(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効成分として、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、アデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸、アデノシンＮ１−オキシド５´−二リン酸及びアデノシンＮ１−オキシド５´−三リン酸から選ばれる１種または２種以上を含有してなる、敗血症、肝炎、皮膚炎を除く炎症性疾患の治療剤。
【請求項２】
炎症性疾患が、炎症性腸疾患、膵炎、腎炎、歯肉炎及び歯周病の何れかである請求項1記載の炎症性疾患の治療剤。
【請求項３】
前記有効成分を、アデノシンＮ１−オキシドとして、１乃至９０％含有する錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤又はカプセル剤の形態にある請求項１又は２記載の炎症性疾患の治療剤。
【請求項４】
有効成分として、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、アデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸、アデノシンＮ１−オキシド５´−二リン酸及びアデノシンＮ１−オキシド５´−三リン酸から選ばれる１種または２種以上を含有してなる、抗シワ用皮膚外用剤。
【請求項５】
前記有効成分を、アデノシンＮ１−オキシドとして、０．００１乃至１０％含有する請求項４記載の抗シワ用皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、敗血症や肝炎などの炎症性疾患を治療するための薬剤に関するものであり、とりわけ、アデノシンＮ１−オキシドを有効成分として含有してなる炎症性疾患治療剤に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、敗血症や肝炎などの炎症性疾患に対し満足できる結果を奏する化学療法剤は、未だ開発されておらず、ステロイド剤、抗炎症剤、血小板凝集抑制剤、血管拡張剤、抗生物質等が対症療法的に適用されているに過ぎない。斯かる炎症性疾患は重篤な症状を呈する場合が多く、その治療のために効果的で、且つ、副作用がない乃至少ない安全な治療剤の開発が望まれている。【０００３】
生体の炎症反応には数多くのサイトカインが関与することが知られている。斯かる炎症性サイトカインとしては、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ−α）、ＩＬ−１、ＩＬ−６やＩＬ−１２等のインターロイキン類、インターフェロン（ＩＦＮ）−γ等多数知られており、炎症に関与する以外にも各種薬理作用を有している。中でもＴＮＦ−αは抗腫瘍活性を有するサイトカインとして発見され、抗癌剤として期待されたが、その後、悪液質誘発因子であるカケクチンと同一であることが判明した。さらに、ＴＮＦ−αはＩＬ−１等の他のサイトカインの産生刺激作用や、線維芽細胞に対する増殖作用、エンドトキシンショック誘発作用、軟骨破壊作用等の関節炎の成因作用などを有し、炎症性疾患がＴＮＦ−αの異常産生と因果関係を持つことが示唆されている（例えば特開平１０−２５２５１号公報、特表平９−５０５８１２号公報、特開平１０−１３０１４９号公報、国際公開ＷＯ０３／００７９７４号パンフレット参照）。【０００４】
ＴＮＦ−αの異常産生が関与するとされる炎症性疾患の中には、例えば、細菌感染症に伴う敗血症によるエンドトキシンショックのように急性循環不全状態となり心停止・死亡などの最悪の結果に至る重篤なものもある。また、慢性関節リウマチ（Ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ；ＲＡ）、急性呼吸促迫症候群（Ａｃｕｔｅ  Ｒｅｓｐｉｒａｔｏｒｙ  Ｄｉｓｔｒｅｓｓ  Ｓｙｎｄｒｏｍ、以下、「ＡＲＤＳ」と略記する。）、自己免疫性やウイルス性肝炎の劇症化、炎症性腸疾患などのような急性で且つ重篤な病態の発生や増悪にもＴＮＦ−αの関与が示唆されている。【０００５】
近年、炎症性疾患の治療剤としてＴＮＦ−αの異常産生を抑制する目的で、抗ＴＮＦ−α抗体（例えば特開平１０−２５２５１号公報及び特表平９−５０５８１２号公報参照）、やＴＮＦ−α産生抑制剤も提案され（例えば特開平１０−１３０１４９号公報及び国際公開ＷＯ０３／００７９７４号パンフレット参照）、斯かる炎症性疾患治療への適用も試みられつつあるが、これらも依然として満足な結果を得られるには至っておらず、長期投与では副作用が問題となる場合もある。【０００６】
また、内因性のプリンヌクレオシドであるアデノシンは、細胞表面の受容体へ結合して様々な生体反応の調節に関与している。アデノシンが抗炎症作用や虚血障害抑制作用を有するとの知見はあるものの全身性の副作用が強い。しかも、アデノシンは血液中では速やかに血球や血管内皮細胞に取り込まれ代謝、分解されその作用は短時間で消失するため臨床応用は限定されている。このアデノシンの欠点を補うため炎症部位でのアデノシンの濃度上昇と全身性副作用発現低減の目的で、アデノシンの細胞内への取り込み阻害剤の開発も行われている（例えば『日本薬理学雑誌』、１２２巻、１２１乃至１３４頁（２００３年）参照）。
【発明の開示】
【０００７】
本発明は、効果的で、且つ、安全な炎症性疾患の治療剤を提供することを課題とする。
【０００８】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、アデノシンＮ１−オキシドやその誘導体が敗血症、肝炎、炎症性腸疾患などの炎症性疾患治療剤として有用であることを見出した。
【０００９】
さらに、本発明者は、アデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する炎症性疾患治療剤が、炎症性疾患の発症乃至増悪のエフェクター分子とされている炎症性サイトカインのＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−８又はＩＬ−１２等の炎症性サイトカイン類の産生を抑制する作用を有すること、及び、炎症性疾患の抑制に寄与するとされている抗炎症性サイトカインのＩＬ−１０の産生を増強する作用を有することを見出し、炎症性疾患治療用のＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−１産生抑制剤、ＩＬ−４産生抑制剤、ＩＬ−５産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−８産生抑制剤又はＩＬ−１２産生抑制剤、或いは、ＩＬ−１０産生増強剤の製造に用いることができることを見出し、本発明を完成した。
【００１０】
すなわち、本発明は、アデノシンＮ１−オキシドまたはその誘導体を有効成分として含有する炎症性疾患治療剤を提供することにより上記課題を解決するものである。
【００１１】
さらに、本発明は、ＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−８又はＩＬ−１２の産生抑制剤、或いは、ＩＬ−１０の産生増強剤の製造に用いることのできるアデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する炎症性疾患治療用剤を提供することにより上記課題を解決するものである。
【００１２】
好ましい一態様において、本発明のアデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する炎症性疾患治療剤は、化学物質、紫外線、酸化ストレス、毒素、などの物理化学的刺激、細菌感染などに起因する皮膚の炎症、アレルギー性皮膚炎、アトピー性皮膚炎などの皮膚の炎症の改善や、斯かる炎症にともない発生するシミや色素沈着、シワの発生などの皮膚の異常、肌荒れや皮膚の老化の抑制、改善を目的とする皮膚外用剤に配合した形態で、化粧品、医薬部外品或いは医薬品の分野で用いることができる。
【００１３】
本発明のアデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する製剤は、敗血症、リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患などの炎症性疾患を効果的に予防乃至治療することができる。さらに、本発明のアデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する製剤はＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−８又はＩＬ−１２等の炎症性サイトカイン類の産生を効果的に抑制することができる。さらに、本発明のアデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を有効成分として含有する製剤はＩＬ−１０の産生を効果的に増強することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の炎症性疾患治療剤について具体的に説明する。【００１５】
本発明でいう炎症性疾患とは、その発症や増悪に炎症反応が関与している疾患をいい、とりわけ、ＴＮＦ−αやＩＬ−６などの炎症性サイトカインの異常産生が関与する炎症性疾患をいう。具体的には、敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患、膵炎、関節炎、動脈硬化、虚血再潅流障害、ブドウ膜炎、エンドトキシンショック、熱傷、ウイルス性心筋炎の急性期、特発性拡張型心筋症、ＳＩＲＳ（全身性炎症反応症候群）からの臓器不全への移行、多臓器不全、溶血性尿毒症症候群や出血性大腸炎をはじめとする血管内皮細胞障害に起因する疾患、高γ−グロブリン血症、全身性エリトマトーデス（ＳＬＥ）、多発性硬化症、モノクローナルＢ細胞異常症、ポリクローナルＢ細胞異常症、心房粘液腫、カストルマン症候群、原発性糸球体腎炎、メサンギュウム増殖性腎炎、糖尿病性腎炎などの腎炎、閉経後骨粗鬆症、歯肉炎、日焼け、アレルギー性皮膚炎、アトピー性皮膚炎などの皮膚の炎症などをいう。ちなみに、本発明でいう肝炎としてはアルコール性肝炎、ウイルス性肝炎、薬剤性肝炎、非アルコール性脂肪肝、自己免疫性肝炎、肝線維化、肝硬変及び劇症肝炎などを例示することができ、心筋梗塞や脳梗塞などの血管内皮の炎症に起因する疾患も含む。また、炎症性腸疾患としては潰瘍性大腸炎、クローン病などを例示することができる。【００１６】
本発明でいうＴＮＦ−αの異常産生とは、微生物の感染や自己免疫を含む免疫反応などにより生体内のＴＮＦ−αの産生が亢進し、生体に発熱、炎症の発生・増悪、ショック症状或いは臓器不全などを引き起こす濃度にまで上昇することをいう。【００１７】
