(57)【要約】  ハイドロキシアパタイトと第三リン酸カルシウムとの混合物からなる複数の層であって、両者の組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、放電プラズマ焼結法によりに積層体を焼結することにより得られる積層状傾斜材料は、圧縮強度、曲げ強度、ヤング率などの機械的強度において優れており、また、骨補填材料として使用した場合に、活発に骨の破壊と新生骨の再構築が起こり、生体反応性においても優れている。従って、骨補填材、人工歯根、歯科用セメント等の生体材料として極めて有用である。
2008066106.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハイドロキシアパタイト（ＨＡｐ）と第三リン酸カルシウム（ＴＣＰ）とから構成され、ＨＡｐとＴＣＰとの組成比が、段階的もしくは連続的に変化した構成を有する生体用積層状傾斜材料。
【請求項２】
ＴＣＰがβ相ＴＣＰ（β−ＴＣＰ）である請求項１に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項３】
β−ＴＣＰの粒度が５９０μｍから１０００μｍである請求項２に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項４】
ＨＡｐの粒度が１０μｍから１７０μｍである請求項１から３のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項５】
ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、加圧焼結法により積層体を焼結することにより得られる請求項１から４のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項６】
骨補填材料として使用するための請求項１から５のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項７】
ＨＡｐとＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、加圧焼結法により積層体を焼結する、生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項８】
放電プラズマ焼結法（ＳＰＳ法）により積層体を焼結する請求項７に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項９】
ＨＡｐとＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を、型枠に充填して、縦方向に積層した積層体を製造し、次いで、ＳＰＳによりに積層体を焼結する請求項７または８に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項１０】
ＴＣＰがβ−ＴＣＰである請求項７から９のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項１１】
β−ＴＣＰの粒度が５９０μｍから１０００μｍである請求項１０に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項１２】
ＨＡｐの粒度が１０μｍから１７０μｍである請求項７から１１のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項１３】
骨補填材料として使用するための生体用積層状傾斜材料を製造する請求項７から１２のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハイドロキシアパタイト（以下、ＨＡｐという）と第三リン酸カルシウム（ＴＣＰ）とから構成される生体用積層状傾斜材料であって、骨補填材、人工歯根、歯科用セメント等の生体材料として応用される生体用積層状傾斜材料およびその製造法に関する。
【背景技術】
【０００２】
顎口腔外科領域では、外傷や顎骨に生ずる腫瘍・嚢胞摘出などの外科的手術によって骨欠損が生じることが多い。また、インプラント治療や義歯製作時においては、歯槽骨の増生、骨移植および骨補填材の埋入が必要な症例も多々認められる。これらの補填・再建に用いられる移植材としては、一般に骨の生着が良好で確実かつ安全であるところから新鮮自家骨が最も多く使用されている。しかし、新鮮自家骨移植材は、原病巣の手術に加え、移植骨採取のために新たな外科的侵襲が加わること、骨組織の供給量と形態にも制限があることが欠点とされた。
以上のことから，自家骨移植に変わる生体材料の開発が行われてきた。W.R.Brownら（特許文献１）は、リン酸カルシウムからなる自己硬化型のセメント(Calcium Phosphate Cement、以下ＣＰＣ）を開発し、Fukaseら（非特許文献１、非特許文献２、非特許文献３、非特許文献４、非特許文献５および非特許文献６）は、このセメントに改良を加え、硬化反応と物性を向上させたと報告している。【０００３】
しかし、このセメント状の骨補填材料は、硬化するまでペース状であるために充填の自由度があるものの硬化するまでの間（３８℃、２４時間）強度を確保できないため、体幹骨のように強度の要求される部位への補強の目的では、制限が生じる。そのため、ブロック状の骨補填材が有用であるが、従来からあるＨＡｐの緻密体または多孔体では、強度は確保されるが生体親和性に優れているために骨の反応性が乏しく、自家骨への置換が望みにくい。骨の反応性を求める場合、β相ＴＣＰ（以下、β−ＴＣＰまたはβＴＣＰという）などの溶解性の高いリン酸カルシウムを用いることが有効であるが、β−ＴＣＰはＨＡｐと比較すると機械的強度が劣ってしまうため、強度と反応性の両方を満足させる材料はなかった。
実際の骨は、外側が緻密骨でシェル構造をなして強度を発揮し、内部は骨髄組織によって生体反応性をしめす特徴を有している。このような機械的強度と生体反応性の両方を満足させるような人工材料の開発が臨まれていた。【０００４】
【特許文献１】米国特許第４，５１８，４３０号公報
【非特許文献１】Y.Fukase et al., J Dent Res 1990 ; 69(12) : 1852-1856
【非特許文献２】深瀬康公、日大歯学１９９０；６４：１９０−２０３
【非特許文献３】小川勝、日大歯学１９９５；６９：５６１−５７０
【非特許文献４】上原浩之、日大歯学１９９５；６９：７２８−７４４
【非特許文献５】Y.Fukase et al., J Oral Sci 1998 ; 40(2) : 71-76.
