの要素に与えられたデータセンター資源の少なくとも1つの特性を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取るよう構成された第1入力と、前記データセンター配置への変更案を受け取るよう構成された第2入力と、前記第1及び第2入力に結合されたコントローラであって、前記変更案を含む前記データセンター配置が前記少なくとも1つのポリシーに準拠しているかどうかを示す準拠結果を求めるよう構成されたコントローラを含む。
【０１２１】
本発明の一様態によれば、データセンターを設計するためのシステムが提供される。前記システムは、データセンター機器の少なくとも1つの要素に与えられたデータセンター資源の少なくとも1つの特性を識別する少なくとも1つのポリシーを受け取るよう構成された第1入力と、データセンター機器の少なくとも1つの要素のための、前記データセンター内の少なくとも1つの位置を識別するデータを受け取るよう構成された第2入力であって、前記少なくとも1つの位置が複数のデータセンター資源を備え、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素が複数のデータセンター資源要件を備える、第2入力と、前記第1及び第2入力に結合されたコントローラであって、前記少なくとも1つの位置に配置された場合に前記ポリシーを満足するデータセンター機器の少なくとも1つの要素を特定するコントローラであって、前記少なくとも1つの位置の前記複数のデータセンター資源が、データセンター機器の前記少なくとも1つの要素の前記複数のデータセンター資源要件を満足する、コントローラとを含む。
【０１２２】
本発明の一様態によれば、データセンターの表現をナビゲートするための遠隔計算装置であって、前記遠隔計算装置は、データセンター内の識別された空間レイアウトの対話的表現をユーザに提示するインターフェースであって、該ユーザから、該データセンター内に位置したデータセンター機器の少なくとも1つ要素の識別子を受け取るよう構成されたインターフェースと、前記インターフェースにより表現されたデータセンター機器に関する情報を記憶するよう構成されたメモリと、前記インターフェース及び前記メモリに結合されたコントローラであって、データセンター機器の前記識別された少なくとも1つ要素に関する情報を前記メモリから取り出し、該情報を前記インターフェースに与えるよう構成されたコントローラとを含む。
【０１２３】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の冗長性を管理するためのコンピュータ実装方法が提供される。前記方法は、ラック内の位置におけるデータセンター資源の冗長性レベルを求める動作と、前記データセンター資源の前記冗長性レベルを与える動作とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記データセンター資源の前記冗長性レベルを求める前記動作が、冷却の冗長性レベルを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の前記冗長性レベルを求める前記動作が、ネットワーク接続性の冗長性レベルを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の前記冗長性レベルを求める前記動作が、電力の冗長性レベルを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記データセンター資源の前記冗長性レベルを求める前記動作が、電力分配の冗長性レベルを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、ラック内の位置における前記データセンター資源の前記冗長性レベルを求める前記動作が、Uスペース位置におけるデータセンター資源の冗長性レベルを求める動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記冗長性レベルを与える前記動作が、前記ラック内の前記少なくとも1つの位置の表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記ラック内の前記少なくとも1つの位置の前記表現を前記コンピュータシステムのユーザに提示する前記動作が、ラック内の少なくとも1つのUスペース位置の表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記ラック内の前記少なくとも1つの位置の前記表現を前記コンピュータシステムのユーザに提示する前記動作が、データセンター内に配置された要素間の冗長性関係の表現をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。本発明の別の実施形態によれば、データセンター内に配置された要素間の冗長性関係の表現をコンピュータシステムの前記ユーザに提示する前記動作が、ラック内に配置された要素間の冗長性関係をコンピュータシステムのユーザに提示する動作を含む。
【０１２４】
本発明の一様態によれば、データセンター資源の冗長性を管理するためのシステムが提供される。前記システムは、ラック内の位置におけるデータセンター資源の前記冗長性レベルを求めるよう構成されたコントローラと、前記コントローラに結合されると共に、前記データセンター資源の前記冗長性レベルの表現を与えるよう構成された出力とを含む。本発明の一実施形態によれば、前記ラック内の前記位置がラック内のUスペース位置を含む。本発明の別の実施形態によれば、前記方法が遠隔計算装置を含む。
【０１２５】
本発明のさらなる特徴及び利点並びに本発明の様々な実施形態の構造及び動作は、添付の図面を参照して後に詳述する。図面において、類似の参照番号は類似の又は機能的に類似の要素を示す。さらに、参照番号の一番左の1つ又は2つの桁数字は、その参照番号が最初に現れる図面を示す。
【図面の簡単な説明】
【０１２６】
添付の図面は一定の縮尺を意図して描かれてはいない。図面中では、図面中に描かれたそれぞれの同一或いはほぼ同一の構成要素は、類似番号で示した。明確性のため、全ての図面で全ての構成要素には参照番号を付加していない。図面は次の通り。
【図１】本発明の実施形態が使用されうる種類のデータセンターの上面図である。
【図２】図1のデータセンターの側面図である。
【図３】本発明の一実施形態に従うシステムの機能ブロック図である。
【図４】本発明の一実施形態に従って図3のシステムを使用することで実施できる処理のフローチャートである。
【図５】本発明の少なくとも1つの実施形態を使用して表示されうる設備情報を示す図である。
【図５Ａ】本発明の実施形態を使用して表示されうる追加的な情報を示す図である。
【図５Ｂ】本発明の実施形態を使用して表示されうる追加的な情報を示す図である。
【図５Ｃ】本発明の様々な態様を表すグラフィカルユーザ・インターフェース画面を示す図である。
【図５Ｄ】本発明の様々な態様を表すグラフィカルユーザ・インターフェース画面を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態に従う管理システムの機能ブロック図である。
【図７】本発明の一実施形態に従う管理処理のフローチャートである。
【図８】ラックのクラスターで、その冷却性能が本発明の実施形態を使用して分析できるラックのクラスターを示す透視図である。
【図９】その冷却性能を少なくとも1つの実施形態の制御体積分析技法を使用して分析できるラックのクラスターを示す上面図である。
【図９Ａ】制御体積分析技法で使用されうるスタッガード制御体積を備えた図9のラックのクラスターを示す図である。
【図１０】本発明の一実施形態に従う制御体積分析技法のフローチャートである。
【図１１】一実施形態で使用した重ね合わせの原理を示す図である。
【図１２】一実施形態で空気流を求める際に使用したグラフである。
【図１３】一実施形態の1つの分析方法に使用した空気流を識別する図である。
【図１４】一実施形態で再循環指数を求めるための処理のフローチャートである。
【図１５】捕捉指数を求めるために一実施形態における分析で使用した機器ラックのレイアウトを示す模式図である。
【図１６】一実施形態に従って捕捉指数を求めるための処理のフローチャートである。
【図１７】本発明の実施形態で使用されうるコンピュータシステムの機能ブロック図である。
【図１８】図17のコンピュータシステムに使用されうる記憶システムの機能ブロック図である。
【図１９】本発明の一実施形態に従って図3のシステムを使用して実施されうる処理のフローチャートである。
【図２０】本発明の様々な態様を表すグラフィカルユーザ・インターフェース画面を示す。
【図２１】本発明の様々な態様を表す別のグラフィカルユーザ・インターフェース画面を示す。
【図２２】本発明の様々な態様を表す別のグラフィカルユーザ・インターフェース画面を示す。
【図２３】本発明の態様に従って使用不能容量を分析するために使用した表を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１２７】
本発明は、以下の記載で説明し又図示した構成の細部や構成要素の配置に限定されるものではない。本発明はそれ以外の実施形態も可能であり、様々な様態で実施又は実行できる。また、本明細書で使用する語句及び用語は説明目的であり、限定的に考慮されるべきではない。「含む」、「包含する」、「備える」、「収容する」、「伴う」、及び本明細書でのそれらの変形は、それらの目的語となる部材とその等価物や付加的部材も含むことを意図している。
【０１２８】
本発明の実施形態は、図1及び2に示したデータセンター100のようなデータセンターの設計、管理、及び追加設置に使用でき、図1はデータセンター100の平面図を示す一方、図2はデータセンター100の側面図を示す。後に詳述するように、電力及び冷却に関して考慮すべき事項など、様々なデータセンター資源を含むデータセンター100のレイアウト設計は、本発明の実施形態によるシステム及び処理を用いて実行できる。データセンター資源には、例えば、データセンター設備の機能性をサポートし且つ／又は保証するデータセンターの任意特性が含まれる。データセンター資源の例には、電力、冷却、物理的空間、重量支持、遠隔機器制御能力、物理及び論理安全保護、並びに物理及び論理ネットワーク接続性が含まれる。電力データセンター資源は、変圧器、電力分配器、及びコンセントなどの電力分配資源、並びにデータセンターに供給される通常電源、現場発電機により発電された電力、及び無停電電源装置により供給される電力などの分配可能な電力を含むことができる。データセンター内の物理的空間資源は、データセンターの床面積とラック空間を含むことができる。データセンター内の冷却資源は、冷却分配容量及び冷却発生容量を含むことができる。データセンター内の物理安全保護資源は、セキュリティーカメラ及びドアロックを含むことができる。データセンター内の論理ネットワーク接続性資源は、仮想LAN、ドメイン・ネーム・サービス、及び動的ホスト構成プロトコルサービスを含むことができる。物理ネットワーク接続性資源は、ネットワークケーブル及びパッチパネルを含むことができる。データセンター内の遠隔機器制御能力資源は、キーボードビデオマウス・サービスを含むことができる。
【０１２９】
しかし、本発明の実施形態は、図1及び2に示したようなデータセンターでの使用に限定されず、上げ床を含まない他の設備で使用したり、遠隔通信設備又は他の設備を含む計算機器以外の機器を収容する設備で使用したりできる。さらに、本発明の実施形態は、図1及び2に示したように整然と配置されていない上げ床及び機器レイアウトでも使用できる。本発明の実施形態は、その全体を参照して本明細書に援用する2002年1月2日付けで提出された「ラック電力システム及び方法」と題した米国特許出願第10/038,106号に記載されたシステム、装置、及び方法を使用できる。
【０１３０】
データセンター100は、複数のラック列102A、102B、102C、及び102D、冷却ユニット104A及び104B、並びに上げ床106を含む。各列はラック108を含み、少なくともその幾つかはその前部から冷えた空気を引き込んで、暖かい空気をラックの後部又は上部或いは後部及び上部に戻す。各ラックは、例えばサーバ、冷却機器、及びネットワーク接続性機器などのラックマウント型データセンター機器を収容するよう設計されたUスペース位置を含むことができる。
【０１３１】
当業者であれば理解しているように、データセンターの冷却性能を最適化するには、しばしば、低温通路と高温通路が交互に配列されるよう複数列のラックを配置する必要がある。図1及び2の配置では、通路110A、110B、110Cは高温通路であり、通路112A及び112Bは低温通路である。これらラックを冷却するために、低温通路のラックそれぞれの前には、冷却用空気を上げ床の下方から送るために使われる穴あき床タイル114が使用されている。データセンター100では、図示した穴あき床タイルに加え、上げ床は中実の床タイルを含むことができる。冷却ユニット104A及び104Bは、冷えた空気を上げ床の下方区域に送り、データセンター天井に隣接した空間から暖かい返り空気を受け取るように設計されている。他の実施形態では、冷却ユニット104A及び104Bに加え又はそれらに代わって、例えばアメリカンパワーコンバージョン社から入手可能な列内冷却ユニットを用いてもよい。さらに、2006年1月19日付けで提出されたNeil
Rasmussen等の「COOLING SYSTEM AND METHOD(冷却方法及びシステム)」(代理人整理番号A2000-704819)と題する同時継続中の米国特許出願第11/335,901号に記載されているように、半ラック列内冷却ユニットを少なくとも1つの実施形態で使用してもよく、この出願は本明細書に引用して援用する。上述の出願に記載されているように、半ラックの列内ユニットは12インチ幅であり、標準的データセンターラックの概ね半分の幅である。
【０１３２】
本発明の一実施形態は、データセンター100などのデータセンター内で設置される機器の設計、監視、及びアップグレードを行うためのシステム及び方法に関し、図3を参照して以下に説明する。これらの機器は、サーバ、記憶装置、及びネットワーク接続性機器などのラックマウント型機器、並びに三相電力分配器及びコンピュータルーム空気調和機などの床マウント型機器を含むことができる。図3は、設計及び管理システム200の機能ブロック図を示す。本発明の実施形態は、これら機能ブロック又はこれらブロックの特定の配置構成により実現される機能に限定されない。さらに、システム200がもたらす機能は1つのコンピュータシステム上で実装される必要はなく、記載した機能をもたらす後に詳述する複数のネットワーク装置を用いて実装してもよい。さらに、特定の実施形態は、図3を参照しつつ後述するより多い又は少ない機能及び機能モジュールを備えていてもよい。異なる実施形態では、図3を参照して説明する機能は1つのプロセッサ又はコントローラで実行してもよいし、複数の異なる装置に分散してもよい。
【０１３３】
システム200は、入力モジュール202、表示モジュール204、ビルダーモジュール206、設備管理モジュール208、統合モジュール210、データベースモジュール212、及び作業命令モジュール214を含む。入力モジュール202は、ユーザによるデータのシステム200への入力を可能とするインターフェースを備えている。この入力モジュールは、例えば、コンピュータシステム用の数ある既知のユーザ入力デバイスの1つと、それに加えて、少なくとも1つの実施形態では、設備及び/又は設備に搭載される機器に関する電子データを、ネットワークインターフェースを介して、或いは電子メディア記憶読み取り装置を用いて本システムに入力できる。情報は、本発明の分野で公知の任意技法を用いてこれらのモジュール間で送受信すればよい。こうした技法には、TCP/IPを介してネットワーク上で情報を渡したり、メモリのモジュール間で情報を渡したり、ファイル、データベース、又はディスク若しくは他の種類の記憶実体など他の記憶実体に書き込んだりして情報を渡すことが含まれる。
【０１３４】
表示モジュールは表示インターフェースを含み、出力データをユーザに表示するためのグラフィカルディスプレイを含んでもよい。さらに、表示モジュールは、出力データのハードコピーを出力する1つ又は複数のプリンタ用のインターフェースを含むことができる。
【０１３５】
ビルダーモジュール206は、設備内の最適な機器レイアウトを設計し、電子筐体及び/又は機器ラック用の、電力要件及び冷却要件などのデータセンター資源要件を特定し、設備内での機器、冷却ユニット、及び電力分配支線の配置が、電力要件及び冷却要件などのデータセンター資源要件を満足させることを保証し、電子筐体及び/又は機器ラックそれぞれに関して、設備内の機器レイアウトに基づいて電力容量及び冷却容量などの利用可能な残りのデータセンター資源容量を計算するためのルーチンを含む。
【０１３６】
別の実施形態では、ビルダーモジュール206はデータセンター資源供給ポリシーの入力を可能とするインターフェースを示す。これらポリシーは、データセンター機器に与えられるデータセンター資源の付加的な所望特性を詳しく記載できる。例えば、データセンター資源供給ポリシーは、所望のデータセンター資源冗長レベル及びランタイム要件を指定できる。さらに、データセンター資源供給ポリシーは、例えば、ロックし且つ/又は監視下におく必要があるラックの財務データを備えたサーバ位置を発見する必要性など、データセンター機器の保安上の必要性を規定できる。後に詳述するように、システムに関する実施形態も方法に関する実施形態も、特定のデータセンター構成をデータセンター供給ポリシーと比較して、このデータセンター構成がデータセンターポリシーに準拠しているかを判断できる。この比較の結果は、後の使用のためにコンピュータ可読媒体に記憶できる。
【０１３７】
設備管理モジュール208は、機器が設備に設置されてからシステム200により使用される。この管理モジュールは、設備内の機器の、電力及び冷却特性などのデータセンター資源特性を監視するルーチンを含む。この管理モジュールは、設備全体の測定装置及び制御装置に直接的或いは1つ又は複数のネットワークを介して結合でき、さらに、これらの分析、要約、移出の履歴を記録できる。設備管理モジュール208は、後に詳述する方法に少なくとも部分的には基づいて、データセンター内でデータセンター資源が特定の空間又は位置に与えられていることを確認できる。
【０１３８】
一実施形態によれば、統合モジュール210はシステム内の主モジュールであり、本発明の実施形態による方法を実行するためにシステムにおけるデータの流れを調整する。
【０１３９】
データベースモジュールは、データセンターで使用されうる様々な装置に関するデータを記憶するために使用される。これら装置には、サーバ、無停電電源装置、パワーストリップ、ネットワーク接続性機器(ネットワークケーブル、ハブ、ルータ、無線ルータ、スイッチ、パッチパネルなど)、自動切換スイッチ、電力分配器、空気調和ユニット、ラック、及び他の任意データセンター機器が含まれる。記憶されるデータには、データセンター機器に関するデータセンター資源供給ポリシーを含むことができる。さらに、記憶されるデータは、電力及び冷却消費データに加え、物理パラメータ(例えば、寸法/ラック空間要件、電力プラブタイプ、ネットワークケーブル仕様)などのデータセンター機器に関するデータセンター資源消費及び生産ベンチマークを含むことができる。ネットワーク接続性機器、電源装置及び空気調和ユニットなどのデータセンター資源を供給するデータセンター機器の場合は、データセンター資源生産ベンチマークは、ネットワーク接続性並びに冷却及び電力出力特性(例えば、使用可能な接続/プラグなどの合計出力容量、数量、及び種類)を含むことができる。ベンチマークは、ある種のデータセンター機器が、データセンター資源を生産且つ/又は消費することを示しうることは理解すべきである。データセンター資源提供機器の例としては、発電機及びコンピュータルーム空気調和機などが含まれる。後述するように、データベースモジュールを本発明の実施形態で使用して、完成した設計用の完全な資材明細表(BOM)を作成できる。一実施形態では、集中ウェブアクセス可能データベースサーバを用いて機器情報、警告、及びエラーメッセージを記憶できるので、編集のためにこれら情報へのアクセスが容易となる。