本発明の炎症性疾患治療剤は、有効成分としてアデノシンＮ１−オキシド（ＣＡＳ  Ｎｏ．１４６−９２−９）又はその誘導体を含有してなる。斯かるアデノシンＮ１−オキシドはその由来を問わず、化学的に合成したものであってもよい。また、本発明でいうアデノシンＮ１−オキシドの誘導体とは、アデノシンＮ１−オキシドと同程度の抗炎症作用を有するアデノシンＮ１−オキシド分子内のリボースの３位又は５位の水酸基にグルコースなどの糖類やリン酸などが１分子以上結合した物質（以下、「アデノシンＮ１−オキシド類」という場合がある。）をいう。具体的には、例えば、グルコースが１分子又は２分子以上結合した３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドや５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドなどのα−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドや、リン酸１分子又は２分子以上が結合したアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸などのアデノシンＮ１−オキシドリン酸、アデノシンＮ１−オキシド５´−二リン酸などのアデノシンＮ１−オキシド二リン酸、アデノシンＮ１−オキシド５´−三リン酸などのアデノシンＮ１−オキシド三リン酸などを挙げることができる。作用効果の点では、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸が望ましく、アデノシンＮ１−オキシド及びα−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドがより望ましく、アデノシンＮ１−オキシドが特に望ましい。α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドとしては、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドの方が５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドよりも抗炎症作用が強いので望ましい。また、これらの化合物は、安全性、炎症性疾患の治療効果、ＴＮＦ−αやＩＬ−６をはじめとする炎症性サイトカイン類の産生抑制作用に影響がないのであれば、製造原料由来の成分や合成過程で生じる副生成物を含んでいてもよいが、血管内に投与する製剤とする場合はできるだけ高純度のものを用いるのが望ましく、通常は、固形物換算で、純度９５質量％以上が望ましく、９８質量％以上がより望ましく、９９質量％（以下、特にことわらない限り本明細書では質量％を「％」と表記する）以上が特に望ましい。また、注射投与、とりわけ血管内投与に用いる場合は、当然、微生物や発熱原（パイロジェン）を実質的に含まないものが用いられる。【００１８】
本発明の炎症性疾患治療剤は、一般的な注射用又は経口用医薬製剤の形態で提供される。注射剤を調製する場合、有効成分であるアデノシンＮ１−オキシド類を含有する液剤、乳剤及び懸濁剤は殺菌され、発熱原（パイロジェン）を実質的に含まず、且つ、血液と等張であるものが好ましい。これらの形態に成形するに際しては、溶媒としてこの分野において慣用されているものを用いればよく、例えば精製水、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）、乳酸配合リンゲル液などを例示することができ、エチルアルコール、マクロゴール、プロピレングリコール、エトキシ化イソステアリルアルコール、ポリオキシ化イソステアリルアルコール等を用いることもできる。【００１９】
本発明の注射剤形態の炎症性疾患治療剤は、通常、有効成分であるアデノシンＮ１−オキシド類と共に製剤学的に許容される１種以上の添加剤を配合した製剤として提供される。本発明の炎症性疾患治療剤では当技術分野で通常用いる添加剤を適宜用いることができる。斯かる製剤用添加剤としては一般の注射剤に通常用いる等張化剤、緩衝剤、ｐＨ調整剤、希釈剤などを例示することができる。【００２０】
等張化剤としては、例えば、グルコース、マルトース、α，α−トレハロース、ソルビトール、マンニトール等の糖類や糖アルコール類、グリセリン、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール等の多価アルコール類、塩化ナトリウムなどの電解質などを例示することができる。【００２１】
緩衝剤としては、例えば、クエン酸緩衝剤、酢酸緩衝剤、リン酸緩衝剤、酒石酸緩衝剤などを例示することができる。【００２２】
ｐＨ調節剤としては、注射剤に通常用いられるｐＨ調節剤を用いればよい。具体的には、例えば、酢酸、乳酸、リン酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、塩酸、グルコン酸、硫酸などの酸性物質や、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなど塩基性物質を例示することができる。また、グリシンやヒスチジンなどのアミノ酸類を用いてもよい。【００２３】
上記添加剤以外にも、抗菌剤、血管拡張剤、抗生物質、非ステロイド系抗炎症剤、ステロイド系抗炎症剤、昇圧剤、血液凝固阻害剤、無痛化剤、抗ＴＮＦ−α抗体、アデニン取り込み阻害剤（例えば非特許文献１参照）、ビタミンなどのＴＮＦ−αが発症乃至増悪に関与するとされる疾患の臨床症状の改善に有効な医薬成分を配合することもできる。【００２４】
本発明の注射剤形態の炎症性疾患治療剤は、常法により製造すればよい。具体的には、例えば、まず、パイロジェンを含まない溶媒に、有効成分のアデノシンＮ１−オキシド類と添加剤成分とを溶解させる。これらの成分の混合順序は特に問わず、全ての含有成分を同時に混合すればよく、一部の成分のみを先に溶解し、その後、残りの成分を溶解させてもよい。次に、得られた溶液を滅菌する。滅菌法に特に制限はなく、通常、濾過滅菌、加圧熱滅菌、加熱滅菌などの方法が用いられる。滅菌した製剤は、例えば、アンプルなどの容器に充填し封入すればよい。【００２５】
さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、用時に溶解して用いる固形製剤の形態で提供することもできる。斯かる固形製剤は、上記の溶液状態の注射用製剤を凍結乾燥又は減圧乾燥など公知の乾燥方法により乾燥し、粉末状又は顆粒状にし、アンプルなどの容器に封入して調製すればよく、用時に滅菌水、生理食塩水や輸液等で溶解し、アデノシンＮ１−オキシド類の濃度が、例えば、アデノシンＮ１−オキシドとして０．１乃至１０％となるように用時溶解し投与すればよい。【００２６】
本発明の炎症性疾患治療剤は、注射剤の場合、通常、例えば、静脈内、動脈内、腹腔内などに投与すればよく、症状に応じ筋肉内、皮下、皮内などに投与してもよく、輸液と混合し静脈内投与することもできる。本発明の炎症性疾患治療剤と混合する輸液については特に限定はなく、市販の輸液を使用すればよい。具体的には、例えば、ブドウ糖注射液、キシリトール注射液、Ｄ−マンニトール注射液、果糖注射液、生理食塩水、リンゲル液、ビタミン液、アミノ酸注射液、電解質液などを例示することができる。また、本発明の炎症性疾患治療剤の投与対象となる疾患やその症状に応じ、点眼、点鼻、経鼻、経肺などの投与経路を選択することも随意である。【００２７】
さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、後述の実験で示すように、各種の炎症性疾患に対し、経口投与により、注射投与と同様の効果をえることができるので、一般的な経口用の医薬製剤形態で提供することもできる。斯かる製剤は通常医薬品の製造に用いる充填剤、増量剤、結合剤、保湿剤、崩壊剤、表面活性剤、滑沢剤、賦形剤等を用いて調製される。この医薬製剤としては各種の形態が治療目的に応じて選択でき、その代表的なものとして錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、カプセル剤等が挙げられる。錠剤の形態に成形するに際しては、担体としてこの分野で従来よりよく知られている各種のものを広く用いることができる。その例としては、例えば乳糖、白糖、ブドウ糖、トレハロース、マルトースなどの糖類、デンプン、塩化ナトリウム、尿素、炭酸カルシウム、カオリン、結晶セルロース、ケイ酸等の賦形剤、水、エタノール、プロパノール、ゼラチン溶液、カルボキシメチルセルロース、セラック、メチルセルロース、リン酸カリウム、ポリビニルピロリドン等の結合剤、乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、ラミナラン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、デンプン、乳糖等の崩壊剤、白糖、ステアリン、カカオバター、水素添加油等の崩壊抑制剤、第４級アンモニウム塩基、ラウリル硫酸ナトリウム等の吸収促進剤、グリセリン、デンプン等の保湿剤、デンプン、乳糖、カオリン、ベントナイト、コロイド状ケイ酸等の吸着剤、精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ酸末、ポリエチレングリコール等の滑沢剤等を用いることも随意である。さらに錠剤は必要に応じ通常のコーティングを施した錠剤、例えば糖衣錠、ゼラチン被包錠、腸溶被錠、フィルムコーティング錠或いは二重錠、多層錠とすることができる。丸剤の形態に成形するに際しては、担体としてこの分野で従来公知のものを用いてもよい。具体的には、例えばブドウ糖、乳糖、トレハロース、マルトースなどの糖類、デンプン、カカオ脂、硬化植物油、カオリン、タルク等の賦形剤、アラビアゴム末、トラガント末、プルラン、ゼラチン、エタノール等の結合剤、ラミナラン、カンテン等の崩壊剤等を例示できる。坐剤の形態に成形するに際しては、担体として従来公知のものを用いればよい。その例としては、例えばポリエチレングリコール、高級アルコール、高級アルコールのエステル類、ゼラチン、半合成グリセライド等を挙げることができる。カプセル剤は常法に従い通常有効成分化合物と上記で例示した各種の担体とを混合し硬質ゼラチンカプセル、軟質カプセル等に充填し調製される。さらに必要に応じ着色剤、保存剤、香料、風味剤、甘味剤等や他の注射剤の場合と同様に医薬成分を医薬製剤中に含有させることも随意である。【００２８】
さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、健康補助食品などに配合し飲食品の形態で提供される。斯かる飲食品は、アデノシンＮ１−オキシド類と食品及び食品添加物とを用いて調製される。その場合の形態はその目的に応じて選択でき、その代表的なものとして錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、カプセル剤等が挙げられる。また、菓子・パン、穀類や畜肉等の加工品、甘味料・調味料、清涼飲料、アルコール飲料、乳飲料などの一般の飲食品の形態とすることも随意である。【００２９】
さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、化粧品、医薬部外品や医薬品などの皮膚外用剤に配合した形態で提供される。斯かる皮膚外用剤は通常、化粧品、医薬部外品或いは医用の皮膚外用剤の基剤成分に配合して用いればよい。具体的には、例えば、保湿剤、酸化防止剤、油性成分、紫外線吸収剤、紫外線反射剤、界面活性剤、抗菌剤、増粘剤、緩衝剤、ｐＨ調整剤、糖類、糖アルコール類、粉末成分、色剤、香料、水性成分、水やアルコール類などの溶媒、各種皮膚栄養剤、動植物抽出物等の基剤成分を必要に応じて適宜配合することができる。本発明の炎症性疾患治療剤に配合し皮膚外用剤として用いる場合の形態としては、皮膚において抗炎症効果を発揮できる形態であれば得に制限はなく、例えば、クリーム、軟膏、乳液、ローション、化粧水、ジェル、ムース、パック、シャンプー、リンス、育毛剤、浴用剤、歯磨き等であればいずれでもよい。【００３０】
本発明の炎症性疾患治療剤は、目的とする薬効を奏するに有効量のアデノシンＮ１−オキシド類を少なくとも含有すべきことは当然のことであり、通常、注射剤の場合、アデノシンＮ１−オキシド類の含有量は、アデノシンＮ１−オキシドとして０．０１乃至１０％であり、０．１乃至２％が望ましい。経口用剤の場合１乃至９０％であり、１０乃至９０％が望ましい。錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、カプセル剤等の形態の飲食品の場合は１乃至９０％が望ましく、１０乃至９０％がより望ましく、一般の飲食品形態の場合は０．１乃至９０％が望ましく、１乃至１０％がより望ましい。また、皮膚外用剤に配合する場合、０．００１乃至１０％が望ましく、０．０１乃至×１％がより望ましい。【００３１】
本発明の炎症性疾患治療剤の投与量は、対象とする患者の症状や年齢等にもよるが、通常、注射投与の場合、１日体重１ｋｇあたり、アデノシンＮ１−オキシドとして１乃至５００ｍｇ、好ましくは１０乃至３００ｍｇの範囲で投与すればよい。また、経口摂取の場合、１日体重１ｋｇあたり、アデノシンＮ１−オキシドとして１乃至１，０００ｍｇ、好ましくは３０乃至１，０００ｍｇ、より好ましくは１００乃至８００ｍｇの範囲で摂取すればよい。また、皮膚外用剤の形態とする場合は、アデノシンＮ１−オキシドとして０．０００５乃至５ｍｇ／ｃｍ２、好ましくは０．００５乃至０．５ｍｇ／ｃｍ２の範囲で投与すればよい。【００３２】
さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、投薬単位形態の薬剤をも包含する。斯かる投薬形態の薬剤とは、本発明の有効成分であるアデノシンＮ１−オキシド類の、例えば、１日あたりの用量又はその整数倍（４倍まで）又は約数（１／４まで）に相当する量を含有し、投与に適する物理的に分離可能な剤形を意味する。【００３３】
本発明のアデノシンＮ１−オキシド類を有効成分として含有してなる炎症性疾患治療剤は、炎症反応を亢進させる作用を有する炎症性サイトカイン類のＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１２及びＩＦＮ−γの産生を抑制することができるので、斯かる治療剤は、ＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−１産生抑制剤、ＩＬ−４産生抑制剤、ＩＬ−５産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−８産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＦＮ−γ産生抑制剤として炎症性疾患の治療に用いることができる。さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は炎症反応を抑制する作用を有するＩＬ−１０の産生を増強することができるので、ＩＬ−１０産生増強剤として炎症性疾患の治療に用いることができる。さらに、本発明の炎症性疾患治療剤は、血管内皮細胞障害を抑制し、血管内皮細胞の組織因子や細胞接着因子の細胞表面への発現を抑制し、血栓形成を阻害することができるので、血管内皮細胞障害抑制剤、組織因子発現抑制剤、細胞接着因子発現抑制剤、或いは、血栓形成阻害剤として炎症性疾患の治療に用いることができる。【００３４】
本発明のアデノシンＮ１−オキシド類を有効成分として含有してなる炎症性疾患治療剤は、炎症反応を亢進させる作用を有するＴＮＦ−α、ＩＬ−１、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１２及びＩＦＮ−γの産生を抑制し、炎症反応を抑制する作用を有するＩＬ−１０の産生を増強することができるので、敗血症、肝炎、炎症性腸疾患のみでなく、これら炎症性サイトカインが発症や増悪に関与するとされる慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、膵炎、関節炎、動脈硬化、虚血再潅流障害、ブドウ膜炎、熱傷、ウイルス性心筋炎の急性期、特発性拡張型心筋症、ＤＩＣ（播種性血管内凝固症候群）、ＳＩＲＳ（全身性炎症反応症候群）からの臓器不全への移行、多臓器不全、溶血性尿毒症症候群や出血性大腸炎をはじめとする血管内皮細胞障害に起因する疾患、高γグロブリン血症、全身性エリトマトーデス（ＳＬＥ）、多発性硬化症、モノクローナルＢ細胞異常症、ポリクローナルＢ細胞異常症、心房粘液腫、カストルマン症候群、原発性糸球体腎炎、メサンギュウム増殖性腎炎、糖尿病性の腎炎などの腎炎、化学物質、紫外線、酸化ストレスなどの物理化学的刺激、細菌感染などに起因する皮膚の炎症、アレルギー性皮膚炎、アトピー性皮膚炎などの皮膚の炎症、閉経後骨粗鬆症、糖尿病、歯周病などの炎症性疾患や斯かる疾患に伴う臨床症状の治療剤、改善剤としても有利に利用することができる。さらには、例えば、『医学のあゆみ』、２３６巻、４号、２４３〜２４８頁（２０１１年）に記載のように、メタボリックシンドロームの患者やその予備軍の脂肪組織や血管内皮などで認められる全身性の軽度の炎症により、組織が障害を受けたときに放出される内在性リガンドにより病原体センサー刺激を介して誘導され、メタボリックシンドロームの増悪や、動脈硬化、心筋梗塞、脳梗塞などの血管系の疾患の病態形成の基盤病態である全身性の慢性炎症反応などにも有利に利用できる。【００３５】
本発明の炎症性疾患治療剤は、進行中の炎症性疾患の軽減や増悪の抑制の目的で用いられるだけでなく、炎症性疾患の発生を抑制するための予防剤として用いることもできる。【００３６】
以下、本発明につき実験により説明する。【００３７】
＜実験１＞
＜細菌性ショックに及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響１＞
敗血症に対するアデノシンＮ１−オキシド投与の影響を、ヒト敗血症に伴う細菌性ショックのモデルとして汎用されているリポポリサッカライド（ＬＰＳ）誘発エンドトキシンショックマウス（例えば、『Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ』、１１１巻、９７乃至１０５頁（２００５年）参照）を用いて調べた。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）１５匹を、無作為に５匹ずつ３群に分け（実験群１乃至３）、全てのマウスに、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）に溶解した大腸菌（０５５：Ｂ５）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）を１５ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与した（実験群１乃至３）。そのうちの１群５匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシド（株式会社林原生物化学研究所調製、以下、「ＡＮＯ」と略記する場合がある。）を１５ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。１群５匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを４５ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群３）。残りの１群５匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳを０．２ｍＬ／匹静脈内投与した（実験群１）。各群につき、ＬＰＳ投与後７乃至４３時間までのマウスの生存数を肉眼により確認し、各群の生存率（％）を求めた。結果を表１に示す。なお、マウスの生存率（％）は、各観察時間におけるマウスの生存数を実験開始時のマウスの生存数で除し、１００倍することにより求めた。ちなみに、以下の実験で用いたアデノシンＮ１−オキシドは、何れも下記方法により株式会社林原生物化学研究所で調製したものを用いた。【００３８】
＜アデノシンＮ１−オキシドの調製＞
アデノシン（アルドリッチ社販売（商品コード：Ａ９２５１−２５Ｇ））２０ｇを酢酸１Ｌに分散し、過酸化水素水１００ｍＬを加え、室温で５日間撹拌した。５％パラジュームカーボン（川研ファィンケミカル社販売）５ｇを加え、余剰の過酸化水素を分解した後、パラジュームカーボンを濾別し、減圧乾固し、エタノールを加え、結晶をほぐし、濾取することによりアデノシンＮ１−オキシドの粗結晶を得た。この粗結晶をエタノール２Ｌに加熱溶解し、濾過した後、氷冷し、再結晶する工程を２回繰り返し、純度９９．５％のアデノシンＮ１−オキシド８ｇを調製した。【００３９】
【表１】
0005576484.tif 000002
【００４０】
表１から明らかなように、ＬＰＳを１５ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与と同時にＰＢＳを投与した群（実験群１）では、投与後１９時間以後経時的にマウスの生存率が低下し４３時間では４０％に低下した。これに対して、ＬＰＳを１５ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与と同時にアデノシンＮ１−オキシドを１５ｍｇ／ｋｇ体重投与した群（実験群２）又は４５ｍｇ／ｋｇ体重投与した群（実験群３）では、ＬＰＳ投与と同時にＰＢＳを投与した群（実験群１）に比べ、アデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存した生存率低下の抑制が認められた。この結果はアデノシンＮ１−オキシドが敗血症における細菌性ショックを効果的に抑制する敗血症の予防剤又は治療剤として有用であることを物語っている。ちなみに、この実験系においては、アデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存し、ＬＰＳを投与し、細菌性ショックを誘導後、死亡する個体が発生するまでの時間に遅延が認められた。敗血症の場合、細菌性ショックにより死に至る直接の要因は、急速な多臓器不全の進行によるとされている。本実験において、アデノシンＮ１−オキシドの投与により、ＬＰＳ投与から死亡個体が発生するまでの時間が遅延したことは、多臓器不全の進行が抑制されているものと推測されるので、アデノシンＮ１−オキシドの投与は、敗血症の治療に用いられる既存の対症療法剤が多臓器不全に対して治療効果を発揮するために必要な時間的余裕を得るためにも有効であると考えられる。【００４１】
＜実験２＞
＜マウス腹腔内マクロファージのＴＮＦ−α産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響１＞
実験１においてアデノシンＮ１−オキシドの投与によりＬＰＳ投与マウスの細菌性ショックが抑制されることが確認されたので、本実験ではアデノシンＮ１−オキシドによる細菌性ショック抑制のメカニズムについて調べた。すなわち、ヒト敗血症における細菌性ショックでは、細菌のＬＰＳにより産生が誘導されるＴＮＦ−αがエフェクター分子であることが知られている（例えば、『Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ』、１８７巻、３−５号、３４６−３５６頁（１９９３年）参照）。そこで、ヒト敗血症における細菌性ショックのｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルとして用いられているマウス腹腔内マクロファージ（例えば、『Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ』、１６４巻、９号、１０１３乃至１０１９頁（２０００年）参照）を用い、アデノシンＮ１−オキシドのＴＮＦ−α産生に及ぼす影響を調べた。マウス腹腔内マクロファージはＬＰＳに反応しＴＮＦ−αを産生し、このＴＮＦ−αの産生はＩＦＮ−γの共存下でさらに増強されることが知られている。細菌性ショックではＴＮＦ−αのみでなく、ＩＦＮ−γなどの他の炎症性サイトカイン類も誘導されていると推測されるので、本実験では細菌性ショックの病態に近いと考えられるＩＦＮ−γ共存下で実験を行うこととした。アデノシンＮ１−オキシドは水に対する溶解性がアデノシンよりも高いのでＰＢＳに溶解し用いた。【００４２】