【非特許文献６】和田幸子、日大歯学１９９８；７２：４０８−４２０．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、本発明の課題は、実際の骨と同様の機械的強度と生体反応性の両方を満足させるような人工材料およびその製造法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した課題を解決することを目的として、本発明者らは、放電プラズマ焼結法（ＳＰＳ法）による傾斜機能材料は、複数の材料の配合組成や化学的性質などを変化させた材料を作製できることから、強度を有するが生体反応性に乏しいＨＡｐと生体反応性を有するが強度の弱いβ−ＴＣＰとの配合比率を変化させることによって、同一の試験体において、強度を有するＨＡｐ１００％の部分から生体反応性を有するβ−ＴＣＰ１００％の部分へと組成傾斜、生体反応性傾斜および強度傾斜の機能性を付与した材料の作成が可能と考え、ＳＰＳによる傾斜材料の作製について鋭意研究した結果、本発明を完成させた。【０００７】
しかして、本発明は、以下の（１）から（１２）の発明に関するものである：
（１）  ハイドロキシアパタイト（ＨＡｐ）と第三リン酸カルシウム（ＴＣＰ）とから構成され、ＨＡｐとＴＣＰとの組成比が、段階的もしくは連続的に変化した構成を有する生体用積層状傾斜材料；
（２）  ＴＣＰがβ相ＴＣＰ（β−ＴＣＰ）である上記（１）に記載の生体用積層状傾斜材料；
（３）  β−ＴＣＰの粒度が５９０μｍから１０００μｍである上記（２）に記載の生体用積層状傾斜材料；
（４）  ＨＡｐの粒度が１０μｍから１７０μｍである上記（１）から（３）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料；
（５）  ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、加圧焼結法により積層体を焼結することにより得られる上記（１）から（４）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料；
（６）  骨補填材料として使用するための上記（１）から（５）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料；【０００８】
（７）  ＨＡｐとＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、加圧焼結法によりに積層体を焼結する、生体用積層状傾斜材料の製造法；
（８）  放電プラズマ焼結法（ＳＰＳ法）によりに積層体を焼結する上記（７）に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法；
（９）  ＨＡｐとＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を、型枠に充填して、縦方向に積層した積層体を製造し、次いで、ＳＰＳ法によりに積層体を焼結する上記（７）または（８）に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法；
（１０）  ＴＣＰがβ−ＴＣＰである上記（７）から（９）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法；
（１１）  β−ＴＣＰの粒度が５９０μｍから１０００μｍである上記（１０）に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法；
（１２）  ＨＡｐの粒度が１０μｍから１７０μｍである上記（７）から（１１）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法；および