【０１４０】
別の実施形態では、ユーザは、データベースモジュール212が処理した情報のようなデータセンター機器情報を、システム300の助けを借りて維持できる。システム300も機能ブロック図3に示されている。システム300はシステムプロバイダがホストとなってもよく、データセンター機器データベース304及びデータセンター機器データベースインターフェース302を含む。
一般に、インターフェース302は、データセンター構成、機器又はリソース情報を含んだ、データベース304での記憶に適した任意データを受け取り又は与えうるデータベース304へのインターフェースでよい。すると、データベース304は、データセンター機器資源要件、データセンター構成、並びにデータセンター冗長性及びランタイム要件を含むデータセンター情報を、インターフェース302から受け取り且つ記憶し、或いはそうした情報を取り出し且つインターフェース302に与えることができる。
【０１４１】
データベース304はシステムプロバイダのマスタデータベースとして機能でき、従ってデータセンターに関連した複数種類の情報を含むことができる。一実施形態では、データベース304は、データセンターの構成管理データベース(CMDB)及びデータセンター機器特性データベースを含み、CMDBは1つ又は複数の特定のデータセンター物理及び論理構成を含む様々な構成管理データを包含でき、機器特性データベースは、データセンター機器に関する論理的及び現実のデータセンター資源生産及び消費情報を含むことができる。より詳細には、データベース304は、システムプロバイダのデータセンターのインストールベース又はその一部に関する具体的なCMDB情報を受け取り、記憶できる。この情報には、データセンターの物理レイアウト全体、例えば物理的寸法、データセンター機器の位置及び識別、データセンター資源容量、冗長性及びランタイム要件、並びにデータセンターの設計及び性能に関連しうる他の情報などを含むことができる。この情報の出所は、方法300に関して後述するデータセンターの初期設計を含むことができる。
【０１４２】
データセンター機器特性に関してデータベース304に記憶される情報の種類は、例えば本発明の分野で銘板値と呼ばれる、データベースモジュール212に関して上述した情報を含みうる。さらに、データベース304は、データセンター機器に関するデータセンター資源消費及び生産履歴も記憶でき、この情報を用いて、データセンター機器の製造者及びモデルに固有の一組のベンチマークを維持できる。これら固有の履歴測定値は様々な形式に要約して、データセンター機器の製造者及びモデルに固有なベンチマークであって、理論値(例えば銘板値)でなくデータセンター機器の現実且つ実際の利用に基づいたベンチマークを確立できる。これらデータセンター資源消費及び生産の要約は、最小、最大、及び平均データセンター資源消費又は生産と、例えば一週間のうち一日、一年のうちの一週間毎の電力又は冷却消費或いは生産など、時間の関数としてのデータセンター資源消費又は生産と、いずれかに変更要求があった場合の実際のデータセンター資源消費又は生産と、データセンター機器利用の関数としてのデータセンター資源消費又は生産とを含むことができる。方法300に関して後述するように、この情報の出所は、顧客又はシステムプロバイダ入力ベンチマークを含むデータセンターの初期設計と、進行中のパラメータ測定とを含みうる。一側面によれば、これらベンチマークは銘板値より正確な場合があり、後述する設計及び後付改修処理においてシミュレーション目的で使用されることがある。
【０１４３】
インターフェース302は、データベース304の情報を外部実体と交換するためのユーザインターフェース(UI)とシステムインターフェースの両方を示すことができる。これら外部実体はシステム及び/又はユーザを含むことができる。インターフェース302は、情報を使用したり他のモジュールに供給したりする前に、所定の情報ドメインへの入力を制限し、且つ入力情報の妥当性を確認できる。例えば、一実施形態では、インターフェース302は、ユーザ又はアプリケーションプログラムがデータベース304に質問可能とする構造化照会言語(SQL)を含むことができる。このSQLインターフェースは、SQLステートメントをビルドするためにユーザが起動するグラフィック要素と、ユーザが単純にSQLステートメントを直接入力可能とする要素とを含むことができる。 
【０１４４】
他の実施形態では、インターフェース302はより複雑なグループ化、変換、妥当性確認、及び/又は制限ロジックを含むことができる。例えば、インターフェース302は、ユーザが入力したSQLステートメントをデータベース304に対して実行する前に、そのステートメントが適切なSQL構文に従っているかを確認できる。一実施形態では、ユーザが様々なデータセンター構成を表すデータベース情報を作成できるように、インターフェース302は、ビルダーモジュール206の特性と類似した特性を持つユーザインターフェースを示してしてもよい。別の実施形態では、インターフェース302は、製造者、モデル、及びデータセンター資源消費又は生産ベンチマークを含む新たなデータセンター機器資源情報のユーザによる入力を可能とするユーザインターフェースを示してもよい。インターフェース302は、資源消費又は生産ベンチマークの入力を、電力、冷却、物理的空間などの所定のデータセンター資源に制限してもよい。さらに別の実施形態では、ユーザはインターフェース302を介してデータセンター機器のグループを設定し、一組のデータセンター内でのこれら機器グループの使用を承認したり、遠隔又は携帯計算装置などの一定種類の装置と組み合わせたこれら機器グループの使用を承認したりしてもよい。さらに、インターフェース302は、ユーザによる機器グループ間の階層関係を指定できるようにすることも可能である。方法300に関して後に詳述するように、この情報をグループの階層に編成すると、データベースの維持と分散が容易となることがある。
【０１４５】
一実施形態では、インターフェース302は、データセンター構成及び測定されたパラメータの情報を、システムプロバイダのデータセンターのインストールベース又はデータセンター機器プロバイダからインポートするシステムインターフェースを示すことができる。インターフェース302は、例えばSQL又は遠隔手順呼出しでラップされたSQLなどの標準的なプロトコルを利用してこうしたシステムインターフェースを実装でき、データベース304により実行されるコマンドに構文解析且つ解決した非標準的プロトコル要素を含んでもよい。インターフェース302は、データベースコマンドをデータベース304で実行する前にそれらの妥当性を確認できる。例えば、データベース304に存在しない顧客が入力したデータセンター機器などの顧客固有データセンター機器も、該当する妥当性確認が成功すればインターフェース302によりデータベース304にインポートしてよい。同様に、データセンター機器プロバイダから入手可能となったデータベース304に存在しない機器も、該当する妥当性確認が成功すればインターフェース302によりデータベース304にインポートしてよい。これら特徴により、システム300は、新たなデータセンター機器をその管理要素の組に容易に追加できる。
【０１４６】
さらに、測定パラメータのインポートは、実際の使用履歴を反映させるためデータセンター機器資源消費及び生産ベンチマークを更新するパラメータ要約処理をトリガしてもよい。この要約処理は、最小、最大、及び平均電力消費又は生産のベンチマーク、例えば一週間のうち一日、一年のうちの一週間毎の電力又は冷却消費或いは生産など、時間の関数としての電力消費又は生産のベンチマーク、いずれかの変更要求があった場合の実際の電力消費又は生産ベンチマーク、及び/又はデータセンター機器利用の関数としての電力消費又は生産のベンチマークを含むことができる。
【０１４７】
さらに別の実施形態では、インターフェース302は、データセンター機器情報又はカタログを外部記憶装置にエキスポートするシステムインターフェースを示すことができる。この外部記憶装置は様々な計算装置上の様々な位置に存在されることができる。さらに、後述するように、これら位置及び計算装置にエキスポートされる情報は、データセンター機器の特定グループに帰属させてもよい。
【０１４８】
少なくとも1つの実施形態では、システム300の機能は、システム200のデータベースモジュール212に含めてもよいことは理解すべきである。
【０１４９】
さらに別の実施形態では、処理600に関して後述するように、作業命令モジュール214は、データセンター後付改修処理に起因するものを含め、データセンター構成への変更の管理を可能にする。一般に、作業命令モジュール214は、システム200の他のモジュールが行ったデータセンター構成への変更を分析する。作業命令モジュール214は、完了後にはこれら変更を実現する一組の仕事を生成する。次に、作業命令モジュール214は、この一組の仕事を人間可読形式で一組の作業命令に変換する。
【０１５０】
最後に、作業命令モジュール214はこれら作業命令を完了まで追跡可能とする。これら目的を達成するため、作業命令モジュール214は、外部実体との通信及び相互動作を可能とする様々なユーザインターフェース及びシステムインターフェースを示すことができる。
【０１５１】
一実施形態では、作業命令モジュール214は、データセンター構成になされた変更を統合モジュール210が送る経路となるシステムインターフェースを示す。さらに、作業命令モジュール214は、データセンター管理者のようなユーザが作業命令を修正し、これら命令を実行するため技術者などの他のユーザに送り出すことを可能とする要素を含むユーザインターフェースを示すことができる。さらに、作業命令モジュール214は、ユーザによる一組の自動送出規則の構成を可能とするユーザインターフェースも示すことができる。さらに、作業命令モジュール214は、技術者などのユーザによる、状態情報を含む作業命令の詳細の修正を可能とする他のユーザインターフェースを示すことができる。これらユーザインターフェースは、遠隔又は携帯計算装置を含む様々な計算装置に存在できる。
【０１５２】
こうしたユーザインターフェースを遠隔又は携帯計算装置で実装すれば、技術者のようなユーザが、構成変更がなされる度にデータセンターの構成管理データベースを更新可能となる。これは、構成変更の更新との合致が増大し、更新が迅速となるため、構成管理データベースの正確性が向上するなどの幾つかの利点を生む。構成変更が入力できるのは、変更を別の活動としてワークステーションで入力するときでなくデータセンター機器で作業しているときであることから、技術者などのユーザの生産性向上が別の利点として挙げられる。
【０１５３】
作業命令モジュール214は、他のシステムと相互動作する修正及び割当てシステムインターフェースも実現する。例えば、作業命令モジュール214は、システムインターフェースを介して外部メールシステムを利用してユーザに作業命令の割当てを通知できる。最後に、作業命令モジュール214は、このモジュールがデータセンター資源要求の変更を検出可能とするシステムインターフェースを使用でき、この情報を適宜用いて作業命令の状態情報を修正できる。
【０１５４】
図4を参照して、システム200を用いて実行可能な一実施形態による方法300のフローチャートを以下に説明する。最初に、且つオプションで、方法300の段階301において、ユーザはデータセンター機器を記述する複数グループのデータを作成できる。これらグループは、多数の種類及び/又はモデルのデータセンター機器を単一の集合的実体として管理可能とする。例えば、データセンター機器を記述するデータを1つのグループに含めることにより、それら機器を、顧客が所有するデータセンター全て又はその特定の一部内で使用承認されたものとして指定できる。データセンター内での使用が承認されたデータセンター機器であれば、当該データセンターの設計又は後付修正の際に使用できる。
【０１５５】
さらに、ユーザはこれらグループを階層形式に編成できる。一実施形態では、システムがサポートするデータセンター機器を全て含む第1グループが作成され、第1グループの部分集合であって特定顧客のデータセンター内での使用が承認される機器を指定する第2グループが作成され、第2グループの部分集合であって特定顧客データセンター内での使用に好適な機器を指定する第3グループが作成される。一実施形態では、ユーザは、特定の顧客、顧客データセンター、又は顧客データセンター内の遠隔若しくは携帯計算装置など特定の計算装置にエクスポートするため特定グループを対象としてもよい。
【０１５６】
機器のグループを作成すると、データセンター機器の特性を記述したデータを含むことができるデータセンター機器の電子カタログの維持及び配布が容易となることがある。例えば、データセンター機器データを、特定のデータセンター内の遠隔又は携帯計算装置に配布を指定されたグループなど低い階層のグループに含めるには、当該データが先祖グループに存在することを要件としてもよい。この包含はシステムが自動的に実行してもよい。さらに、これらグループを利用すれば、特定の顧客データセンターにおける機器の後付修正を許可する前に、顧客による当該機器の使用承認を要件とすることによって、顧客組織階層におけるデータセンター機器の標準化を確実に実施できる。
【０１５７】
別の実施形態では、システムプロバイダが、標準的なデータセンター機器を記述するデータのグループを提供してもよい。標準的なデータセンター機器データからなるグループの、顧客データセンターにおける使用を承認してよい。標準的及び/又は承認済みデータセンター機器に関連付けられたデータを含む機器カタログを、データセンター内の初期システムインストール時に送付してもよい。次に、段階304に関連して後述するように、この標準的及び/又は承認済みデータセンター機器データには、顧客データセンターで使用される顧客固有の非標準的機器データを補足できる。
【０１５８】
承認された機器は、1つ又は複数の顧客データセンターで使用するため、さらに好適な組にグループ化できる。これら好適なグループの作成はユーザが明示的に実行してもよいし、顧客による特定機器の使用に基づいて、或いはデータセンター設計時又は後付修正時に顧客データセンター内でシステムが暗黙的に実行してもよい。
【０１５９】
方法300の段階302では、設備に関する情報がシステムにロードされる。この情報には、例えば、設備の寸法、部屋数、ドアの位置、支持柱、他の障害物や、使用可能な電力、施設の冷却能力、上げ床又は吊り天井が使用されているかどうか、及びそうした床や天井の特徴などのデータセンター資源能力のパラメータが含まれる。データセンター資源供給ポリシーもこの段階で入力してよい。発電機又はコンピュータルーム空気調和機のようなデータセンター資源供給機器に関しては、データセンター機器情報をシステム300のインターフェース302から受け取ることによって能力情報がロードされる。従って、方法300のこの段階は、特定のデータセンター位置及び空間に与えられるデータセンター資源を特定する助けとなる情報を収集する。少なくとも1つの実施形態において、冷却に関して後述するように、特定のデータセンター位置及び空間に与えられるデータセンター資源を特定するためこの情報をさらに処理してもよい。
【０１６０】
方法の段階304では、設備内で設置される機器に関する情報が入力される。この情報には、例えば、機器ラックの数、各ラックに関する最大消費電力、ラックの寸法、ラックの冷却要件などが含まれる。バックアップ電源、機器及び/又はラックの複数電源に関する必要性も段階304で入力できる。一実施形態では、ラックに搭載される個別機器のデータセンター資源消費又は生産特性も入力できる。又、機器の重量(ラックに搭載される機器も含む)を用いて、設置機器の重量が設備制限以内となることを保証できる。これらの特性は、ネットワーク接続性、電力及び冷却要件に加え、機器が占有する必要があるラック空間の量、機器が必要とする電気プラグの種類及び/又は数を含むことができる。一実施形態では、データベースモジュール212は、無停電電源装置、機器ラック、冷却ユニット、発電機システム、電力分配器、自動切換スイッチ、ケーブルを含む電気配線装置、サーバ、及び他のコンピュータ機器に関する情報を含む。この実施形態では、装置の特定のモデル番号が入力されると、その装置の特性がデータベースモジュールから取り出される。一実施形態では、システム300のインターフェース302が、これらの装置/機器の特性をデータベースモジュール212に与える。火災保護及び安全保護に関連した機器も設計に含めることができる。さらに、少なくとも1つのバージョンでは、機器ラック内の全機器及び構成要素は無線認証タグを含むが、こうしたタグは本発明のシステムにより機器及びラックの位置追跡に使用できる。別の実施形態では、この段階又は以前の段階でユーザが追加又は変更したデータセンター機器特性は、データベース304にインポートするため、システム300のインターフェース302に送信できる。
【０１６１】
全ての情報が本システムに入力されると、段階306で、一実施形態では本システムが設備内の機器のレイアウトを決定するが、その際に本システムは、機器の電力要件及び冷却要件などのデータセンター資源要件や、段階304で入力され又はデータベースモジュールから取り出された機器の他の特性を考慮する。別の実施形態では、ユーザは所望の場所にラックや他の機器を追加しつつレイアウトを図表的に作成でき、この実施形態では、本システムはレイアウト処理の際にフィードバックを提供して、特定の選択肢は却下し且つインテリジェントな提案を行う。これら規則には、例えば、標準的な低温通路と高温通路の交互配置が指定されるべきこと、プレナムは最小値を上回るべきこと、合計の部屋冷却容量が合計の部屋冷却負荷を上回るべきこと、通路はアクセスのため且つ建造物規則に準拠するよう十分広くすべきこと、電力分配器とこの電力分配器が電力供給するITラックとの距離は最大値を超えてはならないこと、電力分配器は無停電電源装置に隣接配置すべきこと、ケーブルラダーが通路を横切る箇所では、通路は最大幅を上回るべきでないこと、1つ又は複数のデータセンター資源容量は、目標とするデータセンター資源冗長性及び/又はランタイム要件を十分にサポートするレベルとすべきことなどが含まれる。
【０１６２】
次に、段階308では、冷却分析を実行して、この設計がラックそれぞれとラックに搭載した機器それぞれに十分な冷却が与えられるかどうかを判断する。後述するように、本発明の異なる実施形態では、多数の異なる方法の何れかを用いてこの冷却分析を実行する。一実施形態では、冷却分析の結果が1つ又は複数の装置及び/又はラックが適切な冷えた空気を得られないことを示す場合、この手順は段階306に戻って、段階308で行われた分析から得られたフィードバックに基づいて機器のレイアウトを変更できる。
【０１６３】
冷却分析が完了すると、段階310で、設備の1つ又は複数部屋における機器の配置を示す部屋モデルが表示される。部屋モデルは、機器ラックそれぞれ又は個々のデータセンター機器に関して、消費又は生産される電力及び冷却などの合計データセンター資源に関する情報や、ラック又はデータセンター機器が利用可能な電力及び冷却などの合計データセンター資源の表示を含むことができる。一実施形態では、電力及び冷却データなどの実際のデータセンター資源データを示すが、他の実施形態では、幾つかの色を単独で又はデータと組み合わせで用いて、電力及び冷却可用性など様々なレベルのデータセンター資源の可用性を表示できる。例えば、あるラックが閾値を上回る十分な冷却用空気を得て運転していれば、そのラックは表示装置において緑色で示すことができ、冷却用空気の可用性が閾値により近ければ、このラックを黄色で示してよく、ラックが十分な冷却用空気を受けていなければ、赤で示すことができる。さらに、この分析の結果は、電力及び/又は冷却などの適切なデータセンター資源が機器に与えられてはいるが、指定した冗長レベル及び/又はランタイム余裕が、部屋レベル、列レベル、ラックレベル、又はデータセンター機器の特定の部品/要素で満たされていないことを示すこともあろう。
【０１６４】