常法により、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、７乃至１０週齢、雌）の腹腔内に２ｍＬの４％チオグリコレート培地を投与した３日後に、１０容積％ウシ胎児血清（ＦＣＳ）含有ＲＰＭＩ−１６４０培地（シグマ社販売、商品名『ＲＰＭＩ−１６４０  Ｍｅｄｉｕｍ』）（以下、「１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地」という。）５ｍＬにて腹腔内を洗浄する操作を４回繰り返し腹腔内浸潤細胞を採取した。この細胞を１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地にて２回洗浄し、同じ培地に懸濁した。細胞懸濁液を組織培養用ディッシュ（ＢＤファルコン社販売、製品コード「３５３００３」）に添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃、１．５時間インキュベートし腹腔内浸潤マクロファージをディッシュに付着させた。培養液を除去後１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地でディッシュを２回洗浄し付着していない細胞を除去した後、セルスクレイパーにてディッシュに付着した細胞を回収した。回収した細胞を１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地にて洗浄した後、５０μＭメルカプトエタノール含有１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地に懸濁しマウス腹腔内マクロファージを調製した。マウス腹腔内マクロファージを１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地で１×１０６個／ｍＬに懸濁し、９６マイクロウエルプレート（ベクトンデッキンソン社販売、商品名『９６  ｗｅｌｌ  組織培養用マイクロプレート  ３５３０７５』）に５×１０４個／５０μＬ／ウエル播種した。ＬＰＳ（２μｇ／ｍＬ）とマウスＩＦＮ−γ（１０ＩＵ／ｍＬ）共存下で、各ウエルに表２に示す終濃度となるようＰＢＳで希釈したアデノシンＮ１−オキシドを５０μＬ／ウエル添加し１日間培養を継続した後、培養上清を採取した。【００４３】
固相酵素抗体法（ＥＬＩＳＡ）により採取した培養上清中のＴＮＦ−α量を測定した（実験群２乃至５）。対照としてＬＰＳとマウスＩＦＮ−γとの共存下で、１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地のみを５０μＬ／ウエル添加し２日間培養を継続した後、培養上清を採取し同様にＴＮＦ−α量を測定した（実験群１）。また、各ウエルの生細胞数をアラマーブルー法により測定し、対照の生細胞数を１００（％）としたときの相対値を計算し細胞生存率（％）とした。結果を表２に併せて示す。なお、試験は各実験群につき３ウエルを用いた。ＴＮＦ−αの測定は市販のラット抗マウスＴＮＦ−α抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ラット抗マウス／ラットＴＮＦ抗体（商品コード：５５１２２５）』）を固相抗体とし、市販のビオチン標識ラット抗マウスＴＮＦ−α抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ビオチン標識ラット抗マウスＴＮＦ抗体（商品コード：５５４４１５）』）を二次抗体とし、ＨＲＰＯ標識ストレプトアビジンにより測定するＥＬＩＳＡを用いた。【００４４】
【表２】
0005576484.tif 000003
【００４５】
表２から明らかなように、ＬＰＳとＩＦＮ−γとの共存下で、１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地のみを加え培養したマウス腹腔内マクロファージではＴＮＦ−αの産生が誘導された（実験群１）。これに対しＬＰＳとＩＦＮ−γの共存下で、アデノシンＮ１−オキシドを添加した場合（実験群２乃至５）、アデノシンＮ１−オキシド濃度が０．０６３μＭ以上ではアデノシンＮ１−オキシドの添加量に依存しＴＮＦ−αの産生が有意に抑制された（実験群４及び５）。本実験で用いたアデノシンＮ１−オキシド濃度では細胞の生存率に対する影響は認められなかった。【００４６】
＜実験３＞
＜マウス腹腔内マクロファージのＴＮＦ−α及びＩＬ−６産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響２＞
マクロファージは、外来の病原性微生物の認識に（Ｔｏｌｌ  ｌｉｋｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ、以下「ＴＬＲ」という場合がある。）と呼ばれる受容体を用いていることが知られており、ＬＰＳはＴＬＲ４と呼ばれる受容体で認識されることが知られている。実験２において、細菌性ショックの原因物質とされるグラム陰性菌由来のＬＰＳ刺激により、マウス腹腔内マクロファージからのＴＮＦ−α産生がアデノシンＮ１−オキシドにより効果的に抑制されることが確認された。そこで、本実験では、ＴＬＲ４以外の受容体で認識されるグラム陰性菌以外で炎症性疾患の病因となるとされている微生物由来成分の刺激により誘発されるマウス腹腔内マクロファージからのＴＮＦ−α産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響を調べた。すなわち、実験２においてマクロファージの刺激に用いたＬＰＳに替えて、ＴＬＲ１／２により認識されるグラム陽性菌由来のリポ蛋白であるＰａｍ３ＣＳＫ４（（Ｐａｌｍｉｔｏｙｌ−Ｃｙｓ（（ＲＳ）−２，３−ｄｉ（ｐａｌｍｉｔｏｙｌｏｘｙ）−ｐｒｏｐｙｌ）−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ｌｙｓ−Ｌｙｓ−ＯＨ）、Ｂａｃｈｅｍ社販売）を終濃度２．５μｇ／ｍＬ、ＴＬＲ２により認識される酵母細胞壁成分のＺｙｍｏｓａｎ  Ａ（シグマ社販売）を終濃度１００μｇ／ｍＬ、ＴＬＲ３により認識されるウイルス由来成分の代替として汎用されているＰｏｌｙ  Ｉ：Ｃ（ＣＡＬＢＩＯＣＨＥＭ社販売）を終濃度５０μｇ／ｍＬ、又は、出血性大腸菌や赤痢菌が産生する出血性大腸炎の原因物質の一つであり細胞表面のグロボトリオシルセラミド（Ｇｂ３；ｇｌｏｂｏｔｒｉｏｓｙｌ  ｃｅｒａｍｉｄｅ）受容体を介して結合し細胞内に取り込まれる炎症性サイトカインの産生を誘発するベロ毒素Ｉ（ナカライテック株式会社販売）を添加し、マクロファージを刺激した以外は、実験２と同じ方法でマクロファージを、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で２４時間培養後、培養上清中のＩＬ−６含量をＥＬＩＳＡにて測定した。また、ＩＬ−６の測定は市販のラット抗マウスＩＬ−６抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ラット抗マウスＩＬ−６抗体（商品コード：５５４４００）』）を固相抗体とし、市販のビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−６抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−６抗体（商品コード：５５４４０２）』）を二次抗体とし、ＨＲＰＯ標識ストレプトアビジンにより測定するＥＬＩＳＡを用いた。結果を表３に示す。【００４７】
【表３】
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【００４８】
表３から明らかなように、濃度０．５及び１μＭのアデノシンＮ１−オキシド共存
下で、ＬＰＳにより刺激したマクロファージは、アデノシンＮ１−オキシド非共存下で培養しＬＰＳで刺激したマクロファージに比べ、ＩＬ−６及びＴＮＦ−αの産生が抑制された。濃度０．５及び１μＭのアデノシンＮ１−オキシド共存下で、Ｐａｍ３ＣＳＫ４、Ｚｙｍｏｓａｎ  Ａ、又は、Ｐｏｌｙ  Ｉ：Ｃにより刺激したマクロファージも、ＬＰＳにより刺激したマクロファージと同様に、アデノシンＮ１−オキシド非共存下で各々の刺激物質で刺激したマクロファージに比べ、ＩＬ−６の産生が抑制された。Ｚｙｍｏｓａｎ  Ａで刺激した場合には、アデノシンＮ１−オキシドの濃度が０．２μＭの場合にも、ＩＬ−６の産生が抑制される傾向が認められた。これらの物質で刺激した場合には、マクロファージからのＴＮＦ−αの産生は認められなかった。さらに、濃度０．０．５又は１μＭのアデノシンＮ１−オキシド共存下で、ベロ毒素Ｉにより刺激したマクロファージも、ＬＰＳにより刺激したマクロファージと同様に、アデノシンＮ１−オキシド非共存下でベロ毒素Ｉで刺激したマクロファージに比べ、ＩＬ−６及びＴＮＦ−αの産生が抑制された。ＴＮＦ−αは濃度０．２μＭのアデノシンＮ１−オキシド共存下でも産生が抑制された。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドが、グラム陰性菌に由来するＬＰＳ刺激のようなＴＬＲ４受容体を介するマクロファージからのＩＬ−６及びＴＮＦ−αの産生を抑制するだけで無く、他のＴＬＲ４以外の受容体を介するマクロファージからのＩＬ−６及びＴＮＦ−αの産生も抑制することから、グラム陽性菌、酵母やウイルスなどの病原性微生物の感染に起因するＴＬＲ４以外の受容体を介して炎症がおきる炎症性疾患の治療剤、予防剤としも有用であることを物語っている。また、アデノシンＮ１−オキシドが、溶血性尿毒症症候群や出血性大腸炎などの炎症性疾患の治療剤、予防剤としても有用であることを物語っている。【００４９】
＜実験４＞
＜マウスマクロファージ様細胞株のＴＮＦ−α産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシン添加の影響＞
マウス腹腔内マクロファージと同様にヒト敗血症におけるエンドトキシンショックのｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルとして用いられるマウスマクロファージ様細胞株（大日本住友製薬社販売、細胞名『ＲＡＷ２６４．７』）（以下、「ＲＡＷ２６４．７細胞」という。）を用い、アデノシンＮ１−オキシドのＴＮＦ−α産生に及ぼす影響を調べた。また、アデノシンＮ１−オキシドは、アデノシン（以下、「ＡＮ」と略記する場合がある。）を経てイノシン（以下、「ＩＮ」と略記する場合がある。）となるか、アデノシンリン酸を経て代謝されることが考えられるので、アデノシンについてもＲＡＷ２６４．７細胞におけるＴＮＦ−α産生に及ぼす影響を調べた。さらに、細菌性ショックの発症には、ＴＮＦ−α以外にも、ＩＬ−６やＩＬ−１２の炎症性サイトカインが関与していることが知られているので、本実験ではＩＬ−６の産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響についても調べた。ＲＡＷ２６４．７細胞は１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地（シグマ社販売、商品名『ＲＰＭＩ−１６４０  Ｍｅｄｉｕｍ』）で継代培養し試験に用いた。ＲＡＷ２６４．７細胞を回収し１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地にて１×１０６個／ｍＬに懸濁し、９６マイクロウエルプレート（ベクトンデッキンソン社販売、商品名『９６  ｗｅｌｌ  組織培養用マイクロプレート  ３５３０７５』）に５×１０４個／５０μＬ／ウエル播種した。ＬＰＳ（２μｇ／ｍＬ）共存下で、各ウエルに表３に示す終濃度となるようＰＢＳで希釈したアデノシンＮ１−オキシドを添加し１日間培養を継続した後、培養上清を採取した。【００５０】
ＥＬＩＳＡにより採取した培養上清中のＴＮＦ−αを測定した（実験群２乃至８）。併せて、培養上清中のＩＬ−６を測定した。さらに、アデノシンＮ１−オキシドに換えてアデノシンを表４示す濃度となるように添加することによりＲＡＷ２６４．７細胞を培養しＴＮＦ−α及びＩＬ−６の測定を行った（実験群９乃至１５）。対照としてＬＰＳの共存下で１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地のみを加え培養を行い（実験群１）、上清中のＴＮＦ−α及びＩＬ−６量を測定した。さらに、各ウエルの生細胞数をアラマーブルー法により測定し、対照の生細胞数を１００（％）としたときの相対値を求め細胞生存率（％）とした。これらの結果を表４に併せて示す。なお、ＴＮＦ−αの測定は実験２と同じ方法を用いた。また、ＩＬ−６の測定は実験３と同じ方法を用いた。【００５１】
【表４】
0005576484.tif 000005
【００５２】