（１３）  骨補填材料として使用するための生体用積層状傾斜材料を製造する上記（７）から（１２）のいずれか１項に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の生体用積層状傾斜材料は、圧縮強度、曲げ強度、ヤング率などの機械的強度において優れており、また、骨補填材料として使用した場合に、活発に骨の破壊と新生骨の再構築が起こり、生体反応性においても優れている。従って、本発明の生体用積層状傾斜材料は、骨補填材、人工歯根、歯科用セメント等の生体材料として極めて有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明で用いるＨＡｐは、Ｃａ１０（ＰＯ４）６（ＯＨ）２で表される化合物であり、骨を構成する主成分である。特に、ＨＡｐは、粒度が１０μｍから１７０μｍであるものが好ましく、更には、２０μｍから６０μｍであるものが好ましい。また、粒形は球状のものが好ましい。ＨＡｐとしては、具体的には、例えば、ＳＨＡｐ−１００（粒度：４０μｍ、太平化学工業製、市販のＨＡｐ−１００と同成分のものを球状化したＨＡｐ）などが好ましいものとして挙げられる。
本発明で用いるＴＣＰとは、第三リン酸カルシウム（Ｃａ３（ＰＯ４）２）を指し、その物性、溶解性および生体親和性はＨＡｐに良く似ている。ＴＣＰには結晶構造の違う、高温型のα相（α−ＴＣＰ）、低温型のβ相（β−ＴＣＰ）、高温高圧相のγ相（γ−ＴＣＰ）が存在し、生体材料として盛んに使われるのはα相とβ相である。α−ＴＣＰは水に対する溶解度が高く、加水分解反応によりＨＡｐになる。また、β−ＴＣＰも水に対する溶解度は比較的高く、生体親和性に優れていることから，生体吸収性のインプラント材として骨充填材などに用いられている。本発明では、α−ＴＣＰ、β−ＴＣＰ、γ−ＴＣＰのいずれを用いてもよく、特にβ−ＴＣＰが好ましい。また、β−ＴＣＰの粒度は５９０μｍから１０００μｍであるものが好ましく、粉砕した粒形のものが好ましい。
本発明では、ＨＡｐおよびＴＣＰに加えて、必要に応じて、炭酸水素化アパタイト、フッ化アパタイト、チタンなどを使用してもよい。【００１１】
本発明の生体用積層状傾斜材料は、上記したＨＡｐとＴＣＰとの組成比が、段階的もしくは連続的に変化した構成を有する。より具体的には、例えば、図１、５および８に示すように、β−ＴＣＰが１００％の第１層、体積比でＨＡｐ２５％とβ−ＴＣＰ７５％の第２層、ＨＡｐ５０％とβ−ＴＣＰ５０％の第３層、ＨＡｐ７５％とβ−ＴＣＰ２５％の第４層、ＨＡｐ１００％の第５層からなる積層体を加圧焼結法により焼結して得られる傾斜材料が挙げられる。このように、５層からなる積層体を、ＳＰＳ法により焼結した傾斜材料のＳＥＭを図３に示した。図３から分かるように、積層体を焼結した後には、ＨＡｐとβ−ＴＣＰの組成比は、ほぼ連続的に変化する傾斜材料となっている。このように、本発明の生体用積層状傾斜材料は、厚さ方向に、ＨＡｐとＴＣＰとの組成比が、段階的もしくは連続的に変化した構成を有するものである。【００１２】
上記の通り、本発明の傾斜材料は、好ましくは、ＨＡｐとＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、加圧焼結法により積層体を焼結することによって得られるものである。積層する層の数は、上記した５層に限られず、例えば、ＴＣＰが１００％の第１層とＨＡｐ１００％の第２層からなる積層体、ＴＣＰが１００％の第１層、体積比でＴＣＰ５０％とＨＡｐ５０％の第２層およびＨＡｐ１００％の第３層からなる積層体、ＴＣＰが１００％の第１層、体積比でＴＣＰ８０％とＨＡｐ２０％の第２層、ＴＣＰ６０％とＨＡｐ４０％の第３層、ＴＣＰ４０％とＨＡｐ６０％の第４層、ＴＣＰ２０％とＨＡｐ８０％の第５層およびＨＡｐ１００％の第６層からなる積層体などの任意の数の層の積層体でよく、例えば、２層から４０層程度の数の層の積層体が好ましい。【００１３】
