(57)【要約】  情報記録媒体の記録層に照射するレーザ光の出力波形を特定するための記録ストラテジを、以下の記録ストラテジ調整方法で調整する。ここにおいて、その記録ストラテジ調整方法は、基本となる記録ストラテジを決定するベースストラテジ決定ステップと、ベースストラテジ決定ステップの後に、情報記録媒体の記録層に形成されるパターン列における最短マークを特定し、最短マークを記録するためのパルスであるトップパルスの幅を設定する第１のトップパルス幅設定ステップと、記録パワーとバイアスパワーを含む記録時パワーを調整する記録時パワー調整ステップとを含む。
2008090810.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報記録媒体の記録層に照射するレーザ光の出力波形を特定するための記録ストラテジを調整する記録ストラテジ調整方法であって、
基本となる記録ストラテジを決定するベースストラテジ決定ステップと、
前記ベースストラテジ決定ステップの後に、前記情報記録媒体の記録層に形成されるパターン列における最短マークを特定し、前記最短マークを記録するためのパルスであるトップパルスの幅を設定する第１のトップパルス幅設定ステップと、
記録パワーとバイアスパワーを含む記録時パワーを調整する記録時パワー調整ステップと
を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項２】
請求の範囲１に記載の記録ストラテジ調整方法において、さらに、
前記基本となる記録ストラテジとして、パルストレイン型の記録ストラテジを選択するステップを含み、
前記ベースストラテジ決定ステップは、
前記記録時パワーを所定のパワーとするステップと、
前記パルストレイン型の記録ストラテジが示す複数のパルスのうち、先頭と最後のパルスを除くパルス列であるミドルパルスを特定し、前記ミドルパルスを所定の範囲内にて所定の間隔で段階的に各パルスの前縁又は後縁のいずれか一方を一様に変化させて所定のテストパターン列を記録する第１の記録ステップと、
前記第１の記録ステップで記録した前記テストパターン列を再生して前記変化させた各段階のパルス幅に対応する再生信号品質を測定する第１の測定ステップと、
前記第１の測定ステップで測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録した時に用いたパルス幅を基本パルス幅として、前記ミドルパルスを設定する基本パルス幅設定ステップと
を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項３】
請求の範囲１に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記基本となる記録ストラテジとして、パルストレイン型の記録ストラテジを選択するステップを含み、
前記ベースストラテジ決定ステップは、
予め定められたパルス幅を、少なくとも前記ミドルパルスに対する一律な基本パルス幅として設定し、前記バイアスパワーを固定として、前記記録パワーを段階的に変化させて所定のテストパターン列を記録する第２の記録ステップと、
前記第２の記録ステップで記録した前記パターン列を再生して前記段階的に変化させた記録パワー各々に対応する再生信号品質を測定する第２の測定ステップと、
前記第２の測定ステップで測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録したときに用いた記録パワーをその後の調整に用いるベースストラテジ記録パワーとするベースストラテジ記録パワー設定ステップ
を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項４】
請求の範囲２又は３に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記第１のトップパルス幅設定ステップは、
前記基本パルス幅を基準トップパルス幅として、前記基準トップパルス幅を概ね中心に、
前記最短マークを記録するためのトップパルスの幅を、所定の範囲内を所定の間隔で段階的に変化させてマークとスペースとによるパターン列を記録する第３の記録ステップと、
前記第３記録ステップで記録した前記パターン列を再生して前記再生信号品質を測定する第４測定ステップと、
前記第３測定ステップで測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録するのに用いたパルス幅を最短マーク対応トップパルス幅として設定するステップ
を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項５】
請求の範囲２又は３に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記第１のトップパルス幅設定ステップは、
前記最短マーク対応トップパルス幅として、前記基本パルス幅に予め定められた係数を乗じた基準トップパルス幅を設定するステップである
記録ストラテジ調整方法。
【請求項６】
請求の範囲２又は３に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのトップパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのトップパルスの幅を変更することにより最短マークより長いマーク記録のためのトップパルスの幅を設定する第２のトップパルス幅設定ステップをさらに備えた
記録ストラテジ調整方法。
【請求項７】
請求の範囲２又は３に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのラストパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのラストパルスの幅を変更することによりマーク記録のためのラストパルスの幅を設定するラストパルス幅設定ステップをさらに備える
記録ストラテジ調整方法。
【請求項８】
請求の範囲６又は７に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのトップパルス又は、ラストパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのトップパルス幅調整又はラストパルス幅調整ステップに引き続き、
前記パルストレイン型の記録ストラテジが、記録マークがｋＴ（ｋは２以上の整数、Ｔはチャネルクロック周期）だった時、ｋ−１個のパルス群で形成された（ｋ−１）型パルストレインである場合には、
前記最短マークを記録するためのトップパルス幅を再度設定する第３のトップパルス幅設定ステップを備える
記録ストラテジ調整方法。
【請求項９】
請求の範囲２又は３に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記パルストレイン型の記録ストラテジが、記録マークがｋＴ（ｋは２以上の整数、Ｔはチャネルクロック周期）で、かつ、ｋ（ｋは２以上の自然数）個のパルス群で形成された（ｋ）型パルストレインである場合には、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのラストパルスの内、前記最短マークを記録するためのラストパルスの幅を変更することによりマーク記録のためのラストパルスの幅を設定するラストパルス幅設定ステップをさらに備える
記録ストラテジ調整方法。
【請求項１０】
請求の範囲１から９のいずれか１項に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記設定された前記トップパルスと、前記ミドルパルスと、前記ラストパルスに対して、予め定めた記録時パワーとパルス幅の対応関係に基づき、各パルスの前縁又は後縁のいずれか一方を一様に変化させてパルス幅を変更する全パルス幅一様調整ステップをさらに備える
記録ストラテジ調整方法。
【請求項１１】
請求の範囲１記載の記録ストラテジ調整方法において、さらに、
前記基本となる記録ストラテジとして、ノンマルチ型の記録ストラテジを選択するステップを含み、
前記ベースストラテジ決定ステップは、
前記記録時パワーを所定のパワーとし、前記ノンマルチを構成するパルスのうち、先頭と最後のパルスを基本パルス幅として設定し、少なくとも、ミドルパワーを段階的に変化させて所定のテストパターン列を記録する第４の記録ステップと、
前記第４の記録ステップで記録した前記パターン列を再生して前記段階的に変化させたミドルパワー各々に対応する再生信号品質を測定する第４の測定ステップと、
前記第４の測定ステップで測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録したときに用いたミドルパワーをその後の調整に用いるベースストラテジ用ミドルパワーとするミドルパワー設定ステップ
を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項１２】
請求の範囲２から１１の何れか１項に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記再生信号品質は、
所定の長さ以上のマークとスペースの組み合わせからなる再生信号の変調度、又は、前記再生信号の全体振幅を含む
記録ストラテジ調整方法。
【請求項１３】
請求の範囲２から１１の何れか１項に記載の記録ストラテジ調整方法において、
前記再生信号品質は、
前記パターン列を再生した再生信号に基づいて算出されるＰＲＳＮＲ値、エラーレートのいずれかである
記録ストラテジ調整方法。
【請求項１４】
情報記録媒体にマークとスペースによるパターン列を形成するためのレーザ光の出力波形を特定する記録ストラテジを調整する記録ストラテジ調整手段を備える情報記録再生装置であって、
前記記録ストラテジ調整手段は、
記録パワーとバイアスパワーを各々独立に制御するパワー制御手段と、
記録信号を再生した信号から信号品質を判定する性能判定手段と、
前記性能判定手段の結果により記録パラメータを変更する記録パラメータ変更手段と
を含み、
マークを記録する際に所定の記録ストラテジを調整する場合、
調整の基本となる記録ストラテジを決定するベースストラテジ決定処理、
前記ベースストラテジ決定処理の後に、前記パターン列における最短マークを記録するための先頭のパルスであるトップパルスの幅を設定する第１のトップパルス幅設定処理と、
前記パワー制御手段は、記録パワーとバイアスパワーを含む記録時パワーを調整する第１の記録時パワー調整処理と
を実施する
情報記録再生装置。
【請求項１５】
請求の範囲１４記載の情報記録再生装置において、
前記基本となる記録ストラテジがパルストレイン型の記録ストラテジであり、
前記ベースストラテジ決定処理は、
前記記録時パワーを所定のパワーとし、前記パルストレインを構成するパルスのうち、少なくとも、先頭と最後のパルスを除くパルス列からなるミドルパルスを所定の範囲内にて、所定の間隔で段階的に、各パルスの前縁又は後縁のいずれか一方を一様に変化させて所定のテストパターン列を記録する第１の記録処理と、
前記第１の記録処理で記録した前記テストパターン列を再生して前記変化させた各段階のパルス幅に対応する再生信号品質を測定する第１の測定処理と、
前記第１の測定処理で測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録した時に用いたパルス幅を基本パルス幅として、前記ミドルパルスを設定する基本パルス幅設定処理である
情報記録再生装置。
【請求項１６】
請求の範囲１４記載の情報記録再生装置において、
前記基本となる記録ストラテジがパルストレイン型の記録ストラテジであり、
前記ベースストラテジ決定処理は、