一実施形態では、本システムは複数の部屋モデルを表示して、ユーザが、機器のデータセンター資源要件並びに該当する冗長性及び/又はランタイム要件に基づいて、機器に関する1つ又は一連の良好な代替的位置を見つけることを可能としてもよい。別の実施形態では、ユーザが機器の最適位置と、それに続いて一連の良好な代替的位置を見つけることが可能となる。一連の位置は、過剰容量又は使用不能容量が減る順序などの優先順位に従って順番に配置できる。後述するように、使用不能容量は、公称では利用可能だがデータセンター機器が必要とする別のデータセンター資源の関連した容量不足のために利用不可能な過剰容量が含まれる。
【０１６５】
さらに別の実施形態は、ユーザによるデータセンター機器と配置の指定を許容し、且つこの配置が、機器要件及び該当するデータセンター供給ポリシーを満足する十分なデータセンター資源を供給するかを妥当性確認できる。この妥当性確認は、配置に与えられるデータセンター資源と、機器のデータセンター要件と、該当するデータセンター資源供給ポリシーとを比較することにより実行できる。この比較の結果すなわち準拠結果は、後の使用のためにコンピュータ可読媒体に記憶できる。別の実施形態では、本システムは、データセンター機器をユーザが指定した位置で配置すべきであると示唆することもできる。この場合は、本システムは、該当するデータセンター資源供給ポリシーと示唆された機器のデータセンター資源要件とが満たされているかを保証するが、これは、準拠結果に基づいてこの機器を示唆する前に、当該ポリシーと、この位置に与えられるデータセンター資源と、この機器のデータセンター資源要件とを比較して行う。部屋モデルに関する具体的な例の詳細は、図5乃至5Dを参照して後述する。
【０１６６】
判断ブロック312で、例えば、設備設計者は、段階310で生成されたレイアウトが満足できるものかを判断できる。この判断は、元々のレイアウト設計時には含まれなかったが設計者にとって重要な付加的判断基準に基づくもとしてもよい。例えば、特定のラックは互いに近くに配置したり、特定のラックは互いから分離したりすることが望ましいこともあろう。段階314では、付加的判断基準又は他のフィードバックを与えることができ、ここで、本処理は部屋モデルを改良できる段階306及び308に戻る。段階306乃至312は、満足できるモデルが段階312で得られるまで繰り返すことができる。少なくとも1つの実施形態で、設計段階の終了時に、資材明細表が生成され、これを用いて設備に取り付けられる機器のコストを計算したり、機器の販売注文を生成したりすることで、新たなデータセンターに関連した全ての機器注文の単純なソリューションを与えることができる。さらに、設計したレイアウトを載せたCAD図面及び電子ファイルも生成できる。別の実施形態では、このデータセンター構成を、システム300のインターフェース302に送信して、設置データセンターに関する構成管理データベースの形式でデータベース304に記憶しておく。
【０１６７】
段階316では、機器が段階306及び314で生成されたレイアウトに従って、設備内で設置される。一実施形態では、これら機器と共に冷却特性及び電力特性を測定するための測定機器を設置できる。こうした測定機器は後に詳述するが、例えば、設備内の様々な位置や、設備内に置かれた機器ラック内で電力、空気流、湿度、及び温度を測定する装置を含むことができる。
【０１６８】
処理300の段階318では、電力及び冷却パラメータがこれら測定機器を用いて測定される。付加的な温度測定値は、内部温度を検出する機能を備えたサーバなどの装置が提供できる。測定されたパラメータは、システム200の管理モジュールが継続的に使用してエラー状態を検出したり、エラー状態に至る可能性がある傾向を監視したりできる。さらに、処理300では、測定されたパラメータを、段階306及び308の設計処理時に計算した予測パラメータと比較できる。例えば、一実施形態では、上げ床の穴あき床タイルを通過する空気流を使用して、その床タイルに隣接するラックの利用可能な冷却用空気を求める。この穴あき床タイルを通過する空気流は、段階308では後述する多くの計算方法のうち何れかを用いて求めることができる。或いは、この空気流は関連した物理測定値又はシミュレーションからのデータを用いて求めてもよい。機器が設備内に設置されると、穴あき床タイルを取り付けてタイルを通過する実際の空気流を測定できる。次に、段階320で、実際の測定値は計算値と比較できる。仮にこれら2つが所定の閾値を超えてことなる場合、表示又は警告を発することができ、必要に応じて計算値の代わりに測定値を用いて、段階308で実行した計算を段階322で再び実行することで更新パラメータを得てもよい。別の実施形態では、測定されたパラメータは、データベース304で記憶するためシステム300のインターフェース302に送信される。上述したように、インターフェース302による測定パラメータの記憶は、データセンター機器消費及び生産ベンチマークに関わる測定パラメータのさらなる分析及び要約をトリガできる。
【０１６９】
段階322の後、段階310に関連して上述した設備のモデルを、測定パラメータと計算パラメータとの差を反映するために更新された電力及び冷却可用性及び消費の値と共に表示できる。許容できない状態(冷却及び電力に関する)は、例えば上述の色分け方式を用いて表示装置上に示すことができる。一実施形態では、ユーザには許容できない状態を是正する幾つかの利用可能な選択肢が与えられる。これら選択肢には、設備機器(すなわち空気調和ユニット又は無停電電源装置)をアップグレード又は追加することや、機器及び/又はラックを移動することが含まれる。本処理の段階318乃至322は、データ設備の管理システムの一部として連続的に実行してもよい。
【０１７０】
本発明の一実施形態では、処理300の段階302乃至314は、インターネットを介してユーザによってアクセス可能なビルドアウトシステムを用いて実行される。この実施形態では、ユーザは要求された情報を提供し、ビルドアウトシステムは上述の処理を行い、インターネットを介してユーザに出力を提供し、結果をローカルで記憶する。機器が設備に設置された後、管理システム500(後述する)は、当該機器に関連した情報をダウンロードするためビルドアウトシステムにアクセスする。さらに、設備の後付改修が行われる際には、この管理システムが後付改修の設計を整合するためビルドアウトシステムに連絡できる。少なくとも1つの実施形態では、データセンターの設計に関する全情報を完全に受け渡しするため、これらシステム間で電子ファイルをインポート/エキスポートしてよい。
【０１７１】
図5は、システム200及び処理300を用いて生成され、コンピュータ表示装置に表示可能な部屋モデルの表示例を示す。このコンピュータ表示装置は、遠隔又は携帯計算装置を含む任意種類の計算装置に接続又は含めてもよいことは理解すべきである。図5に示した部屋モデルは、基本的には図1及び2に関連して上述したデータセンター100である。しかし、図5では、各ラックの電力及び冷却消費及び容量、Uスペース位置、並びに/又は各ラック内に収容されたデータセンター機器の要素に関する付加的情報を、図5の2つのラック108A及び108Bに示した情報ブロック120A及び120Bなどの情報ブロックに含めることができる。情報ブロックは、データセンター機器、各ラック上か、又は例えば列、区域、又はクラスター単位など全てのラック未満の単位に含めることができる。
【０１７２】
図5A及び5Bは、本発明の実施形態によるシステムのコンピュータ表示装置上にそれぞれ表示できるラック108A及び108Bの拡大図である。図5A及び5Bでは、ラック及びUスペース位置に関する具体的情報が情報ブロックに含められている。図示した実施形態では、ブロック内の情報は、ラック識別子122、ラックタイプ124、電力容量126、電力使用量128、冷却容量130、冷却使用量132、ラック内容134、電力冗長性136、冷却冗長性138、及び無停電電源装置ランタイム140を含む。後述する図20に示した実施形態のような他の実施形態では、各ラックの情報を表形式、又は柱状グラフ形式で部屋レイアウトのグラフ表示に含めることができる。表示できるデータセンター情報は、ランタイム測定値、冗長性を実現するため協働するデータセンター機器間の関係を含むデータセンター資源冗長性測定値、使用可能な容量、使用されている容量、及び使用不能容量などの容量測定値を含む。
【０１７３】
ラック識別子122は列番号及びラック番号を含むが、他の実施形態では、この識別子はラックタイプの表示、特定の列、区域、グループ、又はクラスタへのラックの帰属関係、ラックの製造者やその他の情報を含むこともできる。ラックタイプ124は、特定のラックのタイプすなわちサーバラック、ルータラック、又は通信ラックを識別する。電力容量126は、ラックの最大電力容量を示し、電力使用量表示128はラックが動作すると考えられる最大容量のパーセンテージを示す。異なる実施形態では、この電力使用量表示は、ラックに含まれる機器の製造者提供データに基づき且つ/又は機器の実際の電力測定値に基づいて計算してもよい。ラックの電力容量は、少なくとも1つの実施形態では、回路遮断器、無停電電源装置、又は他の機器などの電力をラックに供給する装置及び/又は電力ケーブルの制限に基づいて決定される。ラック内容134は、ラックに含まれる機器のリストを含み、ラックユニット単位で表示された、通常は1Uが1.75インチに等しい「U」と呼ばれるラックの残り空間の表示を含めてもよい。運転状態及び装置のIPアドレスなどのネットワークアドレスを含む、ラック内の機器に関する詳細も含めてよい。
【０１７４】
冷却容量表示130及び冷却使用量表示132は、それぞれラックが使用可能な冷却用空気の量と、その冷却用空気のうちラック内の機器により使用されているパーセンテージとを示す。他の実施形態では、電力及び冷却使用量は、棒グラフなど電力及び冷却使用量及び容量を示す様々な種類のグラフ尺度を用いて表示できる。図5A及び5Bに示した実施形態では、冷却容量はキロワット(kW)単位で示されている。当業者には周知だが、典型的なデータセンター用途では、多くの機器ラックは、通常、ラックが使用する1キロワットの電力について、概ね160cfm(立方フィート/分)の冷却用空気を必要とする。計算機タイプの装置が消費する全電力は典型的は熱に変換されるので、ラック毎に必要な冷却(kW単位で)はそのラックの電力消費と等しくなると推定できる。さらに、一実施形態では、冷却使用量表示はラックにより消費される電力と等しい。他の実施形態では、ラックに設置された機器のタイプによって、ラックが必要とする冷却はそのラックが消費するものと等しくないことがあり、テスト結果に基づいて或いはその他の様態で、機器に関する製造者のデータに基づいて計算してもよい。
【０１７５】
機器ラックの冷却容量は異なる多くの要因に基づいて求められる。例えば、上げ床環境に関しては、これら要因には、設備内でのラックの位置、ラックに対する穴あきタイルの近接度、こうした穴あきタイルを介して供給される冷却用空気の量と温度、ラック及び建物の物理的又は幾何学的レイアウト、及びラック付近に位置した設備内の他機器の冷却要件が含まれうる。設備における任意ラックの冷却容量は、近くにあるラックの冷却使用量に影響を受けることがあり、従って、一実施形態では、ラックの冷却容量は近くにあるラックの冷却使用量が変化したときには調整する。本発明の少なくとも1つの実施形態では、ラックの冷却容量を求める計算は、部分的には1つのラックが、隣接ラックが利用可能な冷却用空気を借用できる能力に基づく。本発明の実施形態におけるラックの冷却容量を求めるための具体的方法は、後に詳述する。一実施形態では、1つのラックの冷却使用量が変更されると、そのラックとその変更があったラックの近くに配置された全ラックの冷却容量が再計算される。
【０１７６】
本発明の一実施形態では、データセンターの設計及び管理において、データセンターの真の可用容量は、Uスペース位置レベル、ラックレベル、列レベル、及び部屋レベルで計算可能である。可用容量(未使用容量も含め)を求めるにあたり、冷却及び電力容量を含むデータセンター資源が用いられ、真の可用容量は、最も低いデータセンター資源容量を用いて求めることができる。データセンター資源容量が等しくない状況では、過剰容量は、現在の設計では使用できない無駄又は使用不能容量と考えることができる。言い換えれば、使用不能容量は公称では利用可能だが、関連した容量不足のために利用できない。本発明の一実施形態では、使用不能容量は、Uスペース位置レベル又はラックレベルで求めることができ、合計することで列レベル及び部屋レベルの使用不能容量を求めることができる。
【０１７７】
一実施形態では、図21に示したように、このデータ資源情報はグラフ形式でユーザに表示できる。例えば、図21は合計容量2102、空間容量2104、冷却容量2106、及び電力容量2108を時間の関数として示している。これら表示それぞれは、図示したデータセンター資源に固有の合計データセンター容量を含むことができる。さらに、これら表示は、例えば高密度又は中密度ラックなど、データセンターの特定位置に固有のデータセンター容量を含むこともできる。さらに、これら容量に関する将来的な予測をして、データセンター管理者のようなユーザが容量の拡張が必要となる時を予測可能としてもよい。
【０１７８】
図23は、データセンター管理者のようなユーザが使用不能データセンター容量を推定し、この使用不能容量の根本原因を突き止めるために参照する実施形態を示す。より具体的には、図23は、様々なデータセンター資源の見出しを付けた行と列を含むレポート2302を示す。これら行と列の交差部は、行2304に列挙したデータ資源のうちどれだけの過剰容量が、列2306に列挙したデータ資源の容量不足のために使用されなくなるかを示すものである。例えば、交差部2308は、データセンターの重量支持容量の20％が電力容量不足のおかげで使用できないことを示す。別の実施形態では、使用不能容量の実際の量を用いてこれらの関係を明確化でき、行と列に与えられた意味を言い換え可能である。当業者には明らかだろうが、この関係を示した他の実施形態も本発明から逸脱することなく可能である。
【０１７９】
使用不能容量を減らすための推奨が設計段階及び管理段階でなされる。こうした推奨は、電力及び冷却資源のようなデータセンター資源の容量を減少させ(従って運転コストを減少させ)、或いは、冷却容量又は電力容量などのデータセンター資源容量を追加して、使用不能容量を適切に減少させるものが含まれる。使用不能容量が予め定めた閾値を超過したときに警告を発するようにしてもよく、加えて、使用不能容量を最小化するため、電力及び冷却機器を含む機器のより最適位置に関わる推奨を行うことができる。さらに、使用不能容量のコストを計算してもよい。
【０１８０】
本発明の実施形態による管理システム及び方法において、上述のように、電力及び冷却容量並びに可用性のようなデータセンター資源容量及び可用性はリアルタイムで監視できる。ある実施例では、可用性率(又は利用率)の変化を監視し、これら変化に基づいてデータセンターの成長率を求めることができ、追加容量が必要になる日付を予想できる。一実施形態では、これらの判断を行うのに使用する予報手法は線形回帰である。他の予報手法も本発明の範囲から逸脱することなく可能である。容量を監視し且つ将来の容量必要性を予測するこの機能により、データセンターのオペレータはコストをコントロールし、今後の支出を計画できる。さらに、新たな機器が追加されると発生する付加的支出に関して判断することもできる。又、設計段階又は運転段階で合計コスト(例えば1キロワット当たり)を求めることができる。
【０１８１】
本明細書に記載した本発明の実施形態では、電力設計及び冷却設計などのデータセンター資源設計に関し、特定の冗長性レベル(すなわちn、n+1、又は2n)を実現するようにデータセンターレイアウトを設計できる。以前のデータセンターでは、典型的には付加的な部屋冷却ユニットを設置してデータセンターにいくらかの冗長性を含めるようにし、1つ又は複数の部屋冷却ユニットが故障したり、メインテナンスのために電源を落としたりする時でも、データセンターの全体的な冷却容量が維持可能にしていた。これら過去の解決策の1つの問題点は、冷却冗長性が部屋レベルで設計されており、ラックレベルでなことであり、全体的な冷却容量は冗長性要件を満たしていたとしても、ラックレベルでの冷却が所望の冗長性要件を満たしていない場合があることである。本明細書に記載した実施形態では、ラックレベル及びUスペース位置レベルで正確な空気流データを提供する機能により、真の冷却冗長性を解決策の設計に組み込むことができる。
【０１８２】
上述したように、データセンターの設計と維持を補助するため、グラフィカルユーザ・インターフェースを本発明の実施形態で用いることができる。一実施形態では、これらグラフィカルユーザ・インターフェースを用いて、データセンター内の様々な空間のレイアウトを対話的に表現できる。別の実施形態では、対話的表現を、データセンター全体、データセンターの床、部屋、ラック、及びUスペースなどのデータセンター内の特定空間に合わせ調整してもよい。さらに、これらインターフェースはローカル或いは遠隔計算装置上に表示できる。遠隔計算装置には、一般的なコンピュータシステム、携帯計算機、及び別の物理構造物又は装置(例えば、壁、天井、別のコンピュータシステム、又はラック筐体などの筐体など)に含まれ、埋め込まれ、或いは固定された計算装置が含まれる。
【０１８３】
例えば、データセンターのレイアウトを設計するため一実施形態で使用されるユーザ・インターフェース画面を図5C及び5Dを参照して説明する。図5Cはデータセンターにおける機器をレイアウトするため一実施形態で使用されるフロアエディタインターフェース402を示し、図5Dは、データセンターにおける機器の内容の詳細を示すため一実施形態で使用されるラックエディタインターフェース404を示す。データセンター設計システムの一実施形態では、模範事例の設計指針を示すことでユーザを補助するチュートリアルが提供される。こうしたチュートリアルはユーザが適宜アクセスでき、又は、ユーザが特定の動作を実行する際に表示されるよう構成できる。
【０１８４】
フロアエディタインターフェースは、メインメニュー403、ツールバー406、構成ボックス408、汎用部品ボックス410、フロアレイアウトボックス412、状態ボックス414、全画像表示ボックス416、及び未配置機器ボックス418を含む。メインメニュー403は当業者には既知の形式のドロップダウンメニューを含み、ユーザが、レイアウトになされた変更を「やり直し」及び/又は「元に戻す」機能を含む様々な機能を実行できるようにする。ツールバー406はこの設計システムの機能への簡略アクセス機能を備え、一実施形態では、フロアエディタボタン406A及びラックエディタボタン406Bを含む。フロアエディタボタンを操作すると図5Cに示した画面が表示され、ラックエディタボタンを操作すると図5Dに示した画面が表示される。
【０１８５】
フロアエディタボックス412は、設計中のデータセンターの機器レイアウトを示し、そのレイアウトに含まれる機器を識別するテキストを示す。部屋周囲412Aは、部屋の外壁を、ユーザが設定可能な部屋の寸法と共に示す。一実施形態では、新たな設計が開始されると、選択可能な幾つかの基本部屋形状を備えた画面がユーザに提示される。又、部屋の壁は、ボタン412Bの何れかを選択することで移動でき、さらに、部屋を拡張又は縮小する必要のある箇所に追加ボタンを追加できる。一実施形態では、部屋サイズは機器がレイアウトに追加される毎に変更できる。図5Cに示した部屋では、3つの列412C、412D、及び412Eが輪郭線で描かれている。他の実施形態では、これより多くの又は少ない列を含めてよい。図5Cに示したように、これら列は、高温通路と低温通路が交互に配置されるように構成されている。列412Dは、3つの機器ラック(「R」で識別されている)と、2つの半ラック冷却ユニット(「C」で識別されている)と、1つの無停電電源装置(「U」で識別されている)と、1つの電力分配器(「P」で識別されている)とを含む。列412Eは、1つのラックを含み、列412Cは現在の構成状態では機器を含まない。設計段階では、新たな機器を各列に追加できる。この部屋は、自動切換スイッチ(ATS)412G及び冷却分配ユニット(CDU)412Fも含む。表示装置のATS及びCDU周りにはハッチングされた区域が示されており、これら区域には機器を配置すべきでないことを示している。この部屋内の個々の機器は、ラックタイプを示す識別子と、部屋内のラック位置及びラックの電源を示すこともできる。さらに、上述したように、各ラックは、電力及び冷却使用及び可用性のようなデータセンター資源使用及び可用性に関する情報を含むことができる。その上、テキストをそれぞれの列に表示して、それぞれの列に関する電力及び冷却情報のような合計データセンター資源情報を示すこともできる。
