(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体（１）の支持構造であって、放熱体（１）は、上下の横パイプ（１Ａ）間に縦パイプ（１Ｂ）群を並列配置した同形状の第１放熱パネル（１０１）と第２放熱パネル（１０２）とを重層形態で連通一体化して、第１放熱パネル（１０１）の上側横パイプ（１Ａ）の一端には供給口（１Ｓ）を、第２放熱パネル（１０２）の上側横パイプ（１Ａ）の一端には排出口（１Ｒ）を突設したものであり、放熱体（１）の上部を吊下げ形態で支承して下面のドレンパン（３）上に配置し、放熱体（１）の上下中間適所には、第１放熱パネル（１０１）の縦パイプ（１Ｂ）群と第２放熱パネル（１０２）の縦パイプ（１Ｂ）群の、全縦パイプ（１Ｂ）の相互間隔を保持する幅止め具（４）と、水勾配を備えた傾斜連結板（５Ｓ）を介して両パネル（１０１，１０２）の外端の対応縦パイプ（１Ｂ）相互を連結保持する連結具（５）とを配置した、柵状放熱体（１）の支持構造。
【請求項２】
放熱体（１）は、各放熱パネル（１０１，１０２）内の縦パイプ（１Ｂ）間の間隔（ｇＢ）が６〜８mmであり、第１放熱パネル（１０１）と第２放熱パネル（１０２）との対向面間隔（ｇＰ）が１８〜２０mmである、請求項１に記載の支持構造。
【請求項３】
幅止め具（４）は、断面が山形状屈曲の左右対称形で、上面（４Ｕ）及び下面（４Ｄ）が両側縁への下降傾斜の水勾配を備えた形状であって、両側端縁には、先端開口（Ｏ４）を介して縦パイプ（１Ｂ）を弾揆嵌合する円弧弾性クリップ（４Ｃ）群を備えて、両側の円弧弾性クリップ（４Ｃ）群が、開口先端を縦パイプ（１Ｂ）に当接して、両側の対応縦パイプ（１Ｂ）群を弾揆保持する、請求項１又は２に記載の支持構造。
【請求項４】
各円弧弾性クリップ（４Ｃ）は、円弧内面に複数の圧接用突条（４Ｐ）を備えると共に、先端の開口（Ｏ４）がバネ弾性を備えた円弧突片（４Ｓ）であり、両側の円弧突片（４Ｓ）が縦パイプ（１Ｂ）の外周面を外方に突出させた形態で縦パイプ（１Ｂ）を弾揆嵌合する、請求項３に記載の支持構造。
【請求項５】
連結具（５）は、前記傾斜連結板（５Ｓ）の両端に連設した円弧弾性クリップ（５Ｃ）で対向縦パイプ（１Ｂ）を弾撥嵌合保持する、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の支持構造。
【請求項６】
円弧弾性クリップ（５Ｃ）は、円弧筒（５Ｒ）の上縁及び下縁の外周に面取り部（５Ｋ）を備え、円弧筒（５Ｒ）の開口（Ｏ５）の前端（ｆ５）から縦パイプ（１Ｂ）の外端面（ｆｓ）が突出した形態に弾揆嵌合する、請求項５に記載の支持構造。
【請求項７】
請求項１の発明に用いる幅止め具（４）であって、断面が、山形状屈曲の左右対称形で、上面（４Ｕ）及び下面（４Ｄ）が両側縁への下降傾斜を備えた形状で、両側縁には、前端に開口（Ｏ４）を備えた円弧弾性クリップ（４Ｃ）群を縦パイプ（１Ｂ）群に対応する形態で備え、両側の円弧弾性クリップ（４Ｃ）が、対応する縦パイプ（１Ｂ）を、縦パイプ（１Ｂ）の外端面（ｆｓ）が開口（Ｏ４）より外方に突出する形態で弾揆嵌合保持する幅止め具。
【請求項８】
円弧弾性クリップ（４Ｃ）は、円弧内面に複数の圧接用の突条（４Ｐ）を厚さ方向に備え、先端の開口（Ｏ４）の両側がバネ弾性を備えた円弧突片（４Ｓ）であり、円弧突片（４Ｓ）が縦パイプ（１Ｂ）の外端面（ｆｓ）を突出させて弾揆嵌合する、請求項７に記載の幅止め具。
【請求項９】
円弧弾性クリップ（４Ｃ）の隣接円弧突片（４Ｓ）間には切開二股（４Ｆ）を配置して、各円弧突片（４Ｓ）に均等バネ弾性を付与し、幅止め具（４）の長手方向の、一端縁には嵌合突起（４Ｐ´）を、他端縁には嵌合孔（４Ｈ）を配置して、所要長に接続する、請求項８に記載の幅止め具。
【請求項１０】
請求項１の発明の用いる連結具（５）であって、外側に嵌合用開口（Ｏ５）を備えた円弧筒（５Ｒ）から成る円弧弾性クリップ（５Ｃ）を傾斜連結板（５Ｓ）の両端に備え、開口（Ｏ５）は先端の案内用エッジ（５Ｈ）とエッジ（５Ｈ）から外方に拡開する小口部（５Ｅ）を備え、円弧筒（５Ｒ）の上端及び下端の外周に面取り部（５Ｋ）を備えた連結具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体を、下面のドレンパン上に配置する支持構造に関するものであり、より詳しくは、縦方向及び横方向が長尺で、厚さが薄くて剛性の乏しい柵状放熱体に対し、上下方向中間適所に幅止め具を配置すると共に、両側端にも上下中間適所に連結具を配置して放熱体１に保形性を付与し、併せて、放熱体１からの流下結露水をドレンパン内に正確に誘導するものであり、空気調和の技術分野に属するものである。
【背景技術】
【０００２】
全プラスチック樹脂製の柵状放熱体を、狭い空間内で、ドレンパン上に配置する手法は、既に各種提案されており、図４は、従来例１であって、特許文献１として挙げたもので、本願の出願人が開発し、実施中の間仕切壁内埋設冷暖房システムに関するものであり、図４（Ａ）は放熱体配置縦断側面図であり、図４（Ｂ）は吊金具の斜視図であり、図４（Ｃ）は振れ止め金具の斜視図である。
即ち、従来例１（図４）は、放熱体として、上下横パイプ間に縦パイプ群を並列した全プラスチック樹脂製放熱体を採用し、間仕切壁内に埋設してドレンパン上に配置し、前面の上下のガラリ及び中間解放部から居室内を輻射熱及び対流熱で冷暖房するものである。
【０００３】
そして、放熱体の上部は、図４（Ｂ）に示す如く、断面コ字状の吊金具が、垂直辺下端から水平に突出した複数の細幅の支持辺で、放熱体の上側横パイプを支承するもので、支持辺の上面及び垂直辺の内面に断熱シートを添着して、放熱体から吊金具への熱伝達を抑制している。
また、放熱体の下部は、下側受桟上に固定した振れ止め金具の立上り棒から水平に延出した水平棒の先端のフックが縦パイプに係止して、下側横パイプをドレンパン上の位置に保持している。