予め定められたパルス幅を、少なくとも前記ミドルパルスに対する一律な基本パルス幅として設定し、前記バイアスパワーを固定として、前記記録パワーを段階的に変化させて所定のテストパターン列を記録する第２の記録処理と、
前記第２の記録処理で記録した前記パターン列を再生して前記段階的に変化させた記録パワー各々に対応する再生信号品質を測定する第２の測定処理と、
前記第２の測定処理で測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録したときに用いた記録パワーをその後の調整に用いるベースストラテジ記録パワーとするベースストラテジ記録パワー設定処理である
情報記録再生装置。
【請求項１７】
請求の範囲１５または１６に記載の情報記録再生装置において、
前記第１のトップパルス幅設定処理は、前記基本パルス幅を基準トップパルス幅として、前記基準トップパルス幅を概ね中心に、
前記最短マークを記録するためのトップパルスの幅を、所定の範囲内を所定の間隔で段階的に変化させてマークとスペースとによるパターン列を記録する第３の記録処理と、
前記第３記録処理で記録した前記パターン列を再生して前記再生信号品質を測定する第３測定処理と、
前記第３測定処理で測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録するのに用いたパルス幅を最短マーク対応トップパルス幅として設定する処理を含む
情報記録再生装置。
【請求項１８】
請求の範囲１５または１６に記載の情報記録再生装置において、
前記第１のトップパルス幅設定処理は、
前記最短マーク対応トップパルス幅として、前記基本パルス幅に予め定められた係数を乗じた基準トップパルス幅を設定する処理である
情報記録再生装置。
【請求項１９】
請求の範囲１５または１６に記載の情報記録再生装置において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのトップパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのトップパルスの幅を変更することにより最短マークより長いマーク記録のためのトップパルスの幅を設定する第２のトップパルス幅設定処理をさらに備えた
情報記録再生装置。
【請求項２０】
請求の範囲１５または１６に記載の情報記録再生装置において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのラストパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのラストパルスの幅を変更することによりマーク記録のためのラストパルスの幅を設定するラストパルス幅設定処理をさらに備えた
情報記録再生装置。
【請求項２１】
請求の範囲１９または２０に記載の情報記録再生装置において、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのトップパルス又は、ラストパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのトップパルス幅調整又はラストパルス幅調整処理に引き続き、
前記パルストレイン型の記録ストラテジが、記録マークがｋＴ（ｋは２以上の整数、Ｔはチャネルクロック周期）だった時、ｋ−１個のパルス群で形成された（ｋ−１）型パルストレインである場合には、
前記最短マークを記録するためのトップパルス幅を再度設定する第２のトップパルス幅設定処理を備えた
情報記録再生装置。
【請求項２２】
請求の範囲１５または１６に記載の情報記録再生装置において、
前記パルストレイン型の記録ストラテジが、記録マークがｋＴ（ｋは２以上の整数、Ｔはチャネルクロック周期）だった時、ｋ個のパルス群で形成された（ｋ）型パルストレインである場合には、
前記情報記録媒体上のマーク形成のためのラストパルスの内、前記最短マークを記録するためのラストパルスの幅を変更することによりマーク記録のためのラストパルスの幅を設定するラストパルス幅設定処理をさらに備えた
情報記録再生装置。
【請求項２３】
請求の範囲１４から２２のいずれか１項に記載の情報記録再生装置において、
前記設定された前記トップパルスと、前記ミドルパルスと、前記ラストパルスに対して、予め定めた記録時パワーとパルス幅の対応関係に基づき、各パルスの前縁又は後縁のいずれか一方を一様に変化させてパルス幅を変更する全パルス幅一様調整処理をさらに備えた
情報記録再生装置。
【請求項２４】
請求の範囲１４に記載の情報記録再生装置において、
前記基本となる記録ストラテジがノンマルチ型の記録ストラテジであり、
前記ベースストラテジ決定処理は、
前記記録時パワーを所定のパワーとし、前記ノンマルチを構成するパルスのうち、先頭と最後のパルスを基本パルス幅として設定し、
少なくとも、ミドルパワーを段階的に変化させて所定のテストパターン列を記録する第４の記録処理と、
前記第４の記録処理で記録した前記パターン列を再生して前記段階的に変化させたミドルパワー各々に対応する再生信号品質を測定する第４の測定処理と、
前記第４の測定処理で測定された前記再生信号品質のうちの最良の再生信号品質を示すパターン列を記録したときに用いたミドルパワーをその後の調整に用いるベースストラテジ用ミドルパワーとするミドルパワー設定処理を含む
情報記録再生装置。
【請求項２５】
請求の範囲１５から２４のいずれか１項に記載の情報記録再生装置において、
前記ベースストラテジ決定処理で測定される前記再生信号品質は、
所定の長さ以上のマークとスペースの組み合わせからなる再生信号の変調度又は、再生信号の全体振幅、のいずれかを含む
情報記録再生装置。
【請求項２６】
請求の範囲１５から２４のいずれか１項に記載の情報記録再生装置において、
前記再生信号品質は、前記パターン列を再生した再生信号に基づいて算出されるＰＲＳＮＲ値、エラーレートのいずれかである
情報記録再生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、記録ストラテジ調整方法および光ディスク記録再生装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
情報処理装置の周辺機器や、ＡＶ（Audio Visual）機器などに、光ディスク装置が用いられることが多くなってきている。光ディスク装置は、レーザ光を用いて、光ディスクに記録された情報の読み出しと、光ディスクへの情報の書き込みとを行うことができる。
光ディスク装置は、光ディスクの記録層に熱を加え、その記録層を構成する物質の特性を変化させることで、その光ディスクに記録マークを形成する。形成される記録マークは、記録データに基づいて形成される。記録データに対応した記録マークを適切に形成するためには、記録層に加える熱のコントロールが重要である。特定の記録マークを形成する際に、記録層に加えられる熱量が小さいと、十分な記録マークを形成することができない。記録層に加えられる熱量が大きいと、記録マークの形状が不適切になる。また、隣接する他の記録マークの形成に悪影響を与えてしまう。
そのため、光ディスク装置においては、レーザ光の出力を適切に制御することが非常に重要である。レーザ光の制御は、記録ストラテジと呼ばれる波形の形状を変更することによって行われる。記録ストラテジが示す波形は、振幅によって記録パワー、バイアスパワーなどの出力レベルを表し、記録用のレーザパルスのパルス幅（時間方向）によって、マーク形成のレーザ光の照射時間を表している。【０００３】
図１Ａ〜図１Ｆは、記録ストラテジの種類を示す図である。図１Ａは、パルストレイン型の記録ストラテジを示している。図１Ｂは、単純矩形型の記録ストラテジを示している。図１Ｃは、先端を協調した矩形の記録ストラテジを示している。図１Ｄは、先頭と最後を強調した記録ストラテジを示している。図１Ｅは、各パルスの記録パワーを独立にした記録ストラテジを示している。図１Ｆは、３値のパワーレベルを持つパルストレイン型記録ストラテジで、従来、主に書き換え可能媒体用として用いられている。
図１Ａ〜図１Ｆに示されているように、記録ストラテジにはいろいろな種類があり、記録するメディアによって、パワーレベルやパルス形状は異なる場合がある。例えば、１回だけ記録可能な追記型光ディスクであるＤＶＤ−Ｒなどでは、矩形型の記録ストラテジが用いられている。また、繰り返し書き換えが可能型光ディスクであるＤＶＤ−ＲＷでは、マルチパルス型の記録ストラテジが用いられている。また、追記型媒体では、記録マークを形成しないスペース部での出力レベルをバイアスパワーと呼んでいる。書き換えが可能型光ディスクでは、以前存在した記録マークを消去する作用があるので、記録マークを形成しないスペース部での出力レベルを消去パワーと呼んでいる。【０００４】
次世代ＤＶＤであるＨＤ  ＤＶＤ（High Definition DVD）の場合、追記型のＨＤ  ＤＶＤ−Ｒも書き換え可能型のＨＤ  ＤＶＤ−ＲＷまたはＨＤ  ＤＶＤ−ＲＡＭ（以下、それらを総称する場合には、ＨＤ  ＤＶＤファミリーと呼ぶ。）もマルチパルス型の記録ストラテジを使用している。記録ストラテジは、光ディスクの記録再生性能に大きく影響する。そのため、多くの記録ストラテジ調整方法が知られている。【０００５】
特開２０００−１８２２４４号公報には、記録パワーや記録ストラテジのパラメータにいくつかの水準を割り当て、各組合せで網羅的に実験を行ない、最適なものを選択する技術が記載されている。また、特開２０００−３０２５４号公報には、記録ストラテジのパラメータの調整と記録パワーの調整を別々に行ない、記録パワーに関しては理論的なマーク長を指針として決定する技術が記載されている。また、特表２００１−５１１２８９号公報には、テスト記録再生にて再生信号から前縁ジッタ後縁ジッタを測定して、前縁のみ又は後縁のみに影響を与えるパラメータ（記録ストラテジ構成パルスの個別パワーや波形の形状の組み合わせ等）を調整して前縁ジッタと後縁ジッタを別々に決定する技術が記載されている。【０００６】
特開２００１−１５５３４０号公報には、ＣＡＶ（Constant Angular Velocity）、ＺＣＡＶ（Zoned CAV）、もしくは任意の速度のＣＬＶ（Constant Linear Velocity）記録に適用可能で、簡単な制御方法で記録を行なう技術が記載されている。この技術では、記録線速度が可変である光記録媒体にマルチパルス方式により記録マークを形成する際、設定可能な最高線速度で最適化された発光パターン及びパルス長設定を基本とし、記録マークを形成するためのパルス列に対し、パルスの種類ごとに記録パワーを割り当てて、これにより２つ以上の異なる記録パワーにより上記のパルス列が生成されるようにしている。そして、各記録パワーを記録線速度又は光記録媒体の記録位置に応じて制御している。この技術のように、記録パワーを記録線速度又は記録位置に合わせて制御することで、記録ストラトジの発光パルス長を一定に固定しても、実用線速度範囲で低ジッタにより記録を行なうことが可能である。【０００７】
特開２００３−２０３３４３号公報にはＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒの記録ストラテジを調整する技術が開示されている。特開２００５−２１６３４７号公報には、ＤＶＤ−Ｒの記録ストラテジを調整する技術が開示されている。【０００８】
高密度化した次世代光ディスク（ＨＤ  ＤＶＤやＢＤ（Blu-ray Disc：ブルーレイ））では、光源波長に４００〜４１０ｎｍ程度のレーザ光（短波長レーザ）を用いてディスクへの読み出し、書込みを行っている。このような短波長レーザ用に対応した記録可能媒体の中で、ライトワンス型媒体の記録層には大きく無機系部材を用いたものと有機色素系部材を用いたものがある。無機系部材においてはレーザ光を照射して形成した記録マーク部分の反射率が、レーザ光照射前の反射率よりも低くなるＨ／Ｌ（Ｈｉｇｈ−ｔｏ−Ｌｏｗ）の特性となる。また、有機系部材では記録マーク部分の反射率が高くなるＬ／Ｈ（Ｌｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈ）の特性となる。【０００９】