【０１８６】
構成ボックス408は、データセンターを設計するための8つの構成オプションを含む。部屋特徴構成オプションを選択すると、ユーザは、物理的な値、電力値、冷却値などのデータセンター設計全体に影響するデータセンター資源値を識別でき、これらは部屋の寸法、通路幅、データセンターの合計期待電力密度を含む。電力冗長性要件(すなわちN、N+l、2N)、冷却冗長性要件、及び無停電電源装置システムのランタイム要件などのデータセンター資源冗長性及び/又はランタイム要件も設定できる。使用されるデータトラフ(原語：data
trough)の数、電力分配及び冷却ライン分配の位置(すなわち頭上又は上げ床の下)も構成できる。一実施形態では、列内冷却のみが行われるが、他の実施形態では、それ以外の種類の冷却ソリューションも使用できる。少なくとも1つの実施形態で、個別の列はデータセンター内で異なる角度に回転できる。さらに、図5Cでは一部屋のみを示したが、少なくとも1つの実施形態ではデータセンターは複数の部屋を含むことができる。これらの部屋は、活動状態のデータセンター機器を収容した活動状態の部屋でもよいし、予備の又は運用から外した機器を保管するための非活動状態の部屋でもよい。
【０１８７】
機器ラックをデータセンター設計に追加するには、構成ボックス408のラック追加構成オプションを用いる。このオプションを選択すると、ユーザにはデータセンターに追加する様々なタイプの選択肢が提示される。ラックが選択されると、未配置機器ボックス418が表示され、このラックを部屋のレイアウトに配置する必要があることを示す。
【０１８８】
列内冷却ユニットをデータセンター設計に追加するには、構成ボックスの列内冷却追加オプションを用いる。このオプションを選択すると、ユーザには列に追加可能な様々なタイプの冷却ユニットが提示される。機器ラックの場合と同様に、冷却ユニットが選択されると、未配置機器ボックス418が表示され、この冷却ユニットを部屋のレイアウトに配置する必要があることを示す。
【０１８９】
電力分配器及び無停電電源装置を識別し且つ選択し、さらにどの機器がこれら電力分配器及び無停電電源装置から電源供給を受けるかを示すには、構成ボックスの電力範囲オプションを用いる。電力分配器及び無停電電源装置の特性も選択できる。選択が完了すると、未配置機器ボックス418内にこれら電力分配器及び無停電電源装置が表示される。一実施形態では、電力区域とも呼ぶ特定の電力グループに属する機器を識別するため、多数のラックをレイアウトの選択肢に含めてもよい。さらに別の実施形態では、機器、無停電電源装置、及び電力分配器が選択された後、自動電力範囲オプションを実行でき、このオプションでは、システムが、機器の電力要件を無停電電源装置及び電力分配器の電力要件に一致させ、電力範囲を自動的に割当て、割り当てられた電力分配器から機器に電力を供給するのに必要な電力ケーブルの長さを求める。電力範囲を自動的に決定する際に、システムは付加的な無停電電源装置及び電力分配器の必要性も識別する。
【０１９０】
自動切換スイッチ(ATS)及び発電機を識別し、選択するには、構成ボックス408の発電オプションを用いる。ここでも、選択が完了すると、未配置機器ボックス418内に表示が配置される。
【０１９１】
データセンター設計の非常時電源切断(EPO)ソリューションを選択するには、構成ボックスの非常時電源切断オプションを使用する。一旦選択すると、非常時電源切断ソリューションの表示が未配置機器ボックス内に追加される。
【０１９２】
構成ボックス408の管理オプションを用いると、上述したInfrastruXure(登録商標)マネージャ及び/又はInfrastruXure(登録商標)セントラルなどのデータセンターマネージャが追加される。一実施形態では、このマネージャを選択する際に、マネージャのラック位置も選択される。
【０１９３】
構成ボックス408のサービスオプションを使用すれば、ユーザは、データセンターサービス組織によりデータセンターに提供されるサービスのレベルを選択できる。
【０１９４】
他の構成オプションは列計画コンフィギュレータが含まれ、これによってユーザは、機器をある列に配置する前にその列の電力及び冷却設定を定義することで、その列がサポート可能なラックの数を立案できる一実施形態では、この列計画コンフィギュレータは、その列に含まれる電力構成要素及び列内冷却ユニットに基づいてサポート可能なラックの数を推定できる。一実施形態では、列計画コンフィギュレータは、模範事例設計に基づいて完全なレイアウトを提示できる。
【０１９５】
汎用構成要素ボックス410は、データセンター内で既存の機器を示す多数のアイコンを含む。こうした構成要素は、選択し、レイアウトの所定位置まで「ドラグ」すればよい。一実施形態では、汎用構成要素はブロック及びギャップを含む。ギャップを用いてケーブルや導管を通す区域(すなわち通路)を識別する一方、ブロックはケーブル及び導管を通せない区域(すなわち柱)を識別するのに用いる。レイアウト上にドラグした後、ブロック及びギャップは適切なサイズに変更できる。
【０１９６】
上述のように、機器をデータセンターでの使用を目的として選択すると、アイコンが未配置機器ボックス418内に表示される。レイアウト内に機器を配置するには、そのアイコンを選択してレイアウトの適切な位置までドラグする。既存の機器は同じ方法で再度位置決めできる。例えば、既存の機器は活動状態の部屋からドラグして、非活動状態倉庫内にドロップすることで、本システムは、使用されていない機器を他の場所に供給するため常に追跡監視できる。一実施形態では、列内冷却ユニットを追加する際は、冷却ユニットのアイコンを2つの隣接ラック間に置いて解放すればよく、こうするとこれらラックが列内を移動し、冷却ユニットがこれらラックの間に挿入される。さらに、一実施形態では、機器を列内と壁に沿って位置合わせするにはスナップツー(原語：snap-to)機能を用いる。さらに、例えば上げ床が使用されているときは、列及び機器を床タイルに沿って素早く位置合わせできる。この機能を用いれば、ユーザは正確にオブジェクトを位置合わせする必要がない。
【０１９７】
全画像表示ボックス416は、フロアレイアウトボックス412に含まれるレイアウトのいわば鳥瞰図を表示する。一実施形態では、ツールバーのズームボタンを用いて、フロアレイアウトボックス412のデータセンターレイアウトの図を拡大できる。図を拡大すると、レイアウト全体がフロアレイアウトボックスに入らないこともある。しかし、この場合も全画像ボックス416はユーザにレイアウトの全体図を表示する。一実施形態では、レイアウト全体がフロアレイアウトボックスに表示できないときは、全画像ボックスでオーバーレイを用いて、全画像の上に、フロアレイアウトボックスで表示されたレイアウトの部分が示される。一実施形態では、全画像がフロアレイアウトボックス412に表示されないときは、オーバーレイを選択し、全画像表示ボックス内にドラッグして、レイアウトのどの部分をフロアレイアウトボックスで表示するかを選択できる。
【０１９８】
ユーザに警告、エラー、及び他の状態を表示するには、状態ボックス414を使う。これら警告は重大さを変化させることができ、設計指針違反が存在するという表示を含むことができ、又、これら警告は、電力及び冷却容量などのデータセンター資源容量が超過しており、或いは冗長性及び/又はランタイム要件が現時点で満たされていないことを示すより重大な警告を含むこともできる。一実施形態では、レイアウト内の特定機器に関してエラー又は警告が存在することを状態ボックスが示せば、その機器を赤又は黄色などの色でハイライトできる。少なくとも1つの実施形態では、エラー又は警告が出されると、ハイライトされた機器又は直接的にエラー又は警告を選択すれば、これらエラー又は警告を修正するための指針が与えられる。
【０１９９】
さらに図5Dを参照してラックエディタインターフェース404を説明する。このラックエディタインターフェースは、上述のようにツールバー406、状態ボックス414、全画像表示ボックス416を含んでいる。さらに、ラックエディタインターフェース404は、ラックエディタボックス、製品カタログボックス422、及びラック内容セクション424も含んでいる。
【０２００】
ラックエディタボックス420は、ラックが列毎に配置された状態で、データセンターレイアウト内の各機器ラックの前面を示す。図5では、ラック420A及び420Bの2つの列が示されている。図5に示したように、一実施形態では、機器ラックのみがラックエディタボックス内に表示されている。特定のラックがラックエディタボックスで選択されると、そのラックの内容がラック内容ボックス424に表示される。構成要素を選択したラックに追加することもできる。ラックはラックエディタボックス内で選択してもよいし、全画像表示ボックス416内で選択してもよい。ラックを全画像表示ボックス416内で選択すると、ラックエディタボックス内の画像が必要なら移動して、選択したラックを含む図が表示される。
【０２０１】
製品カタログボックス422は、データセンターの機器ラック内で使用できる構成要素の包括的リストを表示する。ユーザは各ラックに含める機器を選択でき、機器が選択される度に、ラック内容ボックス424に含められる。このリストは特定の製造者の機器のみを含むようにしてもよいし、幾つかの製造者の機器を含めてもよい。一実施形態では、ラック機器に関連した全ての必要なハードウェア及びケーブルを製品カタログボックスから選択できる。
【０２０２】
図20に示した一実施形態では、ユーザは、データセンター資源容量及び利用可能なものを検討し、管理できる。この実施形態の多くの特徴は図5Cに関連して上述したものと似ている。さらに、図20は、ラックなどのデータセンター機器の論理グループを、一般的な容量要件に基づいて表示する容量グループエキスプローラー2002を含む。このグループ化により、データセンター設計者のようなユーザは、複数組のデータセンター機器を容量計画の目的で1つの集合的実体として管理できる。無停電電源装置2004、ラック2006、及び電力分配器2008のようなデータセンター機器の個々の要素表現は、利用可能な容量、使用されている容量、使用不能容量などの様々なデータセンター資源冗長性及び/又はランタイム要件及び容量要件を示す柱状バーをユーザに提示できる。例えば、ラック2006の構成状態の潜在的な電力及び冷却要求は28.8kWで、現在の実際の電力及び冷却要求は7.92kWである。他の実施形態では全ての容量、消費、冗長性、及びランタイム要件が満たされているかを保証するため、これら要求又は消費測定値を、構成状態の潜在的な電力及び冷却供給容量や実際の電力及び冷却容量と付き合わせ可能である。
【０２０３】
図22に示した別の実施形態では、ラックエディタインターフェース404を遠隔又は携帯計算装置で表示できる。ラックエディタインターフェース404は、機器追加2202、機器削除2204、機器編集2206、機器移動2208を実行するためのユーザ・インターフェース要素を含む。この実施形態は、データセンター・エキスプローラー2210及びラックエディタボックス2212をさらに含む。ラックエディタインターフェース404は遠隔又は携帯計算装置に組み込めるので、技術者のようなユーザは、組み込み状態を文書化し、ラック設置を検査し、より効率的に設置機器の故障を修理し、その他のラックに関わる作業を行うことができる。
【０２０４】
図示した実施形態では、機器ラックはデータセンター・エキスプローラー2210内に図示されている。ラックエディタボックス2212は、データセンター・エキスプローラー2210内で現在選択されている機器ラックの前面を示す。別の実施形態では、ラックエディタボックス2212は、ラックの背面及び/又はラックの前面を表示してもよい。図22では、データセンター・エキスプローラー2210ではラック前面が選択されており、データセンター機器sss、PowerEdge
2650、PowerEdge 6650などを収容している。データセンター・エキスプローラー2210でラックが選択されると、そこに収容される機器は2208を介してユーザ・インターフェース要素2202を使って修正できる。
【０２０５】
ユーザは、ユーザ要素2202を操作し、所望の機器とラックにおける位置とを選択することで、データセンター機器を現在選択されているラックに追加できる。ユーザは所望の機器をデータセンター・エキスプローラー2210から選択し、ユーザ要素2204又は2204を操作することで、現在選択されているラックに関連付けられたデータセンター機器をそれぞれ削除又は編集できる。ユーザは所望の機器をデータセンター・エキスプローラー2210から選択し、ユーザ要素2208を操作し、ラック内の所望の位置を選択することで、現在選択されているラックに関連付けられたデータセンター機器を移動できる。別の実施形態では、本システムは良好な又は最適な位置を推奨できる。ユーザはデータセンター・エキスプローラー2210でドリルダウンするか、遠隔又は携帯計算装置により走査したバーコードなどの固有の識別子を用いてデータセンター内を探索することで、特定のデータセンター機器を選択してもよいことは理解すべきである。これら探索方法によって、技術者などのユーザは、物理的にその機器の近くにいるときに、特定のデータセンター機器に関わる情報を迅速に入手し又は構成管理データベースを修正できる。
【０２０６】
他の実施形態によれば、データセンター内で識別された空間の対話的表現は、他のインターフェース技術を用いて実現できる。例えば、別の実施形態では、上述のグラフィカルユーザ・インターフェース画面に加え、三次元オプションも使用可能で、ユーザはデータセンターの設計を三次元で見ることができる。一実施形態では、ある設計システムは、ハードウェア加速を可能とするためOpenGLを介してレンダリングされる三次元モデルを生成するのに用いるＪａｖａ（登録商標）でプログラムされたソフトウェアコードを含む。さらに、三次元モデルはこの設計システムから、カリフォルニア州サンラファエル所在のAutoDeskから入手できるAutoCADなどのCADツールにエキスポートできる。上述のように、セキュリティカメラを、本発明の実施形態を用いて設計するデータセンターに組み込むことができる。三次元表示機能を備えた1つの実施例では、セキュリティカメラを設計に含めることができ、さらに、三次元図を用いて設置後のカメラ視野のシミュレーションを表示できる。一実施形態では、テキサス州オースチン所在のNetbotz社から入手できるネットワーク接続カメラ及び他の安全保護監視装置を使用できる。
【０２０７】
上述のように、図4に示した処理を参照して、システム200及び本発明の他のシステムは、任意データセンター管理システムの一部として使用してもよい。この管理システムは、上述のシステム200を、管理機能を実行するルーチンを備えた管理モジュールと共に含むことができ、他の実施形態では、これら管理機能は指定された管理者コントローラにより実行できる。この管理者コントローラは、データセンターに含まれ、例えば機器ラックの何れかに配置されたコンピュータサーバで実装されており、且つ管理コンソールを使ってユーザがアクセスできる。
【０２０８】
図6は、本発明の実施形態で使用できる管理システム500のブロック図を示す。この管理システムは、管理者コントローラ502と、管理者コンソール504と、電力測定装置506、空気流、湿度、及び温度測定装置508とを含む。管理者コンソール504は、遠隔又は携帯計算装置を含む任意の計算装置として実装できることは理解すべきである。こうした管理者コンソール504を遠隔又は携帯計算装置で実装すれば、データセンター管理者のようなユーザが、データセンター機器を物理的に検査、設置、移動且つ/又は変更しつつ作業命令を技術者に送ることができる。さらに、一実施形態では、この管理システムには電力制御装置520を含めて、データセンター内の1つ又は複数の個別装置又はラックへの電力印加を制御でき、さらに、本システムには空気流コントローラ521を含めて、空気調和ユニットの空気流又は供給温度を制御したり、例えば穴あきタイルダンパーを制御したりできる。上述のように、この管理システムは、セキュリティカメラを含む1つ又は複数の安全保護装置523を含むこともできる。管理システム500の装置は管理者コントローラに直接結合してもよいし、ネットワーク522を使って管理者コントローラに結合してもよい。このネットワークは、専用ネットワークでもよいし、インターネットを含むこともでき、データセンターに備えられたLAN又はＷＡＮを含んでもよい。管理者コントローラは、1つ又は複数のサーバ524と通信してサーバから情報を入手したり、サーバの動作を制御したりできる。
【０２０９】
一実施形態では、管理コントローラ502は、少なくとも部部的にはロードアイランド州ウェストキングストン所在のアメリカンパワーコンバージョン社から入手可能なInfrastruXure(登録商標)マネージャ及び/又はInfrastruXure(登録商標)セントラルを用いて実装すればよく、諸装置は、例えばカン(CAN)バス又はイーサネット（登録商標）・ネットワークを用いてマネージャに結合してよい。電力コントローラ及び空気流コントローラは、設備内の電力及び空気流を監視且つ/又は制御する周知の入手可能な装置を使って実装すればよい。さらに、少なくとも1つの実施形態では、管理システム500は、引用して本明細書に援用するSpitaels等の米国特許第6,721,672号に記載された電力を監視且つ制御するためのシステム及び方法を含むことができる。さらに、列内冷却装置を用いる少なくとも1つの実施形態では、管理コントローラは冷却ユニットを制御するためこれらユニットと通信し、指定した冗長レベルにおける適切な冷却がなされていることを保証する。さらに、本発明の実施形態で使用可能な列内冷却ユニットの制御に関わる詳細は、上述した2006年1月19日付けで提出された同時係属中の米国特許出願第11/335,901号に記載されている。
【０２１０】
これから説明する本発明の一側面は、新たな機器を設備に追加する際にとりわけ有用な後付改修システム及び方法に関する。新たな機器の追加には、機器を既存のラックに追加することや、ラック又は床マウント型機器などの他のデータセンター機器を設備に追加することが含まれうる。この後付改修システムは、本明細書で説明した処理を実行するよう構成された独立型コンピュータシステムでもよいし、一実施形態では、この後付改修システムは上述のシステム200を用いて実装してもよい。具体的には、システム200のビルダーモジュール206が、データセンターを後付改修するに当たって補助するルーチンを含んでもよい。図7を参照して、システム200(又は他のシステム)を用いてデータセンターを後付改修又はアップグレードする処理600を以下に説明する。又、図7は処理600のフローチャートを示す。
【０２１１】
処理600の第1段階602では、後付改修するデータセンターの現在の配置に関連したデータがビルダーモジュールに与えられる。現在の配置に関連したこのデータは、図5の部屋モデルに表示したデータと、データセンターの設計時に生成された付加的データとを含むことができる。さらに、一実施形態では、現在の配置に関連したこのデータは、初期設計時に生成されたデータであって、設備で実行された実際の測定値により更新されたデータを含むことがある。例えば、個別ラックの冷却容量は初期設計において計算できるが、システムが設置、運転された後に管理モジュールにより更新されることがある。冷却容量データは、例えば穴あき床タイルからの空気流の実際の測定値に基づいて更新できる一方、元々のデータは予測した空気流に基づいて計算されていることもある。一実施形態では、システム300のインターフェース302が、このデータセンター配置及び測定パラメータ情報をデータベース304から提供する。
【０２１２】