【０００４】
また、柵状放熱体での縦パイプ群の幅止め手段としては、従来例２が提案されている。
図５は従来例２であって、特許文献２として挙げた本願出願人の提案にかかるものであって、図５（Ａ）は全体正面図であり、図５（Ｂ）は幅止め材の斜視図である。
即ち、従来例２（図５）にあっては、柵状放熱体を天井レールに沿って移動可能に吊下げたもので、放熱体の強度保持、及び縦パイプ群の間隔維持のために、四周に枠を配置し、更に、縦パイプ嵌合孔群を一側辺に備えたアングル材の幅止め材を、両側枠間に差渡し配置したものである。
【０００５】
また、放熱体の上下中間部に結露受けを配置する手段としては従来例３がある。
図６は、従来例３であって、特許文献３として挙げた発明の説明図であって、図６（Ａ）は全体斜視図であり、図６（Ｂ）は要部拡大斜視図である。
即ち、従来例３（図６）は、左右支持端板間に、上部導管及び下部を差し渡すと共に、下端にはドレンパンを差し渡し、上下導管と連通する熱交換パネル群を、上下導管の前側と後側に、且つドレンパン上に配置し、上下中間適所には集水板を配置するもので、集水板は、図６（Ｂ）に示す如く、断面Ｗ型で、両側の傾斜辺には、熱交換パネルの端縁が嵌入する切欠溝を配置し、集水板が、導管及び熱交換パネルからの結露水を集水するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−２２６７４２号公報（特許第４９９３７８９号）
【特許文献２】特開２００９−２７６００３号公報（特許第４７１２０６７号）
【特許文献３】特開２００５−１２７６０６号公報（特許第３９１２５４１号）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来例１（図４）の発明にあっては、下記（ア）〜（エ）の解決課題が存在する。
（ア）．温水循環による縦パイプの熱変位によって外観上の美観が損なわれる。
（イ）．パネル製造時、及び適宜長さに切断した直管の保管時、或いは製品化された放熱体の保管時に、縦パイプに曲がり癖が生じており、使用時に縦パイプ群の曲がり癖が、特に温水循環時に発現する。
（ウ）．第１放熱パネル及び第２放熱パネルの縦パイプの変位によって、第１放熱パネル及び第２放熱パネルの放熱面内及び両パネル間隔に生じる、冷房時の下降流、暖房時の上昇流に斑が生じ、放熱量が不均一となる。
（エ）．冷房時に、並列する縦パイプ間の寸法（標準：７mm）が２mm以上変位した場合、縦パイプ間から居室内の高温多湿空気が、放熱体の裏側の間仕切壁表面に接触して壁表面に結露を発生する。
【０００８】
また、従来例２（図５）の放熱体にあっては、吊下げて移動可能状態で稼動するため、放熱体がぶらぶら揺れるのを阻止するための幅止め手段を適用してはいるものの、アングル形態の水平辺での、縦パイプの一側方への揺れ止めであって、前面側又は後面側への一方向の揺動阻止に過ぎなく、幅止め材は、放熱体に生じる結露水の下方への一斉落水飛散を生ずるものであり、従来例２の技術は、放熱体を狭いスペースの定位置に固定して稼動する技術手段、即ち本願発明を含む従来例１の技術手段には、幅止め機能面からも結露水排除面からも、適用出来ない発明である。
【０００９】
また、従来例３（図６）の空調の技術手段は、熱交換パネルが左右動も前後動も生じない剛直ラジエータータイプであって、各熱交換パネル相互の幅止めの全く不要なタイプであり、単に、熱交換パネル群の上下中間適所で、熱交換パネルの結露水を集水してドレンパンへの流水を図るだけのものであり、剛構造固定ラジエーターのドレン処理技術であるため、従来例１（図４）や本願発明の如き、全プラスチック樹脂製で細径の各縦パイプ群が変位支障を生ずる放熱体には、適用の予測性すら存在しない技術である。
【００１０】
本願発明は、保形性に乏しい縦パイプ群を備えた全プラスチック樹脂製放熱体に於いて、前述の（ア）〜（エ）の問題点を解決したものであって、全プラスチック樹脂製の柵状放熱体に於いて、各縦パイプ間を適正に位置保持出来、且つ縦パイプ群周辺の対流熱作用を均斉に維持出来、しかも、放熱体に生ずる結露水を、適切にドレンパン内に流下出来る発明を提供し、居室内の間仕切壁空間等、狭いスペースでの冷暖房システムの構築を可能とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の、全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体１の支持構造は、図１に示す如く、放熱体１は、上下の横パイプ１Ａ間に縦パイプ１Ｂ群を並列配置した同形状の第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２とを重層形態で連通一体化して、第１放熱パネル１０１の上側横パイプ１Ａの一端には供給口１Ｓを、第２放熱パネル１０２の上側横パイプ１Ａの一端には排出口１Ｒを突設したものであり、放熱体１の上部を吊下げ形態で支承して下面のドレンパン３上に配置し、放熱体１の上下中間適所には、第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ群と第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ群の、全縦パイプ１Ｂの相互間隔を保持する幅止め具４と、両パネル１０１，１０２の外端の対応縦パイプ１Ｂ相互を連結保持する連結具５とを配置したものである。
【００１２】
この場合、放熱体１は、熱輻射波の吸収放射率の高いプラスチック樹脂製丸パイプで構築すれば良く、典型的には、熱輻射波の吸収放射率が０．９５の能力であるポリプロピレン、ランダム、コポリマー樹脂（ＰＰ−Ｒ樹脂）を採用し、横パイプ１Ａは、外径２７mm、肉厚５mmの丸パイプであり、縦パイプ１Ｂは、外径１３mm、肉厚１．６mmの丸パイプである。