ＨＡｐとＴＣＰからなる層を形成するためには、粉末状のＨＡｐとＴＣＰの混合物を、必要に応じて、ポットミル回転台などを用いてよく混合すればよい。次いで、各組成比の層を積層して、加圧焼結法により焼結させる。加圧焼結法としては、粉体を加圧しながら焼結するホットプレス（ＨＰ）法、紛体を全方向から等圧で加圧しながら焼結する熱間静水圧プレス（ＨＰ）法、予め冷間静水圧プレス（ＣＩＰ）などで成形した成形体を常圧下で焼結する常圧焼結法などが挙げられるが、本発明では、ＳＰＳ法（放電プラズマ焼結法）が好ましい。このＳＰＳ（Ｓｐａｒｋ  Ｐｌａｓｍａ  Ｓｉｎｔｅｒｉｎｇ）法は、圧粉体粒子間隙に直接パルス状の電気エネルギーを投入し、火花放電により瞬時に発生する高温プラズマ、即ち放電プラズマの高エネルギーを熱拡散・電界拡散などへ効果的に応用することにより、低温から２０００℃以上の超高温領域において、昇温・保持時間を含め、約５から２０分程度の短時間で焼結を可能にする次世代型の材料合成加工技術である（鴇田正雄：粉体工学会誌、解説３０［１１］ｐ．７９０−８０４（１９９３）；ニューセラミックス、Ｎｏ．１０，ｐ．４３−５１，１９９７）。放電プラズマ焼結法は、ＯＮ−ＯＦＦ直流パルス通電法を用いた加圧焼結法の一種であり、従来のホットプレス（ＨＰ）法、熱間静水圧プレス（ＨＰ）法などの方法に比べて、低温且つ短時間で緻密な焼結体を得ることができる。また、放電プラズマ焼結法は、大電流パルス通電時の放電およびジュール熱による直接発熱方式のため極めて熱効率に優れ、その放電・ジュール熱点の分散による均等加熱で、均質高品位の焼結体が得られる。【００１４】
ＳＰＳ法により、積層体を焼結するには、図２、４、７に示すように、例えば、高強度グラファイト製のダイ・パンチのような型枠に、各組成比のＨＡｐとＴＣＰとの混合物をそれぞれ充填して、型枠中に積層体を形成する。型枠の形状は、得ようとする傾斜材料の形状に応じて選択すればよく、例えば、円柱状、角柱状などの形状が挙げられる。型枠は、高強度グラファイト製の型などが好ましい。次いで、装置システムを真空あるいは窒素ガス、アルゴンガス等の非酸化性雰囲気にした後に、積層体を含む型枠にパルス直流あるいは短形波を加えた直流を流すか、あるいは最初にパルス直流を流し次いで短形波を加えた直流を流して加熱することにより焼結することができる。放電プラズマシステムには、直流のみを流すもの（主に住友石炭鉱業（株）で販売）と、最初の０〜７５０秒間パルス直流を流した後は短形波を加えた直流を流すもの（主にソディック（株）で販売）の２種類があるが、本発明では、直流を流して加熱する放電プラズマシステムが好ましい。
本発明における焼結条件としては、例えば、型枠中での充填加圧が５ＭＰａから２０ＭＰａ、昇温速度が５０℃／ｍｉｎから３００℃／ｍｉｎ、焼結温度が７００℃から１１００℃、焼結時間が２分以上、焼結加圧が２０ＭＰａから７５ＭＰａが好ましい。焼結後は、例えば、８０℃／ｍｉｎから１５０℃／ｍｉｎの冷却速度に制御して冷却してもよく、また、装置を止めて、自然に冷却させてもよい。かくして、本発明の生体用積層状傾斜材料を得ることができる。【００１５】
本発明の生体用積層状傾斜材料は、使用用途に応じて、適当な形状に成形した後に、例えば、人工骨、人工歯根、人工関節などに適用することができる。
以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に何ら制限されるものではない。【００１６】
実施例１
ＨＡｐとβ−ＴＣＰとの積層状傾斜材料の製造
ＨＡｐとして機械的強度が高いＳＨＡｐ−１００（粒度：４０μｍ、太平化学工業製）を、β−ＴＣＰとして、骨芽細胞が入り込めるような多孔質の材質を実現できるβ−ＴＣＰ（Ｌ）（β−ＴＣＰ（５９０μｍ〜１０００μｍ）、太平化学工業製）を用いた。