特開２００５-１１６０５８号公報には、無機系部材を用いたライトワンス媒体に関する技術が記載されている。特開２００５−２９７４０７号公報には、有機色素部材を用いたライトワンス媒体に関する技術が記載されている。また、特開２００５−２９７４０７号公報には、高密度化した次世代光ディスクに対応して、スペース部にバイアスパワーを持つ、記録パワーとバイアスパワーとからなる記録波形が記載されている。この波形の形状は、書き換え可能媒体用に用いられてきたものと同等で、次世代型ライトワンス媒体においては、従来と異なり、従来よりも高いバイアスパワーを必要としていることがわかる。【００１０】
次世代ＤＶＤであるＨＤ  ＤＶＤは、従来のＤＶＤに比べ、記録密度が非常に高く（３倍以上）、信号の読み出しにＰＲＭＬ（Partial Response Maximum Likelihood）技術を使用している。ＰＲＭＬ技術は記録信号間の干渉を予め見積もり、確からしいと思われる信号パターンを予測しデコードする技術が知られている。例えば、「次世代DVDにおける高密度記録再生信号処理技術 ITE Technical Report Vol.27、No.43、PP.13~16 MMS2003-48、CE2003-43(Jul.2003) 中野ら」に、ＰＲＭＬに関する技術が記載されている。ＨＤ  ＤＶＤではＰＲ（１２２２１）という非常に干渉の大きなクラスのＰＲＭＬを使っている。それはとりもなおさず、自身前後の記録マークの前エッジ、後エッジの状態が再生信号に大きく影響してくることを意味している。これはまた、記録ストラテジの調整が非常に微妙な調整になることを意味している。【００１１】
ＰＲＭＬ検出をする場合、再生波形の信号品質を評価するのに使用される指標がいくつかある。例えば、「Japanese Journal of Applied Physics Vol.43、 No.7B、2004、pp.4859-4862“Signal-to-Noise Ratio in a PRML Detection” S.OHKUBO et al」には、そのひとつとして、ＰＲＳＮＲ（Partial Response Signal to Noise ratio）に関する技術が記載されている。【００１２】
これは従来のＤＶＤの再生波形の信号品質の評価に使われていたジッタに変わる指標である。ＨＤ  ＤＶＤのような高密度の光ディスクでは、従来のジッタでは、再生波形の信号品質を評価することが困難である場合が在る。ＰＲＳＮＲは、ＨＤ  ＤＶＤファミリーにおいて、ジッタに代わる信号品質評価指標として採用された指標であり、ＰＲＭＬにおけるＳＮＲである。ＰＲＳＮＲはエラーレートへの換算も可能で、この値が高ければ高いほど信号品質は優れていることを意味し、ジッタやエラーレートとは逆である。なお、ＰＲＳＮＲでの性能の目安はその値が最低１５以上必要であることが知られている。【００１３】
また、再生波形の品質を評価する他の方法としては、ダイレクトにエラーバイト数やエラーレート、ＰＩエラーを求める方法もある。ＰＩエラーとは、ＥＣＣ（Error correction code）のインナー側のパリティによってエラーがあることが検出された行のトータル数を意味し、エラーレートと定性的にほぼ等しい意味で使用されている。ＨＤ  ＤＶＤでは変調符号も従来のＤＶＤとは異なるものを使用している。ＥＴＭ（Eight to Twelve Modulation）と呼ばれる変調符号で、最短マークあるいは最短スペース長は２Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）である。一方、従来のＤＶＤはＥＦＭと呼ばれる変調符号を用いており、最短マークあるいは最短スペース長は３Ｔである。したがって、記録ストラテジの形態も両者で異なってくる。【００１４】
また、ＨＤ  ＤＶＤでは変調符号も従来のＤＶＤとは異なるものを使用している。ＥＴＭ（Eight to Twelve Modulation）と呼ばれる変調符号で、最短マークあるいは最短スペース長は２Ｔ（Ｔはチャネルクロック周期）である。一方、従来のＤＶＤはＥＦＭと呼ばれる変調符号を用いており、最短マークあるいは最短スペース長は３Ｔである。したがって、記録ストラテジの形態も両者で異なってくる。例えばＤＶＤ−Ｒの場合、ｋＴ（ｋは３以上の自然数）の長さの記録マークを記録する場合、ｋ−２個のパルスで記録を行う場合があるが、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒの場合、最短記録マーク長が２Ｔであるのでｋ−２個のパルスで記録を行おうとすると２Ｔでは出力パルスが存在しなくなってしまう。つまり少なくともｋ−１個のパルスで記録するなどしなければならない。これは単にパルスの数の議論ではなく、ＤＶＤとＨＤ  ＤＶＤでは記録ストラテジの形態そのものに対して考え方を変えていかなければならないことを意味している。つまり、ＤＶＤでの知識があまり有効に使えないのである。【００１５】
ＨＤ  ＤＶＤのような高密度の光ディスクでは、記録ストラテジの調整を高精度に行うことが要求される。また、従来のＤＶＤでは使用していないＰＲＭＬ検出に適した調整もしなくてはならない。これはＰＲＭＬ検出が記録したマークの符号間干渉を積極的に利用した検出方式であることにもよる。このような場合、記録ストラテジの各パラメータが相互に影響しあうことも多く、特開２０００−１８２２４４号公報に記載の技術のような、荒く、かつ各パラメータが独立に信号品質に影響することを仮定している調整では最適な記録ストラテジを得ることが難しくなってきた。また、最長マークの理論値（マークとスペースの幅の差がなくなる）を用いた指標を導入してパラメータを調整しても、高密度がゆえに符号間干渉が急激に増加し、記録マーク（又はスペース）前後の記録マークに記録マーク自身が影響されるような場合、特開２０００−３０２５４号公報に示されるような方法でも最適な記録ストラテジを得ることが難しくなっていた。【００１６】
さらに、特表２００１−５１１２８９号公報に記載の技術においても、どのパルスのどのエッジを動かせばよいか明確にされていない。また、パワーにしても、例えば、全てのパルスのパワーなのか、個別パルスのパワーなのかが漠然としており、どの調整を優先的に行えばよいかは示されておらず、仮に全部を組み合わせた場合には、あまりにその組み合わせが多く、高速に最適な記録ストラテジの調整を行うことは難しい。【００１７】
特開２００３−２０３３４３号公報においては、記録パワーを固定して調整すると書いてあるが、トップパルスとマルチパルスの複数の組み合わせが必要であるので高速な調整は難しい。また、どこの部分をどの程度で調整するかの説明もされていないので実際の適用には難しい。また、従来のものはＰＲＭＬ検出ではなくレベルスライス検出（スライスレベルに比べ、大きいか小さいかを判定する２値検出）用のものであり、ＰＲＭＬを使用した系ではそのまま使うことができなかった。【００１８】
また、特表２００１−５１１２８９号公報、特開２００３−２０３３４３号公報および特開２００５−２１６３４７号公報に記載の技術は、ＰＲＭＬ検出を想定していない調整方法であり、旧来のジッタを用いたものである。ＨＤ  ＤＶＤのような高密度の光ディスクではジッタという信号指標がすでに測定できない。また、ＨＤ  ＤＶＤとは違い、３Ｔ以上の信号が存在する変調符号を想定したものであり、記録ストラテジの形態もＨＤ  ＤＶＤなどとは異なっている。また、媒体においても追記媒体においてはバイアスパワーが性能に影響を及ぼすので、その調整も考慮する必要が出てきている。つまり、ＨＤ  ＤＶＤなどには従来の技術をそのまま当てはめることができない。【００１９】
このような状況のため、ＨＤ  ＤＶＤのように高密度でかつＰＲＭＬを使用した系において、どのように記録ストラテジを調整するか、どの記録ストラテジパラメータをどのような順序で調整すればよいのか明確にすることは、高密度光ディスクを開発する上で非常に大きな問題となっている。
【発明の開示】
【００２０】
本発明の目的は、高密度光ディスクの記録再生装置および記録ストラテジ調整法として、広く適応することができ、記録再生装置の信頼性を高める技術を提供することにある。
【００２１】
情報記録媒体の記録層に照射するレーザ光の出力波形を特定するための記録ストラテジを、以下の記録ストラテジ調整方法で調整する。ここにおいて、その記録ストラテジ調整方法は、
基本となる記録ストラテジを決定するベースストラテジ決定ステップと、
前記ベースストラテジ決定ステップの後に、前記情報記録媒体の記録層に形成されるパターン列における最短マークを特定し、前記最短マークを記録するためのパルスであるトップパルスの幅を設定する第１のトップパルス幅設定ステップと、
記録パワーとバイアスパワーを含む記録時パワーを調整する記録時パワー調整ステップと
を含む。
【００２２】
本発明によれば、高密度光ディスクの記録再生装置および記録ストラテジ調整法として、記録再生装置の信頼性を著しく高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
上記発明の目的、効果、特徴は、添付される図面と連携して実施の形態の記述から、より明らかになる。【００２４】
【図１Ａ】図１Ａは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図１Ｃ】図１Ｃは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図１Ｄ】図１Ｄは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図１Ｅ】図１Ｅは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図１Ｆ】図１Ｆは、記録ストラテジの種類を示す図である。
【図２】図２は、情報記録再生装置１の構成を例示するブロック図である。
【図３】図３は、ＲＦ回路の構成を例示するブロック図である。
【図４】図４は、アシンメトリ補正器の構成を例示するブロック図である。
【図５】図５は、第１実施形態の動作を例示するフローチャートである。
【図６】図６は、（ｋ）型のパルストレインと（ｋ−１）型パルストレインの波形を例示する波形図である。
【図７】図７は、第１実施形態における動作を適用した場合の調整結果を示すテーブルである。
【図８】図８は、第２実施形態の動作を例示するフローチャートである。
【図９】図９は、光ディスク１４の記録条件を調整した調整結果を例示するテーブルである。
【図１０】図１０は、第３実施形態の動作を例示するフローチャートである。
【図１１】図１１は、光ディスク１４の記録条件を調整させた調整結果を示すテーブルである。
【図１２】図１２は、第４実施形態の動作を例示するフローチャートである。
【図１３Ａ】図１３Ａは、全パルス幅一様調整ステップで参照されるテーブルである。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、（１）式を満たさない場合の低減率の遷移を例示するテーブルである。
【図１４】図１４は、ドライブ装置で性能を合わせこんで得た性能の構成を例示するテーブルである。
【図１５】図１５は、第７実施形態の動作を例示するフローチャートである。
【図１６】図１６は、ノンマルチ波形を例示する波形図である。
【図１７】図１７は、（ｋ−１）型ノンマルチと（ｋ）型ノンマルチの波形を例示する波形図である。