後付改修に関連した情報は次に段階604で与えられる。後付改修に関連したこのデータは、機器タイプ、機器の特性、ラックの数、及びその他の情報など、上述の処理300の段階304で入力されるものと似た情報を含む。さらに、ユーザは、新たな機器を設置するためのデータセンター内の1つ又は複数の位置を指定できる。例えば、ユーザがデータセンターに5つの新たなサーバの追加を望み、これらサーバがデータセンターの既存のサーバに似たもので、関連した機能を持っているとする。ユーザは、1つ又は複数の好適な位置を、サーバの電力仕様、冷却仕様、及び物理的寸法に基づいて、且つデータセンターのフロアモデルに表示された既存ラックの電力容量、電源プラグタイプ及び/又は数、並びに冷却容量及び内容に基づいて選択できる。さらに、ユーザは、新たな機器の設置を可能とするため既存の機器の移動が許容されるかを指定できる。別の例では、ユーザが、データセンターで3つのサーバの取り替えを望むものとする。ユーザは取り替え対象となるサーバを選択し、取替サーバを念頭に置いて他のデータセンターの改修を行ってもよい。さらに、ユーザは取り替えられた機器をデータセンターから取り除くのか、非活動状態倉庫に移動させるのかを意思表示できる。非活動的な機器を追跡監視することで、データセンター管理者のようなユーザは、データセンター内に供給するための機器を迅速に把握できる。
【０２１３】
段階606で、データセンターの更新レイアウトが生成され、段階608では、この更新レイアウトに対して処理300の段階308で上述した方法で冷却及び電力計算が実行される。ユーザがデータセンター内で機器の特定の位置を指定している場合、レイアウトはまずこれらの位置を用いて決定され、所望のレイアウトを行った結果、問題が生じれば(すなわち、機器又は供給ポリシー要件に基づく冷却不足)、ユーザはレイアウトの表示後にそうした問題に気づくことができ、レイアウト変更を選択できる。一実施形態では、本システムは、データセンター機器の1つ又は複数の要素を1つ又は複数の位置に配置すべきであると示唆することもできる。この場合、本システムは、示唆された機器の該当するデータセンター資源供給ポリシー及びデータセンター資源要件が満たされていることを保証できる。別の実施形態では、本システムは、機器のデータセンター資源要件及び該当するデータセンター資源冗長性及び/又はランタイム要件に基づいて、1つ又は一連の良好な機器の位置をユーザに示してもよい。別の実施形態では、本システムは、機器のデータセンター資源要件及び該当するデータセンター資源冗長性及び/又はランタイム要件に基づいて、新たな機器の最適な位置をユーザに示し、続いて優先順位に基づいて他の良好な位置を示してもよい。特定のレイアウトがユーザに指定されない場合、システム200は処理300の段階306に関連して上述した様態でレイアウトを決定する。
【０２１４】
段階610で、更新フロアモデルが表示され(例えば、図5C及び5Dで示した様態で)、段階612で、ユーザはこのモデルを検討して、フィードバックを与えるか(段階614)、この設計で満足できるかを意思表示できる。フロアモデルがユーザに承認されると、後付改修処理は完了し、機器を取り付け、再配置、又は除去され、データセンターのパラメータは、例えばデータセンター管理システムを用いて処理300の段階318乃至322で上述した様態で測定且つ更新できる。
【０２１５】
一実施形態では、後付改修処理600によって設計するようなデータセンターの配置の変更は、図19のフローチャートで図示したような作業命令処理1900により実現できる。まず、段階1900において、データセンターの配置は、図5C及び5Dに関して上述したもののようなグラフィカルユーザ・インターフェースを使って変更できる。変更の詳細を利用して、当該変更を実行する一組の仕事を構築できる。これら仕事は複数の作業命令にグループ化できる。作業命令は人間可読とすることができ、図表現に加えてテキスト指示を含むことができる。ヴィジュアルエディタを用いて開始した単一の配置変更は、多数の作業命令に変換できることは理解すべきである。
【０２１６】
段階1902で、作業命令を実行するためユーザに送出される。一実施形態では、この送出は自動でも手動でもよい。自動送出は一組の構成済み規則に基づいて実行できる。これら規則は、行われる作業及び作業命令の送出先であるユーザの特性を考慮できる。考慮可能なユーザの特性には、ユーザの物理的位置、責任の物理的範囲、最近及び現在の仕事量、残りのスケジュールの余裕、及び専門分野が含まれうる。或いは、作業命令は「順繰りに」1人又は複数のユーザに自動的に送出してもよい。別の実施形態では、データセンター管理者のようなユーザは、図3に関連して上述した作業命令モジュール214が示す送出ユーザインターフェースにアクセスし、作業命令を修正し且つ/又はユーザに送出できる。さらに別の実施形態では、技術者のようなユーザは、作業命令モジュール214が示す送出ユーザインターフェースにアクセスし、作業命令を修正し且つ/又は自分自身に送出できる。
【０２１７】
段階1904で、ユーザは作業命令で指定された作業を行い、作業命令を適切に修正する。作業命令の修正には、例えば、機器の代替モデルの設置を記録すること、ラック内の機器の順番を再配列すること、電力などのデータセンター資源の機器への流れを再構成することなど、実行する作業詳細の変更が含まれうる。修正には、作業命令の状態の変更も含まれうる。ユーザが遠隔又は携帯計算装置を使って作業命令を修正した場合、その修正の完了に必要な一定の情報を、バーコード走査を含む遠隔又は携帯計算装置によりサポートされているインターフェースを使って入力できる。
【０２１８】
一実施形態では、作業命令モジュール214は、要求されている変更の作業命令の一部として対象となっている電力コンセントなどのデータセンター資源供給器を監視できる。必要とされる電力の増加などの要求されている変更が電力コンセントで検出されると、作業命令を完了したものとして記録できる。別の実施形態では、作業命令で指定されているデータセンター機器の、電力消費ベンチマークなどのデータセンター資源消費又は生産ベンチマークが確認されなければ、作業命令は完了したものとして記録されない。例えば、作業命令がブレードサーバの特定モデルの設置を要求している場合、本システムはブレードサーバの初期起動までこの作業命令を完了したものとして記録しないが、ブレードサーバの電力消費履歴が、作業命令で要求されているブレードサーバのモデルに関する既知の電力消費ベンチマークに一致するまで待つこともできる。
【０２１９】
上述した処理300及び600では、設計及び分析段階が実行されるのは、全データが設備の初期設計又は後付改修の一部として入力された後である。別の実施形態では、分析はリアルタイムで行い、ユーザ表示はユーザがデータをシステムに入力する毎に更新される。
【０２２０】
本発明の実施形態では、上述の処理を用いて、データセンターオペレータは、実質的にリアルタイムで追加機器がデータセンターに導入できるかを判断でき、さらに、電力要件及び冷却要件などのデータセンター資源要件が満たされるそうした機器の位置も判断できる。さらに、各列、各ラック、各Uスペース位置、各データセンター機器、及び設備全体に関してどれだけの容量、冗長性、及び/又はランタイムが利用可能かをユーザ又はデータセンター管理者に示すレポートを生成できる。その上、上述のように、全体的な容量を求めるに当たり、システム及び方法は使用不能容量を識別且つ表示し、さらにはこの使用不能容量を減少させる提案も可能である。
【０２２１】
上述の処理及びシステムでは、データセンター及びデータセンター内の機器に関する冷却計算は、データセンターの設計過程の一部として、データセンターの運転時に、さらにデータセンターのアップグレード又は後付改修時に行われる。本発明の実施形態では、機器レイアウトの決定及び冷却計算の実行に当たっては、設備そのものの特性に関する初期情報を識別して、設備レベルで十分な冷却が得られるかを判断する。こうした特性には、例えば、上げ床又は吊り天井が空気プレナムとして使用されているか、空気調和ユニット(列内冷却ユニットも含む)の位置及び特性、データセンターを収容する部屋の寸法、及びデータセンターの合計消費電力が含まれる。こうした情報に基づいて、部屋の予想消費電力に対して空気調和ユニットにより十分な冷房が供給されるかどうかの初期判断がなされ、十分でない場合は、空気調和ユニットを追加するよう推奨できる。設備によっては、所望の冗長性及び運転余裕をこの判断に含めてもよい。
【０２２２】
設備レベルで十分な冷却が実行されていると判断されると、分析を実行して設備内の各ラック及び/又は各機器において適切な冷却がなされているかを判断する。少なくとも1つの実施形態では、ラックの冷却容量を求めるには、ラックの電力レベルを上昇させつつどの付加的電力レベルでラックへの空気流が不十分となるかを測定すればよい。これはデータセンター内のラックそれぞれに個別に実行できる。本発明の異なる実施形態では、多数の異なる方法の1つ又は複数を用いてこの冷却計算を実行すればよい。これらの方法には、計算流体力学(CFD)分析、粗格子CFD分析(CGCFDと呼ぶ)、制御体積分析(CVAと呼ぶ)、及び実験的規則及び/又は借用概念に基づいた分析が含まれるが、それらに限定されない。さらに、幾つかの実施形態では、上記方法の2つ以上の組み合わせを用いて全体的な分析の部分を行ってもよい。一実施形態では、重ね合わせの原理を用いて分析の複数部分の結果を組み合わせる。具体的には、多くの用途において空気流は理想的であると考慮できるが、理想空気流とは、浮力などの他の力存在しない非粘性、非圧縮性、且つ渦なし空気流である。こうした理想空気流では、複雑な応用例を複数のより単純な応用例に変換でき、これらより単純な応用例の分析を本明細書で記載する方法の何れかを用いて実行でき、重ね合わせを用いてより単純な応用例それぞれの結果を組み合わせることで、複雑な応用例の分析結果を得ることができる。
【０２２３】
一実施形態では、計算流体力学分析をデータセンター設計及び後付改修に関連して用いて、設備内のラック及び個々の機器における適切な冷却用空気の可用性の算出及び各ラックの冷却容量の算出を含む、設備の冷却性能の詳細な結果を得ることができる。データセンターのCFD分析を実行する技法は既知である。CFD分析は、典型的には高い技能を備えた当業者により実行される必要があり、典型的には、設備及び設備内の機器のレイアウトに関する詳細な情報を必要とし、実行する分析の複雑性及び分析に用いる計算機器によっては、分析を一度繰り返すのに数時間乃至数日を要することがある。
【０２２４】
別の実施形態では、冷却分析を実施するための改良技法を用いる。この改良技法は、計算流体力学技法に基づいて開発されたものである。この改良技法は、本明細書では粗格子CFD又は簡単にCGCFDと呼ぶ。典型的なCFD分析では、分析対象のデータセンターは、典型的には一辺が1乃至8インチの範囲の不均等なセルに分割される。少なくとも1つの実施形態において、このCGCFD分析では、1立方フィートのセルのデカルト格子系を用いる。均一の1フィートセルを用いると、典型的には、従来のCDF分析と比べ計算で用いるセルの数が少なくとも一桁減少する。さらに、均一の格子セルのおかげで、一般にCFD分析は、比較可能な非均一セル分析と比べてより高速で信頼性が増す。さらに、分析の計算効率を向上させためにこのCGCFD分析において他の技法も使用する。これらの技法には、単純乱流モデルの使用、以前の類似したソリューションからの結果から得られたデータを用いて分析を開始すること、計算を単純化するため可能なら二次元又は部分的に二次元の表現を用いること、及び特定の用途に合わせてCGCFDルーチンを調整することが含まれる。二次元表現の使用は、例えば、深さ方向の圧力勾配が計算で無視できる上げ床又は天井プレナムで利用できる。
【０２２５】
CGCFDルーチンを本発明の実施形態で調節して、分析全体の計算効率及び頑強性(例えば、このツールが自律的な様態で確実に動作できるよう)を有意に向上させ、さらに、多数の調整したルーチンを組み合わせて用いることで完全な分析を得ることができる。例えば、第1CGCFDルーチンを異なる上げ床配置で使用するために調節して、データセンターの上げ床の各穴あき床タイルにおける出力空気流を求める一方、第2CGCFDルーチンを、間に低温通路が通っている2列のラックを含むラッククラスターで使用するために調整してよい。第1CGCFDルーチンは、ラッククラスターの低温通路にある穴あきタイルでの出力空気流を測定するためにランし、第2CGCFDルーチンは、ラックの吸い込み口及び吹出し口での空気流及び温度を測定するために使用できる。第2ルーチンは数回ランしてデータセンター内の全てのラッククラスターを網羅してもよい。機器が移動され、冷却性能を最適化するためクラスター内で異なる配置が求められると、穴あきタイルからの空気流は一般に変化しないので、第2ルーチンをランして、第1ルーチンを繰り返すことなく新たな冷却データを得ることができる。場合によっては、開口面積の割合が大きい穴あき床に関しては(例えば、50％を上回る割合)、部屋の配置に基づいて空気流が変化することがありうるので、第1ルーチンを繰り返すことが望ましいかも知れない。
【０２２６】
このCGCFDアプローチを用いてデータセンターの分析を行う本発明の実施形態は、従来のCFDアプローチを用いる実施形態にくらべ利点がある。これら利点には計算効率及び使用の単純化が含まれる。CGCFDアプローチを用いた冷却計算の繰り返しは、完全なCFD分析では数時間乃至数日かかるところを、数秒乃至数分で実行できる。さらに、このCGCFDルーチンは、一組の限られた入力変数を用いて動作するよう設計できるので、習熟度が低いユーザでもこのCGCFDアプローチを使って分析を実行できる。例えば、上げ床プレナムのみを分析するよう調整されたCGCFDルーチンでは、入力変数は、床の高さ、穴あきタイルの位置及び種類、床の長さ及び幅、並びに上げ床に冷却用空気を供給する空気調和ユニットの位置及び特性に限定できる。ラッククラスターのみを分析するよう調整されたCGCFDルーチンでは、入力変数は、タイル毎の空気流(別のCGCFDルーチンの出力から或いは別の方法を用いて自動的に得ることも可能)、クラスター内のラックの数、各ラックの消費電力、及び周囲環境の温度、天井高さ、近くの壁の存在などの環境詳細に限定できる。ラッククラスターに関する出力データは、各サーバ又はラック内の他の機器における入力温度を含みうる。他の実施形態では、出力データは、単に各ラックに引き込まれる暖かい再循環空気量の値などでよい。このデータは絶対数(例えば立方フィート/分で)で表しても、或いはラックが消費する全空気の割合で表してもよい。上述したシステム200などのシステムは、こうした出力データを用いてクラスターの冷却性能が満足行くものかを判断してもよい。
【０２２７】
別の実施形態では、冷却分析を実施するための別の改良技法を使用する。この改良技法は、本明細書では制御体積分析又は簡単にCVAと呼ぶ。制御体積分析はCFD分析及び/又はCGCFD分析と組み合わせて使用してもよいし、独立型処理として使用してもよい。CVA技法は上述したCGCFD技法と似た側面があるが、分析処理をさらに単純化する。後述するように、CVA技法は、上げ床式データセンターの低温通路における三次元の空気流、圧力、及び温度分布の計算に特に効果を発揮する計算効率が優れた技法である。しかし、CVA技法はこの用途にその使用を限定されるものではなく、他の用途でも使用可能である。CVA技法は出力データを実質的にリアルタイムで提供できるため、ユーザは初期設計又は後付改修の一環として機器の様々な位置を試して、異なる位置に関する冷却データをリアルタイムで得ることができる。
【０２２８】
CVA技法は、データセンターの小区分700を示す図8を参照して説明する。データセンターのこの小区分は、上げ床上に位置し2列の穴あきタイル706、708により分離されている第1列のラック702及び第2列のラック704を含むラッククラスターを含む。
【０２２９】
図8のように配列されたラッククラスターを備えたデータセンターでは、クラスターへの冷えた空気の総供給量がラックの必要性を十分満たしていたとしても、望ましくない熱点が現れることは珍しくない。例えば、1つ又は複数の穴あきタイルを通過する空気流量が大きすぎると、ラックはタイルの空気流全てを捕捉できず、冷却用空気が低温通路から逃げてしまうかも知れない。ラックは一般に必要とする空気を引き込み、この状況では、ラックが冷たい空気を捕捉できない場合、ラック上部の上に存在する高温排気を引き込んで熱点を形成することがある。さらに、大きく変動する冷却用空気流の要件により、ラックは冷却用空気を求めて互いに競合することもある。特に、高電力ラックは、隣接するラック又は場合によっては幾つかのタイルで分離されたラックから十分に活用されていない空気を借用することがある。幾つかのラックが1つのクラスターに含まれており、それぞれの冷却必要性が異なる場合、低温通路における空気流パターン及び温度分布は複雑な関数となる。CVA技法を使用してこのこれら複雑な関数の解を単純化できる。
【０２３０】
図8のラッククラスターに関するCVA分析では、穴あきタイルからラック上部の高さに等しい高さまでの低温通路に含まれ且つラックの間にある空気量に関して、空気流及び温度分析が行われる。この空気体積は、クラスター内のラック数に等しい数の制御体積に分割される。それぞれの制御体積は、穴あきタイルからラックの上部まで延伸する1つの穴あきタイルの上にある体積と定義される。この制御体積分析は、それぞれの制御体積に関して、その制御体積の六面それぞれを通過する空気流を求めることを含む。この空気流が既知となれば、温度及び質量成分濃度(原語：mass
species concentrations)をそれぞれの制御体積に関して求めることができる。このCVA技法では、上述のように制御体積における浮力が無視できるので、温度分析は空気流分析から切り離すことができる。同様に、質量成分濃度は空気流の解に結び付けられておらず、各ラックに取り込まれた再循環空気の割合を計算するために所望なら、別に計算してもよい。
【０２３１】
ここで記載する実施形態においてCVA技法を実行するに当たり、分析を単純化するための幾つかの初期前提が設定される。他の実施形態では、これら前提が当てはまらない場合、この分析を変更することも可能である。第1の前提は、制御体積の各面を横切る空気流(従って、ラックの正面に入る)は均一と考慮されることである。得られる空気流及び温度値は、事実上、各面における空気流及び温度の平均を表す。 
【０２３２】
第2の前提は、各制御体積内の浮力は無視できることである。有意な熱点が発生しない限り、空気流パターンに大きく影響するほど低温通路内の空気が十分に加熱されず、多少の加熱が起こっても、浮力効果は、典型的な穴あきタイルからの空気流の運動量に比べて小さい。
【０２３３】
第3の前提は、各制御体積内の粘性及び乱流は無視できるということである。制御体積内で、空気は穴あきタイルを介して導入され、ラックに引き入れられる。この空気は方向を急激に変える必要がなく、固体物体に平行な空気流は存在しない。従って、粘性及び乱流は無視してよく、空気流を駆動する力の競合は、圧力と運動量との相互作用に還元される。
【０２３４】
このCVA分析はラッククラスターを、2つの穴あきタイル718A、718Bによって分離された2つのラックのスライスに分割することでさらに単純化できる。図9は、712、714、716の3つの2ラックスライスに分割可能な6つのラックからなるクラスター710を示す。図9のラック及び空気流を識別するのに用いる用語は、このCVA技法の説明において本明細書で用いる他の変数とともに下記の表1に定義した。
【０２３５】
【表１】
0005559040.tif 000002
【０２３６】
このCVA分析の開始時点で、ラック空気流QAi、QBi及びタイル空気流は既知である。タイル空気流は、設備全体の平均穴あきタイル空気流に基づいて推定可能であり、或いはCFD分析、CGCFD分析、物理的測定、又は多数ある既知のプログラムの何れかを使って求めることができる。ラックの空気流は、ラックに搭載された機器の特性に基づいて求めることができる。一実施形態では、各ラック空気流は、そのラックの電力使用量に基づき、且つ上述のように1キロワットの電力当たり160立方フィート/分の関係を用いて求める。空気流パターンを求めるには、全空気流QAxi,