そして、放熱体１は、第１放熱パネル１０１の供給口１Ｓからの流入水が、第１放熱パネル１０１の全縦パイプ１Ｂ群及び第２放熱パネル１０２の全縦パイプ１Ｂ群を通水して、第２放熱パネル１０２の排出口１Ｒから流出するものであれば良い。
【００１３】
また、放熱体１の吊下げ形態支承は、下面のドレンパン３上の所定位置に放熱体１が吊下げ保持出来れば良く、従来例１（図４）の吊下げ手段や、特開２０１２−９３０５０号公報に開示の手段で実施しても良いが、本出願人が、先に特許出願（特願２０１２−２６９３０７号）した「全プラスチック樹脂製柵状放熱体の支持構造」の吊下げ手段を採用すれば、放熱体１の上部及び下部の、前後動及び左右動を抑制した吊下げ形態となるため、機能面からも、施工面からも、特に有利である。
【００１４】
また、幅止め具４は、第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ列と第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ列とを、前後動及び左右動を規制して各縦パイプ１Ｂ相互の関係位置を規制し、且つ、放熱体１の上方からの流下結露水の、ドレンパン３内への流下を阻害しない形態であれば良く、例えば、中央の長手方向の本体バーの両端縁に、洗濯バサミ形式の弾性クリップを、縦パイプ１Ｂ群に対向配置した形態でも実施可能であるが、典型的には、図２に示す、帯状本体から両側に円弧弾性クリップを連設したプラスチック樹脂の一体化成形品である。
また、連結具５は、第１放熱パネル１０１側の外端の縦パイプ１Ｂと第２放熱パネル１０２側の対応外端縦パイプ１Ｂとを、剛構造に一体化連結出来れば良く、典型的には、図３に示す、連結板の両端に、弾揆嵌合用の円弧弾性クリップを備えたプラスチック樹脂の一体化成形品である。
【００１５】
従って、放熱体１は、幅止め具４を配置した位置で、第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ列と、第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ列との、全ての縦パイプ１Ｂの関係位置が所定の位置関係に確保されて剛性が向上し、放熱体１の両側端に配置した連結具５も、放熱体１の両側端での、第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２との一体化による剛性増大に寄与し、放熱体１からの結露水は、適正な流下によって、散乱することなくドレンパンに集水出来る。
そして、供給口１Ｓから温水が直接流入する外端の縦パイプ１Ｂも、軟化変位が阻止されて、放熱体１の外観を損なうこともない。
【００１６】
また、本発明の放熱体の支持構造にあっては、放熱体１は、例えば図１に示す如く、各放熱パネル１０１，１０２内の縦パイプ１Ｂ間の間隔ｇＢが６〜８mmであり、第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２との対向面間隔ｇＰが１８〜２０mmであるのが好ましい。
【００１７】
この場合、第１放熱パネル１０１及び第２放熱パネル１０２内での各縦パイプ１Ｂ間隔ｇＢは、放熱パネルの単位面積当りの縦パイプ１Ｂの配列密度の増大による放熱量の増大化の観点からと、縦パイプ１Ｂの横パイプ１Ａへの並列配置機械加工の観点からと、同一放熱パネルを２枚重層した２枚の放熱パネルの、対向面間隔ｇＰ内での上下貫通気流の外側との流出入抑制機能の観点、からの３要件から探求したもので、実験の結果、縦パイプ１Ｂ列間の相互間隔ｇＢが６〜８mmであって、放熱パネル１０１と１０２間の対向面間隔ｇＰが１８〜２０mmであれば、間隔ｇＢから外方への縦パイプ１Ｂ列横断空気流が抑制出来て、前後放熱パネル間の対向面間隔ｇＰ内の冷却又は加熱空気の間隔ｇＰ内での上下整流が保証出来る。
【００１８】
従って、本発明の放熱体に於いて、各縦パイプ１Ｂ間の間隔ｇＢを６〜８mm、各放熱パネル１０１，１０２間の対向面間隔ｇＰを１８〜２０mmとしたため、放熱パネル製作時の各縦パイプ１Ｂの上下横パイプ１Ａへの融着接続加工、及び２枚の放熱パネル１０１と１０２との、上下横パイプ１Ａ相互の通気間隔ｇＳ（標準：４．５mm）を保った一体化加工が容易となり、放熱体１も薄型化出来る。
【００１９】
そして、放熱体１としての機能面でも、両放熱パネル１０１，１０２間の間隔ｇＰ内での、加熱又は冷却空気は、縦パイプ１Ｂ間の間隔ｇＢよりも抵抗の少ない間隔ｇＰを上下貫流して、放熱体１の表面温度を一定に保ち、間隔ｇＰ内の高い熱作用（加熱作用、冷却作用）を受けた空気流の背面の壁面側及び前面側への横断流出が抑制出来て、壁面が近接していても、壁面への対流熱作用による結露発生が抑制出来る。
そのため、本発明の放熱体１は、狭いスペース内での、壁面への近接配置も可能となり、輻射放熱作用を主（７０％）とし、対流作用を従（３０％）とする斑の無い放熱作用を奏する。
【００２０】
また、本発明の放熱体の支持構造にあっては、幅止め具４は、図２に示す如く、断面が山形状屈曲の左右対称形で、上面４Ｕ及び下面４Ｄが両側縁への下降傾斜の水勾配を備えた形状であって、両側端縁には、先端開口Ｏ４を介して縦パイプ１Ｂを弾揆嵌合する円弧弾性クリップ４Ｃ群を備えて、両側の円弧弾性クリップ４Ｃ群が、開口先端を縦パイプ１Ｂに当接して、両側の対応縦パイプ１Ｂ群を弾揆保持するのが好ましい。
【００２１】
この場合、幅止め具４は必要な可撓弾揆性を備えた金属材での実施も可能であるが、典型的には、図２に示す如く、耐衝撃性、耐熱性、耐薬品性、及び柔軟性に優れたプラスチック樹脂（ＡＢＳ樹脂）製の一体化成形品であって、円弧弾性クリップ４Ｃの前半部の開口Ｏ４両側部位は弾揆作用を奏する円弧突片４Ｓである。