【図１８】図１８は、記録パワー、マルチパルス幅（長いマークの代表）、最短マーク対応トップパルス幅の３カテゴリーの実行順を変えたときの調整結果を例示するテーブルである。
【図１９】図１９は、トップパルスとそれ以外のパルスとの組み合わせを変更した場合の記録パワーとバイアスパワーの最適値の対応関係を示す図である。
【図２０】図２０は、それぞれのパラメータを用いた時のパワーマージンを例示する図である。
【図２１】図２１は、ベースストラテジを決定するために、パルス幅を変えた時のＰＲＳＮＲを測定した結果を例示する図である。
【図２２】図２２は、２Ｔｔｏｐパルスの幅を変えた（ステップＳ１０２）時の結果を例示する図である。
【図２３】図２３は、記録時のパワーを調整（ステップＳ１０３）した結果を例示する図である。
【図２４】図２４は、記録時のパワーを調整（ステップＳ１０３）した結果を例示する図である。
【図２５】図２５は、基本パルス幅が０．４４Ｔとした時と０．８０Ｔとした時のパラメータを調整した結果を例示する図である。
【図２６】図２６は、基本パルス幅を０．４４Ｔ，０．５６Ｔ，０．８０Ｔとした時の記録パワーマージンを測定した結果を例示する図である。
【図２７】図２７は、記録時記録パワーの調整を行った場合の結果を例示する図である。
【図２８】図２８は、ベースストラテジを求める時に、記録時パワーを固定にして、基本パルス幅を変えた時のＰＲＳＮＲと８Ｔパターンの振幅をプロットした結果を例示する図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
［第１実施形態］
本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。しかしながら、係る形態は本発明の技術的範囲を限定するものではない。図２は、本実施形態の情報記録再生装置１の構成を例示するブロック図である。図２を参照すると、情報記録再生装置１は、光ディスク１４を駆動するスピンドル駆動系２と、光ディスク１４に光を照射し、それを検出する光ヘッド３と、入力信号にフィルタリング等の処理を行うＲＦ回路４と、入力信号を復調する復調器５と、装置全体を統括するシステムコントローラ６と、記録すべき信号を変調する変調器７と、レーザダイオード（ＬＤ）８と、レーザダイオード８を駆動するＬＤドライバ９と、サーボ信号をコントロールするサーボコントローラ１０とを含んで構成されている。【００２６】
なお、以下に述べる実施形態においては、光ディスク１４が、ＨＤ  ＤＶＤの規格に対応したメディアであり、１度だけ記録が可能な追記型のメディア（例えば、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ）であるものとして説明を行う。また、以下の実施形態では、光ディスク１４の物理フォーマットが、ビットピッチが０．１５μｍ、トラックピッチが０．４０μｍのイングルーブ・フォーマットである場合を例示する。【００２７】
ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒなどの光ディスク１４は、記録を行うと反射率が高くなるタイプの媒体で、Ｌｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈメディアと呼ばれている。光ディスク１４は、ポリカーボネイトからなる、厚さが０．６ｍｍ、直径が１２ｃｍである円板状の透明な基板に、プリグルーブと呼ばれる案内溝が形成されている。情報の記録及び再生時には、情報記録再生装置１（光ディスクドライブ）のレーザ光がこの案内溝に沿って走査できるようになっている。情報記録再生装置１は、基板上に成膜された記録層に対し、パターン列を記録する。【００２８】
光ヘッド３は、受光部１１を含んで構成されている。受光部１１は、レーザダイオード８からの光を対物レンズに反射させるとともに、光ディスク１４からの反射光をビームスプリッタ１２に通過させる機能を備えている。システムコントローラ６の内部には、記録ストラテジ、記録パワー、バイアスパワーの調整をコントロールする記録ストラテジ調整器１３が内蔵されている。
ビームスプリッタ１２は、レーザダイオード（ＬＤ）８からの光を対物レンズに反射させる。また、ビームスプリッタ１２は、光ディスク１４からの反射光を受光部１１に通過させる。受光部１１は、光を電気信号に変換して図示しないＰｒｅＡＭＰに供給する。ＰｒｅＡＭＰは、受け取った電気信号を増幅してＲＦ回路部４に供給する。【００２９】
ＲＦ回路４は、ＰＲＳＮＲ、振幅および変調度を計算している。ビームスプリッタ１２からの信号はＲＦ回路４に入力され、フィルタリング、イコライジング、ＰＬＬ等の処理を施される。ＰＲＭＬを使用する場合はここで、ビタビ復号等の処理も行われる。以下に述べる実施形態においては、本願発明の理解を容易にするために、光ヘッド３のＬＤ波長が４０５ｎｍであり、ＮＡ（開口数）が０．６５である場合に対応して説明を行っていく。【００３０】
システムコントローラ６の記録ストラテジ調整器１３は、ＲＦ回路４から送られてくるＰＲＳＮＲや、復調器５によって復調されたデータ列から得られるＰＩエラー（場合によっては振幅）によって、記録条件と信号品質の対応を認識し、一連の調整シーケンスをコントロールして最適な記録ストラテジの調整を行っている。【００３１】
以下に、そのＲＦ回路４の構成に関して説明を行う。図３は、本実施形態のＲＦ回路４の構成を例示するブロック図である。図３を参照すると、ＲＦ回路４は、図示されていないプリフィルタと、図示されていないとオートゲインコントロール（ＡＧＣ）と、Ａ／Ｄコンバータ（ＡＤＣ）２１と、フェーズロックドループ（ＰＬＬ）２２と、オフセット補正器２３と、アシンメトリ補正器２４と、適応等化器およびビタビ復号器からなる最尤検出器２５と、誤差検出器２６とを含んで構成されている。以下に述べる実施形態においては、本願発明の理解を容易にするために、ＲＦ回路４が、ＰＲ（１，２，２，２，１）用のビタビ復号器を有するものである場合に対応して説明を行っていく。【００３２】
ＲＦ回路４では、適応等化後の信号とビタビ復号後のデータ列信号とが信号比較器に入力され、その信号比較器によってＰＲＳＮＲが計算される。ＰＲＳＮＲ計算時に必要な各時刻のノイズは、ビタビ複合後のデータ列信号と（１，２，２，２，１）ベクトルの畳み込み積分により求められる理想信号波形と適応等化後の信号（実際信号波形）の差として算出される。また、振幅又は変調度は、ＰＲＭＬ検出器にて、理想信号波形と適応等化後の信号（実際信号波形）の差を利用して算出される。【００３３】
以下に、上述のアシンメトリ補正器２４の構成に関して説明を行う。図４は、アシンメトリ補正器２４の構成を例示するブロック図である。図４を参照すると、アシンメトリ補正器２４は、最大レベル検出器３１、最小レベル検出器３２、中心レベル検出器３３、ＬＰＦ（ローパスフィルター）３４、乗算器３５、補正器３６とを含んで構成されている。【００３４】
以下に、本実施形態の動作について説明を行う。ここで、２Ｔは単一のパルスとなり、この単一のパルスをトップパルスと呼称する。図５は、本実施形態の情報記録再生装置１の動作を例示するフローチャートである。また、図６は、（ｋ）型のパルストレインと（ｋ−１）型パルストレインの波形例を示す波形図である。ここで、ＮＲＺＩのマーク部分に対応する記録ストラテジで、その振幅が最大の上側部分は記録パワー、スペース部分に対応する振幅部分はバイアスパワーである。以下の実施形態では、本願発明の理解を容易にするために、図６に示されている（ｋ−１）型のパルストレインを適用した場合に対応して、本実施形態の動作を説明する。なお、これは、本願発明における記録ストラテジが、（ｋ−１）型のパルストレインに限定されることを意味するものではない。また、後述するパルス幅の変更は、どのパルスにおいても、パルス前縁を変更する場合に対応して本実施形態の動作を説明する。【００３５】
図５を参照すると、本実施形態の動作は、光ディスク１４を情報記録再生装置１に装填すると開始する。ステップＳ１０１において、ベースストラテジを決定する。情報記録再生装置１の出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷである場合、媒体のパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ、所定のパワーとして、記録パワーを９．０ｍＷとし、バイアスパワーを３．６ｍＷとする。また、このベースストラテジを決定する時に、アシンメトリ補正器２４を適用してＰＲＭＬ検出を行い、検出結果に基づいてＰＲＳＮＲを測定する。ベースストラテジの決定では、トップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て同一パルス幅とする。そのうえで、基本パルス幅を０．３８Ｔから０．８６Ｔまで０．０３Ｔのステップ幅にて変更する。これによってＰＲＳＮＲを用いて基本パルス幅を求め、ベースストラテジを決定する。【００３６】
次に、ステップＳ１０２において、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に、最短マークに対応したトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は、基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定する。【００３７】
ステップＳ１０３において、初期の所定のパワーを中心に、記録パワー、バイアスパワーの各々を、略±２０％の範囲を５％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する。【００３８】
図７は、７種類のＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ媒体に対して、第１実施形態における動作を適用した場合の調整結果を示すテーブル（以下、テーブル４１と呼ぶ）である。図７のテーブル４１には、第１媒体〜第７媒体の全ての媒体において、良好な性能での調整結果が得られていることが示されている。このように、本実施形態の情報記録再生装置１を構成し、その情報記録再生装置１に本実施形態の記録条件調整方法を適用することで、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることができる。【００３９】
また、変更する縁（エッジ）を、どのパルスにおいてもパルス後縁とした場合について、以下に説明を行う。この場合、図５のステップＳ１０１において、トップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て同一パルス幅としながら、基本パルス幅を０．３８から０．８６まで０．０３Ｔのステップ幅にて変更してＰＲＳＮＲを性能指標に用いて、基本パルス幅を求めベースストラテジを決定する。【００４０】
次に、ステップＳ１０２において、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に最短マークに対応したトップパルス幅を、基本パルス幅を中心に、基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定する。【００４１】
次に、ステップＳ１０３において、所定のパワーを中心に記録パワー、バイアスパワー各々を略±２０％の範囲を５％のステップにて変更して順次パワーを決定する。第５実施形態における調製結果は、図７での結果と同様である。本実施形態の情報記録再生装置１において、変更する縁（エッジ）を、どのパルスにおいてもパルス後縁として動作させた場合にも、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいて、良好な記録条件が高速に得ることが可能である。【００４２】