、QBxi、Qzi、QAtopi、及びQBtopi、並びに圧力PAi及びPBiを、質量及び運動量保存の法則に基づいて計算する。この計算を実行するには、合計7n-2個の未知のもの(5n-2個の内部空気流プラス2n個の圧力)が、合計7n-2個の方程式を用いて求められ、この式でnは2ラックスライスの数(或いはタイル又はラック幅で表現されるクラスターの長さ)である。すると、オプションでは、エネルギーバランス又は質量成分バランスを用いて、空気流に基づいて2n個の温度又は2n個の成分濃度を計算できる。 
【０２３７】
一実施形態では、全ての方程式を同時に解くかわりに、半同時アプローチがとられる。この実施形態では、ラッククラスターの各2ラックスライスそれぞれについて5つの未知のもの、空気流Qzi、QAtopi、及びQBtopi、並びに圧力PAi及びPBiを最初に同時に求める。これら初期計算時に、各2ラックスライスは分離して考慮され、これはスライスの端部をブロックしたのと等しく、QAxi,及びQBxiがゼロに等しくなる。各2ラックスライスの初期掃引が完了すると、側面空気流(QAxi,、QBxi)は、各制御体積内で計算された圧力に基づいて計算できる。これら側面空気流はこれら圧力に影響し、側面空気流を計算した後、これら空気流及び圧力の2回目の計算を2ラックスライスそれぞれに関して実行する。この処理は、これら計算した変数に有意な変化がなくなるまで繰り返す。全ての空気流が既知となれば、全ての温度及び質量成分濃度を多数繰り返す必要なく、直接計算できる。
【０２３８】
上述の未知のものを計算するために使用する基本方程式は、定常状態、非圧縮性且つ非粘性流体の流れを仮定すれば、質量の保存(m)、運動量の保存(M)、エネルギーの保存(e)、及び成分濃度の保存(C)に依存し、次のように記述できる。
【０２３９】
0005559040.tif 000003
【０２４０】
0005559040.tif 000004
【０２４１】
0005559040.tif 000005
【０２４２】
0005559040.tif 000006
【０２４３】
上述の条件に関して質量の保存の方程式(m)を2ラックスライスに適用すると次の方程式が得られる。
【０２４４】
【数１】
0005559040.tif 000007
【０２４５】
【数２】
0005559040.tif 000008
【０２４６】
上記式において、QAiは、図9の符号規約に基づいて常に負である。
【０２４７】
ここから説明するように、スタッガード(原語：staggered)制御体積を用いてz運動量方程式を立てる。3つのスタッガード制御体積730A、730B、及び730Cを図9Aに示す。スタッガード制御体積の数は、2ラックスライスの数に等しい。スタッガード制御体積は主制御体積と大きさは同じだが、対向するラック間の中程に配置するよう移動されている。スタッガード制御体積によって、z方向に直角な各面について圧力をより容易に考慮可能となる。元々の制御体積を使う場合、各制御体積はラック吸い込み口と同一平面上の1つの面を備えることになり、これは、その上の圧力が未知で且つ計算上知る必要がない面である。z方向における運動量の保存の方程式(M)を、スライスiのスタッガード制御体積に適用すると次の方程式が得られる。
【０２４８】
【数３】
0005559040.tif 000009
【０２４９】
式(3)では、その右側の第1項は制御体積圧力に対するラック空気流量の影響を考慮したものであり、一般に優的である。ML、MR、及びMTは、制御体積の側面及び上面を介したz運動量の損失及び利得を表す。
【０２５０】
入ってくる/出て行くz運動量の「風上」推定値を用い、且つラックの上方におけるz方向の空気速度は無視できると仮定して、ML、MR、及びMTは下記の表2の方程式を用いて求める。
【０２５１】
【表２】
0005559040.tif 000010
【０２５２】
Y運動量と圧力との関係は次のように式(4)及び(5)を用いて記述できる。
【０２５３】
【数４】
0005559040.tif 000011
【０２５４】
【数５】
0005559040.tif 000012
【０２５５】
一実施形態では、方程式(1)乃至(5)は、図10に示した処理800を順次用いて、クラスターの各2ラックスライスに関して同時に解く。処理300の第1段階802において、ユーザは、QΤ(穴あきタイルを通過する空気流)、クラスター内の2ラックスライスの数、及び各ラックの消費電力を定義する。上述のように、QΤは、設備全体の平均穴あきタイル空気流量に基づいて推定可能であり、或いはCFD分析、CGCFD分析、他の分析、又は物理的測定を使って求めることができる。段階804では、全ての空気流変数(QΤ及びラック吸い込み口空気流を除く)はゼロに初期化される。段階806で、方程式(1)乃至(5)を各スライスに関して同時に解く。判断ブロック808で、これら方程式が全てのスライスに関して解かれているかが判断され、そうでなければ段階806が繰り返される。全てのスライスに関してこれら方程式が解かれると、後述のように、段階810で、x方向の空気流変数が、制御体積PAi及びPBiにおける計算された圧力に基づいて更新される。段階812で、計算した圧力が、前回の繰り返しから所定の閾値をうわまわる大きさで変化しているかが判断され、そうであれば段階806乃至812が繰り返される。計算された圧力に有意な変化がなくなると、処理800は段階814で停止し、ここで全ての制御空間の圧力及び空気流が求められたことになる。
【０２５６】
処理800の段階810では、新たなx方向の空気流値(QAxi及びQBxi)を、表3の方程式を用いて、隣接セル間の圧力低下は空気流量の自乗に比例するという推定に基づいて求める。
【０２５７】
【表３】
0005559040.tif 000013
【０２５８】
一実施形態では、これら方程式の非線形性のため、繰り返し処理に減衰を導入し且つQAxi及びQBxiの値を次の方程式(6)及び(7)を使って更新することで、段階810のx方向の空気流値は徐々に調節される。
【０２５９】
【数６】
0005559040.tif 000014
【０２６０】
【数７】
0005559040.tif 000015
【０２６１】
方程式(6)及び(7)で、αは線形緩和係数である。αをゼロに設定すると、繰り返し間でなんの変化も起こらない。αが1に設定されると、なんの減衰も導入されない。αの値が小さくなると、より多くの繰り返しが必要となるが、安定した解が得られる可能性が向上する。αの最適な選択は問題に固有だが、αの値が約0.05だと上述の処理が良好に機能することが分かっている。上述の処理を用いてこれら空気流が既知となれば、所望なら温度及び質量成分濃度を求めることができる。空気流を最初に計算する方法が何であれ、制御体積を用いて温度及び濃度を計算できることに注目すべきである。
【０２６２】
上述のCVA技法は、設備のラッククラスターそれぞれに関して設備の完全な冷却分析を行うため個別に行ってもよい。設備の後付改修を行う際には、制御体積分析を全てのクラスターに関して実行してもよいし、設備の変更箇所付近のクラスターのみに関して実行してもよい。
【０２６３】
本発明の実施形態に従って、データセンター内の機器位置の配置を決定するために冷却データを求めるCFD、CGCFD、及びCVAという3つの異なる方法を説明してきた。さらに別の実施形態では、実験的な規則を単独で又は上述の方法の何れかとの組み合わせで使用して、機器の適切な配置及び冷却用空気の妥当性を判断できる。使用される実験的規則は多数の異なる形式をとることができ、これら規則をサポートするデータが生成される度にこれらを組み込んだプログラムを更新できる。一実施形態では、実験的規則は、少なくとも部分的には周囲の隣接機器ラックから未使用容量を借りる機器ラックの機能に基づいている。借用できる量は、未使用容量の許容された割合(又は重さ)に制限でき、さらに、そうした許容された割合は、貸し手と借り手との離間距離、タイル流量、及び貸し手及び借りての合計消費電力などの変数の数によって変化することがある。
【０２６４】
一実施形態では、所与のラックが使用可能な冷却用空気は、空気流源(すなわち列内冷却ユニット又は通気口などを含む供給装置)からの使用可能な空気流、他のラックが使用する計算された正味空気流の加重合計に基づいて計算され、ここでは、所与のラック関して利用可能な空気流に関する重みは、そのラックと空気供給装置又は通気口との距離が大きくなるにつれ減少する。例えば、図9を参照すると、各ラックに利用可能な冷却用空気はそのラックの前にある穴あきタイルによって供給される冷却用空気と最初は同じにしてもよい。或いは、可能な損失を反映し且つ安全マージンを確保するため、利用可能な冷却用空気は、穴あきタイルからの合計空気のうちの一定量(例えば90％)と同じに設定してもよい。次に、各ラックの冷却負荷を利用可能な空気から差し引くと、各穴あきタイルに関する正味利用可能冷却用空気の値が与えられ、且つ任意の機器ラックに関する冷却用空気の不足の初期目安も与えられる。各機器ラックに関し、利用可能な冷却用空気は、近傍の穴あきタイルからの正味利用可能な冷却用空気のパーセンテージを各ラックに割り当てることにより増加される。例えば、利用可能な冷却用空気は、隣接するラック又は通路を隔てたラックに関連した穴あきタイルからの正味利用可能な冷却用空気の10%と、斜め位置にあるラック又は列内の2位置離れたラックからの正味利用可能な冷却用空気の5%を含むこともあろう。使用するパーセンテージ又は重みは、実際の結果に基づき又は実行した分析の結果として変更してよい。次に、各ラックの負荷は利用可能な冷却用空気の合計と比較して、残りの冷却容量を求め且つ潜在的に問題となりうるラックがあればそれらを識別する。
【０２６５】
少なくとも1つの実施形態では、実験的規則を重ね合わせとの組み合わせで用いて、データセンターを分析し、機器レイアウトを推奨できる。重ね合わせを用いると、複雑な問題を、実験的規則を用いて解くことができるより単純な問題に分解できることがある。
【０２６６】
一実施形態では、まず典型的なラックのレイアウトに多数のCFD分析を行うことで実験的規則を確立し、これら分析の結果を用いて、機器のレイアウトの設計にリアルタイムで使用可能な単純な方程式又はルックアップテーブルを作成する。こうした分析では、1つのラックを「オン」とし且つ他の全ラックを「オフ」とした状態で、図9に示したものような側面空気流を一度に1ラック毎に求めればよい。CFDを用いて、多数の様々な配置に関して、クラスターの端部における空気流を測定することもできる。各ラックの多くの異なる空気取り入れ値と、穴あきタイルから出る空気流の多数の値に関して空気流を測定できる。すると、異なる配置に関する合計空気流は、重ね合わせと記憶済みの結果を用いてリアルタイムで測定できる。次に、各ラックの前における体積の上部を通過する(中又は外へ)空気流を質量の保存に基づいて求めることができる。一実施形態では、この体積の何れかの上部に入る空気流が、その体積に関連したラック内への合計空気流の一定パーセンテージ(例えば20%)を超える場合、設計変更で回避すべき加熱の問題が生じている可能性がある。一実施形態では、加熱問題がいつ発生するかを判断するため、質量成分濃度の分析を実験的規則との組み合わせで用いて、制御体積に入る合計空気のうちどれだけのパーセンテージが再循環空気かを求めるようにしてもよい。
【０２６７】
クラスターの各ラックに関する空気流を測定するに当たって、実行する必要があるCFD分析の回数を減少するためクラスターの対称性を用いることができ、又、図9関して上述した制御体積を使ってこの分析の基準格子を設定できる。例えば、図9のラッククラスター710を参照すると、CFD分析はラックAi-1及びAiだけに実行すればよく、他の各ラックの結果は、ラックの得られた空気流と相対位置に基づいて求めればよい。例えば、ラックBi+1に関連したクラスター内の空気流は、ラックAi+1に関連したものと同一で、幾つかの空気流の方向が、対応するラックA及びラックBの吸い込み口空気流及びタイル空気流量に関して変更される。
【０２６８】
以下に説明する一実施形態では、対称性及び重ね合わせの概念をCFD分析及び実験的規則との組み合わせで用いて、低温通路の空気流を測定するための実用的なリアルタイムの解決策を提供する。さらに、空気流を、ラック列に関する再循環指数(RI)を求めるために使用するが、これはデータセンターの潜在的な「熱点」を識別するのに使用できる。上述のように、データセンターにおける1つの冷却の目的は、機器ラックの吸い込み口空気の温度を管理することである。ラックの吸い込み口空気の温度は、低温通路内の空気流パターンと低温通路内及び周りの温度により支配される。低温通路の外部から引き込まれる空気は、一般に、ラック排気により多少加熱されており、これを以下では「再循環空気」と呼ぶ。再循環空気の温度は使用形態に強く依存するが、穴あきタイルからラック吸い込み口へ直接通過する空気は供給温度に極めて近くなる。従って、ラックが取り込む全ての空気流が穴あきタイルから直接到着すれば、良好な冷却性能が得られる。
【０２６９】
ラッククラスターは、クラスター内の穴あきタイルのみから必要な冷却用空気を受け取るもので、自律的で拡張性のある単位であって、予測可能な冷却性能を持つより大型設備を構築する基礎となる。従って、1つの妥当な要件は、ラックの低温通路から発する空気によってラックが適切に冷却されるのを保証することである。反対に、ラックが再循環空気のほんの一部のみを取り込むことは許容できる。
【０２７０】
上述の事項を考慮すると、再循環指数(ri)は、ラックに取り込まれる再循環空気の小部分であると定義される。0%のriは、ラックの全ての吸い込み口空気が穴あきタイルから直接引き込まれることを示唆し、100%のriは、ラックの全ての吸い込み口空気が低温通路の外部から引き込まれることを示唆する。低riは、吸い込み口温度が十分低いことを保証するが、高riは吸い込み口温度が過剰に高くなることを保証するわけではないことに注意されたい。
【０２７１】
低温通路の空気流と最終的にはRIを求めるため、制御体積、対称性、及び重ね合わせの概念をこの例で用いる。重ね合わせを用いるに当たって、単純な基本流動解の速度ポテンシャルの和(又は一定領域における実際の速度成分又は合計空気流)を用いて、新たな合成流動解を得る。例えば、あるタイル空気流量に依存したラックA1のみを「オン」とした空気流パターンが既知であり、同じタイル空気流量に依存したラックB3を「オン」とした空気流パターンが既知であると仮定する。ラックA1及びB3が同時に「オン」である状態から得られる空気流を近似する解を得るため、関連した水平方向の空気流成分を加えてもよい。これら2つの異なる空気流パターンの重ね合わせから得られる空気流パターンは、完全な解と全く同じではなく、それは理想空気流に関しても同様である。重ね合わせを用いて、個別に質量保存の判定基準を満たす2つの解を加算する(加算したときにも満足する)。重ね合わせを用いても、組み合わせた解が一意の解となる保証はなく、差は境界条件にある。この実例として、2つのラックの例を考慮する、。重ね合わせを用いるにあたり、上部空気流条件は、全ての場合で定圧境界条件として自由に浮動する。現実的には、重ね合わせから構築される空気流パターンは、低温通路の上面を通る空気の速度に完全に一致しないかもしれない。また、1つのラックがオフとなると、そのラックの正面(吸い込み口)は対称性境界条件となると仮定される(非粘性分析と一致する)。この結果、このラックの正面と平行な流れが形成される可能性を生じるが、これはこのラックが実際に空気を引き込んでいるときには恐らく存在しないはずである。
【０２７２】
この例では、重ね合わせは、3n-2個の内部水平空気流を定義するのに用いられるが(nは、ラック単位での列の長さに等しい)、列端部の水平空気流は別個の実験的相互関係に基づいて計算される。垂直空気流成分は、各制御体積に対して質量収支から計算される。水平空気流は明らかにタイル空気流に依存する。例えば、所与の空気流量のラックは、穴あきタイル空気流量が非常に低い場合、多数のタイル幅の距離から冷却用空気を取り込むことも可能かもしれない。しかし、タイルの流量がかなり大きくなると、この影響範囲はかなり小さくなる。(無次元引数から分かるように、全ての空気流がタイル流量とともに増減されるならば、結果は同一となるはずである。)従って、タイル空気流量はこの分析に含まれており、空気流パターンを相互に関係させるために用いるCFD分析にでは床タイルは「オンにする」べきである。しかし、床タイルが「オン」の状態に置かれ、各ラックの作用が個別に考慮されれば、各ラックの空気流を合計すると、その合計では低温通路の上部を出る空気流が現実よりも多くなるはずである。それに対する答えは、水平空気流のみを相互に関係させ、次に、質量の保存に基づいて各制御体積の上部に入る又は出る正しい空気流を計算することである。
【０２７３】
無次元空気流と、とりわけ重ね合わせとを使用することでこの方法を単純化できることは強調するに値する。こうした単純化がなければ、実用的な用途範囲を包含するには、評価し且つ実験的に記憶しておくラックとタイル空気流との組み合わせが多数に上ってしまう。
【０２７４】
上述の説明に基づいて、対象とする任意ラックレイアウトの完全な空気流の解が、重ね合わせを用いて構築できる。基本的なビルディングブロック空気流パターンは各ラックに関連付けられ、2ラッククラスター1002に関して図11に示したように、4つの列端部空気流それぞれが個別にオンされる。それぞれの基本的空気流の解においてどの空気流境界条件がオン及びオフとなり、従って全ての空気流境界条件を「オン」とした合計解を与えることが図11に示されている点を特に強調する必要があろう。それぞれの矢印1004a乃至1004fは何れかの空気流を表す。実際に組み合わされるのは低温通路内部の空気流成分である。一般に、任意のレイアウトには合計で2n+4個の基本的解が存在し、これらが完全な空気流の解となる。もちろん、空気流のないラックが存在したり、低温通路の端部が封止されたりしていれば(例えばドアで)、必要な基本的解は少なくなる。
【０２７５】
重ね合わせと共に使われる基本的な空気流は、物理的なテストも含め任意の様態で求めればよい。この例では、低温通路のCFDモデリングは次の境界条件を用いて行われる。
・「オン」になっている任意ラックのラック面の面積上の計算領域を出る空気の固定速度。
・任意の列端部空気流が「オン」となっている列端部の面積上の領域に入る又は出る空気の固定速度。
・解領域の上部は、空気が定圧保持された周囲環境から出たり入ったりするよう「開放」されている。
・他の表面は全て「対称性」表面である。
【０２７６】
上述のように、一般的に、それぞれの列長さに2n+4個の基本的解が存在する。すなわち、オン状態の各ラックに関連付けられ2n個の基本的解に4個の列端部基本的解を加えたものである。任意だが実用的なラック又は端部空気流量が考慮できるよう、それぞれの基本的解は一定範囲の無次元流量を網羅する。従って、このタスクは、適切な範囲の無次元空気流量にわたる3n-2個の内部水平制御体積空気流を求め且つ記憶することに還元される。
【０２７７】
ラッククラスターの幾何学的対称性のため、2n+4個のラック及び列端部境界条件の約四分の一について3n-2個の内部空気流のみが考慮され且つ記憶される。すなわち、nが偶数ならばn/2+1個の境界条件であり、nが奇数ならば(n+l)/2+l個の境界条件である。残りの内部空気流は、変数指数及び符号を変更することでより小さいデータセットの適切な再解釈から求められる。効率的であることに加え、この対称性を利用することで、ラック冷却性能からの最終的な出力が必ず完全に対称となる。これら境界条件それぞれは個々に一定範囲の無次元の空気流量にわたって駆動され、同時にクラスター内部の「応答」空気流量全てを追跡監視する。その結果は、「応答」空気流量のプロットとして要約でき、基本的境界条件それぞれに1つのプロットとなる。
【０２７８】
一例として、n=2のクラスタの境界条件ラックA1に関連付けられた内部水平空気流を図12に示す。n=2のラッククラスタに関連付けられた4つの水平空気内部空気流が存在するため、図12には4つの曲線がある。これら曲線は全て、次の一般形式の立方多項式に対する最小二乗法で都合よく近似できる。
【０２７９】
【数８】
0005559040.tif 000016
【０２８０】
従って、全nの一意の境界条件に関連した全空気流に関して記憶する必要があるのは、係数C1、Ｃ2、及びC3だけである。「応答」空気流を方程式として記憶すると、単純なルックアップテーブルと比較して、図12の定義域外の結果が自動的に内挿されるという別の利点も得られる。