表１に示す所定の重量の粉末をポットミル回転台（日陶科学株式会社製  型番：ＡＮ３Ｓ）を用いて混合した。表１中の体積比は焼結後の体積比を想定している。
【表１】
2008066106.tif 000003
【００１７】
本実施例で乳鉢を使用して混合しなかったのは粒径の大きなβ−ＴＣＰ（Ｌ）を粉砕しないためである。粉末の充填は図１に示すようにβ−ＴＣＰの１００％の層から順番に、図２に示す高強度グラファイト製のダイ・パンチに充填した。充填後に表２に示す条件で焼結した。焼結は住石放電プラズマ焼結機を使用した。
【表２】
2008066106.tif 000004
【００１８】
焼結後の試験片をＳＥＭを使用して、その長手方向の断面写真を撮って図３に示した。図３から分かるように、５層の積層体をＳＰＳ法により焼結することにより、ほぼ連続的にＳＨＡｐ−１００とβ−ＴＣＰ（Ｌ）の組成比が変化した傾斜材料が得られた。【００１９】
実施例２
ＨＡｐとβ−ＴＣＰとの積層状傾斜材料の機械特性の評価
（１）圧縮試験
実施例１で用いたと同様のＳＨＡｐ−１００およびβ−ＴＣＰ（Ｌ）を用いて、図４に示す高強度グラファイト製の型を用いて円柱状の試験片を作製した。形状については、φ５ｍｍ、高さ１２．５ｍｍとし、図５に示すように、各粉末の量を調整し高強度グラファイト製の型に充填した。採用した焼結条件は表３に示した。
【表３】
2008066106.tif 000005
【００２０】
焼結して得られた試験片について、ＪＩＳ規格に従って、圧縮試験を行った。得られた結果を図６に示した。図６において、第１層目、第２層目、第３層目、第４層目、第５層目はその層単体から得られた焼結体の圧縮強度を示す。図６の結果から分かるように、傾斜材料の場合には、第１層（β−ＴＣＰ（Ｌ）単体から得られた焼結体）よりも圧縮強度が強く、傾斜材料にすることにより圧縮強度が改善される。【００２１】
（２）曲げ強度試験
実施例１で用いたのと同様のＳＨＡｐ−１００およびβ−ＴＣＰ（Ｌ）を用いて、図７に示す高強度グラファイト製の型を用いて板状の試験片を作製した。形状については、幅１１ｍｍ、長さ５６ｍｍ、厚さ２ｍｍとし、図８に示すように、各粉末の量を調整し高強度グラファイト製の型に充填した。採用した焼結条件は表４に示した。
【表４】
2008066106.tif 000006
【００２２】
焼結して得られた試験片について、ＪＩＳ規格に従って、曲げ強度試験を行った。得られた結果を図９に示した。図９において、第１層目、第２層目、第３層目、第４層目、第５層目はその層単体から得られた焼結体の曲げ強度を示す。また、図９において、傾斜Ｔ側とは、曲げ強度試験を行う際に第１層目側（β−ＴＣＰ（Ｌ）単体から得られた焼結体）に力を掛けて試験した結果を表わし、傾斜Ｈ側とは、曲げ強度試験を行う際に第５層目（ＳＨＡｐ−１００単体から得られた焼結体）に力を掛けて試験した結果を表わす。図９の結果から分かるように、圧縮強度同様に第３層を除いて第１層から第５層になるにつれて曲げ強度が強くなる。また、傾斜材料の場合の曲げ強度は傾斜Ｔ側において第４層と同程度の強度を示している。また、傾斜Ｈ側においても第１層よりも２倍近くの強度を示しており、傾斜材料にすることにより曲げ強度が改善される。【００２３】
（３）ヤング率試験
曲げ強度試験に用いた試験片について、ヤング率を測定した。得られた結果を図１０に示した。図１０の結果から分かるように、第５層目（ＳＨＡｐ−１００単体から得られる焼結体）以外はどの層も同程度のヤング率を有していた。【００２４】
実施例３
ＨＡｐとβ−ＴＣＰとの積層状傾斜材料の生物学的特性の評価
（１）傾斜材料の作製