［第２実施形態］
以下に、本願発明の第２実施形態について説明を行う。第２実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第２実施形態では、情報記録再生装置１の構成に関する詳細な説明を省略する。第２実施形態の情報記録再生装置１は、記録ストラテジ調整器１３の動作が第１実施形態と異なっている。【００４３】
図８は、第２実施形態の動作を例示するフローチャートである。ステップＳ１０１からステップＳ１０３までの動作は、第１実施形態と同様である。図８を参照すると、ステップＳ１０４において、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長い、いずれかの長さのマークを記録するためのトップパルスの幅を変更する。これにより、最短マークより長いマーク記録のためのトップパルスの幅を、第２のトップパルス幅として設定する。【００４４】
ＥＴＭ変調の場合、最短が２Ｔ（最長は１３Ｔ）なので、３Ｔ以上のマークがこれにあたる。第２実施形態においては、３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行い、４Ｔ以上に関しては、全て同一のトップパルス幅とする。ここにおいて、調整の順番を３Ｔ、４Ｔ以上の順とし、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に３Ｔのマークに対応したトップパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したトップパルス幅の順にトップパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は、基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの前縁を変更してトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを指標に用いて決定した。【００４５】
図９は、７種類の光ディスク１４を情報記録再生装置１に挿入し、記録条件を調整した調整結果を例示するテーブル（以下、テーブル４２と呼ぶ。）である。テーブル４２に示されているように、第２媒体，第４媒体および第６媒体においては、第１実施形態よりも良好な結果（改善しているものはＰＲＳＮＲの数字に☆をつけた）が得られている。それ以外の媒体は、第１実施形態と同等の結果が得られている。つまり、第２実施形態の動作を実行すると、第１実施形態よりも良好な調整結果を得られる媒体がある。その媒体を特定して情報記録再生装置１を動作させる場合などに、第２実施形態に示す調整方法を実行することで、より良い結果を得ることができる。第１実施形態、第２実施形態どちらを実行するかは、調整にかかる時間の制約と調整精度の兼ね合いで、設計段階で決定することが好ましい。また、ステップＳ１０４での３Ｔと４Ｔ以上というカテゴリーでの調整順番は入れ替えも可能である。また、ステップＳ１０４において、３Ｔと４Ｔ以上というカテゴリーの調整のどちらかを実行しないこともできる。また、ステップＳ１０４で、４Ｔ以上をさらに細分化して調整することも可能である。これらは、調整にかかる時間の制約と調整精度の兼ね合いで、設計段階で決定することが好ましい。【００４６】
［第３実施形態］
以下に、本願発明の第３実施形態について説明を行う。第３実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第３実施形態では、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。第３実施形態の情報記録再生装置１は、記録ストラテジ調整器１３の動作が第１実施形態と異なっている。第３実施形態では、記録ストラテジ調整器１３は、マーク記録のためのラストパルスの幅を設定する。【００４７】
図１０は、第３実施形態の動作を例示するフローチャートである。図１０に示されているように、ステップＳ１０１からステップＳ１０４までの動作は、第２実施形態と同様である。【００４８】
ステップＳ１０５において、情報記録媒体上のマーク形成のためのラストパルスの内、最短マークより１記録単位長（１Ｔ）以上長いいずれかの長さのマークを記録するためのラストパルスの幅を変更する。これにより、マーク記録のためのラストパルスの幅を適切に設定する。なお、（ｋ−１）型パルストレインの場合、２Ｔはトップパルスだけで構成される。したがって、このステップＳ１０５にてステップＳ１０２で調整に利用したパルスの縁（エッジ）と逆の縁（エッジ）を調整するとしてもよい。【００４９】
第３実施形態においては、調整の手順としては、最短マークの後端を調整し、３Ｔのラストパルスの後端を調整し、その後、４Ｔ以上のラストパルスの後端を調整する。また、第３実施形態での調整は、第２実施形態と同様、３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行う。ここにおいて、４Ｔ以上のラストパルスの幅に関しては、全て同一のラストパルス幅であるものとする。第３実施形態における調整は、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に、２Ｔマーク、３Ｔマークに対応したラストパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したラストパルス幅の順にラストパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．１６Ｔ  〜  ＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてラストパルス幅を決定する。なお、（ｋ）型パルストレインの場合は２Ｔにおいてもラストパルスの幅とし、本実施形態にて適用した場合はラストパルスの後端を調整するということになる。【００５０】
図１１は、種類が異なる７つの光ディスク１４を順次情報記録再生装置１に挿入し、記録条件を調整させた調整結果を示すテーブル（以下、テーブル４３と呼ぶ）である。テーブル４３に示されているように、第４媒体、第５媒体およびだい６媒体６においては、第１実施形態または第２実施形態よりも良好な結果（改善しているものはＰＲＳＮＲの数字に☆をつけた）が得られている。また、それ以外の媒体は、第１実施形態または第２実施形態と同等の結果が得られている。【００５１】
第２実施形態では第５媒体の改善は得られなかった。しかしながら、図１１を参照すると、第５媒体に対する調整において、第３実施形態によるラストパルスの調整を実行することによって、情報記録再生装置１の調整性能が改善し、良好な調整結果を得られている。したがって、特定の媒体に対し、第３実施形態に対応する調整方法を実行することでより良い結果を得ることが可能となる。【００５２】
第１実施形態〜第３実施形態どれを実行するかは、調整にかかる時間の制約と調整精度の兼ね合いで選択可能に構成されていても良い。また、第１実施形態〜第３実施形態どれを実行するかを設計段階で決定していても良い。第３実施形態において、ステップＳ１０５での調整順番を入れ替えて実行することも可能である。また、３Ｔのラストパルスの後端の調整と、４Ｔ以上のラストパルスの後端の調整とのどちらかを実行しないことも可能である。また、４Ｔ以上をさらに細分化して調整することも可能である。また、ステップＳ１０５に示す処理を、ステップＳ１０４までの動作よりも前に実施しても良い。また、ステップＳ１０３の処理の後に、ステップＳ１０４の処理を実行しないでステップＳ１０５を実行してもよい。情報記録再生装置１は、これらの動作を、調整にかかる時間の制約と調整精度の兼ね合いで選択的に実行可能に構成されていることが好ましい。また、情報記録再生装置１は、これらの動作を、調整にかかる時間の制約と調整精度の兼ね合いで、設計段階で決定されていても良い。【００５３】
［第４実施形態］
以下に、本願発明の第４実施形態について説明を行う。第４実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第４実施形態では、情報記録再生装置１の構成に関する詳細な説明を省略する。第４実施形態では、記録ストラテジ調整器１３の動作が第１実施形態と異なっている。第４実施形態の情報記録再生装置１は、記録時パワーが、情報記録再生装置１の出射可能なパワー以下となるように調整されたか否かを判定するパワー許容判定機能を備えている。情報記録再生装置１は、記録時パワーが、出射可能なパワー以下となるように調整されたかを判定する。その判定の結果、記録時パワーが出射限界に近い場合は調整終了の直前に、後述するステップＳ１０６の調整を実行する。【００５４】
図１２は、第４実施形態の動作を例示するフローチャートである。図１２に示されているように、ステップＳ１０１からステップＳ１０３までの動作は、第１実施形態の動作と同様である。ステップＳ１０６において、情報記録再生装置１は、後述するテーブル４４に示した関係を用い、記録パワーと、全てのパルスのパルス幅を一様に一定倍率で増加変更する動作（全パルス幅一様調整ステップ）を実行する。【００５５】
図１３の（ａ）は、その全パルス幅一様調整ステップで実行される処理で参照されるテーブル（以下、テーブル４４と呼ぶ）である。テーブル４４は、記録パワーとパルス幅の変更量との対応関係を例示している。例えば、最大出射限界が１２ｍＷの装置においては、パワーマージンを最低±１０％程度は確保すると、１０．８ｍＷが許容値ということになる。これを超える記録パワーの場合は、テーブル４４に基づいてステップＳ１０６を実施する。なお、記録パワーの低減率は以下の（１）式により求めるものとする。【００５６】
（求まった記録パワー）×低減率≦１０．８ｍＷ  （出射最大１２ｍＷの時）・・・（１）
光ディスク１４を情報記録再生装置１に挿入し、記録条件を調整したときに、記録パワーが１１ｍＷであった場合、その記録パワーは、許容値の記録パワーである１０．８ｍＷを超えている。したがって、情報記録再生装置１は、バイアスパワーを変更せずに、テーブル４４を用いて記録パワー１１ｍＷの−５％とし、パルス幅の変換倍率を＋５％とした調整値にて記録再生を実行する。【００５７】
その実行結果をＰＲＳＮＲにより測定した結果、ＰＲＳＮＲは２４程度となった。なお、（１）式を満たさない場合は低減率を−５、−１０、−１５、−２０と順次下げていく（図１３の（ｂ）のテーブル４５を参照）。ステップＳ１０６の動作を実行することにより、総合的に記録時パワーをより適切に調整することができる。【００５８】
［第５実施形態］
以下に、本願発明の第５実施形態について説明を行う。第５実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第５実施形態では、情報記録再生装置１の構成に関する詳細な説明を省略する。また、第５実施形態では、対象となる光ディスク１４がシステム情報領域を備え、そのシステム情報領域に、ディスクメーカ名、生産地等の情報を含むＤｉｓｃ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎが保持されている場合の動作を例示する。この場合に、情報記録再生装置１の光ヘッド３は、光ディスク１４が挿入されると、ディスクのシステム情報領域に移動する。光ヘッド３は、システム情報領域から、ディスクメーカ名、生産地等の情報を含むＤｉｓｃ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎに基づいてディスクの種類、ディスクメーカ名等を取得する。情報記録再生装置１は取得した情報に基づいて挿入されている光ディスク１４を媒体Ａと判定する。【００５９】