【０２８１】
図12の曲線及び式(8)の定数のコンパイルに関わる処理は、考慮する全てのnに関する全ての固有の境界条件について繰り返される。例えば最大n=30の内部空気流の相互関係を求めるには、CFDを数100回実行する必要がある。従って、少なくとも1つの実施形態では、生のCFDデータを式(8)の曲線の当てはめ係数に変換する処理は自動化されている。上述の少なくとも幾つかの例では、低温通路における空気流は粘性や乱流がない理想状態であると考慮される。この前提を検証するため、サンプルCFDケースを乱流及び粘性を含めてランした。すると、粘性及び乱流を含んだモデルと含まなかったモデルとの間に差はほとんど検出されなかった。 
【０２８２】
上記説明では、端部空気流が既知であるとの前提の上で、任意の列長さ、穴あきタイル空気流、及びラックの空気流分布に関する全ての内部低温通路空気流に関する処理を記述した。端部空気流を予測するための処理を以下に説明する。低温通路内の空気流とは異なり、端部空気流は周囲部屋環境の空気流に強く繋がっている。有意な浮力が存在することもありうる。すなわち、ラックが引き起こす空気流の直接的な重ね合わせは上手く機能せず、端部空気流は無次元のラック空気流量に単純には依存しない。端部空気流は、それでもなおCFDデータの実験的相互関係を用いて求めることができる。しかし、有用な範囲の実際のレイアウトに関して妥当な正確性を実現するためには、一般に比較的多数のCFDシミュレーションを実行すべきである。異なる幾何学的及び熱的環境が反映された端部空気流の包括的モデルを他の実施形態に含めてもよい。本明細書で記載した一実施形態では、一方法は、固定的な部屋環境を前提として、任意の列長さ及び穴あきタイル空気流量に関するラック電力及び空気流分配の関数として端部空気流を予測する。例として用いた環境は、大型で他のラックや物体は存在しない。華氏60度の空気が供給され、高さ14フィートの天井から均一に排気される。上述のように、理想的な空気流条件では、ラック付近の点における空気速度は、無次元のラック吸い込み口速度と共に増減する。さらに、上述のように、これら「応答」速度は、無次元の空気流量(又は速度)と共にほぼ線形に変換する。従って、無次元の端部空気流を次の式に基づいて推定するのは妥当である。
【０２８３】
【数９】
0005559040.tif 000017
【０２８４】
上記式で、QAx0*は、クラスターの4つの無次元端部空気流の1つであり、係数aAi及びaBiは、各ラックの相対的重要度を端部空気流に効果的に加重する。列の端部付近に位置したラックに関連付けられた加重係数は、より内部のラックに関連付けられた加重係数よりずっと大きくなる。さらに、列端部に最も近い最初の4つ又は5つの位置にあるラックだけを式(9)に保持する必要があることが実験的に分かっている。考慮する固定条件に関して、定数a0は負であって、ラック空気流がない場合は空気流が「外」となる(浮力に駆動される)ことを示している。
【０２８５】
特定の組の部屋環境及びクラスター幾何学的形状に関する式(9)の係数の値を求めるには、多くの(100台)のCFDシミュレーションを、異なる多数の穴あきタイル空気流量で行えばよい。ラック電力値を大量に蓄積することができ、これら値から、多くのCFDシミュレーションがラック電力及び空気流データを無作為又は体系的に抜き出して利用する。ラック電力値は、実測で求めた実際のデータセンターラックの頻度分布に基づかせてもよい。CFDシミュレーションで使用するラック電力及び空気流値は必要に応じて増減して、考慮する各穴あきタイル流量に関して、例えば0.9乃至3の範囲で実用的な合計供給空気流と機器空気流の比を達成すればよい。次に、CFDデータを用いて、考慮するそれぞれのタイル流量に関して式(9)の係数の最小二乗法を求める。
【０２８６】
要約すると、固定組の部屋条件に関するラック空気流及び電力の不均一分布を正確に反映した単純な端部空気流モデルを説明した。少なくとも1つの実施形態では、幾何学的環境、温熱環境、及び供給空気流量の影響を含むようにこのモデルを一般化する。端部空気流の影響は、列を数ラック分入った距離までしか到達しない。より大きな列長さに関しては、この端部空気流モデルが所望ほど正確でなくても、クラスター内の大部分のラックに関する予想は良好となるはずである。
【０２８７】
各制御体積の上部に入る又は出る空気流は、上述の例における必要な自由度として「浮動」させておく。ここで、全ての水平空気流が上述のように計算されているが、各制御体積の上部における空気流は質量の保存に基づいて計算される。図13を参照すると、次元量を用いて、A列及びB列の制御体積の方程式は方程式(9a)及び(9b)を用いて求める。
【０２８８】
【数１０Ａ】
0005559040.tif 000018
【０２８９】
【数１０Ｂ】
0005559040.tif 000019
【０２９０】
方程式(9a)及び(9b)は全ての制御体積に適用され、合計で2n個の方程式を表す。この段階で、各方程式に1つの未知数しかない(QAtopi及びQBtopi)ので、順次解くことができる。
【０２９１】
この段階で、低温通路内の全ての空気流はこの例に関しては既知である。すべき残り部分は、各ラックに入る空気流の出所を識別し且つ再循環指数(RI)を各ラックについて再計算できるよう、各ラックに入る空気流を追跡することである。上述のように、RIはラックが取り込む再循環空気の割合である。再循環空気は、列の端部において或いは低温通路の上部に沿って空気流入がある任意の点で低温通路に進入可能である。さらに、この暖かい再循環空気は、対象となるラックに隣接した制御体積を介して低温通路に必ずしも直接入るわけではなく、どこからでも進入でき、空気流パターンに従ってどこへでも移動でき、任意ラックの吸い込み口に到着することもある。
【０２９２】
各ラックに関するRIを計算するには、冷たい供給空気を低温通路内の全地点で暖かい再循環空気から区別する。数学的には、これは方程式(11)を用いて低温通路内の任意地点で再循環空気の濃度を定義することで達成する。
【０２９３】
【数１１】
0005559040.tif 000020
【０２９４】
方程式(11)から、タイルから出る供給空気流はCrecirc
= 0であることになり、さらに、再循環空気が低温通路の側面又は上部に沿って通路に進入する任意箇所で、Crecircは1に等しく設定してよいことになる。実際には、平均して低温通路の上部は端部より一般にかなり暖かいことを考慮して、Crecircを低温通路の端部に関して1未満の値に設定してよい。従って、一実施形態では、低温通路の端部における任意の流入に関してCrecirc
= 0.5とする。
【０２９５】
再循環空気は冷えた供給空気と同じ物理的性質を備えると推定できるので、密度差などによって低温通路内の空気流パターンになんの影響も与えない。
【０２９６】
ここで、ラックの吸い込み口をちょうど覆う小さな体積を考慮する。方程式(11)をこの体積に適用すると、この体積の平均Crecircを表す。分子と分母を微小な時間増分Δtで割り、極限値Δt→0を取ると、ラック吸い込み口上の平均Crecircは、まさにラック再循環指数であることを示す。従って、各ラックのRRを求めるために、各ラック吸い込み口上の平均Crecircを求める。図8を再び参照すると、各ラックのRRを、対象となるラックに隣接する制御体積の平均Crecircであると推定できる。2n個の全制御体積のCrecircは、方程式(12)を用いて再循環空気の質量保存から計算できる。
【０２９７】
【数１２】
0005559040.tif 000021
【０２９８】
上記式で、Qは各制御体積面を通過する合計空気流量で、この計算段階では既知の値である。
【０２９９】
図13は低温通路1006の横断面の制御体積1008及び1010を示す。方程式(12)を制御体積1008及び1010に適用する。便宜上、各制御体積面を横切るCrecircは、空気流に用いたものと同一の表記法で示すが、下付き文字「recirc」を省略する。結果は次の通りである。
【０３００】
【数１３Ａ】
0005559040.tif 000022
【０３０１】
【数１３Ｂ】
0005559040.tif 000023
【０３０２】
方程式(13a)及び(13b)は、Crecirc値の数が方程式の数を上回るので直接解くことはできない。各Crecircを「風上」制御体積からの平均Crecircであると推定すれば、2n個の未知のCrecircと2nの方程式の適切なバランスが得られる。この「風上」アプローチに基づいて、低温通路内の空気流パターンが計算され、従って各制御体積の各面を通過する空気流の方向が定義されるた後、適切なCrecirc値を方程式(13a)及び(13b)に挿入する。
【０３０３】
【表４】
0005559040.tif 000024
【０３０４】
表4は方程式(13a)及び(13b)で使用するCrecircの適切な風上値を示し、CAi及びCBiは、それぞれ関連する「A」及び「B」の制御体積における平均Crecircである。この表に示されていないのは、列の端部におけるQAxi及びQBxiの設定、すなわちQAx0、QBx0、QAxn
及びQBxnである。この場合、Crecircは、任意「流入」に関して上述したように0.5に設定すればよい。
【０３０５】
Crecircの値を表4から取って、(13a)及び(13b)により表される2n個の方程式は、2n個のCAi及びCBi値について同時に解くことができる。これら単純な一次方程式は、任意の実用的な列長さに関して、一般的な計算ハードウェアを用いて繰り返しなしで事実上瞬間的に解くことができる。最後に、上述のように、計算したCAi及びCBi値は、それぞれ隣接する「A」及び「B」ラックの再循環指数として直接解釈してよい。
【０３０６】
他の実施形態では、エネルギー方程式と濃度方程式との類似性のため、非常に似た手順に従って、RIのかわりに各制御体積における混合平均温度を求めることも可能である。
【０３０７】
図14を参照しつつ、上述の方法論を用いてラッククラスターの再循環指数を求めるための処理1050の要約をここで説明する。この処理の第1段階1052で、列の長さ、タイル空気流、ラック空気流、及びラック電力が、分析すべき低温通路に関して定義される。次に、段階1054で、上述のように空気流の計算に用いた実験データをCFD分析からインポートする。次に、端部空気流が、クラスタの詳細と部屋環境の詳細とに基づいて段階1056で求められる。次に、全ての水平空気流を段階1058で求める。段階1060で、4の端部空気流が引き起こす水平空気流が計算され、段階1062で、段階1058及び1060からの空気流を加えて完全な水平空気流が計算される。垂直空気流が段階1064で計算され、次の段階1066で、上述のように、再循環空気について一組の保存方程式を解くことで、再循環指数が各ラックについて求められる。
【０３０８】
一実施形態では、この再循環指数に基づいて所与のラックの冷却容量を求めるため、これに達しない設計は不良と判断する閾値再循環指数を最初に確立する。各ラックについて、良好な設計が得られたら、そのラック(又はそれ以外の任意ラック)の再循環指数が閾値レベルに達するまで、そのラックの電力を増加させ、それが起こる電力がそのラックの最大冷却容量を表す。冷却容量を求める似た方法を、後述する捕捉指数値を用いた分析を含む本明細書に記載の他の分析と共に用いてもよい。 
【０３０９】
他の実施形態では、上述の制御体積や重ね合わせを用いる方法を修正してもよい。これら修正は、大量に蓄積したCFDデータから端部空気流条件を求めるためのより複雑な統計的方法の使用(例えばニューラルネットワークの使用)を含むことができる。さらに、計算する変数の正確性と解像度を向上させるため、制御体積の数を大幅に増やしてもよい。特に、後者の向上により、様々なラック高さ(例えば、ラックに搭載する多様な機器のため)における空気流の変動が考慮できるようになる。基本的な方法論をさらに修正して、任意流量の任意数の穴あきタイル、任意の低温通路幅、任意のラック寸法、又は上述した例からの他のそうした変更例を備えたレイアウトなどの、上述の範囲を超えたレイアウトを含むこともできる。 
【０３１０】
上述の処理では、データセンターの冷却分析は、上げ床を備えたデータセンターに配置されたラッククラスターについて低温通路内の空気流を求めることに主眼を置いている。しかし、上述した実施形態は上げ床を備えたデータセンターでの使用に限定されず、これら実施形態の様態は、上げ床冷却システムを含まないデータセンターにも適用可能である。上述した少なくとも1つの実施形態は、低温通路をデータセンターの残り部分から切り離して、その低温通路内の空気流を計算する。部屋環境の影響が、例えば異なるCDF計算(オフラインで算出されルックアップテーブル又は実験的な相互関係を介して利用可能とすることができるもの)で算出される列端部空気流を用いることでこの分析に組み込まれる。後述するように、上述したものと似た様態で、高温通路を部屋のその他部分から切り離し、且つ後に部屋環境の影響を分析に組み込むことで、データセンター内のその通路を分析できる。 
【０３１１】
以下に説明する付加的な実施形態では、ラッククラスターの高温通路で発生する空気流に基づいてラッククラスターを評価するための処理を提供する。これら付加的な実施形態の少なくとも1つの変形例では、上げ床データセンターは使用されず、その代わり、冷却は上述したように列内冷却ユニットを用いて行われる。一実施形態のある処理では、捕捉指数(CI)を計算し、データセンター内のラッククラスターの分析に用いる。捕捉指数を1つ又は複数の列内冷却ユニットを備えたラック列又はラッククラスターを含む一実施形態で用いるが、この捕捉指数は、1つのラックが高温通路内に放出する空気のうち該高温通路の範囲を定める冷却ユニットに捕捉されるパーセンテージとして定義される。CIは、高温通路に関して使用される上述のRIを補完する測定基準と考えてもよい。しかし、CI技術は、本明細書に援用する2007年7月24日付けで提出された米国仮出願第60/897,076号で詳述されているように、低温通路の分析と共に使用してもよい。熱い空気を高温通路内に保持することが設計の主眼である場合に、CIは有用である。上述のように、ラックの吸い込み口温度は典型的には究極の冷却測定基準だが、全ての熱い空気が高温通路に捕捉されれば、データセンター残り部分(ラックの吸い込み口も含む)は「室温」を維持するよう設計し制御すればよい。
【０３１２】
低温通路捕捉指数は、ラックにより取り込まれる空気のうちローカル冷却資源(例えば、穴あき床タイル又はローカルクーラー)から発する部分として定義される。高温通路捕捉指数は、ラックにより排出される空気のうちローカル抽出(例えば、ローカルクーラー又は返り通気穴)により捕捉される部分として定義される。従って、CIは0乃至100%の間で変動し、より良好な冷却性能は一般により大きいCI値で示される。低温通路の分析では、CIが高いと、ラックにより取り込まれる空気の大部分は、部屋環境から引き込まれたり、電子機器で既に加熱された可能性がある空気から引き込まれたりするのでなく、ローカル冷却資源から確実に到着することになる。この場合、ラック吸い込み口温度は、穴あきタイル空気流の温度に近い温度で推移するはずであり、これら温度が所望の範囲内であると推定すれば、許容可能な冷却が達成されるはずである。高温通路の分析では、CIが高いと、ラック排気はローカルで確実に捕捉され、周囲の部屋環境がほとんど加熱されないことになる。
【０３１３】
良好な(高い)CI値は典型的に良好な冷却性能を意味するが、低CI値が、必ずしも容認できない冷却性能を意味するわけではない。例えば、上げ床環境におけるラックで、引き込む空気流のほとんどが穴あきタイルでなく、周囲の部屋環境からの空気流であるラックを考慮する。このラックの低温通路CIは低くなるはずだが、周囲の部屋環境が十分冷たいなら、ラックの吸い込み口温度はいずれにしても許容可能なはずである。しかし、この場合、ラックの冷却必要性は、ラッククラスター内の穴あきタイルではなく外部の部屋環境により満たされる。この過程がデータセンター内で何度も繰り返されると、設備の冷却は複雑且つ予測困難となる。従って、CI値が高いと、本質的に拡張性のあるクラスターレイアウト及びより予測性が高い部屋環境が得られる。
【０３１４】
CIは、ローカル冷却資源に対するラックレベルの量として既に定義したが、CIの定義は吸い込み口及び吹き出し口のグループ化まで、例えば、単一の穴あきタイルに関連した単一サーバまで拡張してもよい。この場合、この測定基準は、サーバが取り込む空気流のうちこの単一の穴あきタイルから発した部分を示すはずである。
【０３１５】
一実施形態では、化学物質濃度の使用と例えばCFD分析との組み合わせによって高温通路及び低温通路両方のCIを定量的に測定できる。高温通路に関しては、こうした分析では、空気流の物理的過程を変化させないように、各ラックの排気は空気と同じ特性を備えた別の化学種として識別される。ラックiから放出される熱い空気の部分であって(Ciとして識別される)coolerjとして識別される列内クーラーにより捕捉される部分は、次の方程式(14)を用いて計算できる。
【０３１６】
【数１４】
0005559040.tif 000025
【０３１７】
上記式で、
Cijはクーラーjの吸い込み口におけるCiの濃度である。
Qcoolerjはクーラーjを介した空気流量(例えば、立方フィート/分の単位)である。
Qrackiはラックiを介した空気流量(例えば、立方フィート/分の単位)である。
【０３１８】
一例として、クーラーとラックの空気流が等しく、クーラー吸い込み口におけるラックiからの排気の濃度Ciの測定値が0.5であれば、これは、ラックiからの排気の半分がクーラーjにより捕捉されることを意味する。すると、N個のクーラーを備えた高温通路において、捕捉指数(CI)はN個のクーラー全てにわたるfijの和であり、下記の方程式(15)を用いて表現できる。
【０３１９】
【数１５】
0005559040.tif 000026
【０３２０】
ラッククラスター1080を示す図15を参照して次に説明するように、一組の実験規則を用いてこのクラスターの各ラック1082に関するCIを求めることができる。図15に示したように、得られるCI値は、関連付けられたラックと共にディスプレイで表示できる。一例では、CIが60%未満のラックは警告を示す赤で識別され、CIが60%乃至80%のラックは注意を示す黄色で識別され、CIが80%を上回るラックは良好を示す緑で識別される。
【０３２１】
一実施形態では、CFDランを多数実行して結果を蓄積することで、実験規則を確立し洗練できる。他の実施形態では、ニューラルネットワークや他の技法を用いて規則を洗練できる。クラスター1080は、共通の高温通路1084に空気を排出する2列(列A及び列B)の平行ラックを含む。各ラックはA1乃至A6及びB1乃至B7の参照番号が付けられており、列と列におけるラックの位置とを識別し、例えば図示した例では各ラックの消費電力は2kWである。このクラスターは列内冷却ユニット1086も含んでいる。図15では、複数の半ラック冷却ユニット1086が示されているが、本発明の実施形態は全幅ラック冷却ユニット又は他の装置を使用してもよい。図15に関連した例で使用される半ラック冷却ユニットは、公称17kWの冷却容量を備えている。又、図15ではCIを各ラックのパーセンテージで示した。CIはパーセンテージで示し、各ラックについて何れかの冷却ユニットで捕捉されるその排気のパーセンテージを示す。
【０３２２】
CIは、全てのラック冷却ユニットの相互作用が、それらラック及び冷却ユニットの空気流の大きさ並びにそれらの相対的な幾何学的位置のみに依存するという概念に基づいて求められる。各ラック位置は、他のラック位置に空気流を供給する一定の潜在能力を備えているものと考えることができる。この潜在能力は、離間距離に反比例して変化する。例えば、図15のラックA1はその空気流の大部分をラックA2の近傍に潜在的に供給できるはずである。しかし、位置A6まで到達できるラックA1の空気流はずっと少量のはずである。さらに、任意ラックが他の位置に供給できる空気流の量は、それ自身の合計空気流に正比例する。ラック位置A1に供給可能な正味空気流は、下記の方程式(16)を用いて表すことができる。