そして、幅止め具４は、放熱体１の上下方向中間適所に、複数個を適宜間隔（標準：５００mm間隔）で配置すれば良い。
【００２２】
従って、幅止め具４は、図２（Ｂ）に示す如く、両側の円弧弾性クリップ４Ｃ列に対して、前側の第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ列及び後側の第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ列の各対応縦パイプ１Ｂを、先端開口Ｏ４から押込むことにより、簡単に縦パイプ１Ｂ群と弾揆嵌合出来、幅止め具４を配置した部位では剛性が向上する。
【００２３】
そして、剛性、即ち保形性を備えた放熱体１は、下面のドレンパン３に対する適正位置を占めて、結露水のドレンパン外周への散乱を阻止すると共に、放熱体１は、パネル間の間隔ｇＰ及び縦パイプ１Ｂ間の間隔ｇＢでの設計値どおりの空気対流を奏し、輻射放熱作用と対流熱作用との協仂による高性能放熱体としての性能も保証される。
【００２４】
そして、幅止め具４に対する放熱体１の上方からの結露水は、幅止め具４が、開口先端を縦パイプ１Ｂに当接しており、且つ上面４Ｕも下面４Ｄも水勾配を備えているため、円弧弾性クリップ４Ｃからの外方への散乱も阻止出来て、縦パイプ１Ｂの外周を介して下方に流下する。
しかも、幅止め具４の配置部位では、第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２との対向面間隔ｇＰ（標準：１８．５mm）での空気流の上下貫流を遮断するため、両パネル１０１，１０２間の間隔ｇＰの上下空気流は、各縦パイプ１Ｂ間の間隔ｇＢ（標準：７mm）からの側方への空気流を生じ、放熱体１は、幅止め具４の配置部位での前後周面の空気流が撹拌されて、対流熱伝達を促進する。
【００２５】
また、本発明の放熱体の支持構造にあっては、各円弧弾性クリップ４Ｃは、図２（Ｃ）に示す如く、円弧内面に複数（標準：２本）の圧接用突条４Ｐを備えると共に、先端の開口Ｏ４がバネ弾性を備えた円弧突片４Ｓであり、両側の円弧突片４Ｓが縦パイプ１Ｂの外周面を外方に突出させた形態で縦パイプ１Ｂを弾揆嵌合するのが好ましい。
【００２６】
この場合、圧接用突条４Ｐは、幅止め具４の滑落を阻止するためであり、典型的には、外径が１３mmの縦パイプ１Ｂに対し、円弧弾性クリップ４Ｃの内径が１４mmで、複数（標準：８０°間隔で２本）の突条４Ｐの突出寸法は１mmである。
従って、円弧弾性クリップ４Ｃの縦パイプ１Ｂへの嵌合は、両側のバネ弾性を備えた円弧突片４Ｓの開口Ｏ４から、縦パイプ１Ｂを押込んで容易に実施出来、縦パイプ１Ｂ群に弾揆嵌合した幅止め具４の定位置確保は、突条４Ｐと、バネ弾性を備えた円弧突片４Ｓとの協仂作用で保証される。
【００２７】
そして、間隔配置の突条４Ｐは、縦パイプ１Ｂの外周面と、円弧弾性クリップ４Ｃの内周とに界面隙間４Ｇを生じ、該隙間４Ｇは結露水の界面流下を助長する。
尚、圧接用突条４Ｐは、典型的には、幅止め具４の肉厚、即ち円弧弾性クリップ４Ｃの厚さ方向突条であるが、突条４Ｐは、幅止め具４の厚さ方向に対して傾斜配置すれば、圧接保持力が増大し、結露水の縦パイプ１Ｂと円弧弾性クリップ４Ｃとの界面流下も可能である。
【００２８】
また、本発明の柵状放熱体の支持構造にあっては、連結具５は、図３に示す如く、水勾配を備えた傾斜連結板５Ｓの両端に連設した円弧弾性クリップ５Ｃで対向縦パイプ１Ｂを弾揆嵌合保持するのが好ましい。
この場合、傾斜連結板５Ｓは、両端の円弧弾性クリップ５Ｃを剛構造で一体化し、水勾配を備えておれば良く、典型的には、ＡＢＳ樹脂製で、肉厚２mm、幅１０mm、長さ１５mmで、長さ方向の一方へ２mm傾斜したものである。
【００２９】
従って、該傾斜連結板５Ｓで、第１放熱パネル１０１の外端の縦パイプ１Ｂと、第２放熱パネル１０２の外端の対応縦パイプ１Ｂとを円弧弾性クリップで弾揆嵌合して一体保持すれば、放熱体１の両側端部の剛性が向上し、特に第１放熱パネル１０１の供給口１Ｓと直通し、温水によって軟化する外端縦パイプ１Ｂの変位も阻止出来る。
尚、連結具５も、幅止め具４同様に、放熱体１の上下適宜位置に間隔配置するものであり、典型的には、上下５００mm間隔で配置する。
【００３０】
また、連結具５の円弧弾性クリップ５Ｃにも、幅止め具４同様に、円弧内周面に圧接用突条を配置すれば、結露水の円弧弾性クリップ５Ｃの内面と縦パイプ１Ｂ外周面との界面流下、及び連結具５の縦パイプ１Ｂに対する滑落阻止に有効である。
【００３１】
また、連結具５の弾性クリップ５Ｃは、図３に示す如く、円弧筒５Ｒの上縁及び下縁の外周に面取り部５Ｋを備え、円弧筒５Ｒの開口Ｏ５の前端ｆ５から縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓが突出した形態に弾揆嵌合するのが好ましい。
【００３２】
この場合、円弧筒５Ｒの開口Ｏ５の両先端には、図３（Ｃ）に示す如く、案内用エッジ５Ｈとエッジ５Ｈから外方に拡開する小口部５Ｅとを付設しておけば、縦パイプ１Ｂの開口Ｏ５からの嵌入が、エッジ５Ｈとの当接摺動で容易となり、且つ拡開小口部５Ｅが、開口Ｏ５の前端ｆ５の縦パイプ１Ｂの外端ｆｓからの突出を抑制する。
【００３３】
従って、連結具５を嵌合した縦パイプ１Ｂにあっては、上方から外周に沿って流下する結露水は、露出外周面を経てスムーズにドレンパン３内に案内される。
そして、連結具５に生じた結露水も、傾斜連結板５Ｓによって一方の円弧筒５Ｒに導水され、円弧筒５Ｒに流下する結露水も、上下外周の面取り部５Ｋによって、飛散落下を生ずることなく、スムーズに縦パイプ１Ｂ外周に導水される。
【００３４】