第５実施形態の情報記録再生装置１は、記録ストラテジ調整器１３の動作が第１実施形態と異なっている。具体的には、ステップＳ１０２において、最短マーク対応トップパルス幅として、予め定められた係数を基本パルス幅に乗じた幅をトップパルス幅として設定する。そして、基本パルス幅に対応した２Ｔ，３Ｔ，４Ｔ以上のトップパルス幅、ラストパルス幅の対応情報、予めドライブ装置で性能を合わせこんで得た性能（想定ＰＲＳＮＲ）を取得している。【００６０】
図１４は、取得した情報の構成を例示するテーブル（以下、テーブル４６と呼ぶ）である。テーブル４６は、上述の、基本パルス幅に対応した２Ｔ，３Ｔ，４Ｔ以上のトップパルス幅、ラストパルス幅の対応情報と、予めドライブ装置で性能を合わせこんで得た性能（想定ＰＲＳＮＲ）とを関連付けて保持している。【００６１】
情報記録再生装置１は、挿入された光ディスク１４を媒体Ａと判定した後、テーブル４６を取得する。その後、情報記録再生装置１は、図５に示す記録調整方法に沿って調整を実施する。ステップＳ１０１において、ベースストラテジを決定する。その後、ステップＳ１０２において、図１４のテーブル４６に示されている対応関係を用いて、基本パルス幅に予め定められた係数を掛け合わせることにより最短マーク対応トップパルス幅を設定する。その後、ステップＳ１０３において、記録時パワーを調整する。【００６２】
上述の媒体Ａに対して第５実施形態の調整を終了した領域を再生した時のＰＲＳＮＲは２２．５であった。図１４を参照すると、この値は予めドライブ装置で性能を合わせこんで得られている性能（想定された性能）程度となっている。本実施形態の情報記録再生装置１において、第５実施形態の動作を実行することによって、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることが可能となる。なお、図１４に示されているように、媒体Ａと異なる媒体Ｂの場合、２Ｔのラストパルスである２Ｔｌｐが設定されている。これは（ｋ）型パルストレインを想定した場合の設定である。【００６３】
また、ステップＳ１０２ではトップパルス幅の設定であるが、トップパルス幅の設定として、２Ｔ以外のトップパルス幅を個別又は同時に設定するとしてもよい。また、想定したＰＲＳＮＲを満たさない場合に、２Ｔ以外のトップパルス幅を順次個別に又は同時に設定するとしてもよい。さらに、想定したＰＲＳＮＲを満たさない場合に、再度ステップＳ１０２を第１実施形態で示したように探索するとしてもよい。【００６４】
また、第１実施形態と比較すると第１実施形態の場合ドライブ出荷時点では存在しない媒体がドライブ装置に用いられたとしても記録ストラテジ調整でき、精度が高く広く利用できる点で有効な方法である。本実施形態では予めパラメータを合わせこんである媒体に対して適用することが好ましい。仮にドライブが情報を持ちえていない媒体であっても簡易的に調整はできる。【００６５】
［第６実施形態］
以下に、本願発明の第６実施形態について説明を行う。第６実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第６実施形態では、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。第６実施形態は、第１実施形態と異なり、ステップＳ１０１でのベースストラテジ決定での性能指標として多様な長さのマークとスペースからなる再生信号の全体振幅を用いて調整を実施する。なお、パルス幅の変更はどのパルスにおいてもパルス前縁を変更するものとする。また以下では、調整対象の光ディスク１４（例えば、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ）が、図７に示されている第２媒体である場合に対応して説明を行う。【００６６】
第６実施形態の動作は、情報記録再生装置１に、光ディスク１４がセットされると開始する。ステップＳ１０１において、情報記録再生装置１での出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷであり、検討に用いた多くの媒体の平均的なパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ所定のパワーとして、記録パワーを９．０ｍＷとし、バイアスパワーを３．６ｍＷとする。【００６７】
そして、記録パワーとバイアスパワーを固定にして、トップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て同一パルス幅としながら基本パルス幅を決定する。このとき、基本パルス幅を０．３８Ｔから０．８６Ｔまで０．０３Ｔのステップ幅にて変更して全体振幅を用いて基本パルス幅を求め、ベースストラテジを決定する。この場合、例えばパルス幅増加に対して最大マークスペース長の振幅のピーク値変化率が略一定となるときのパルス幅を選択するとする。第６実施形態では、光ディスク１４に対し、ステップＳ１０１の処理を実施した結果、基本パルス幅を０．５９Ｔという結果を得た。【００６８】
次に、ステップＳ１０２において、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅０．５９Ｔを元に、最短マークに対応したトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定する。第６実施形態では、光ディスク１４に対し、ステップＳ１０２の処理を実施した結果として２Ｔトップパルス幅が０．７５Ｔと求まった。【００６９】
次に、ステップＳ１０３において、初期の所定のパワーを中心に記録パワー、バイアスパワー各々を略±２０％の範囲を５％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する。第６実施形態では、光ディスク１４に対し、ステップＳ１０３の処理を実施した結果、最終的な性能はＰＲＳＮＲが２７程度となった。これは図７における第２媒体での結果と同様である。本実施形態の情報記録再生装置１で、第６実施形態の動作を実行することよって、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることが可能となる。【００７０】
［第７実施形態］
以下に、本願発明の第７実施形態について説明を行う。第７実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第７実施形態では、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。また第７実施形態では、調整対象の光ディスク１４（例えば、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ）が、図７に示されている第７媒体である場合に対応して説明を行う。【００７１】
図１５は、第７実施形態の動作を例示するフローチャートである。図１５を参照すると、第７実施形態の動作は、ベースストラテジ決定（ステップＳ１０１）、記録時パワー決定（ステップＳ２０１）、最短マークトップパルス幅決定（ステップＳ２０２）の各ステップを順次実行している。なお、パルス幅の変更はどのパルスにおいてもパルス前縁を変更するものとする。【００７２】
ステップＳ１０１において、情報記録再生装置１の出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷである場合、光ディスク１４のパワーマージン分と経時変化、環境変化以外にさらに温度上昇を考慮にいれ、所定のパワーとして、記録パワーを７．０ｍＷとし、バイアスパワーを３．０ｍＷとする。そして、記録パワーとバイアスパワーを固定にしたままトップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て同一パルス幅として、基本パルス幅を０．３８Ｔから０．８６Ｔまで０．０３Ｔのステップ幅にて変更してＰＲＳＮＲを用いて基本パルス幅を求めベースストラテジを決定する。このとき、最良を示す基本パルス幅の決定に至らない場合、記録パワーを＋１０％上げて７．７ｍＷとする。そして、ステップ幅を前回よりも荒くして（例えば、０．０６Ｔ）ＰＲＳＮＲを用いて仮の基本パルス幅を求める。そのうえで、最良のＰＲＳＮＲを示したパルス幅を中心に±０．０３Ｔのパルス幅にて記録再生することによりＰＲＳＮＲを用いて基本パルス幅を最終的に決定する。【００７３】
次に、初期の所定のパワーを中心に記録パワー、バイアスパワー各々を略±２０％の範囲を５％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する（ステップＳ２０１）。次に、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に最短マークに対応したトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定（ステップＳ２０２）する。【００７４】
第７実施形態では、場合により適宜パワーやパルス幅の設定の仕方を変更することにより、確実にベースストラテジの決定を行えるようにしている。調整した結果ＰＲＳＮＲは２９程度となり図７での第７媒体と同程度の性能とすることができた。これより、本願発明の記録条件調整方法及び情報記録再生装置１を用いることで、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることができる。【００７５】
［第８実施形態］
以下に、本願発明の第８実施形態について説明を行う。第８実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、第８実施形態では、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。また、第８実施形態では、調整対象の光ディスク１４（例えば、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ）が、図７に示されている第２媒体である場合に対応して説明を行う。【００７６】
第８実施形態は、第１実施形態と異なり、パルス幅を一定としてバイアスパワーを所定のパワーに固定し、記録パワーを変更してベースストラテジの選定を実行している。【００７７】
情報記録再生装置１での出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷである場合に対応して、第８実施形態の説明を行う。ステップＳ１０１において、光ディスク１４のパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ、所定のパワーとして、記録パワーを９．０ｍＷを中心に±２０％を５％のステップにて変更する。また、バイアスパワーを、３．６ｍＷ固定とする。そして、トップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て０．５９Ｔ（同一パルス幅）とし、ＰＲＳＮＲを用いてベースストラテジを決定する。なお、ここで設定するパルス幅は予め検討してあるが、用いる装置と複数の媒体における平均的な値としてもよい。第８実施形態では、上限パワーが１２ｍＷである場合の最良記録パワーは９．４ｍＷという結果を得た。【００７８】
次に、ステップＳ１０２において、基本パルス幅を元に最短マークに対応したトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの前縁を変更してトップパルス幅を決定する。求めた記録パワーが９．４ｍＷであり、バイアスパワーが３．６ｍＷであり、基本パルス幅が０．５９Ｔである場合、結果として２Ｔトップパルス幅が０．７５Ｔと求まる。【００７９】