表４から明らかなように、ＬＰＳの共存下で培養したＲＡＷ２６４．７細胞ではＴＮＦ−α及びＩＬ−６の産生が認められた（対照、実験群１）。これに対しＬＰＳと共にアデノシンＮ１−オキシドを添加して培養した場合、アデノシンＮ１−オキシドの濃度に依存したＴＮＦ−α及びＩＬ−６の産生の抑制が認められた（実験群２乃至８）。また、ＬＰＳと共にアデノシンを添加した場合、アデノシンＮ１−オキシドを添加した場合よりは弱いもののアデノシンの濃度に依存したＴＮＦ−α及びＩＬ−６の産生の抑制が認められた（実験群９乃至１５）。表４に示す測定値から、対照におけるＴＮＦ−α濃度を５０％抑制するために必要なアデノシンＮ１−オキシド或いはアデノシンの濃度（ＩＣ５０）を求めたところ、アデノシンＮ１−オキシドは１．２μＭ、アデノシンは２２μＭとなった。試験に用いた濃度ではアデノシンＮ１−オキシドの添加によるＲＡＷ２６４．７細胞の細胞生存率の低下は認められなかった。また、アデノシンを添加した場合には添加量に依存して細胞生存率が低下した。【００５３】
実験２乃至４の結果は、実験１で確認されたアデノシンＮ１−オキシド投与による細菌性ショック抑制メカニズムの一つが炎症性サイトカインであるＴＮＦ−αのマクロファージからの産生の抑制による可能性を示唆している。さらに、アデノシンＮ１−オキシドによる細菌性ショック抑制には、ＩＬ−６の産生の抑制作用が関与している可能性が示唆される。さらに、これらの結果は、アデノシンＮ１−オキシドがＬＰＳにより誘導されるマクロファージからのＴＮＦ−α及びＩＬ−６産生の抑制剤として有用であることを物語っている。ちなみに、上記ＩＣ５０を比較するとアデノシンＮ１−オキシドはアデノシンに比しＴＮＦ−α及びＩＬ−６産生抑制作用が数倍強いと結論される。【００５４】
＜実験５＞
＜アデノシンＮ１−オキシドによるマクロファージ系細胞からのＴＮＦ−α産生抑制のメカニズムの解析＞
実験２乃至４よりアデノシンＮ１−オキシドがＬＰＳにより誘導されるマクロファージからのＴＮＦ−α及びＩＬ−６産生を抑制することが明らかとなったので、本実験ではアデノシンＮ１−オキシドによるマクロファージ系細胞におけるＴＮＦ−α産生抑制のメカニズムをさらに詳しく解析するために、アデノシンＮ１−オキシドのアデノシンレセプターＡ１Ｒ、Ａ２ＡＲ、Ａ２ＢＲ及びＡ３Ｒに対する反応性を調べた。すなわち、ヒト単球系細胞株ＴＨＰ−１（株式会社林原生物化学研究所所有）を、１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地で１×１０６個／ｍＬに懸濁し、９６マイクロウエルプレート（ベクトンデッキンソン社販売、商品名『９６  ｗｅｌｌ  組織培養用マイクロプレート  ３５３０７５』）に１×１０５個／１００μＬ／ウエル播種した。その後、アデノシンアンタゴニストであるＤＰＣＰＸ（シグマ社販売）、ＺＭ２４１３８５（ＴＯＣＲＩＳバイオサイエンス社販売）、ＭＲＳ１７５４（シグマ社販売）及びＭＲＳ１２２０（ＴＯＣＲＩＳバイオサイエンス社販売）、の何れかを、表５に示す濃度となるように１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地で希釈し、５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で３０分間インキュベートした。次に、表５に示す終濃度となるようにＰＢＳで希釈したアデノシンＮ１−オキシドを５０μｌ／ウエル添加し、次いで各ウエルにＬＰＳ（２５μｇ／ｍＬ）とヒトＩＦＮ−γ（５００ＩＵ／ｍＬ）を、１００μｌ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で２０時間培養した後、培養上清を採取し、ＥＬＩＳＡにより培養上清中のＴＮＦ−α量を測定した。結果を表５に併せて示す。なお、ＤＰＣＰＸは、アデノシンレセプターＡ１Ｒに対する特異的アンタゴニストで、８−Ｃｙｃｌｏｐｅｎｔｙｌ−１，３−ｄｉｐｒｏｐｙｌｘａｎｔｈｉｎｅで表される化合物である。ＺＭ２４１３８５は、アデノシンレセプターＡ２ＡＲに対する特異的アンタゴニストで、４−（２−［７−Ａｍｉｎｏ−２−（２−ｆｕｒｙｌ）［１，２，４］Ｔｒｉａｚｏｌｏ−［２，３−ａ］［１，３，５］−Ｔｒｉａｚｉｎ−５−ｙｌａｍｉｎｏ］ｅｔｈｙｌ）ｐｈｅｎｏｌで表される化合物である。ＭＲＳ１７５４はアデノシンレセプターＡ２ＢＲに対する特異的アンタゴニストで、８−［４−［（（４−ｃｙａｎｏｐｈｅｎｙｌ）ｃａｒｂａｍｙｌｅｔｈｙｌ）−ｏｙｌ］ｐｈｅｎｙｌ］−１，３−ｄｉ（ｎ−ｐｒｏｐｙｌ）ｘａｎｔｈｉｎｅで表される化合物である。また、ＭＲＳ１２２０は、アデノシンレセプターＡ３Ｒに対する特異的アンタゴニストで、Ｎ−［９−Ｃｈｌｏｒｏ−２−（２−ｆｕｒａｎｙｌ）［１，２，４］Ｔｒｉａｚｏｌｏ−［１，５−ｃ］ｑｕｉｎａｚｏｌｉｎ−５−ｙｌ］ｂｅｎｚｅｎｅで表される化合物である。【００５５】
【表５】
0005576484.tif 000006
【００５６】
表５から明らかなように、ＬＰＳ及びヒトＩＦＮ−γの共存下でＴＨＰ−１が産生するＴＮＦ−α（実験群１）は、アデノシンＮ１−オキシドの添加により産生が有意に抑制された（実験群２）。アデノシンＮ１−オキシド添加によるＴＮＦ−α産生抑制は、アデノシンレセプターＡ１Ｒに対する特異的アンタゴニストであるＤＰＣＸ、アデノシンレセプターＡ２ＡＲに対する特異的アンタゴニストであるＺＭ２４１３８５及びアデノシンレセプターＡ２ＢＲに対する特異的アンタゴニストであるＭＲＳ１７５４の前処理によりほぼ完全に回復した（実験群３乃至１４）。アデノシンレセプターＡ３Ｒに対する特異的アンタゴニストであるＭＲＳ１２２０の前処理では、アデノシンＮ１−オキシド添加によるＴＮＦ−α産生抑制の回復は認められなかった。また、本実験の条件下では、ＴＨＰ−１細胞の増殖には何ら影響は認められなかった（実験群１５乃至１８）。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドによるＴＮＦ−αの産生抑制にはＰＫＡ（ｃＡＭＰ依存性蛋白質リン酸化酵素）を介したシグナル伝達系が関与していることを示唆している。ちなみに、アデノシンレセプターにはアデノシンに対する親和性の程度や細胞内のサイクリックＡＭＰ増減作用の違いによりＡ１Ｒ、Ａ２ＡＲ、Ａ２ＢＲ及びＡ３Ｒの４種類の存在が確認されており、アデノシンによる抗炎症作用には主にＡ２ＡＲとＡ２ＢＲが関与し、Ａ３Ｒが関与する場合もあることが知られている。また、アデノシンＮ１−オキシドのモノリン酸化合物はＡ２ＡＲを介したシグナル伝達系により細胞に作用することが知られているが（例えば、『Ｅｖｉｄ．  Ｂａｓｅｄ  Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔ  Ａｌｔｅｒｎａｔ  Ｍｅｄ．』、１乃至６頁（２００７年））、本発明のアデノシンＮ１−オキシドによるＴＮＦ−α産生抑制は、アデノシンと同じシグナル伝達系が関与していると結論される。本実験で用いたＭＲＳ１２２０では、アデノシンＮ１−オキシドの抗炎症作用へのアデノシンレセプターＡ３Ｒの関与は確認できなかった。具体的なデータは示さないが、別の実験において、アデノシンＮ１−オキシドのもつヒト正常皮膚ケラチノサイ（ＮＨＥＫ細胞）に対する増殖抑制作用には、アデノシンレセプターＡ３Ｒの関与することが確認されたので、アデノシンＮ１−オキシドの抗炎症作用の発現にはアデノシンレセプターＡ３Ｒも関与している可能性がある。【００５７】
＜実験６＞
＜ヒト血管内皮細胞の炎症反応に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシン添加の影響２＞
実験４で用いたマウス由来のＲＡＷ２６４．７細胞に替えて、本実験ではＩＬ−１β及びＩＦＮ−γ共存下で、ＬＰＳを添加し培養するとＴＮＦ−α産生が誘導されることが知られている、ヒト敗血症におけるエンドトキシンショックのｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルとして用いられるヒト臍帯静脈内皮細胞（クラボウ株式会社販売、Ｈｕｍａｎ  ｕｍｂｉｌｉｃａｌ  ｖｅｉｎ  ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｃｅｌｌ、以下「ＨＵＶＥＣ細胞」という。）を用い、ＴＮＦ−α産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシン添加の影響を調べた。さらに、炎症反応において症状増悪の一因とされている血栓形成に関与するとされている組織因子（Ｔｉｓｓｕｅ  Ｆａｃｔｏｒ）及び細胞接着因子（ＶＣＡＭ−１）の発現に及ぼす影響についても調べた。すなわち、アテロコラーゲン（ＫＯＫＥＮ社販売、（商品コード  ＩＰＣ−５０））をコートした７５ｃｍ２培養フラスコ（ＣＯＲＮＩＮＧ社販売）を用いて培養したＨＵＶＥＣ細胞を、０．０５％トリプシン／ＥＤＴＡ（ＧＩＢＣＯ社販売）を用いてフラスコから剥がした後、常法により、１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地で３回洗浄後、血管内皮細胞増殖用培地（クラボウ社販売、商品名『ＨｕＭｅｄｉａ  ＥＧ２  ｍｅｄｉｕｍ』、商品番号ＫＥ−２１５０Ｓ）を用いて４×１０４細胞／ｍＬに懸濁し、ゼラチンコートした９６ウエルマルチプレート（ＩＷＡＫＩ  ＳＣＩＴＥＣＨ社販売、商品名『ゼラチンコートマイクロプレート９６ウエル  フタ付』）に２００μＬ／ウエルで播種し、コンフルエント（ｃｏｎｆｌｕｅｎｔ）になるまで、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で培養し、以下の実験に供した。【００５８】
＜実験６−１：ＴＮＦ−α、ＩＬ−６の産生に及ぼす影響＞
コンフルエントに達したＨＵＶＥＣ細胞に対し、終濃度が、表６に示す濃度になるよう血管内皮細胞増殖用培地に溶解したアデノシン（和光純薬工業株式会社販売、試薬級）あるいはアデノシンＮ１−オキシド溶液と、血管内皮細胞増殖用培地にて、終濃度がＬＰＳ（１０μｇ／ｍＬ）／ヒトＩＬ−１b（２ｎｇ／ｍＬ）／ヒトＩＦＮ−γ（５００ＩＵ／ｍＬ）となるように溶解した溶液とを、各々５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で２４時間培養後、ＥＬＩＳＡを用いて培養上清中のＴＮＦ−αの測定を行った。対照として、アデノシンあるいはアデノシンＮ１−オキシド溶液に替えて血管内皮細胞増殖用培地を５０μＬ／ウエル添加した以外は同じ条件で培養後、培養上清を回収し、ＥＬＩＳＡ法により上清中のＴＮＦ−αの測定を行った。結果を表６に併せて示す。【００５９】
【表６】
0005576484.tif 000007
【００６０】
表６の結果から明らかなように、ＨＵＶＥＣ細胞をＩＬ−１β及びＩＦＮ−γ共存下で、ＬＰＳを添加し培養した場合、アデノシン及びアデノシンＮ１−オキシドの濃度に依存したＴＮＦ−αの産生抑制が認められた。斯かる結果に基づき、両化合物のＴＮＦ−α産生抑制に対するＩＣ５０を比較すると、アデノシンＮ１−オキシドが０．９７μＭであったのに対し、アデノシンは１５．２μＭとなり、そのＴＮＦ−α産生抑制作用はアデノシンＮ１−オキシドの方がアデノシンよりも約１６倍強い結果となった。【００６１】
＜実験６−２：組織因子の発現に及ぼす影響＞
コンフルエントに達したＨＵＶＥＣ細胞に対し、終濃度が、表６に示す濃度になるよう血管内皮細胞増殖用培地に溶解したアデノシン（和光純薬工業株式会社販売、試薬級）あるいはアデノシンＮ１−オキシドを５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で３０分間培養した。その後、血管内皮細胞増殖用培地にて、終濃度が、ＬＰＳ（１０μｇ／ｍＬ）／ＩＬ−１β（２ｎｇ／ｍＬ）／ＩＦＮ−γ（５００ＩＵ／ｍＬ）となるように調製後５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で５．５時間培養した。培養後、ＰＢＳにて細胞を２回洗浄し、ＰＢＳを５０μＬ／ウエル添加した。このプレートを−８０℃で３回凍結融解を繰り返し、その後１００ｍＭ  ＮａＣｌおよび０．２％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００含有５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ緩衝液（ｐＨ７．４）を５０μＬ／ウエル添加して４℃で一晩培養し、細胞溶解液を調製した。この細胞溶解液中の組織因子の含量を、ＥＬＩＳＡ（ＡｓｓａｙＰｒｏ社販売、商品名『ＡｓｓａｙＭａｘ  Ｈｕｍａｎ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｆａｃｔｏｒ  ＥＬＩＳＡ  ｋｉｔ』）にて測定した。結果を表６に併せて示す。【００６２】