本願の請求項１の柵状放熱体の支持構造に直接用いる幅止め具４は、図２に示す如く、断面が、山形状屈曲の左右対称形で、上面４Ｕ及び下面４Ｄが両側縁への下降傾斜を備えた形状で、両側縁には、前端に開口Ｏ４を備えた円弧弾性クリップ４Ｃ群を縦パイプ１Ｂ群に対応する形態で備え、両側の円弧弾性クリップ４Ｃが、対応する縦パイプ１Ｂを、縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓが開口Ｏ４より外方に突出する形態で弾揆嵌合保持するものである。
【００３５】
この場合、円弧弾性クリップ４Ｃ群は、円弧弾性クリップ４Ｃ群の各円弧中心間寸法が対応する放熱パネルの縦パイプ１Ｂ列の各縦パイプ１Ｂの中心間寸法に整合させれば、縦パイプ１Ｂ群に対応する形態となる。
また、幅止め具４の上面４Ｕ及び下面４Ｄの外方への下降傾斜は、幅止め具４の上面４Ｕ及び下面４Ｄの結露水を両外縁へ流水させるための水勾配である。
【００３６】
従って、本発明の幅止め具４を請求項１の支持構造の発明に採用すれば、放熱体１は、幅止め具４の配置位置では、全縦パイプ１Ｂが、幅止め具４の円弧弾性クリップ群に弾揆嵌合保持されるため、各縦パイプ１Ｂの前後左右の相対位置変位は抑制され、相互変位し易い細径長寸の縦パイプ１Ｂ群で構成された放熱体１の剛性が向上し、本発明の幅止め具４を放熱体１の上下方向の適所に配置すれば、放熱体１は、全体としての保形性が確保出来る。
【００３７】
しかも、幅止め具４は、上面４Ｕにも、下面４Ｄにも、側縁への水勾配を有しており、且つ、円弧弾性クリップ４Ｃが、縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓを開口Ｏ４より外方に突出形態で把持して、幅止め具４の両側縁の流水を縦パイプ１Ｂの外周面に導水するため、上方からの幅止め具４への流下結露水も、幅止め具４自体で発生する結露水も、幅止め具４から下側の縦パイプ１Ｂの外周面に導水出来、幅止め具４の配置による結露水の散乱等のトラブルは生じない。
従って、該幅止め具４の発明は、請求項１の放熱体支持構造の発明の有利な実施を可能とする。
【００３８】
また、本願幅止め具４の発明にあっては、円弧弾性クリップ４Ｃは、図２（Ｂ）に示す如く、円弧内面に複数（標準：２本）の圧接用の突条４Ｐを厚さ方向に備え、先端の開口Ｏ４の両側がバネ弾性を備えた円弧突片４Ｓであり、円弧突片４Ｓが縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓを突出させて弾揆嵌合するのが好ましい。
【００３９】
この場合、円弧内面の複数の突条４Ｐは、円弧弾性クリップ４Ｃの円弧内面と縦パイプ１Ｂの外周面との圧接応力増大による縦パイプ１Ｂの強固な保持と共に、円弧内面と縦パイプ１Ｂ外周面との間に導水用の界面隙間４Ｇを形成し、開口Ｏ４の両側のバネ弾性を備えた円弧突起４Ｓは、縦パイプ１Ｂの円弧内面への押込み嵌合作業を容易にし、且つ縦パイプ１Ｂを弾揆力で保持する。
尚、円弧内面の突条４Ｐを、幅止め具４の厚さ方向に対して斜向配置すれば、隙間４Ｇによる界面導水機能を維持したまま、円弧弾性クリップ４Ｃの圧接力、即ち縦パイプ１Ｂ保持力の増大が期待出来る。
【００４０】
また、幅止め具４の発明にあっては、図２（Ｃ）に示す如く、円弧弾性クリップ４Ｃの隣接円弧突片４Ｓ間には切開二股４Ｆを配置して、各円弧突片４Ｓに均等バネ弾性を付与し、幅止め具４の長手方向の、一端縁には嵌合突起４Ｐ´を、他端縁には嵌合孔４Ｈを配置して、所要長に接続するのが好ましい。
【００４１】
この場合、隣接円弧突片４Ｓ間への切開二股４Ｆの配置は、隣接円弧突片４Ｓ相互への均等バネ機能付与、及び各円弧突片４Ｓへの必要バネ弾揆力付与の選択決定、及び型成形製作が容易となる。
また、幅止め具４に、一端縁には嵌合孔４Ｈを、他端縁には対応嵌合突起４Ｐ´を配置して単位長（標準：２００mm）の幅止め具４を接続分離自在とすることで、製作、保管が容易で、現場の放熱体１への幅寸法対応が容易となる。
従って、該構成を備えた幅止め具４は、製作容易で施工対応容易なものとなり、請求項１の発明の放熱体支持構造の合理的実施を可能とする。
【００４２】
また、請求項１の発明に用いる連結具５は、図３に示す如く、外側に嵌合用開口Ｏ５を備えた円弧筒５Ｒから成る円弧弾性クリップ５Ｃを傾斜連結板５Ｓの両端に備え、開口Ｏ５は先端の案内用エッジ５Ｈとエッジ５Ｈから外方に拡開する小口部５Ｅを備え、円弧筒５Ｒ上端及び下端の外周に面取り部５Ｋを備えたものである。
【００４３】
この場合、傾斜連結板５Ｓは、自体に発生した結露水をどちらか一方の円弧筒５Ｒに導水するものであって、傾斜角は水勾配機能を奏すれば良い。
また、円弧筒５Ｒは縦パイプ１Ｂを弾揆嵌合保持出来れば良く、典型的には、外径１３mmの縦パイプ１Ｂに対しては、円弧筒５Ｒは、上下長１６mmで、内径１２mmである。
【００４４】
そして、本発明の連結具にあっては、開口Ｏ５の先端に案内用エッジ５Ｈを備えているため、円弧筒５Ｒを肉厚としても、縦パイプ１Ｂの嵌入作用が平滑に実施出来、エッジ５Ｈから外方に展開する小口部５Ｅは、開口Ｏ５の先端部位の薄肉化を伴うため、エッジ５Ｈの小応力によるバネ変位を達成し、強大な弾揆力を備えた円弧筒５Ｒ内への縦パイプ１Ｂの小応力による押込みを可能とする。
【００４５】
しかも、外方に拡開する小口部５Ｅは、嵌合把持した縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓからの円弧筒５Ｒの前端ｆ５の突出を抑制し、円弧筒５Ｒの上縁及び下縁が面取り部５Ｋを備えていることと相俟って、円弧筒５Ｒからの結露水の縦パイプ１Ｂの外周への誘導流下を促進する。
従って、本発明の連結具５は、円弧筒５Ｒが厚肉の筒形態で、強大な弾揆保持力を備えながらも、縦パイプ１Ｂへの弾揆嵌合作用が小応力で実施出来、第１放熱パネルと第２放熱パネルとを、両側端で剛構造に一体化出来、且つ、傾斜連結板５Ｓ自体に発生する結露水も、上方から流下する結露水も、縦パイプ１Ｂの外周を介して平滑に流下出来るため、全プラスチック樹脂製の柵状放熱体の支持構造の発明の好適な実施を可能とする。