次に、ステップＳ１０３において、初期の所定のパワーを中心に記録パワー、バイアスパワー各々を略±１０％の範囲を３％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する。最終的な性能はＰＲＳＮＲが２７程度となった。これは図７における第２媒体での結果と同等である。これより、本願発明の記録条件調整方法及び情報記録再生装置１を用いることで、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件を高速に得ることができる。【００８０】
［第９実施形態］
以下に、本願発明の第９実施形態について説明を行う。第９実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。第９実施形態では、第３実施形態と同様の手順で調整を実行している。ここにおいて、第９実施形態では、第３実施形態と異なり、（ｋ）型パルストレインを用いて調整を実行している。また、トップパルスの調整はパルスの前縁を、ラストパルスの調整はパルスの後縁を変更するものとする。【００８１】
第９実施形態では、図１０に示される手順のステップＳ１０４、ステップＳ１０５の各ステップは、重複はしないものとする。そして、２Ｔ，３Ｔ，４Ｔ以上の順に調整し、各調整で決定したパラメータはそれ以降の調整に適用し、順次パラメータを決定する。【００８２】
ステップＳ１０１において、情報記録再生装置１の出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷである場合に、光ディスク１４のパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ所定のパワーとして、記録パワーを９．０ｍＷ、バイアスパワーは３．６ｍＷとする。また、このベースストラテジを決定する時に、アシンメトリ補正器２４を適用してＰＲＭＬ検出し、ＰＲＳＮＲを測定した。ベースストラテジの決定では、トップパルス、ミドルパルス、ラストパルスを全て同一パルス幅としながら、基本パルス幅を０．３８Ｔから０．８６Ｔまで０．０３Ｔのステップ幅にて変更してＰＲＳＮＲを用いて基本パルス幅を求めベースストラテジの決定を実施する。【００８３】
次に、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に最短マークに対応したトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定する（ステップＳ１０２）。【００８４】
次に、初期の所定のパワーを中心に記録パワー、バイアスパワー各々を略±２０％の範囲を５％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する（ステップＳ１０３）。ステップＳ１０４において、３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行い、４Ｔ以上に関しては全て同一のトップパルス幅とする。ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に３Ｔのマークに対応したトップパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したトップパルス幅の順にトップパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの前縁を変更してトップパルス幅を、ＰＲＳＮＲを指標に用いて決定する。【００８５】
ステップＳ１０５において、２Ｔ、３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行い、４Ｔ以上のラストパルスの幅に関しては全て同一のパルス幅とした。調整は、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に２Ｔマーク、３Ｔマークに対応したラストパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したラストパルス幅の順にラストパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．１６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの後縁を変更してラストパルス幅を決定する。【００８６】
最終的な記録条件での性能はＰＲＳＮＲで２２程度となり、（ｋ）型パルストレインを用いても本願発明の記録条件調整方法及び情報記録再生装置１を用いることで、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることができる。【００８７】
［第１０実施形態］
以下に、本願発明の第１０実施形態について説明を行う。第１０実施形態における情報記録再生装置１の構成は、第１実施形態と同様である。したがって、情報記録再生装置１の構成の詳細な説明を省略する。第１０実施形態では、第９実施形態と同様の手順で調整を実行している。【００８８】
第１０実施形態は、第９実施形態と異なり、記録ストラテジとして、マルチパルスだけでなくノンマルチ（矩形をベースにしたストラテジ）を適用している。図１６はマルチパルスの波形において、パルストレイン部分を一定とし、マルチパルス部分が担っていた役割をパワーによって代用させたようにしたノンマルチ波形を例示する波形図である。以下に述べる第１０実施形態では、（ｋ−１）型ノンマルチに対応して説明を行う。また、第１０実施形態において、トップパルスの調整はパルスの前縁を、ラストパルスの調整はパルスの後縁を変更して調整するものとする。【００８９】
第１０実施形態では上述の第９実施形態で参照した図１０の手順と同様に、ベースストラテジ決定（ステップＳ１０１）、最短マークトップパルス幅決定（ステップＳ１０２）、記録時パワー決定（ステップＳ１０３）、最短マークより１Ｔ以上長いマークのトップパルス幅決定ステップ（ステップＳ１０４）、ラストパルス幅決定ステップ（ステップＳ１０５）の各々を順次実行している。ステップＳ１０４、ステップＳ１０５の各ステップでは、同じ調整エッジを用いた重複した調整はしないとして、２Ｔ，３Ｔ，４Ｔ以上の順に調整し、各調整で決定したパラメータはそれ以降の調整に適用し、順次パラメータを決定する。【００９０】
ステップＳ１０１では、本装置での出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷであり、検討に用いた多くの媒体の平均的なパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ所定のパワーとして、記録パワーＰ１を９．０ｍＷ、バイアスパワーＰ２は３．６ｍＷと、トップパルスとラストパルス幅は多くの平均的な媒体で得られた基本パルス幅０．５９Ｔを設定し、ミドルパワーＰ３を記録パワーＰ１＝９．０ｍＷの略半分として４．５ｍＷを中心に±２０％を５％ステップにて変更し、ミドルパワーを選定してベースストラテジを決定する。なお、このベースストラテジを決定する時にのみアシンメトリ補正器２４を適用してＰＲＭＬ検出し、ＰＲＳＮＲを測定した。ミドルパワーは５．２ｍＷとなった。【００９１】
次に、所定のパワーとしてＰ１を９．０ｍＷ、ステップＳ１０１で求めたミドルパワーＰ３を５．２ｍＷ、基本パルス幅を０．５９Ｔを基として、最短マークに対応したトップパルス幅をＰＲＳＮＲを用いて決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにて変更してトップパルス幅を決定する（ステップＳ１０２）。【００９２】
次に、所定のパワーＰ１＝９．０ｍＷと求めたミドルパワーを中心にその比を保ちつつ記録パワー、バイアスパワー各々を略±２０％の範囲を５％のステップにて変更してＰＲＳＮＲを用いて順次パワーを決定する（ステップＳ１０３）。【００９３】
ステップＳ１０４では３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行い、４Ｔ以上に関しては全て同一のトップパルス幅とした。ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に３Ｔマークに対応したトップパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したトップパルス幅の順にトップパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．０６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの前縁を変更してトップパルス幅をＰＲＳＮＲを指標に用いて決定する。【００９４】
ステップＳ１０５では、２Ｔ、３Ｔと４Ｔ以上とカテゴリー分けをして調整を行い、４Ｔ以上のラストパルスの幅に関しては全て同一のパルス幅とした。調整は、ステップＳ１０１で求めた基本パルス幅を元に２Ｔマーク、３Ｔマークに対応したラストパルス幅、４Ｔ以上のマークに対応したラストパルス幅の順にラストパルス幅を順次決定する。この時のパルス幅は基本パルス幅を中心に基本パルス＋（略−０．１６Ｔ  〜＋０．１８Ｔ）を略０．０３Ｔステップにてパルスの後縁を変更してラストパルス幅を決定する。【００９５】
第１０実施形態の場合、骨格を決めるのはマルチパルスではなくＰｍ（ミドルパワー；図１６  矩形でのＰ３）となる。したがって、マルチパルスの代わりとしてＰｍを同じように制御することで、上述の実施形態と同等の調整をおこなっている。最終的な記録条件での性能はＰＲＳＮＲで２２程度となる。図１７は、（ｋ−１）型ノンマルチと（ｋ）型ノンマルチの波形を例示する波形図である。（ｋ）型ノンマルチを用いても、その本質である骨格の調整の後に細部を調整することで、ＰＲＭＬ検出を用いるＨＤ  ＤＶＤにおいても良好な記録条件が高速に得ることが可能となる。【００９６】
上述してきた複数の実施形態において、光ヘッド３のＬＤ波長が４０５ｎｍ、ＮＡ（開口数）が０．６５である場合に対応して説明を行った。本願発明は、これらの数値に限定されることなく、あらゆる波長、およびＮＡに適応可能である。また、上述の実施形態では、ＰＲ（１２２２１）というクラスを使用したがＰＲ（１２２１）など他のクラスであっても、本願発明を適用することができる。また、上述の実施形態では、変調符号としてＨＤ  ＤＶＤで採用されているＥＴＭを仮定しているが、その他の変調符号であっても、本願発明を適用することができる。その場合、例えば、ｋＴ（ｋは３以上の自然数）というような最短データ長が変わる場合もありうる。また、上述の実施形態では、ＨＤ  ＤＶＤを用いたがブルーレイディスク（ＢＤディスク）を使用しても良い。【００９７】
［比較例］
上述の複数の実施形態に示されているように、記録パワーとパルス幅は相互に影響しあうパラメータである。したがって、やみくもにどちらかを固定して調整を始めれば容易にローカルミニマム（局所最適）に陥ってしまうことがある。そのため、上述の複数の実施形態においては、記録ストラテジを記録パワー、マルチパルス幅（長いマークの代表）、最短マーク対応トップパルス幅の３カテゴリーに分類して記録ストラテジ調整を実行している。ここにおいて、マルチパルスとは、トップパルス以外のパルスを示している。長めのマークの場合、マークのほとんどがマルチパルスにより形成される。そのマルチパルス幅をカテゴリーとして選択することで、マルチパルス幅が長いマークの代表値として記録ストラテジ調整を実行することが可能になる。【００９８】