表６の結果から明らかなように、ＬＰＳ、ＩＬ−１β及びＩＦＮ−γ存在下で誘導される組織因子の発現量は、アデノシンＮ１−オキシド或いはアデノシンにより濃度依存的に抑制された。両者の抑制の強さについてみると、アデノシンＮ１−オキシド又はアデノシン無添加の場合に比べて組織因子の発現を有意に抑制する濃度は、アデノシンＮ１−オキシドが０．５μＭ以上であったのに対し、アデノシンでは５μＭ以上の添加を要したので、アデノシンＮ１−オキシドはアデノシンに比べ１０倍以上強いと考えられる。血管内皮細胞は、細菌、酵母、ウイルスなどの微生物感染や、ＴＮＦ−αをはじめとする炎症性サイトカインにより活性化されると、細胞表面に組織因子や細胞接着因子を発現し、血栓形成が起こりやすくなるといわれている。従って、この結果は、アデノシンＮ１−オキシドが、血栓形成に関与する組織因子や細胞接着因子の産生を抑制することで血栓形成を阻害できることを示すものであり、播種性血管内凝固症候群（ＤＩＣ）、全身性炎症反応症候群（ＳＩＲＳ）などの血栓形成が症状増悪の主因の一つとされる感染症の治療剤、予防剤として有用であることを物語っている。【００６３】
＜実験６−３：細胞接着因子の発現に及ぼす影響＞
コンフルエントに達したＨＵＶＥＣ細胞の培養ウエルに対し、終濃度が、表６に示す濃度になるよう血管内皮細胞増殖用培地に溶解したアデノシン（和光純薬工業株式会社販売、試薬級）あるいはアデノシンＮ１−オキシド溶液と、血管内皮細胞増殖用培地にて、終濃度がＬＰＳ（１０μｇ／ｍＬ）／ＩＬ−１β（２ｎｇ／ｍＬ）／ＩＦＮ−γ（５００ＩＵ／ｍＬ）となるように溶解した溶液とを、各々５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で５．５時間培養した。その後、培養上清を吸引除去し、ＰＢＳにて２回洗浄後４％パラホルムアルデヒドを添加し、室温で１時間静置して細胞を固定した。固定後、細胞をＰＢＳにて３回洗浄し、１％ＢＳＡおよび０．０５％ＮａＮ３含有ＰＢＳを１５０μＬ／ウエル添加して４℃で一晩ブロッキングした。ブロッキング後、ウエル内の液を除去し、３％ＢＳＡ含有ＰＢＳにて０．４μｇ／ｍＬの濃度に調製したビオチン標識ヒツジ抗ヒトＶＣＡＭ−１ポリクローナル抗体（Ｒ＆Ｄ社販売、商品名『ヒト  ＶＣＡＭ−１／ＣＤ１０６ビオチン化アフィニティ精製ポリクローナル抗体  ヒツジＩｇＧ』）を１００μＬ／ウエル添加し、室温で１．５時間静置した。次にＰＢＳにて細胞を４回洗浄した後、３％ＢＳＡ含有ＰＢＳにて１０００倍希釈したＨＲＰＯ標識ストレプトアビジン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社販売、商品名『ストレプトアビジン  ＨＲＰコンジュゲイト』）を１００μＬ／ウエル添加し、室温で１時間静置した。最後に、ＰＢＳにて細胞を４回洗浄した後、ＱｕａｎｔａＢｌｕｅＴＭ  Ｆｌｕｏｒｏｇｅｎｅｉｃ  Ｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ（ＰＩＥＲＣＥ社製）にて１０分間発色させ、３２５−４２０ｎｍにて蛍光強度を測定した。対照として、アデノシンあるいはアデノシンＮ１−オキシド溶液に替えて血管内皮細胞増殖用培地を５０μＬ／ウエル添加した以外は同じ条件で培養、蛍光強度の測定を行った。結果を表６に併せて示す。【００６４】
表６の結果から明らかなように、ＬＰＳ、ＩＬ−１β及びＩＦＮ−γ存在下で誘導される細胞接着因子の発現量は、アデノシンＮ１−オキシド或いはアデノシンにより濃度依存的に抑制された。両者の抑制の強さについてみると、発現量の抑制傾向は、何れの場合も５μＭ濃度以上で認められることから、差はないと考えられる。【００６５】
＜実験６−４：ベロ毒素Ｉによる細胞障害に及ぼす影響＞
さらに、実験３において、アデノシンＮ１−オキシドは、ベロ毒素刺激によるマクロファージからの炎症性サイトカインの産生を抑制することが明らかになったので、斯かる毒素刺激による血管内皮細胞からの炎症性サイトカイン産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響を調べた。すなわち、ＬＰＳ／ＩＬ−１β／ＩＦＮ−γ刺激にかえて、表６に示す濃度となるようにベロ毒素Ｉ（ナカライテックス販売）を添加した以外は、実験６−１と同じ方法により、ＨＵＶＥＣ細胞からのＴＮＦ−α産生量を測定した。結果を表６に併せて示す。【００６６】
表６から明らかなよう、アデノシンＮ１−オキシドは、ＨＵＶＥＣ細胞からのＴＮＦ−α産生量を効果的に抑制した。【００６７】
実験６の結果を総合すると、実験１で確認されたアデノシンＮ１−オキシド投与による細菌性ショック抑制メカニズムの一つが炎症性サイトカインであるＴＮＦ−αの血管内皮細胞からの産生の抑制、並びに、血管内皮細胞の組織因子及び細胞接着因子の発現抑制による可能性を示唆している。また、その抑制の程度はアデノシンよりも１０倍以上強く、マクロファージを用いた実験２結果とよく一致している。さらに、ベロ毒素は、血管内皮細胞に作用し、炎症サイトカインを産生させるなどして、血管内皮細胞を障害し、出血性大腸炎や溶血性尿毒症症候群を引き起こすとされているので、この結果は、アデノシンＮ１−オキシドが、ベロ毒素による血管内皮細胞の障害を抑制し、出血性大腸炎や溶血性尿毒症症候群の予防剤、治療剤としても有用であることを物語っている。【００６８】
＜実験７＞
＜ＬＰＳ投与により誘導されるサイトカイン類の産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響＞
＜試験方法＞
実験１においてアデノシンＮ１−オキシド投与によりＬＰＳ投与による細菌性ショックが抑制されることが確認され、その抑制メカニズムとして、アデノシンＮ１−オキシドがＬＰＳによるマクロファージ及び血管内皮細胞からのＴＮＦ−αの産生を抑制する作用によることが実験２乃至６において示唆されたので、本実験では、実際にマウスに対しＬＰＳを投与し細菌性ショックを誘導した場合、誘導される炎症性サイトカインの産生が、アデノシンＮ１−オキシド投与により抑制されることを確認するための試験を行った。さらに、アデノシンＮ１−オキシドはＴＮＦ−α以外の炎症性サイトカインの産生にも影響を及ぼす可能性が示唆されたので、本実験では、アデノシンＮ１−オキシド投与の炎症性サイトカインであるＩＬ−６及びＩＬ−１２、抗炎症性サイトカインであるＩＬ−１０の産生に及ぼす影響について調べた。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）１８匹を、無作為に６匹ずつ３群に分けた。大腸菌（０５５：Ｂ５）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）を生理食塩水に溶解し、この３群各６匹全てのマウスのマウスにＬＰＳを１８ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与した（実験群１乃至３）。この３群のマウスのうち、１群６匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシド（ＡＮＯ）を６８ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。１群６匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを１３５ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）に投与した（実験群３）。残りの１群６匹はＬＰＳ投与と同時にＰＢＳを０．２ｍＬ／匹静脈内投与した（実験群１）。【００６９】
各群のマウスにつき、ＬＰＳ投与２時間後に採血し、血清中のＴＮＦ−α、ＩＬ−６、ＩＬ−１０及びＩＬ−１２を測定し、各群の平均値を求めた。結果を表７に示す。なお、ＴＮＦ−α量の測定は実験２と同じＥＬＩＳＡ法を用い、ＩＬ−６量の測定は実験３と同じＥＬＩＳＡ法を用いた。また、ＩＬ−１０の測定は市販のラット抗マウスＩＬ−１０抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ラット抗マウスＩＬ−１０抗体（商品コード：５５４４２１）』）を固相抗体とし、市販のビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−１０抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−１０抗体（商品コード：５５４４２３）』）を二次抗体とし、ＨＲＰＯ標識ストレプトアビジンにより測定する酵素抗体法（ＥＬＩＳＡ）を用いた。ＩＬ−１２の測定は市販のラット抗マウスＩＬ−１２抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ラット抗マウスＩＬ−１２ｐ７０抗体（商品コード：５５４６５８）』）を固相抗体とし、市販のビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−１２抗体（ＢＤ  ファミジーン社販売、商品名『ビオチン標識ラット抗マウスＩＬ−１２ｐ７０抗体（商品コード：５１−２６１９２Ｅ）』）を二次抗体とし、ＨＲＰＯ標識ストレプトアビジンにより測定する酵素抗体法（ＥＬＩＳＡ）を用いた。【００７０】
【表７】
0005576484.tif 000008
【００７１】
表７から明らかなように、ＬＰＳ投与２時間後のマウス血清中には、ＴＮＦ−α、ＩＬ−６、ＩＬ−１２が検出され、ＩＬ−１０は検出されなかった（実験群１）。これに対し、ＬＰＳと同時にアデノシンＮ１−オキシドを６８ｍｇ／ｋｇ体重又は１３５ｍｇ／ｋｇ体重投与したマウスの血清中では、アデノシンＮ１−オキシドを投与しなかった場合と比べて、ＴＮＦ−αの産生がアデノシンＮ１−オキシド投与量に依存して有意に抑制された（実験群２及び３）。また、ＴＮＦ−αと同様に、ＩＬ−６及びＩＬ−１２はアデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存して有意に生成が抑制されたのに対し、抗炎症性サイトカインであるＩＬ−１０はアデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存して生成が増強された。ＴＮＦ−α、ＩＬ−６及びＩＬ−１２は細菌性ショックの病態形成に関わるエフェクター分子といわれているので、この結果と実験２、実験３の結果とから、ＬＰＳ投与による細菌性ショックは、アデノシンＮ１−オキシドの投与により、ＬＰＳにより誘導される炎症性サイトカインであるＴＮＦ−αに加え、炎症性サイトカインであるＩＬ−６及びＩＬ−１２の産生が抑制されることによりマウスの生存率の低下が抑制されたと結論される。さらに、アデノシンＮ１−オキシドの投与により、抗炎症性サイトカインであるＩＬ−１０の産生が増強されることも、マウスの生存率の低下の抑制に寄与していると推測される。【００７２】
＜実験８＞
＜細菌性ショックに及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響２＞