【発明の効果】
【００４６】
本願の柵状放熱体の支持構造の発明は、剛性の乏しい全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体１を、全幅に亘って、上下方向の適所に幅止め具４を間隔配置して保形性を向上し、両側端でも、上下方向の適所に連結具５を間隔配置するため、放熱体１は、全体として充分な保形性を備えたものとなって、設計どおりの均斉な放熱作用が維持出来て、下面のドレンパン３との関係位置が、常時適正に維持出来るため、冷房作用時にあっては、放熱体１に生じる結露水は、適正にドレンパン３で排除出来、暖房運転時にあっても、放熱体の軟化変位、特に供給口１Ｓから温水が直接流下する外端の縦パイプ１Ｂの軟化変位も抑制出来、例えば間仕切壁内等、前後スペースの限られた狭い範囲内への高性能な柵状放熱体の配置を可能とする。
【００４７】
また、幅止め具４の発明にあっては、幅止め具４が、剛性の乏しい、全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体１の全縦パイプ１Ｂの相互関係位置を確保して、放熱体１に剛性を付与すると共に、幅止め具４への上方からの流下結露水も、自体に発生する流下結露水も、散乱することなく、適正に、ドレンパン３に誘導出来、且つ対流熱作用も、幅止め具４の上下での撹拌作用で向上させることが出来   、柵状放熱体１に、流下結露水の導水の下に剛性が付与出来て、請求項１の、柵状放熱体の支持構造の発明の、好適実施を可能とする。
また、連結具５の発明にあっても、連結具５の配置部位での上方からの結露水を、下方へ適正に誘導流下出来る形態で、柵状放熱体１の両側部位に剛性が付与出来て、請求項１の、柵状放熱体の支持構造の発明の、好適実施を可能とする。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の全体説明図であって、（Ａ）は正面図であり、（Ｂ）は縦断側面図であり、（Ｃ）は横断面図である。
【図２】幅止め具４の説明図であって、（Ａ）は使用状態縦断側面図であり、（Ｂ）は使用状態平面図、（Ｃ）は幅止め具４の上面図であり、（Ｄ）は（Ｃ）の矢印Ｄ視図、（Ｅ）は（Ｃ）の矢印Ｅ視図である。
【図３】連結具５の説明図であって、（Ａ）は使用状態正面図、（Ｂ）は使用状態側面図、（Ｃ）は上面図、（Ｄ）は正面図、（Ｅ）は側面図である。
【図４】従来例１の説明図であって、（Ａ）は全体縦断側面図、（Ｂ）は吊金具の斜視図、（Ｃ）は振れ止め金具の斜視図である。
【図５】従来例２の説明図であって、（Ａ）は全体正面図、（Ｂ）は幅止め材の斜視図である。
【図６】従来例３の説明図であって、（Ａ）は全体斜視図、（Ｂ）は要部斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００４９】
〔発明を実施した全体構造（図１）〕
図１は、本願の、幅止め具４の発明と、連結具５の発明とを用いて実施した本願の柵状放熱体の支持構造の全体構造を示すもので、図１（Ａ）は正面図、図１（Ｂ）は縦断側面図、図１（Ｃ）は横断面図である。
図１に示す如く、本発明は、柵状放熱体１を、間仕切壁内の左右間柱９Ｅ間に、上側受桟９Ｕと下側受桟９Ｄとを配置して、後面の内装材９Ｂとにより、上下、左右、及び後面で区画された、左右長が４１０mmで、前後の厚さが１０５mm、即ち間柱９Ｅの前後寸法である前後厚さの狭い熱空間Ｏ内で実施した。
そして、柵状放熱体１の、上下方向の中間部には、本発明の幅止め具４を上下５００mm間隔で配置し、両側円の上下方向中間部には、本発明の連結具５を上下５００mm間隔で配置した。
【００５０】
〔柵状放熱体１（図１）〕
柵状放熱体１の全体形状は、図１に示す如く、上下高さｈ１が２０５０mm、左右長さＬ１が３５０mm、前後厚さｗ１が５８．５mmであり、上側横パイプ１Ａと下側横パイプ１Ａとの間に、多数の細い縦パイプ１Ｂを並列に差渡して、縦パイプ１Ｂ群を上下横パイプ１Ａに連通接続して放熱パネルとし、同一構造の放熱パネルの２枚を、第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２として、前後に重層形態で連通一体化し、図１（Ｂ）の如く、第１放熱パネル１０１の上側横パイプ１Ａの一端からは、パイプ片の供給口１Ｓを、第２放熱パネル１０２の上側横パイプ１Ａの一端からは、パイプ片の排出口１Ｒを突設したものである。
【００５１】
そして、各放熱パネル１０１，１０２は、熱輻射波の吸収放射率が０．９５の能力を備えたポリプロピレン、ランダム共重合体のプラスチック樹脂（ＰＰ−Ｒ樹脂）製の丸パイプの、外径２７mm、肉厚５mmの上下の横パイプ１Ａ間に、外径（ＲＢ）１３mm、肉厚１．６mmの縦パイプ１Ｂ群を、縦パイプ１Ｂの相互間隔（ｇＢ）を７mmで融着連通接続し、前後２枚の放熱パネル１０１，１０２を、上下の横パイプ１Ａの対向間隔（ｇＳ）４．５mmを保って、前後の、上側横パイプ１Ａの一端相互、下側横パイプ１Ａの一端相互、下側横パイプ１Ａの他端相互を通水不能なスペーサーパイプ１Ｆ´で連結し、上端横パイプ１Ａの他端相互のみを連通パイプ１Ｆで通水可能に接続し、全横パイプ１Ａの端縁は小口止め１Ｅで閉止し、第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ列と第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ列との対向面間隔ｇＰを１８．５mmとしたものである。
【００５２】
