【事件の表示】
　特願２０１５−２１３９９９号「棒状ライト」拒絶査定不服審判事件〔平成２８年　３月３１日出願公開、特開２０１６−　４２４７４号〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯及び本願発明
　本願は、平成２４年５月２９日に出願した特願２０１２−１２２３０１号（以下、「原出願」という。）の一部を平成２４年１２月７日に新たな特許出願（特願２０１２−２６７８７９号）とし、さらにその一部を平成２７年１０月３０日に新たな特許出願としたものであって、その手続の経緯は次のとおりである。
　平成２８年　２月　５日付け　拒絶理由通知
　　　　　　　３月１０日　　　意見書、手続補正書の提出
　　　　　　　３月２９日付け　拒絶査定
　　　　　　　７月　５日　　　審判請求書、手続補正書の提出
　平成２９年　３月１４日付け　拒絶理由通知
　　　　　　　５月２２日　　　意見書、手続補正書の提出
　　　　　　　６月２３日付け　拒絶理由通知
　　　　　　　８月２８日　　　意見書、手続補正書の提出
　本願の請求項１〜８に係る発明は、平成２９年８月２８日の手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１〜８に記載された事項により特定されるとおりのものと認められるところ、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は次のとおりのものである。
「【請求項１】
　筒状の胴体部と、
　前記胴体部の内部に位置し、発光する発光部と、
　前記胴体部の前端に設けられるヘッド部と、
　前記胴体部と連結し、手でつかむための保持部と、
　前記保持部の内部に設けられ、前記発光部に動力を供給する電源部と、
　前記保持部の内部に設けられ、前記発光部の発光条件を制御する制御部と、
　前記保持部の外部に設けられ、前記制御部に対して、前記発光条件の切り替え指示を与えるスイッチ部とを有し、
　前記胴体部は、前記保持部に差し込まれることで前記保持部に連結し、
　前記発光部は、前記胴体部の、前記保持部に差し込まれた部分に位置し、
　前記発光部は、白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし、
　前記制御部は、前記スイッチ部が押される回数に応じて前記各発光体の照度を切り替え可能である棒状ライト。」
２．引用発明及び引用文献に記載の事項
（１）引用発明
　平成２９年３月１４日付けの当審において通知した拒絶理由（以下、「当審拒絶理由」という。）で引用した、原出願の出願前に日本国内において販売されたルイファン・ジャパン製の「キングブレード・マックス（発光部サイズ：φ３０ｍｍ×Ｈ：１５０ｍｍ、全長２５０ｍｍ）、ＪＡＮコード：４５６２３４２９２００７２」においては、次の発明（以下、「引用発明」という。）が実施されていると認められる。
〔引用発明〕
「筒状の胴体部と、
　前記胴体部の内部に位置し、発光する発光部と、
　前記胴体部の前端に設けられ、前記発光部が発する光を遮蔽するヘッド部と、
　前記胴体部と連結し、側面に孔部を備える手でつかむための保持部と、
　前記保持部の内部に設けられ、前記発光部に動力を供給する電源部と、
　前記保持部の内部であって、前記孔部に隣り合うように設けられた、前記発光部が発する熱を散熱する散熱部とを有し、
　前記胴体部は、前記保持部に差し込まれることで前記保持部に連結し、
　前記発光部は、前記胴体部の、前記保持部に差し込まれた部分に位置する棒状ライト、であって、
（ア）胴体部は透明な筒状の合成樹脂で構成され、その内部に筒状に丸められたオレンジ色のフィルムが挿入されている、
（イ）胴体部と保持部とは別体で構成され、これらは螺合結合により着脱自在になっており分離・結合が可能である、
（ウ）発光部の発光条件を制御する制御基板が設けられ、制御基板は保持部内に設置されており、スイッチの操作で種々の発光条件を異ならせて発光させている、
（エ）ストラップを装着するための突起部が保持部に形成されている、
（オ）胴体部のヘッド部側の端部は塞がれており、その内部側に蓋状物が設けられている、
（カ）発光部の発光条件の切り替えを指示するスイッチが保持部の底部に設けられ、スイッチの押圧操作で種々の発光条件を異ならせて発光させている、
　棒状ライト。」
　なお、上記引用発明の認定は、平成２７年（行ケ）第１００６９号の判決（平成２８年１月１４日判決言渡）において、当該事件の当事者間に争いのないとされた事項に基づくものであり、当該裁判事件は、本願の分割の元となる特許出願である原出願（特願２０１２−１２２３０１号）に係る特許（特許第５３２４６８１号）に関する無効審判事件（無効２０１４−８０００３０号）の審決に対する審決取消訴訟である。そして、前記裁判事件の当事者の一方である原告は、本審判事件の請求人である。