実験１において、ＬＰＳの投与と同時にアデノシンＮ１−オキシドを投与することにより細菌性ショックの発症が抑制できることが確認された。一方、細菌性ショックは急速に進行することから、その治療剤は、病態が進行し、増悪した時期に使用される可能性があるので、本実験では既に細菌性ショックを発症し、敗血症が増悪したマウスに対するアデノシンＮ１−オキシド投与の及ぼす影響を調べた。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）１４匹を、無作為に７匹ずつ２群に分けた（実験群１及び２）。大腸菌（０５５：ＢＢ）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）をＰＢＳに溶解し、この２群各７匹全てのマウスにＬＰＳを１８ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与した。ＬＰＳ投与１時間後に、１群７匹にはＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシド（ＡＮＯ）を１３５ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。残りの１群７匹にはＰＢＳを０．２ｍＬ／匹静脈内投与した（実験群１）。各群につき、ＬＰＳ投与後７乃至２７時間までのマウスの生存数を確認し、各群の生存率（％）を求めた。結果を表８に示す。【００７３】
【表８】
0005576484.tif 000009
【００７４】
表８から明らかなように、ＬＰＳのみを投与したマウスはＬＰＳ投与２２時間後には既に生存率が１４％に低下した（実験群１）。これに対し、ＬＰＳ投与１時間後にアデノシンＮ１−オキシドを投与したマウスではＬＰＳ投与２７時間後でも生存率は５７％となり（実験群２）、ＬＰＳ投与により死亡するマウスの割合が有意に（Ｐ＜０．０５）減少した。実験７の結果は、アデノシンＮ１−オキシドは細菌性ショックを発症し、敗血症が増悪した場合の治療剤として利用できることを示している。【００７５】
＜実験９＞
＜細菌性ショックに及ぼすアデノシン或いはイノシン投与の影響＞
アデノシンＮ１−オキシドは生体内ではアデノシンを経てイノシンに変換され代謝されることが知られている。実験１乃至８の結果からアデノシンＮ１−オキシドが敗血症の予防剤又は治療剤として有用であることが確認されたので、その代謝産物のアデノシンやイノシンに同様の効果があるかどうかを確認する試験を行った。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）２８匹を、無作為に７匹ずつ４群に分けた（実験群１乃至４）。大腸菌（０５５：Ｂ５）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）をＰＢＳに溶解し、この４群各７匹の全てのマウスにＬＰＳを１８ｍｇ／ｋｇ体重腹腔内投与した。１群７匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシド（ＡＮＯ）を１３５ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。２群各７匹にはＬＰＳ投与と同時にＰＢＳに溶解したアデノシン（ＡＮ）又はイノシン（ＩＮ）の何れかを１２７ｍｇ／ｋｇ体重となるように静脈内（液量：０．２ｍＬ／匹）に投与した（実験群３及び４）。残りの１群７匹は、対照としてＰＢＳを０．２ｍＬ／匹静脈内投与した（実験群１）。各群につき、ＬＰＳ投与後７乃至４３時間までのマウスの生存数を確認し、各群の生存率（％）を求めた。結果を表９に示す。【００７６】
【表９】
0005576484.tif 000010
【００７７】
表９から明らかなようにＬＰＳの投与と同時にアデノシンを投与したマウス（実験群３）の生存率は、ＬＰＳの投与と同時にＰＢＳを投与（実験群１）したマウスの場合と同様に経時的に低下した。また、ＬＰＳの投与と同時にイノシンを投与したマウス（実験群４）の生存率は、ＬＰＳの投与と同時にＰＢＳを投与（実験群１）したマウスよりも高めに推移した。これに対しＬＰＳの投与と同時にアデノシンＮ１−オキシドを投与したマウス（実験群２）の生存率は、実験群１、３及び４のマウスに比して有意な（Ｐ＜０．０５）生存率の改善が認められた。この結果から、アデノシンＮ１−オキシドはアデノシンやイノシンよりも優れた敗血症の予防又は治療効果を有すると結論される。【００７８】
＜実験１０＞
＜細菌性ショックに及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの経口投与の影響＞
実験１において、アデノシンＮ１−オキシドの静脈内投与により、効果的にエンドトキシンショックが抑制されることが判明したので、本実験では、アデノシンＮ１−オキシドを経口投与した場合にも、静注した場合と同様の効果があることを確認するための試験を行った。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）３２匹を、無作為に８匹ずつ４群に分けた（実験群１乃至４）。全てのマウスに、ＰＢＳに溶解した大腸菌（０５５：Ｂ５）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）を１８ｍｇ／ｋｇ体重／匹腹腔内投与した（実験群１乃至３）。そのうちの１群８匹には、ＬＰＳ投与１時間前及び１時間後に、ＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹／回）投与した（実験群２）。１群８匹には、ＬＰＳ投与１時間前、１時間後及び７時間後に、ＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを、２００ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。残りの１群８匹は、ＬＰＳ投与１時間前及び１時間後に、ＰＢＳを胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹／回）投与した（実験群１）。各群につき、ＬＰＳ投与後７乃至４６時間までのマウスの生存数を肉眼により確認し、各群の生存率（％）を求めた。結果を表１０に示す。なお、マウスの生存率（％）は、実験１と同様に求めた。【００７９】
さらに、実験群３で用いたアデノシンＮ１−オキシドに代えて、αグルコシル−アデノシンＮ１−オキシドを用いた以外は、実験群３と同一条件で細菌性ショックに及ぼす影響を調べた（実験群４）。結果を併せて表１０に示す。ちなみに、α−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシドは、株式会社林原生物化学研究所にて、アデノシンとデキストリンとを含む溶液に、ジオバチラスステアロサーモフィラス  Ｔｃ−９１株（茨城県つくば市東１−１−１中央第６所在、独立行政法人産業技術総合研究所  特許生物寄託センターに、受託番号ＦＥＲＭ  ＢＰ−１１２７３として寄託されている）由来のシクロマルトデキストリングルカノトランスフェラーゼを作用させ、次いで、グルコアミラーゼ剤（ナガセケムテックス株式会社販売、商品名『グルコチーム＃２００００』、２０，０００単位／ｇ）を作用させた反応液から、クロマト分離法を含む精製工程を経て、純度９８％以上に精製した３´−グルコシルアデノシン及び５´−グルコシルアデノシンを各々調製し（特願２０１１−２０２３３）、これらを実験１と同じ方法により過酸化水素水を用いて酸化した後、逆相カラム（ＹＭＣ社販売、商品名『ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  Ｒ＆Ｄ  ＯＤＳ−Ａカラム』）を用いたカラムクロマトグラフィーにより純度９８％以上に精製した３´−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及び５´−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを用いた。【００８０】
【表１０】
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【００８１】
表１０から明らかなように、アデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／回を２回投与したマウスのＬＰＳ投与７９時間後の生存率は５０％であった（実験群２）。アデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／回を３回投与したマウスのＬＰＳ投与７９時間後の生存率は７５％であった（実験群３）。これに対し、ＰＢＳのみを投与したマウスのＬＰＳ投与７９時間後の生存率は１２．５％にまで低下した（実験群１）。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドを経口投与することにより、その静脈内投与の場合と同様に、エンドトキシンショックの抑制効果を得ることができることを物語っている。また、３´−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／回を３回投与したマウスのＬＰＳ投与７９時間後の生存率は５０％となった（実験群５）。５´−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシド投与群（実験群６）は対照（実験群１）とほぼ同じ生存率の低下を示した、この結果は、α−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシドを経口摂取した場合、腸内で加水分解によりアデノシンＮ１−オキシド生成し、アデノシンＮ１−オキシドを摂取した場合と同様に、エンドトキシンショックを抑制したものと考えられ、３´−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシドも、アデノシンＮ１−オキシド敗血症の治療として有用であることを物語っている。経時的な生存率の推移及び投与量で比較すると、アデノシンＮ１−オキシドの方が３´−グルコシル−アデノシンＮ１−オキシドよりもエンドトキシンショックの抑制作用がより強いと考えられる。【００８２】
＜実験１１＞
＜ＬＰＳ投与マウスのサイトカイン産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド経口投与の影響＞
実験１０において、ＬＰＳ投与によるエンドトキシンショックがアデノシンＮ１−オキシドの経口投与により抑制されたことから、ＬＰＳ投与により誘導される炎症性サイトカインの産生が、アデノシンＮ１−オキシドの経口投与により抑制されることを確認するための試験を行った。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、１１週齢、雌）２８匹を、無作為に７匹ずつ４群に分けた（実験群１乃至４）。そのうちの１群７匹にはＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを１００ｍｇ／ｋｇ体重なるように、胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群２）。１群７匹には、ＰＢＳに溶解したアデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／となるように、胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群３）。１群７匹には、ＰＢＳに溶解した３´−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重／となるように、胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群４）。残りの１群７匹はＰＢＳを胃ゾンデを用いて経口（液量：０．２ｍＬ／匹）投与した（実験群１）。次いで、アデノシンＮ１−オキシド或いはＰＢＳ投与５０分後に、全てのマウスに、ＰＢＳに溶解した大腸菌（０５５：Ｂ５）由来のＬＰＳ（シグマ社販売）を１８ｍｇ／ｋｇ体重／匹腹腔内投与した（実験群１乃至４）。各群につき、ＬＰＳ投与後９０分後に、尾静脈から採血し、血清中に含まれるＴＮＦ−α、ＩＬ−６、ＩＬ−１０の濃度を、実験１１と同じ方法で測定した。結果を表１１に示す。【００８３】
【表１１】
0005576484.tif 000012
【００８４】