従って、全プラスチック樹脂製の柵状放熱体１は、第１放熱パネル１０１の供給口１Ｓから冷温水を供給すれば、供給水は、第１放熱パネル１０１の構成全パイプ１Ａ，１Ｂを通水して第１放熱パネル１０１から第２放熱パネル１０２に流入し、第２放熱パネル１０２の全構成パイプを通水した後、第２放熱パネルの排出口１Ｒから流出するものであり、縦長薄形状の、全プラスチック樹脂製柵状放熱体１は、冷水又は温水を供給すれば、ＰＰ−Ｒ樹脂製の縦パイプ１Ｂ群は、人体に良いとされる８μｍ〜１４μｍの波長の熱輻射波を高い放射率（０．９５）で放射する輻射放熱体である。
【００５３】
〔幅止め具４（図２）〕
幅止め具４は、同形状の第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２を重層一体化した上下長尺の放熱体１の上下適所に、適数個配置して、第１放熱パネル１０１の縦パイプ１Ｂ群列と第２放熱パネル１０２の縦パイプ１Ｂ群列との、縦パイプ１Ｂの列内での相互位置、及び対向列での相対位置を規制して、放熱体１に保形性（剛性）を付与するものであって、図２（Ａ）は幅止め具４の使用状態縦断側面図、図２（Ｂ）は幅止め具４の使用状態平面図、図２（Ｃ）は幅止め具４の平面図、図２（Ｄ）は（Ｃ）の矢印Ｄ視図、図２（Ｅ）は（Ｃ）の矢印Ｅ視図である。
【００５４】
幅止め具４は、耐衝撃性、耐熱性、耐薬品性に優れた熱可塑性樹脂のＡＢＳ樹脂の射出成形品であって、図２（Ｃ）〜（Ｅ）に示す如く、総高さｈ４が７．５mm、幅Ｗ４が４１．５mm、長さＬ４が２００mmで、断面山形状の左右対称であり、肉厚５mmの頂部４Ｔから左右に５mm下降する傾斜上面４Ｕの両側縁は肉厚２．５mmで、下面４Ｄも中央から両側へ緩下降傾斜し、且つ、図２（Ｂ）に示す如く、使用時には、両外側縁ｆｃは縦パイプ１Ｂの外側面ｆｓより内側に位置する寸法である。
【００５５】
そして、図２（Ｃ）の平面図に示す如く、両側縁の開口Ｏ４から内方へ連なる径１４mmの円弧面で、縦パイプ１Ｂを弾揆嵌入する弾性クリップ４Ｃを、中心間隔２０mmで、各縦パイプ１Ｂ列のパイプ中心間寸法と整合して配置したものであって、各弾性クリップ４Ｃの開口した円弧前半部は、弾揆作用を奏するために、バネ形態の円弧突片４Ｓを備え、各先端開口Ｏ４間では、切開二股４Ｆの形成で、両側の円弧突片４Ｓの均等な弾揆作用を保証している。
【００５６】
そして、長さ（Ｌ４）方向の両端縁には、幅止め具４の長手方向の嵌合接続を可能とするために、一端縁には嵌合突起４Ｐ´を、他端縁には嵌合突起４Ｐ´を嵌入するための嵌合孔４Ｈを配置し、各弾性クリップ４Ｃは、円弧内面ｃｆに、８０°間隔で、２本の小突条４Ｐを円弧内面ｃｆの上下肉厚に亘って１mm突出させ、円弧突片４Ｓと小突条４Ｐ及び両小突条４Ｐ間を８０°としたものである。
【００５７】
そして、幅止め具４を、図２（Ｂ）の如く、第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２間に、上端の幅止め具４は、支持バー２Ｂの５０mm下方で、各幅止め具４の上下間隔は５００mmで挿入して、各弾性クリップ４Ｃを両側の各縦パイプ１Ｂに嵌合すれば、バネ形態の円弧突片４Ｓが縦パイプ１Ｂの弾揆嵌入を許容して、弾性クリップ４Ｃの円弧内面ｃｆが、円弧突片４Ｓと協仂して、縦パイプ１Ｂを弾揆力で強固に確保すると共に、小突条４Ｐが縦パイプ１Ｂへの強大な押圧力を発揮して弾性クリップ４Ｃの把持応力を向上し、小突条４Ｐで生じた縦パイプ１Ｂ面と、円弧内面ｃｆとの間の小隙間４Ｇは、結露水の界面流下を助長する。
【００５８】
従って、幅止め具４は、傾斜上面４Ｕ及び傾斜下面４Ｄの傾斜が水勾配となって、上方から幅止め具４に流下する結露水も、自体で発生する結露水も縦パイプ１Ｂ外周面から下方へ案内流下させるため、放熱体１内の結露水のドレンパン３内への案内流下に支障を生じない。
【００５９】
〔連結具５（図３）〕
連結具５は、対向する第１放熱パネル１０１と第２放熱パネル１０２の両端の対向縦パイプ１Ｂ相互を連結して放熱体１の側縁の剛性を向上させ、暖房運転時の第１放熱パネルの供給口１Ｓから直行流下する外端の縦パイプ１Ｂの軟化による、弯曲変形を阻止するものであり、図３（Ａ）は使用状態正面図であり、（Ｂ）は使用状態側面図、（Ｃ）は連結具の上面図、（Ｄ）は連結具の正面図、（Ｅ）は（Ｃ）の矢印Ｅ視図である。
【００６０】
連結具５は、ＡＢＳ樹脂の肉厚２mmの射出成形品であって、図３（Ｃ），（Ｄ）に示す如く、外径Ｒ５が１６mm、内径が１２mm、高さｈ５が１６mmで、外側に嵌合用の幅５．３mmの開口Ｏ５を備えた円弧筒５Ｒから成る円弧弾性クリップ５Ｃを、上下幅が１０mmで、長さが１５mmで、一端から他端へ２mm傾斜した傾斜連結板５Ｓの両端に備えた長さＬ５が４３．８mmのものであり、円弧筒５Ｒの上面及び下面には、面幅１．５mmの面取り部５Ｋを配置したものであり、開口Ｏ５の両側縁には両円弧中心線から２５°の角度で面幅０．５mmの案内用エッジ５Ｈと、エッジ５Ｈから４５°の角度で拡開する小口部５Ｅを備えたものである。
【００６１】
従って、図３（Ａ）の如く、連結板５Ｓの前後一対の円弧弾性クリップ５Ｃを、第１放熱パネル１０１の最外端の縦パイプ１Ｂと、対向する第２放熱パネル１０２の最外端の縦パイプ１Ｂとに嵌合すれば、前後の対向縦パイプ１Ｂ相互は、連結板５Ｓによって関係一体化剛構造となって相対変位が阻止されて、第１放熱パネル１０１の供給口１Ｓ直下の最外端縦パイプ１Ｂの屈曲変位が阻止出来て、両縦パイプ１Ｂ周面を流下する結露水も、縦パイプ表面（露出外側面）ｆｓが円弧弾性クリップ５Ｃの最先端ｆ５から突出しているために、円弧筒５Ｒの面取り部５Ｋの存在と相俟って、連結具５から支障無く縦パイプ１Ｂ外周面に沿って流下する。
【００６２】
そして、連結板５Ｓの結露水も、傾斜によって一方の縦パイプ１Ｂ側にスムーズに導水される。
そして、開口Ｏ５の両端の案内用エッジ５Ｈは、縦パイプ１Ｂの円弧筒５Ｒ内への平滑な摺動弾揆嵌合を保証し、小口部５Ｅは、開口Ｏ５の先端厚を薄くしてエッジ５Ｈ部位のバネ機能を向上すると共に、縦パイプ１Ｂの外面からの円弧筒５Ｒ突出を押えて、縦パイプ１Ｂの外周面からの結露水のスムーズな流下を保証する。