以下に、記録ストラテジを３カテゴリーに分類して調整を実行する場合に、それぞれのカテゴリーの順番を変えて調整したときの調整結果を比較例として説明する。本比較例では、上述の情報記録再生装置１を用いて調整を実行している。また、情報記録媒体としては一度だけ記録が可能な追記型の光ディスク１４（例えば、ＨＤ  ＤＶＤ−Ｒ）を用いている。その光ディスク１４は、記録層に短波長対応の有機色素系の部材を用い、記録を行うと反射率が高くなるタイプの媒体で、Ｌｏｗ−ｔｏ−Ｈｉｇｈメディアと呼ばれる種類の光ディスク１４である。ディスクの物理構造としては、ポリカーボネイトからなる、厚さが０．６ｍｍ、直径が１２ｃｍである円板状の透明な基板に、プリグルーブと呼ばれる案内溝が形成されており、記録及び再生時には、情報記録再生装置１（光ディスクドライブ）のレーザ光がこの案内溝に沿って走査できるようになっている。この基板上に記録用の膜を成膜する。また、物理フォーマットとしては、ビットピッチが０．１５μｍ、トラックピッチが０．４０μｍのイングルーブ・フォーマットを使用している。【００９９】
図１８は、それぞれのカテゴリーの順番を変えた調整結果を例示するテーブル（以下、テーブル４７と呼ぶ。）である。図１８のテーブル４７は、以下の４つのシーケンスに対応して記録ストラテジ調整を行った場合の調整結果を示している。【０１００】
手順Ａ実行結果は、『記録パワー固定→マルチパルス幅サーチ→最短マーク対応トップパルス幅サーチ』を手順Ａとしたときの記録ストラテジ調整の実行結果を示している。手順Ｂ実行結果は、『記録パワー固定→最短マーク対応トップパルス幅サーチ→マルチパルス幅サーチ』を手順Ｂとしたときの記録ストラテジ調整の実行結果を示している。手順Ｃ実行結果は、『マルチパルス幅固定→記録パワーサーチ→最短マーク対応トップパルスサーチ』を手順Ｃとしたときの記録ストラテジ調整の実行結果を示している。手順Ｄ実行結果は、『マルチパルス幅固定→最短マーク対応トップパルス幅サーチ→記録パワーサーチ』を手順Ｄとしたときの記録ストラテジ調整の実行結果を示している。【０１０１】
なお、図１８に示されている実行結果を得るときの条件として、（ｋ−１）型のパルストレインを用いている。また、サーチには、パラメータ（パルス幅又は記録パワー）を段階的に変化させて試し記録再生を行い、最も再生性能が良好となるように記録した時のパラメータを選択している。さらに、その選択されたパラメータは、その後のサーチにも用いている。【０１０２】
図１８を参照すると、手順Ａと手順Ｃの性能が良いのに比べ、手順Ｂと手順Ｄの性能が悪いことが示されている。このことから、マルチパルス幅と記録パワーの調整は可換であることと、トップパルスはマルチパルス幅と記録パワーが決定していないと調整が困難であるということがわかる。【０１０３】
マルチパルスと記録パワーのコンビネーションから先に調整しなくてはならないということは、記録マークの全体像、つまり骨格をまず決定しなくてはならないことを意味している。換言すると、マルチパルスと記録パワーのコンビネーションで多くの長さの記録マークの大きさが大枠決まってしまうと言う事ができる。逆に、このコンビネーションが適切でない場合には、ローカルミニマムに陥ってしまう場合がある。また、最短マークのトップパルスは、記録再生性能に影響を与える重要なパラメータである。しかしながら、記録ストラテジ調整という見地に基づくと、最短マークのトップパルスはやや付随的な要素である。同時に、多くの長さのマークに関しても、記録ストラテジ調整という見地からはトップパルスは付随的なものである。【０１０４】
また、上述の実施形態に適用可能な複数の光ディスク１４に関して、性能が同程度となるパラメータ構成（組）が複数存在する。図１９は、そのパラメータ構成の一例を示すテーブルである。図１９には、トップパルスとそれ以外のパルスとの組み合わせを変更した場合の、それぞれの組み合わせに対する記録パワーとバイアスパワーの最適値の対応関係が示されている。図１９を参照すると、最短マークトップパルス幅は、トップパルス以外のパルス幅よりも略１．２倍程度広いことが示されている。【０１０５】
さらに、図２０にはそれぞれのパラメータを用いた時のパワーマージンが示されている。これより、第１パラメータ組の方が第２パラメータ組よりもパワーマージンが広いことがわかる。その図２０の結果にも示されるように、基本パルス幅はできるだけ狭く（細く）、記録パワーはできるだけ高いことが望ましい。【０１０６】
パルスの幅が広い場合、パワーが十分高くなくても記録マークの大きさが確保され（形成され）てしまう。その結果、マークを形成するのに十分な温度に達する前にマークが形成され、不安定なマークとなってしまうことがある。パルスの幅が細い場合、形成するマークの大きさを確保するために、パワーを高くする必要がでてくる。パワーが高いことで、マーク形成に必要な温度を十分に超え、それにより安定なマークを形成できる。【０１０７】
光学的情報記録再生装置１においては、記録に使用するレーザの出射光出力に上限が設定されている。この場合、情報記録再生装置１は、その出射光出力の制限の中から、媒体の性能を最大限に引き出す必要がある。最適記録パワーの重点的に探索すべきパワーレンジ、パルス幅を決定するときに、基本パルス幅を狭く（細く）し、記録パワーを高くするように調整することが好ましい。【０１０８】
図２１は、ベースストラテジを決定するために、パルス幅を変えた時のＰＲＳＮＲを測定した結果である。本比較例における情報記録再生装置１は、出射可能記録パワーの上限パワーが１２ｍＷである物とする。この場合において、光ディスク１４のパワーマージン分と経時変化や環境変化等を考慮にいれ、記録パワーは９ｍＷとした。また、このベースストラテジを決定する時には、アシンメトリ補正器２４を通してＰＲＭＬ検出し、ＰＲＳＮＲを測定している。【０１０９】
図２１を参照すると、０．５６Ｔの時が最良性能となることが示されている。なお、ＨＤ  ＤＶＤはＰＲＭＬ検出を使用する規格なので、ＰＲＳＮＲを信号品質としてＰＲＳＮＲを使用したが、もちろんエラーレートやエラー個数（バイト数）、ＰＩエラーなどを使用してもよい。次に０．５６ＴをベースにＥＴＭ変調での最短マークである２Ｔパターンに対応するパルスのうち、２Ｔｔｏｐパルスの幅を変えた（ステップＳ１０２）時の結果を図２２に示す。図２２には、０．６９Ｔの時が最良となることが示されている。その後、記録時のパワーを調整（ステップＳ１０３）した結果を図２３と図２４とに示す。図２３と図２４とを参照すると、最終的な性能としてＰＲＳＮＲが２４程度となったことが示されている。参考のため、基本パルス幅が０．４４Ｔとした時と０．８０Ｔとした時のパラメータを調整した結果を図２５に示す。【０１１０】
図２６は、基本パルス幅を０．４４Ｔ，０．５６Ｔ，０．８０Ｔとした時の記録パワーマージンを測定した結果を示している。図２６を参照すると、０．５６Ｔを基本パルス幅とする時にはマージンが広く、総合的によりよい記録ストラテジであり、本発明の調整方法が効果的であることが示されている。なお、基本パルス幅が０．４４Ｔの場合、最大出射可能パワー１２ｍＷを越えてしまう。そのため＋２０％時の測定を行っていない。【０１１１】
ここで、上述の第７実施形態で説明したように、ステップＳ１０２の２Ｔｔｏｐの調整に先立ち、ベースストラテジが決まった時点で、ステップＳ１０３での記録時記録パワーの調整を行った場合の結果を図２７に示す。図２７を参照すると、ステップＳ１０３での記録時記録パワーの調整をステップＳ１０２の２Ｔｔｏｐの調整の前に実行した場合には、＋１０％時にＰＲＳＮＲが最良値となっている。引き続きバイアスパワーを調整し、その後ステップＳ１０２を実行した場合であっても、同様のパラメータを選定することができる。【０１１２】
従って、ストラテジの調整方法は第７実施形態のように記録時パワーは可換としてもよいことがわかる。なお、ここでの記録時パワーの調整（ステップＳ１０３）は骨格をベースとしたストラテジの微調整という位置づけになる。またパルス幅は装置においてその設定ステップが制約を受ける。これに対しパワーの方が設定ステップを細かくできるので微調整に向いているとも言える。【０１１３】
図２８は、ベースストラテジを求める時に、記録時パワーを固定にして、基本パルス幅を変えた時のＰＲＳＮＲと８Ｔパターンの振幅をプロットした結果を示している。なお、図２８には、上述してきた比較例に用いた光ディスク１４とは別の媒体を用いた時の結果を示している。図２８を参照すると、パルス幅が増加するにつれ、振幅の変化率が変化し、変化率が略一定になる時と（この時点での）ＰＲＳＮＲが最も高くとなる時がほぼ一致しており、簡易的には概ね一定以上の長さのパターン（例えば４Ｔ以上）の振幅を用いてもよいことが示されている。【０１１４】
また、情報記録再生装置１は、媒体のメーカー名を媒体のもつＩＤで識別することが可能である。従って、装置での記録条件パラメータと媒体のメーカーの対応を予めつけることができる。その対応関係に基づいて、基本パルス幅が調整により特定され骨格が決定された後に最短マークに対応したトップパルスの幅を基本パルスの略１．２倍程度として調整を行うと、さらに高速に調整が可能となる。【０１１５】
当業者は上記実施例の様々な変形を容易に実施することができる。したがって、本発明は上記実施例に限定されることはなく、請求項やその均等物によって参酌される最も広い範囲で解釈される。【０１１６】
この出願は、２００７年１月２２日に出願された日本特許出願２００７−１１３１８を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【図１Ａ】
2008090810.tif 000003
【図１Ｂ】
2008090810.tif 000004
【図１Ｃ】
2008090810.tif 000005
【図１Ｄ】
2008090810.tif 000006
【図１Ｅ】
2008090810.tif 000007
【図１Ｆ】
2008090810.tif 000008
【図２】
2008090810.tif 000009
【図３】
2008090810.tif 000010
【図４】
2008090810.tif 000011
【図５】
2008090810.tif 000012
【図６】
2008090810.tif 000013
【図７】
2008090810.tif 000014
【図８】
2008090810.tif 000015
【図９】
2008090810.tif 000016
【図１０】
2008090810.tif 000017
【図１１】
2008090810.tif 000018
【図１２】
2008090810.tif 000019
【図１３Ａ】
2008090810.tif 000020
【図１３Ｂ】
2008090810.tif 000021
【図１４】
2008090810.tif 000022
【図１５】
2008090810.tif 000023
【図１６】
2008090810.tif 000024
【図１７】
2008090810.tif 000025
【図１８】
2008090810.tif 000026
【図１９】
2008090810.tif 000027
【図２０】
2008090810.tif 000028
【図２１】
2008090810.tif 000029
【図２２】
2008090810.tif 000030
【図２３】
2008090810.tif 000031
【図２４】
2008090810.tif 000032
【図２５】
2008090810.tif 000033
【図２６】
2008090810.tif 000034
【図２７】
2008090810.tif 000035
【図２８】
2008090810.tif 000036
【国際調査報告】
2008090810.tif 000037
2008090810.tif 000038
2008090810.tif 000039
2008090810.tif 000040