　また、引用発明は、コンサート、ライブ、アウトドアで使用するものであること、上記「（ウ）」及び「（カ）」の「スイッチの（押圧）操作で種々の発光条件を異ならせて発光させている」ことは「４段階光量を調節」することであることを、上記無効審判事件の検甲第１号証から職権により確認している。
（２）引用文献１
　当審拒絶理由で引用した、原出願の出願前に日本国内において頒布された刊行物である特開２０００−９０７０２号公報（以下、「引用文献１」という。）には、次のとおり記載されている。
　なお、下線は当審で付したものである。以下同様。
ア
「【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明はステックライトに関する。
【０００２】
【従来の技術】コンサート会場や夜間の遊園地において、会場の雰囲気を盛り上げる道具としてステックライト（ペンライト若しくはチアライトともいう）がある。・・・
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】かかる従来のステックライトでは、光源として１つの発光ダイオードしか用いられていない。従って、発光色変化が乏しく、いわゆる面白みに欠ける。そこでこの発明は、種々の発光態様を持つ新規な構成のステックライトを提供することを目的とする。」
イ
「【００１２】この発明のスティックライトでは、色々な発光の態様を選択できる。スティックライトは通常暗い会場で使用されるため、選択のためのスイッチが見えない場合が多い。そこで、実施例では、上記７色（赤、黄、緑、青緑、青、紫、白）を予め定められた順序で関係付けておき、
スイッチを操作したときこの順序で７色の色の内の１色が選択されるようにする。具体的には、スイッチを１度押すたびに、赤→黄→緑→青緑→青→紫→白（以下この繰り返し）の順で色が変化する。
【００１３】
【実施例】以下、この発明の実施例について説明する。・・・把持部１０は円筒形状であって、その正面の中央部分において切り欠かれている。その切り欠き部分に
色切換えスイッチ（第１のスイッチ）１１
【００１４】・・・
光源部３０には赤色発光ダイオード３０Ｒ、緑色発光ダイオード３０Ｇ及び青色発光ダイオード３０Ｂの３つの発光ダイオードが備えられている。
チップタイプの発光ダイオードでも良い。又、各色のチップが１つのパッケージに入れられた１つのランプでも良い。
【００１５】棒状発光体５０（導光体）は中実の円柱形状であり、その先端部は球面となっている。一方、基端部は上側のキャップ１５に挿入され、光源部３０に対向している。・・・光源部３０から放出された光は基端部より棒状発光体５０内に導入される。導入された光は棒状発光体５０内のシリカ微粉末により乱反射され、棒状発光体５０の表面全体からほぼ均一な明るさで放出される。これにより、棒状発光体５０の全体が光源部３０の色に発光することとなる。
【００１６】制御装置４１はＣＰＵ４２とメモリ４４を備えている。メモリ４４内に保存されている制御プログラムに基づいてＣＰＵ４２は以下に説明する各種の制御を実行する。メモリ４４内には、光源部３０を全体として赤、黄、緑、青緑、青、紫、白のいずれかの色に発光させるために必要な各発光ダイオードのオン／オフの状態に関するデータが保存されている。また、制御装置４１の図示しない第１のカウンタは７つの値をとり、当該７つの値は上記７つの色に対応している。この第１のカウンタは第７の値の次に第１の値をとる。
色切換えスイッチ１１が押圧されると、第１のカウンタの値が１つ加算され、そのカウンタの値に対応するデータがメモリ４４から呼び出される。このデータに基づいてＣＰＵ４２はドライバ４５Ｒ、４５Ｇ、４５Ｂを制御する。例えば、スイッチ１１により選択された色が赤であり、光源部３０を赤に発光させるためのデータがメモリ４４から読み出されたとき、ＣＰＵ４２は赤色発光ダイオード３０Ｒのみが点灯するように各ドライバ４５Ｒ、４５Ｇ、４５Ｂを制御する。また、スイッチ１１により選択された色が黄であり、光源部３０を黄に発光させるためのデータがメモリ４４から読み出されたとき、ＣＰＵ４２は赤色発光ダイオード３０Ｒ及び緑色発光ダイオード３０Ｇが点灯し、青色発光ダイオード３０Ｂが点灯しないように各ドライバ４５Ｒ、４５Ｇ、４５Ｂを制御する。
ウ
「【００２２】
各発光ダイオードの発光強度
は任意に調節できるものである。
スティックライトはそのメモリ４４内の制御プログラムを変更することにより、上記説明以外の発光態様を奏することができることは言うまでもない。
３．対比・判断
（１）対比
　本願発明と引用発明とを対比する。
　後者の「筒状の胴体部」は、前者の「筒状の胴体部」に相当する。
　後者の「胴体部の内部に位置し、発光する発光部」は、前者の「胴体部の内部に位置し、発光する発光部」に相当する。
　後者の「胴体部の前端に設けられ、前記発光部が発する光を遮蔽するヘッド部」は、前者の「胴体部の前端に設けられるヘッド部」に相当する。