【００６３】
〔幅止め具４の配置（図２）〕
幅止め具４は、図２（Ｃ）に示す如く、長さＬ４が２００mmのプラスチック樹脂成形品であって、長さ方向の端縁の、一方には嵌合突起４Ｐ´を、他方には嵌合孔４Ｈを備えたものであるため、２個を接続して放熱体１の幅方向をカバーする長さとして、施工対象の放熱体１に上下間隔５００mmで配置する。
この場合、図２（Ｂ）に示す如く、第１放熱パネルの縦パイプ１Ｂ群列と第２放熱パネルの縦パイプ１Ｂ群列との前後２列の縦パイプ１Ｂ群列は、全て幅止め具４の先端の開口Ｏ４から、手作業でバネ突片４Ｓをバネ弾性変位させて押込むと、円弧弾性クリップ４Ｃ内に、縦パイプ１Ｂの外端面ｆｓが円弧弾性クリップ４Ｃの先端ｆｃから突出形態となる。
【００６４】
そして、幅止め具４は、放熱体１に嵌合すれば、各円弧弾性クリップ４Ｃは、両側のバネ弾性突片４Ｓの復元バネ応力と、円弧内面に８０°間隔で２本配置した圧接用突条４Ｐの協仂作用で、嵌合した縦パイプ１Ｂの外周を確保し、放熱体１の剛性を向上させた。
尚、幅止め具５の放熱体１への嵌合作業は、現場で放熱体１を吊下げ支持した状態での実施でも良いが、工場で予め実施しておけば、放熱体１は、保形性が向上して、保管中の放熱体１の変形も抑制出来、持ち運び等の作業性も向上する。
【００６５】
〔放熱体１の配置（図１）〕
放熱体１の吊下げ形態配置は、本出願人が先に特願２０１２−２６９３０７号として出願した「柵状放熱体の支持構造」での吊下げ手段によって、図１に示す如く、熱空間Ｏの両側の間柱９Ｅに取付けた受金具２Ａ間に支持バー２Ｂを差渡し支持し、支持バー２Ｂ上に配置した支承金具２Ｄで、予め幅止め具４を配置した放熱体１の上側横パイプ１Ａを支承して、放熱体１の上部を吊下げ支持し、放熱体の下部では、両側の間柱９Ｅに取付けた保持金具７によってドレンパン３上に保持し、放熱体１は、両側と対向間柱９Ｅとの間隔ｇＥが３０mm、放熱体１の上下横パイプ１Ａの後面と内装材９Ｂとの間隔ｇＣを３０mmに吊下げ支持した。
【００６６】
〔連結具５の配置（図３）〕
連結具５の配置は、放熱体１の両側端の縦パイプ１Ｂのみの上下適所に間隔配置するものであるため、幅止め具４を配置して、所定位置に吊下げ形態に支持した放熱体１に対して、現場作業として実施した。
この場合、連結具５の円弧弾性クリップ５Ｃは、円弧筒５Ｒの剛性が大であるが、嵌合用開口Ｏ５が案内用エッジ５Ｈとエッジ５Ｈに引き続く小口部５Ｅを備えているため、縦パイプ１Ｂへの強固な弾揆嵌合が容易に実施出来る。
但し、連結具５は、幅止め具４と同時に工場内で配置しても良く、この場合は、柵状放熱体は剛性を備えた状態での取扱いとなり、保管段階でも、現場施工段階でも取扱いが容易となる。
【００６７】
〔稼動運転〕
図１に示す如く、全プラスチック樹脂パイプ製の柵状放熱体を吊下げ支持した冷暖房装置を運転したところ、冷房作用時にあっては、幅止め具４及び連結具５が放熱体１を剛性化しているため、放熱体１に生じる結露水は、設計どおりに、ドレンパン３内に集水出来た。
そして、幅止め具４上に流下する結露水も、幅止め具４自体で発生する結露水も、幅止め具４の上面４Ｕと下面４Ｄが側縁への水勾配を備えていることと、幅止め具４の両側縁ｆ５が縦パイプ１Ｂの外端ｆｓより内側であることにより、幅止め具４からの直接落下も、飛散もすることなく、スムーズに縦パイプ１Ｂ外周に沿ってドレンパン３内に誘導流入出来た。
【００６８】
そして、放熱体１の両側端で縦パイプ１Ｂを確保している連結具も、両側の円弧筒５Ｒを水勾配を備えた連結板５Ｓで一体化していること、各円弧筒５Ｒの上端及び下端の外周が面取り部５Ｋを備えていること、及び円弧筒５Ｒの開口先端が縦パイプ１Ｂの先端面ｆｓより内側に位置していることにより、連結具５に上方から流下する結露水も、連結具５自体に生ずる結露水も、嵌合把持する縦パイプ１Ｂの外周を介してスムーズにドレンパン３に誘導流下出来た。
【００６９】
また、暖房作用時にあっても、細径の縦パイプ１Ｂ群の軟化変位、特に供給口１Ｓから温水の直通流下する外端の縦パイプ１Ｂの軟化変位が連結具５で抑制出来、外観を損なわなかった。
従って、本発明の柵状放熱体の支持構造は、新規な、幅止め具４と連結具５との採用によって、輻射熱作用を主とし、対流熱作用を従とする高性能輻射冷暖房システムの、限られた狭いスペース内への構築を可能とした。
【符号の説明】
【００７０】
１        放熱体
１Ａ      横パイプ
１Ｂ      縦パイプ
１Ｒ      排出口
１Ｓ      供給口
２        吊金具
２Ａ      受金具
２Ｂ      支持バー
２Ｄ      支承金具
３        ドレンパン
４        幅止め具
４Ｃ，５Ｃ    円弧弾性クリップ
４Ｄ      下面
４Ｆ      切開二股
４Ｇ      隙間
４Ｈ      嵌合孔
４Ｐ      突条
４Ｐ´    嵌合突起
４Ｓ      円弧突片
４Ｕ      上面
５        連結具
５Ｅ      小口部
５Ｈ      案内用エッジ
５Ｋ      面取り部
５Ｒ      円弧筒
５Ｓ      傾斜連結板
７        保持金具
９Ｂ      内装材
９Ｄ      下側受桟
９Ｅ      間柱
９Ｕ      上側受桟
１０１    第１放熱パネル
１０２    第２放熱パネル
Ｏ        熱空間
Ｏ４，Ｏ５    開口
【図１】
0005580394.tif 000002
【図２】
0005580394.tif 000003
【図３】
0005580394.tif 000004
【図４】
0005580394.tif 000005
【図５】
0005580394.tif 000006
【図６】
0005580394.tif 000007