【０３２３】
【数１６】
0005559040.tif 000027
【０３２４】
上記式で、
(QAi)net=他の全ラックからの貢献も含め、位置Aiに供給可能な正味最大空気流。
(QAi)self=位置Aiにあるラックにより供給される実際の空気流。
A=実験定数。
B=実験定数。
C=対向する列からの影響を反映させる実験「結合」定数。
【０３２５】
列Bの様々な位置に供給可能な正味最大空気流は、似た方程式を用いて計算できる。最後に、同じ方程式を使って、ラックでなく全てのクーラーにわたる和で正味最大空気流(任意のラック位置で捕捉できる)を計算する。次に、CIは、任意位置で捕捉される正味空気流と、供給される正味空気流との比として推定され、その値は100%を上限としたパーセントで表示される。定数A、B、及びCは、ベンチマークのCFDデータへの統計的な最良適合が得られるよう選択される。これら定数の異なる値を用いて、異なるクーラータイプ、異なる平均ラック電力又はピーク対平均電力比、及び代替的な高温通路間隔、列長さ、或いは部屋環境などの代替的構成を反映させてもよい。一例として、多少のラック間電力変動がある平均的な電力ラックのクラスターを考慮する。このクラスターは14フィートの長さがあり、3フィート幅の高温通路を1本含んでいて、天井高さが12フィートである、かなり密度が高いデータセンター環境であると想定する。この場合、実験定数をA=0.56、B=0.33、及びC=0.65とすれば妥当な予測がなされる。
【０３２６】
上述の実施形態では、CIは、均一の奥行き及び幅を備えたラックのクラスターに関して計算されている。他の実施形態では、同一の処理を不均一の奥行き及び幅を備えたラックのクラスターに用いても良い。一実施形態では、上述のCI計算を、ユーザが冷却ユニットを追加したり移動したりして、異なる数の冷却ユニット及び配置の効果を調べられるマイクロソフトExcel表計算プログラムにプログラミングしてある。他の実施形態では、上述のCIを求める処理は、システム200のようなデータセンター設計及び管理システムに組み込んでおいてもよい。
【０３２７】
上述の実施形態では、ラックとクーラーの相互作用のモデリングに指数式を用いた。他の実施形態では、ベンチマークの性能データに最良適合するよう調整できる複数のパラメータを含む多項式又は他の任意数式などを用いてもよい。さらに、異なる曲線及び/又は異なる係数を、冷却ユニットに捕捉される空気算出に用いる計算の部分でなく、ラックによって供給される空気算出に関連した計算の部分に用いることができる。別の実施形態では、具体的な状況に対処するため規則をさらに洗練してもよい。例えば、第3のラックCが別のラックAとラックBとの間に位置していて、ラックAやラックBよりも大きな空気流を備えている場合は、ラックAはラックBになんの影響も与えないとしてもよい。
【０３２８】
さらに別の実施形態では、列端部の影響が、高温通路及び低温通路のCI分析に明示的に反映されるようにしてもよい。別々のCFDシミュレーションを行って、ラック及び冷却ユニットの所与のレイアウトに関して、一列の各端部における空気の正味流入及び流出を求めてもよい。このCFDシミュレーションの結果は、クラスター内のラックに関してCIを求める上述の実験的方法に組み込んでもよい。CFDシミュレーションの結果を用いて列端部における正確な空気流を推定できる一方、上述のアルゴリズムの何れかを用いて、列のより内部におけるCIを求めることもできる。同様に、実験的方法に組み込まれた結果と共にCFDを用いることで、1つ又は複数の欠けているラックをシミュレートできる。
【０３２９】
上述した分析の捕捉指数方法は、データセンターの機器ラックについて、ラック毎の又はローカルの冷却性能の測定基準を提供する。高温通路分析又は低温通路分析におけるラックレベルの測定基準としてCIを用いることに加え、別の実施形態では、クラスター全体の性能測定基準が求められ、クラスターの全体的冷却性能が、CI測定基準とグローバル測定基準との両方に基づいて求められる。クラスター全体の性能測定基準は、クラスターが全体として適切な冷却性能を備えるかどうかを示す。CIは、どのラックの排気空気流が適切に捕捉されていないかを識別する。CIが低いラックが低電力ラックであれば、これは問題ではないかもしれない。さらに、ラックが比較的高いCIを備えていても、それが高電力で吹き出し口温度が高いラックであれば問題を生じることがあろう。一実施形態では、高温通路の分析については、使用されるグローバル測定基準は、その高温通路から流出する正味出力の算出である。この正味流出出力は式(17)を使って求めることができる。
【０３３０】
【数１７】
0005559040.tif 000028
【０３３１】
上記式で、
CIi=割合(パーセントでなく)として表したラックiの捕捉指数。
Pi=ラックiの出力。
【０３３２】
特定の幾何学的レイアウト(例えば、高温通路の幅、列の長さなど)のクラスター、部屋環境及びラックとクーラーの詳細(例えば、冷却ユニットの流量及びラック流量/電力(立方フィート毎分/電力)に関して、方程式(17)で求めた正味流出出力は、最大クラスター吸い込み口温度(例えば、25kWの正味流出出力は華氏79度の最大クラスターラック吸い込み口温度を意味することもあろう)と相関させることもできる。従って、正味流出出力を用いて最高ラック吸い込み口温度を求めることもできる。
【０３３３】
他の実施形態では、CFD、CGCFD、及び制御体積の使用を含む、低温通路内の空気流を計算する上述した他の技法を、高温通路又は低温通路分析に適用してCIを求めてもよい。重ね合わせの利用は、空気流パターンが理想的でないため高温通路の分析にはあまり適用できない。さらに別の実施形態では、CFD分析を用いて高温通路におけるCIを求めるための処理1100が提供される。このCFD分析は高温通路自体のみに行い、列端部の空気流は別個に求め、CFD解に組み入れられる。通常のコンピュータハードウェアを使えば、こうしたCFD分析を10乃至20秒で実行できる。処理1100は図16にフローチャート形式で示した。処理1100の第1段階1102では、レイアウトに関連したデータが手動でロードされるか、データベースから読み出されるか、或いは任意の方法でロードされる。このレイアウトに関連したデータは、列の長さ、各ラックの消費電力及び空気流、ラックの寸法、冷却ユニットのタイプ、位置及び流量、高温通路の幅、並びに部屋環境の詳細(すなわち大きさ、温度)を含むことができる。
【０３３４】
処理1100の段階1104では、最良適合曲線又は以前のCFD調査に基づいたルックアップテーブルを用いて高温通路の列端部空気流を求める。高温通路の列端部の計算は、入力ラック空気流を正値として、冷却ユニット空気流入力を負値として、低温通路の列空気流を求めるのに用いたものと同じ技法を用いて求められる。段階1106では、段階1104の端部空気流分析の結果を用いて、且つ高温通路の上部を定圧境界として、高温通路のみのCFD分析を実行する。この分析では、各ラックの排気には具体的な濃度で「標識」をつける。段階1108では、捕捉される空気流と方程式(16)で計算された供給される空気流の比及び段階1106の結果に基づいて、各ラックのCIが求められる。グローバルクラスターの冷却測定基準は、方程式(17)を用いてこの時点で求めることもできる。段階1110では、ラックCI及びグローバルクラスター冷却測定基準を用いて、クラスターの冷却が十分かを判断できる。
【０３３５】
データセンターのリアルタイム分析を行う上述の冷却分析方法に加え、それ以外の冷却分析方法も本発明の実施形態で使用してよい。これら付加的方法は、パネル法、ポテンシャル解析法、フローネットワーク/帯状モデリング、主成分分析、又はこれら及び上述した方法の任意組み合わせを含む。これら付加的な冷却分析方法は当業者に一般に知られている。
【０３３６】
本発明に従う様々な実施形態が、以上で論じた1つ又は複数のコンピュータシステムで実施されうる。これらのコンピュータシステムには、携帯電話、携帯情報端末、及び/又は他の種類の携帯電算装置が含まれうる。さらには、コンピュータシステムには、パーソナルコンピュータ、ワークステーション、メインフレーム、ネットワーク接続クライアント、サーバ、メディアサーバ、及びアプリケーションサーバのような任意の種類の電算装置が含まれうる。例えば、システム200は、単一コンピュータシステム又は多コンピュータシステムで実施されうる。これらのコンピュータシステムは、例えば、Intel
ＰＥＮＴＩＵＭ（登録商標）型プロセッサ、Motorola PowerPC、Sun UltraSPARC、Hewlett-Packard PA-RISCプロセッサ、又は他の任意の型のプロセッサに基づくコンピュータのような汎用コンピュータでよい。
【０３３７】
例えば、本発明の様々な態様が、図17に示したコンピュータシステムのような汎用コンピュータシステム900で動作する特化されたソフトウェアとして実施されうる。コンピュータシステム900は、ディスクドライブ、メモリ、又は他のデータ記憶用装置のような1つ又は複数のメモリ装置904に接続されたプロセッサ903を含みうる。メモリ904は、コンピュータシステム900の動作中にプログラム及びデータを記憶するために典型的に使用される。またコンピュータシステム900は、追加的な記憶容量を提供する記憶システム906を含みうる。コンピュータシステム900の構成要素は相互接続機構905によって結合されうるが、この相互接続機構は、1つ又は複数のバス(例えば、同じ機械の内部に統合される構成要素間におけるもの)及び/又はネットワーク(別体の離散機械に存在する構成要素間におけるもの)を含みうる。相互接続機構905は、システム900のシステム構成要素間で通信情報(例えば、データ、命令)の交換を可能にする。
【０３３８】
またコンピュータシステム900は、1つ又は複数の入力装置902(例えば、キーボード、マウス、トラックボール、マイクロフォン、タッチ画面)と1つ又は複数の出力装置907(例えば、印刷装置、表示画面、スピーカー)とを含む。さらには、コンピュータシステム900は、コンピュータシステム900を通信ネットワークに(追加的に又は相互接続機構905に代えて)接続する1つ又は複数のインターフェース(図示しない)を含みうる。
【０３３９】
図18でより詳細に示した記憶システム906は、コンピュータ読取り可能で且つ書込み可能な不揮発性記録媒体911を典型的に含むが、この媒体には、本明細書に説明した実施形態に関連する1つ又は複数の機能を実行するために、プロセッサによって実行されるべきプログラム定義した、或いはこのプログラムによって処理されるべき、媒体911に又はその中に記憶された情報を定義した信号が記憶される。この媒体は、例えば、ディスク又はフラッシュメモリでよい。典型的には、動作に際して、プロセッサは、データを不揮発性記録媒体911から、この媒体911が可能にするよりも速くプロセッサによる情報へのアクセスを可能にする別のメモリ912に読み込ませる。このメモリ912は、典型的に動的ランダムアクセスメモリ(DRAM)又は静的メモリ(SRAM)のような揮発性ランダムアクセスメモリである。それは、図示したように記憶システム906又はメモリシステム904の中に配置すればよい。プロセッサ903は、一般に集積回路メモリ904、912の内部のデータを処理し、次いで処理が完了するとこのデータを媒体911にコピーする。媒体911と集積回路メモリ要素904、912との間のデータ移動を管理するための多様な機構が知られており、本発明はそれに限定されるものではない。本発明は、特定のメモリシステム904又は記憶システム906に限定されるものではない。
【０３４０】
コンピュータシステムは、特別にプログラムされた、特殊目的用のハードウェア、例えば、特定用途向け集積回路(ASIC)を含みうる。本発明の態様は、ソフトウェア、ハードウェア、若しくはファームウェア、又はこれらの任意の組合せで実施されうる。さらに、これらの態様のこのような方法、動作、システム、システム要素、及び構成要素が、以上に説明したコンピュータシステムの一部として又は別個の構成要素として実施されうる。
【０３４１】
コンピュータシステム900は、本発明の様々な態様が実施されうる1つの種類のコンピュータシステムとして例を挙げて示されているが、本発明の態様は、図17に示したもののようなコンピュータシステムで実施されることに限定するものではないことは理解されるべきである。本発明の様々な態様が、異なるアーキテクチャ又は図17に示した構成要素を有する1つ又は複数のコンピュータで実施されうる。さらに、本発明の実施形態の機能又は処理が、プロセッサ又はコントローラで実行されるものとして本明細書に(又は特許請求の範囲に)説明されている場合には、このような説明は、これらの機能を実行するために2つ以上のプロセッサ又はコントローラを使用するシステムを包含しようとするものである。
【０３４２】
コンピュータシステム900は、高水準コンピュータプログラミング言語を使用してプログラム可能である汎用コンピュータシステムでよい。またコンピュータシステム900は、特別にプログラムされた、特殊目的のハードウェアを使用して実施されてもよい。コンピュータシステム900では、プロセッサ903は、典型的にはIntel
Corporation社から入手可能な周知のＰｅｎｔｉｕｍ（登録商標）級のプロセッサのような市販のプロセッサである。他にも多くのプロセッサが入手可能である。このようなプロセッサは、通常では、例えば、Microsoft
Corporation社から入手可能なＷｉｎｄｏｗｓ（登録商標） 95、Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標） 98、Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標） NT、Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）
2000 (Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標） ME)、若しくはＷｉｎｄｏｗｓ（登録商標） XPオペレーティングシステム、Apple Computer社から入手可能なMAC
OS System Xオペレーティングシステム、Sun Microsystems社から入手可能なSolarisオペレーティングシステム、又は様々な供給元から入手可能なＵＮＩＸ（登録商標）オペレーティングシステムでよいオペレーティングシステムを実行する。他にも多くのオペレーティングシステムが使用可能である。
【０３４３】
プロセッサ及びオペレーティングシステムは共に、高水準プログラミング言語のアプリケーションプログラムが書かれるコンピュータプラットフォームを定義する。本発明の実施形態は、特定のコンピュータシステムプラットフォーム、プロセッサ、オペレーティングシステム、又はネットワークに限定されないことは理解されるべきである。また、本発明は特定のプログラミング言語又はコンピュータシステムに限定されないことも当業者には明白であるべきである。さらに、他の適切なプログラミング言語及び他の適切なコンピュータシステムが使用可能なことは理解されるべきである。
【０３４４】
コンピュータシステムの1つ又は複数の部分が、通信ネットワークに結合された1つ又は複数のコンピュータシステムにわたって分散されうる。例えば、以上に論じたように、ビルドアウト機能を実行するコンピュータシステムを、システム管理者から遠隔に設置してもよい。また遠隔コンピュータシステムが、遠隔汎用コンピュータシステム及び/又は遠隔電算処理装置を含みうる。例えば、サービス(例えば、サーバ)を1つ又は複数のクライアントコンピュータに提供するように、又はタスク全体を分散システムの一部として実行するように構成された1つ又は複数のコンピュータシステム間で、本発明の様々な態様を分散してもよい。例えば、本発明の様々な態様は、本発明の様々な実施形態に従って様々な機能を実行する1つ又は複数のサーバシステム間に分散された構成要素を含むクライアント/サーバ又はマルチタイアシステム上で実行されうる。通信プロトコル(例えば、TCP/IP)を使用して通信ネットワーク(例えば、インターネット)上で通信するこれらの構成要素は、実行可能な中間の(例えば、IL)又は翻訳された(例えば、Ｊａｖａ（登録商標）)コードとしてもよい。例えば、1つ又は複数のデータベースサーバを使用してレイアウトを設計する際に使用される装置データを記憶することが可能であり、且つ1つ又は複数のサーバを使用して本発明の実施形態に関連する冷却計算を効率的に実行することが可能である。
【０３４５】
本発明は、特定のシステム又はシステムのグループのいずれかで実行することに限定されないことは理解されるべきである。また本発明は、特定の分散アーキテクチャ、ネットワーク、又は通信プロトコルのいずれかに限定されないことも理解されるべきである。
【０３４６】
本発明の様々な実施形態が、SmallTalk、Ｊａｖａ（登録商標）、C++、Ada、又はC#(C-Sharp)のようなオブジェクト指向プログラミング言語を使用してプログラムしてもよい。他のオブジェクト指向プログラミング言語も使用可能である。或いは、関数型、スクリプト型、及び/又は論理型のプログラミング言語が使用可能である。本開示の様々な側面は非プログラム環境で実現してもよい(例えば、ブラウザプログラムのウィンドウでビューすると、グラフィカルユーザ・インターフェース(GUI)の側面を描画したり、他の機能を実行したりするHTML、XML、又は他のフォーマットで生成した文書)。本発明の様々な態様は、プログラムによる要素若しくはプログラムによらない要素、又はそれらの任意の組合せとして実装できる。
【０３４７】
入力、出力、及びインターフェースを含む多様なシステム要素が、情報供給者及び/又は情報消費者でありうる様々な外部実体と情報を交換することができる。これらの外部実体は、ユーザ及び/又はシステムを包含しうる。これらのシステム要素のそれぞれが、交換情報を所定組の値に制限し、且つ情報を使用する前に又は情報を他の構成要素に供給する前にあらゆる交換情報を認証できる。
【０３４８】
上述した本発明の実施形態では、機器筐体用の残りの冷却容量の表示を提供するシステム及び方法が説明されている。この残りの冷却容量の表示は、例えば、1時間当たりのキロワット又は英熱量で、残りの冷却を直接的に示してもよいし、又はこの表示が、使用中の冷却量の例えば百分率での表示に加え、筐体に利用可能な総冷却容量を示すように間接的であってもよい。さらには、捕捉指数及び再循環指数を含んだ計算値を使用して特定の設計の効率を求め、且つ警告又はエラー状態に陥る前に追加的な冷却容量を決めることができる。
【０３４９】
以上に説明したシステム及び方法の実施形態は、一般に数多くの機器ラックを有する比較的大規模のデータセンターで使用するように説明されているが、本発明の実施形態は、より小規模のデータセンター及びデータセンター以外の設備にも使用可能であるさらには、上述したように、本発明の実施形態は、上げ床を有する設備ばかりでなく、上げ床を有さない設備にも使用可能である。
【０３５０】
以上に論じた本発明の実施形態では、分析結果がリアルタイムで提供されるものとして説明されている。当業者であれば理解するように、リアルタイムという用語の使用は、これらの結果が即座に利用可能であることを示唆するものではなく、数分のような短い時間で設計者が幾つかの異なる設計をすばやく試すことができる程度にこうした結果が利用可能であることを示唆しようとするものである。
【０３５１】
このように本発明の少なくとも1つの実施形態の幾つかの様態を説明してきたが、当業者には様々な変更、修正、及び改善が容易に想起されることが理解されるべきである。こうした変更、修正、及び改善は本開示の一部となることが意図されており、本発明の精神及び範囲に入ることが意図されている。従って、上述の記載と図面は例示のみを目的としている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図９Ａ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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