　後者の「胴体部と連結し、側面に孔部を備える手でつかむための保持部」は、前者の「胴体部と連結し、手でつかむための保持部」に相当する。
　後者の「保持部の内部に設けられ、発光部に動力を供給する電源部」は、前者の「保持部の内部に設けられ、発光部に動力を供給する電源部」に相当する。
　後者の「（ウ）」の「保持部内に設置されており、スイッチの操作で種々の発光条件を異ならせて発光させている」「発光部の発光条件を制御する制御基板」は、前者の「保持部の内部に設けられ、発光部の発光条件を制御する制御部」に相当する。
　後者の「（カ）」の「保持部の底部に設けられ」た「発光部の発光条件の切り替えを指示するスイッチ」は、前者の「保持部の外部に設けられ、制御部に対して、発光条件の切り替え指示を与えるスイッチ部」に相当する。
　後者の「胴体部は、保持部に差し込まれることで保持部に連結」することは、前者の「胴体部は、保持部に差し込まれることで保持部に連結」することに相当する。
　後者の「発光部は、胴体部の、保持部に差し込まれた部分に位置する」ことは、前者の「発光部は、胴体部の、保持部に差し込まれた部分に位置」することに相当する。
　後者の「（ウ）」の「発光部の発光条件を制御する制御基板」は「スイッチの操作で種々の発光条件を異ならせて」発光部を発光させているものであるので、前者の「制御部は、スイッチ部が押される回数に応じて各発光体の照度を切り替え可能である」ことと、「制御部は、スイッチ部が押されることで発光部の発光条件を切り替え可能である」限りにおいて一致する。
　後者の「棒状ライト」は、前者の「棒状ライト」に相当する。
　そうすると、両者の一致点、相違点は次のとおりといえる。
〔一致点〕
「筒状の胴体部と、
　前記胴体部の内部に位置し、発光する発光部と、
　前記胴体部の前端に設けられるヘッド部と、
　前記胴体部と連結し、手でつかむための保持部と、
　前記保持部の内部に設けられ、前記発光部に動力を供給する電源部と、
　前記保持部の内部に設けられ、前記発光部の発光条件を制御する制御部と、
　前記保持部の外部に設けられ、前記制御部に対して、前記発光条件の切り替え指示を与えるスイッチ部とを有し、
　前記胴体部は、前記保持部に差し込まれることで前記保持部に連結し、
　前記発光部は、前記胴体部の、前記保持部に差し込まれた部分に位置し、
　前記制御部は、前記スイッチ部が押されることで発光部の発光条件を切り替え可能である棒状ライト。」
〔相違点１〕
　本願発明は、「前記発光部は、白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし」たものであるのに対して、引用発明は、発光部がそのように特定されていない点。
〔相違点２〕
　本願発明は、制御部は「前記スイッチ部が押される回数に応じて前記各発光体の照度を切り替え可能であるのに対して、引用発明は、制御基板がスイッチの操作で発光部の発光条件を異ならせるものの、発光条件の内容が明らかでない点。
（２）判断
　上記各相違点について以下検討する。
ア　引用文献１に記載された事項
　引用文献１には、上記「２．（２）ア、イ、ウ」によれば、
（ア）光源部３０を赤色発光ダイオード３０Ｒ、緑色発光ダイオード３０Ｇ及び青色発光ダイオード３０Ｂの３つの発光ダイオードから構成するか、あるいは３色の発光ダイオードのチップが１つのパッケージに入れられて構成すること（段落【００１４】参照）、
（イ）光源部３０は白色を含んで複数色に発光しうること（段落【００１２】、【００１６】参照）、
（ウ）色切換えスイッチ１１が押圧される毎にカウンタの値を１つ加算し、カウンタの値に対応するデータをメモリ４４から呼び出し、このデータに基づいてＣＰＵ４２はドライバ４５Ｒ、４５Ｇ、４５Ｂを制御し、各発光ダイオードの点灯を制御し、カウンタの値に対応する発光色を得ること（段落【００１６】参照）、
（エ）スイッチ１１により選択された色が赤であるときは、赤色発光ダイオード３０Ｒのみが点灯すること（段落【００１６】参照）、
（オ）光源部３０を構成する各発光ダイオードの発光強度を任意に調節できること（段落【００２２】参照）、
が記載されているといえる。
　また、
（カ）上記（オ）の記載は、上記（ウ）における「カウンタの値に対応する発光色」は発光色のみならず照度を含んだ発光態様としうることを示唆している、
と認められる。
イ　相違点１について
　本願発明と引用文献１に記載された上記の事項とを対比すると、後者の上記ア（ア）の「光源部３０を赤色発光ダイオード３０Ｒ、緑色発光ダイオード３０Ｇ及び青色発光ダイオード３０Ｂの３つの発光ダイオードから構成する」ことは、上記ア（ウ）に記載されたとおり、各発光ダイオードが点灯を制御され複数の発光色が得られるものであるので、前者の「発光部は、白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし」たものと、「発光部は、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし」たものである限りにおいて一致する。