実施例１と同様に、ＨＡｐとしてＳＨＡｐ−１００（粒度：４０μｍ、太平化学工業製）を、β−ＴＣＰとして、β−ＴＣＰ（Ｌ）（粒度：５９０μｍ〜１０００μｍ、太平化学工業製）を用いて、粉末の高強度グラファイト製のダイ・パンチへの充填は図１に示すようにβ−ＴＣＰの１００％の層から順番に、図２に示す高強度グラファイト製のダイ・パンチに充填した。充填後に表５に示す条件で焼結した。焼結は住石放電プラズマ焼結機を使用した。
【表５】
2008066106.tif 000007
【００２５】
焼結後の試験片を、図１１に示すように、５×５×２０ｍｍの角柱に成形して、以下の生物学的試験に用いた。【００２６】
（２）生物学的試験
１）傾斜材料
上記（２）で作製したＳＨＡｐ−１００とβ−ＴＣＰ（Ｌ）とからなる焼結体を、図１１に示すように、５×５×２０ｍｍの角柱状に切り出し、家兎大腿骨埋入用に乾熱滅菌を行った。
対照として、ＳＨＡｐ−１００が１００％で同様にφ２０×２０ｍｍの円筒状のＳＰＳ焼結体を作成後、５×５×２０ｍｍの角柱状に切り出し、家兎大腿骨埋入用に乾熱滅菌を行った。【００２７】
２）実験動物
動物実験施設にて約２週間飼育した雌性家兎（日本白色種、体重約３．０ｋｇ、三共ラボサービス）５羽を実験動物として使用した。【００２８】
３）骨内埋入
家兎耳静脈からペントバルビタールナトリウム（ネンブタール、三共）を静脈内注射した。麻酔下にて家兎大腿骨部に塩酸リドカイン（２％キシロカインＥ、アストラゼネカ）で局所麻酔を行った。骨膜に達する切開を行い、鈍的に皮膚骨膜を剥離し大腿骨関節近傍を露出させた。５．０ｍｍ角の挿入窩を注水下で形成し、ＳＰＳ傾斜機能材料を骨髄腔内に挿入した。骨膜を吸収性縫合糸（ＶＩＣＲＩＬ  ３−０、Ｅｔｈｉｃｏｎ）で埋没縫合を行い、皮弁をナイロン糸（ネスコスチャー，日本商事）にて縫合した。なお、対照群にはＡＨＡｐ単体を挿入し、骨膜を吸収性縫合糸で埋没縫合を行い、皮弁をナイロン糸にて縫合したものを用いた。
埋入後１、３ヶ月飼育したのちにそれぞれ過剰のペントバルビタールナトリウムを静脈内注射して屠殺し、填塞部周囲の骨を含めて摘出した。摘出材料は、１０％中性ホルマリン液にて２週間固定し組織切片作製に供した。経時的に摘出した大腿骨をＰｌａｎｋ  Ｒｙｃｈｌｏ処方の迅速脱灰液（Ｄｅｃａｌｃｉｆｙｉｎｇ  Ｓｏｌｎ．  Ａ，  ＷＡＫＯ）で２日脱灰後、５％硫酸ナトリウム水溶液で半日間中和して、通法に従いパラフィン包埋し薄切切片を作製して、ヘマトキシリン・エオジン重染色を行い、病理組織学的検索に供した。なお、動物実験においては動物実験指針に従って行った。【００２９】
４）結果
４）−１
図１２に、対照（ＨＡｐ単体）での組織反応（３ヶ月）の弱拡大図を示した。図１２においては、ＨＡｐに接している面は線維性結合組織（ａ）の層を介して線維性骨（ｂ）によって被包されている。この状態は，早期に線維性の被包が起こり、その後、化骨が起こったことを示している。層板骨（ｃ）と成熟した骨髄組織である脂肪細胞（ｄ）が認められることからも反応性の状態ではなく、安定した状態を示していると言える．
４）−２
図１３には、対照（ＨＡｐ単体）での組織反応（３ヶ月）の強拡大図を示している。強拡大では、破骨細胞（ａ）が認められ、骨の改築が行われている部位もあるが、そのようなところは少ない。骨髄細胞には、血液成分の存在が認められ、血管系の形成がある。炎症性の細胞は認められなかった。【００３０】
４）−３
図１４には、対照（ＨＡｐ単体）での組織反応（３ヶ月）の弱拡大図を示している。弱拡大図では、関節頭付近では、軟骨の形成（ａ）が認められた。このことからも異所性の骨化は発現して織らず、組織親和性が高いことが認められた。
４）−４
図１５に、試験群（ＳＰＳ傾斜機能材料）での組織反応（３か月）の弱拡大図を示した。図１５においては、ＳＨＡｐ−１００は１００％から右側に向かってβ−ＴＣＰ（Ｌ）１００％と徐々に変化するようにＳＰＳ法によって試験体に傾斜機能性を付与した。【００３１】
４）−５
図１６に、図１５の試験群（ＳＰＳ傾斜機能材料）での組織反応（３か月）の左側の強拡大図を示した。図１６から分かるように、試験体と接している部分は、広く線維性結合組織（ａ）によって被包されているが、ＳＨＡｐ−１００に接している部分では、線維性結合組織（ａ）によって介しているのに対して，β−ＴＣＰ（Ｌ）顆粒が接している部分は、線維性骨（ｂ）および骨芽細胞（ｃ）が認められた。
線維性結合組織による層の外側には、骨髄由来の組織があり、層板状骨（ｄ）および破骨細胞（ｅ）および脂肪細胞（ｆ）などが認められ、骨の破壊と再構築が盛んに行われている。特に、層板橈骨の形態が分岐の多い不規則な形状を呈していることから、骨の再構築か活発に行われていることが分かる。対照よりも反応性の高い組織像が認められた。【００３２】
４）−６
図１７に、図１５の試験群（ＳＰＳ傾斜機能材料）での組織反応（３か月）の右側の強拡大図を示した。図１７から分かるように、β−ＴＣＰ（Ｌ）顆粒が多く配合されてくると、材料に接している部分の組織が、骨芽細胞（ａ）と線維性骨（ｂ）の割合が多くなっている。その外側には、線維性結合組織（ｃ）の層がある。層板状骨（ｄ）と破骨細胞（ｅ）、幼若な骨髄細胞由来と思われる脂肪細胞（ｆ）も認められる。層板橈骨の形態が分岐の多い不規則な形状を呈していること、β−ＴＣＰ（Ｌ）顆粒に接している部分が特に線維性骨が多いことより、活発に骨の破壊と新生骨の再構築が行われていると考えられる。【００３３】
４）−７
以上の結果より、対照としたＨＡｐでは、炎症性の細胞浸潤はなかったものの、骨新生の反応性に極めて乏しい結果であった。これに対して傾斜材料は、配合されているＨＡｐとβ−ＴＣＰ顆粒との配合率の違いによって、試験体に接する組織が異なった。対照と同様にＨＡｐが接している部位は線維性結合組織によって被包されているが、β−ＴＣＰが多く配合されている部位では、β−ＴＣＰ顆粒と接している部位で、骨破壊と骨新生が盛んに起きている像が認められた。すなわち、破骨細胞が多く出現し、その近傍に骨芽細胞が点在しており、骨の破壊を行っている。しかし、不規則な形状をした板状骨が散在していることから、骨の新生も同時に行われていることが分かる。骨髄組織由来と思われる脂肪細胞は幼若であるため成熟前の反応性に富んだ状態であると考えられた。
【産業上の利用可能性】
【００３４】
以上に、詳細に説明したとおり、本発明の生体用積層状傾斜材料は、圧縮強度、曲げ強度、ヤング率などの機械的強度において優れており、また、骨補填材料として使用した場合に、活発に骨の破壊と新生骨の再構築が起こり、生体反応性においても優れている。従って、本発明の生体用積層状傾斜材料は、骨補填材、人工歯根、歯科用セメント等の生体材料として極めて有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】実施例１でＳＰＳ法により傾斜材料を作製するために、高強度グラファイト製のダイ・パンチに充填した積層体の構成を示している。
【図２】実施例１でＳＰＳ法により傾斜材料を作製するために用いた高強度グラファイト製のダイ・パンチを示している。
【図３】実施例１で作製した傾斜材料のＳＥＭ写真の図を示す。
【図４】実施例２で圧縮試験に用いた傾斜材料を作製する際に用いた高強度グラファイト製の型を示す。
【図５】実施例２で圧縮試験に用いた傾斜材料を作製する際に、高強度グラファイト製のダイ・パンチに充填した積層体の構成を示している。
【図６】実施例２の圧縮試験の結果を示す。
【図７】実施例２で曲げ強度試験およびヤング率測定に用いた傾斜材料を作製する際に用いた高強度グラファイト製の型を示す。
【図８】実施例２で曲げ強度試験およびヤング率測定に用いた傾斜材料を作製する際に、高強度グラファイト製のダイ・パンチに充填した積層体の構成を示している。