　請求人は、平成２９年８月２８日の意見書において、次のように主張している。
「（３）理由１について
　審判官は、拒絶理由通知書（当審注；平成２９年６月２３日付け）において、特許法第１７条の２第３項に規定する要件を満たしていない旨について認定されています。
　これに対し、本出願人は、上記補正の根拠に示した通り、新請求項１として、原請求項１を限定する補正を行いました。
　具体的には、新請求項１は、発光部に対し、『白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、該白色光を発する発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし』という構成要件を、『白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし』という構成要件に変更致しました。
　審査官殿は、『白色に他の色を混色することは記載も示唆もされていない。』と述べておられます。・・・そこで、今回の補正により、白色との混色することは明細書に直接的に記載されていないことから明記しないようにして、発光部は、『白色光を発する発光ダイオード』と、『各発光体が複数の発光色に発光する』ものであることを明確にしました。」
　上記主張によれば、本願発明の「前記発光部は、白色光を発する発光ダイオードを備えるものであって、発光ダイオードである発光体を用いて、各発光体が複数の発光色に発光することを可能とし」との事項は、白色光を発光するダイオードと他の色の発光ダイオードとを同時に発光させて混色することを排除していると認められる。
　そして、赤色、緑色、青色等の有色の発光ダイオードと、白色の発光ダイオードとを組み合わせて、各色単独であるいは白色単独で発光させることは、例えば、登録実用新案第３０８７３２９号公報（段落【００１０】、【００２４】、【００２５】参照）、特開２００１−１０１９０１号公報（段落【００２１】参照）に記載されているように、原出願の出願前に周知の事項といえる（なお、特開２００１−１０１９０１号公報には、白色に混色することも記載されている）。
　引用発明は、コンサート等のイベントで使用されるものと認められ、その用途に鑑みれば多彩な発光色で発光させることは当業者が容易に想起しうることであり、同様の用途のための技術事項である引用文献１に記載された事項を適用する動機付けは十分にあるといえ、また、引用文献１に記載の事項においては、各色ごとの発光に加え白色に発光させるものでもあるので、発光体あるいはパッケージングされた発光ダイオードとして白色のものを加えることは、上記周知の事項に基づいて当業者が適宜になし得ることといえる。
　そうしてみると、引用発明を、相違点１に係る本願発明の構成のようにすることは、引用文献１に記載された事項及び周知の事項に基づいて当業者が容易に想到し得たといえる。
ウ　相違点２について
　本願発明と引用文献１に記載された上記の事項とを対比すると、後者の「色切換えスイッチ１１」は、前者の「スイッチ部」に相当し、後者のＣＰＵ４２が、色切換えスイッチ１１の押圧回数をカウントした値に対応して、各発光ダイオードの点灯を制御し、カウンタの値に対応する発光色及び照度を得ることは、前者の「制御部は、スイッチ部が押される回数に応じて各発光体の照度を切り替え可能である」ことに相当する。
　そうすると、引用文献１には相違点２に係る本願発明の構成が記載されているといえる。
　上記イで述べたとおり、引用発明に引用文献１に記載の事項を適用する動機付けは十分にあるといえるので、引用発明の発光部に、引用文献１に記載された光源部３０に関する事項及び上記周知の白色の発光ダイオードを加えるとの事項を適用した際に、併せてそれらの制御に関する事項である引用文献１に記載された色切り換えスイッチ１１による各発光ダイオードの点灯制御に関する事項を適用することは、当業者が容易に想到し得ることといえる。
　そうしてみると、引用発明を、相違点２に係る本願発明の構成のようにすることは、引用文献１に記載された事項及び周知の事項に基づいて当業者が容易に想到し得たといえる。
　そして、本願発明の奏する作用及び効果を検討しても、引用発明、引用文献１に記載された事項及び周知の事項から予測できる程度のものであって格別のものではない。
　よって、本願発明は、引用発明、引用文献１に記載された事項及び周知の事項に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
４．むすび
　以上のとおり、本願の請求項１に係る発明（本願発明）は、引用発明、引用文献１に記載された事項及び周知の事項に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願の他の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。