【図９】実施例２の曲げ強度試験の結果を示す。
【図１０】実施例２のヤング率測定の結果を示す。
【図１１】実施例３の生物学的試験で用いた傾斜材料の試験片の形状を示す。
【図１２】実施例３で実施した生物学的試験において、対照として用いたＨＡｐ単体の３ヶ月後の組織反応を示す弱拡大図である。図１２において、ａは線維性結合組織、ｂは線維性骨、ｃは層板骨、ｄは脂肪細胞を示す。
【図１３】実施例３で実施した生物学的試験において、対照として用いたＨＡｐ単体の３ヶ月後の組織反応を示す強拡大図である。図１３において、ａは破骨細胞、ｂは骨髄細胞を示す。
【図１４】実施例３で実施した生物学的試験において、対照として用いたＨＡｐ単体の３ヶ月後の組織反応を示す弱拡大図である。図１４において、ａは軟骨の形成を示す。
【図１５】実施例３で実施した生物学的試験において、傾斜材料の３ヶ月後の組織反応を示す弱拡大図である。
【図１６】図１５の弱拡大図の左側の強拡大図である。図１６において、ａは線維性結合組織、ｂは線維性骨、ｃは骨芽細胞、ｄは層板上骨、ｅは破骨細胞、ｆは脂肪細胞を示す。
【図１７】図１５の弱拡大図の右側の強拡大図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008066106.tif 000014
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【手続補正書】
【提出日】平成20年4月3日(2008.4.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
粒度が１０μｍから１７０μｍであるハイドロキシアパタイト（ＨＡｐ）と、粒度が５９０μｍから１０００μｍであるβ相第三リン酸カルシウム（β−ＴＣＰ）とから構成され、ＨＡｐとβ−ＴＣＰとの組成比が、段階的もしくは連続的に変化した構成を有する生体用積層状傾斜材料であって、ＨＡｐとβ−ＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し次いで、放電プラズマ焼結法（ＳＰＳ法）により積層体を焼結することにより得られる、生体用積層状傾斜材料。
【請求項２】
（削除）
【請求項３】
（削除）
【請求項４】
（削除）
【請求項５】
（削除）
【請求項６】
骨補填材料として使用するための請求項１に記載の生体用積層状傾斜材料。
【請求項７】
粒度が１０μｍから１７０μｍであるＨＡｐと、粒度が５９０μｍから１０００μｍであるβ−ＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとβ−ＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を積層して積層体を製造し、次いで、放電プラズマ焼結法（ＳＰＳ法）により積層体を焼結する、生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項８】
（削除）
【請求項９】
ＨＡｐとβ−ＴＣＰとの混合物からなる複数の層であって、ＨＡｐとβ−ＴＣＰの組成比が段階的もしくは連続的に変化する複数の層を、型枠に充填して、縦方向に積層した積層体を製造し、次いで、ＳＰＳによりに積層体を焼結する請求項７に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【請求項１０】
（削除）
【請求項１１】
（削除）
【請求項１２】
（削除）
【請求項１３】
骨補填材料として使用するための生体用積層状傾斜材料を製造する請求項７または９に記載の生体用積層状傾斜材料の製造法。
【国際調査報告】
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