表１１から明らかなように、アデノシンＮ１−オキシド又は３´−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを２００ｍｇ／ｋｇ体重投与したマウス（実験群３及び４）では、ＰＢＳを経口投与したマウス（実験群１）に比べ、血清中のＴＮＦ−α濃度及びＩＬ−６濃度が有意に低下し、ＩＬ−１０の濃度が有意に上昇した。アデノシンＮ１−オキシドを１００ｍｇ／ｋｇ体重投与したマウス（実験群２）では、ＰＢＳを経口投与したマウス（実験群１）に比べ、血清中のＴＮＦ−α濃度及びＩＬ−６濃度が低下傾向を示し、ＩＬ−１０の濃度が有意に上昇した。この結果は、アデノシンＮ１−オキシド及び３´−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドの経口投与によるエンドトキシンショック抑制の作用メカニズムの一つが、静脈内投与の場合と同様、炎症性サイトカインであるＴＮＦ−αやＩＬ−６の産生を抑制すると共に、抗炎症性サイトカインであるＩＬ−１０の産生を増強する作用によることを物語っている。【００８５】
＜実験１２＞
＜肝炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響＞
本実験ではＴＮＦ−αが関与するとされる肝障害に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響をヒトの自己免疫性肝炎及びウイルス性肝炎モデル動物として汎用されているコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）誘発肝障害マウスを用いて調べた（例えば、『Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ』、９７巻、１０号、５４９８乃至５５０３頁（２０００年）参照）。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）３０匹を、無作為に５匹ずつ６群に分けた（実験群１乃至６）。ＣｏｎＡ（シグマ社販売、タイプＩＶ）を生理食塩水に溶解し、この６群各５匹の全てのマウスに１５ｍｇ／０．２ｍＬを静脈内投与した。３群各５匹のマウスにはＣｏｎＡ投与と同時に、生理食塩水に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを４５ｍｇ、７５ｍｇ又は１３５ｍｇ／ｋｇ体重の何れかの量を静脈内投与した（実験群２乃至４）。２群各５匹のマウスにはＣｏｎＡ投与と同時に、生理食塩水に溶解したアデノシン（ＡＮ）（実験群５）又はイノシン（ＩＮ）（実験群６）の何れかを１２７ｍｇ／ｋｇ体重静脈内投与した。残りの１群５匹には、対照としてＣｏｎＡの投与と同時に生理食塩水を０．２ｍＬ／匹静脈内投与した（実験群１）。【００８６】
各群のマウスにつき、ＣｏｎＡ投与２０時間後に採血し、血清中のＧＰＴ及びＧＯＴ活性を市販の測定キット（和光純薬株式会社販売、商品名『トランスアミナーゼＣＩＩ−テストワコー』）により測定し、肝炎による肝障害の指標とした。結果を表１２に示す。併せて、対照（実験群１）、アデノシンＮ１−オキシドを４５ｍｇ／ｋｇ体重（実験群２）又は１３５ｍｇ／ｋｇ体重投与（実験群４）、及び、アデノシン又はイノシンを１２７ｍｇ／ｋｇ体重投与したマウス（実験群５及び６）については、採血後、解剖し、肝臓を採取し、常法により組織標本を作製した。組織標本をヘマトキシリン−エオシン染色し、顕微鏡観察により肝臓組織の壊死の状態を判定したスコアの平均値計算し、肝障害の指標とした。結果を表１２に併せて示す。なお、肝臓組織の壊死の状態は、顕微鏡観察により、壊死が少ない（１）、中程度（２）、多い（３）の三段階で評価し、スコア化することにより各群の平均値を求めた。【００８７】
【表１２】
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【００８８】
表１２から明らかなよう、ＣｏｎＡ投与により誘発される肝炎に伴う肝機能障害（ＧＯＴ、ＧＰＴ値上昇）は、ＣｏｎＡのみを投与した対照のマウス（実験群１）に比し、アデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存して有意に抑制された（実験群２乃至４）。また、肝臓組織の壊死もアデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存して抑制された。アデノシンを投与したマウス（実験群５）及びイノシンを投与したマウス（実験群６）では、アデノシンＮ１−オキシドを投与した場合よりは弱いものの、肝組織の状態及び肝機能障害の改善傾向が認められ、アデノシンを投与した場合、ＣｏｎＡのみを投与した対照のマウス（実験群１）に比しＧＯＴが有意の低下を示した。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドはアデノシンやイノシンよりも肝炎による肝障害の予防剤乃至治療剤として有用であることを物語っている。【００８９】
＜実験１３＞
＜炎症性腸疾患に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響＞
本実験ではＴＮＦ−αが関与するとされる炎症性腸疾患に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響をヒト炎症性腸疾患モデル動物として汎用されているマウスのデキストラン硫酸ナトリウム誘発大腸炎を用いて調べた（例えば、『Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ』、２７４巻、Ｇ５４４乃至Ｇ５５１頁（１９９８年）参照）。すなわち、Ｃ５７ＢＬ／６マウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）４５匹を、無作為に８匹ずつ５群（実験群２乃至５）と１群５匹（実験群１）とに分けた。デキストラン硫酸ナトリウム（ＭＰ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌｓ社販売、分子量３６，０００〜５０，０００）を水道水に溶解し、このうち５群各８匹の全てのマウスに５日間飲水として自由に摂取させた（実験群２乃至５）。このデキストラン硫酸ナトリウムを摂取させたマウスのうち２群各８匹のマウスには、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日（摂取０日）から１１日間（摂取１０日）、アデノシンＮ１−オキシドを３３又は１００ｍｇ／ｋｇ体重となるようにＰＢＳに溶解し、胃ゾンデにて１日１回、０．２ｍＬ／匹投与した（実験群３、４）。２群各８匹のマウスには、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日（摂取０日）から１１日間（摂取１０日）、アデノシン（ＡＮ）又はイノシン（ＩＮ）の何れかを９４ｍｇ／ｋｇ体重となるようにＰＢＳに溶解し、胃ゾンデにて１日１回、０．２ｍＬ／匹投与した（実験群５、６）。残りの１群８匹のマウスには、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日から１１日間、ＰＢＳを胃ゾンデにて１日１回、０．２ｍＬ／匹投与した（実験群２）。デキストラン硫酸ナトリウムを摂取させなかった１群５匹のマウスはそのまま通常食、水道水自由摂取で１１日間飼育した（実験群１）。【００９０】
デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日から１１日間、毎日、マウスの体重測定と、下痢及び血便の程度を肉眼観察した。デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始後１１日目のマウスの体重をデキストラン硫酸ナトリウム摂取開始時のマウスの体重で除し１００倍し、１００から減じ体重減少率（％）を求めた。各々のマウスの下痢及び血便スコア及び体重減少率を表１３に示す基準に従いスコア化した。デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日（摂取０日）から１１日目（摂取１０日）の下痢及び血便のスコアの合計の平均を各群毎に求め表１４に示す。デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始１１日目（摂取１０日）の各々のマウスの下痢、血便及び体重減少率のスコアの合計を計算し大腸炎の程度の指標として用いられるＤｉｓｅａｓｅ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｉｎｄｅｘ（ＤＡＩ）とし、その平均を各群毎に求め表１４に示す。さらに、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日から１１日目に、各々のマウスの血液を採取し、炎症の指標とされる急性期蛋白のハプトグロビンを市販のＥＬＩＳＡキット（Ｌｉｆｅ  Ｄｉａｇｏｎｏｓｔｉｃｓ社販売）を用いて測定し、各群毎の平均値を求めた。結果を表１４に併せて示す。なお、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始１１日目にデキストラン硫酸ナトリウムのみを摂取させた実験群２のマウス１匹が死亡したため、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日から１１日目（摂取１０日）の実験群２の結果は７匹のマウスの平均値を示す。【００９１】
【表１３】
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【００９２】
【表１４】
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【００９３】
表１４から明らかなように、デキストラン硫酸ナトリウム摂取により誘発される大腸炎の下痢便スコアと血便スコアの合計は、デキストラン硫酸ナトリウムのみを摂取させたマウス（実験群２）に比しアデノシンＮ１−オキシドの投与量に依存して低下し、硫酸デキストラン摂取開始日から６日目（摂取５日）以降有意（Ｐ＜０．０５）な低下が認められた（実験群３及び４）。また、これらの実験群では、デキストラン硫酸ナトリウム摂取開始日から１１日目（摂取１０日）の下痢及び血便のスコアに体重減少スコアを加えたＤＡＩ及びハプトグロビン量も、デキストラン硫酸ナトリウムのみを摂取させたマウス（実験群２）に比して有意（Ｐ＜０．０５）の低下が認められた。アデノシン投与群（実験群５）では下痢便スコアと血便スコアの合計、ＤＡＩ及びハプトグロビン量の何れも、デキストラン硫酸ナトリウムのみを摂取させたマウス（実験群２）と差は認められなかった。イノシン投与群（実験群６）では、下痢便スコアと血便スコアの合計、ＤＡＩ及びハプトグロビン量の何れも、デキストラン硫酸ナトリウムのみを摂取させたマウス（実験群２）と比し、低下傾向は認められたものの有意な差は認められなかった。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドはアデノシンやイノシンよりも炎症性腸疾患の予防剤乃至治療剤として有用であることを物語っている。【００９４】
＜実験１４＞
＜腎炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響＞
腎炎は種々の原因で発症し、症状の進行に伴い腎糸球体の変性が進行することが知られている。本実験では腎炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響をＩＩ型糖尿病のモデル動物として汎用されている、ＩＩ型糖尿病を自然発症するＫＫ−Ａｙマウスを用いて調べた（例えば、『Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ａｎｉｍａｌｓ』、５１巻、２号、１９１乃至１９６頁（２００２年）参照）。
＜試験方法＞
ＫＫ−Ａｙマウス（日本クレア株式会社販売、５週齢、雄）５０匹を、ＣＥ−２飼料（日本クレア株式会社販売）で１週間予備飼育した後、体重と尾静脈から採血した血液中の血糖値とを測定し、各々の測定値が均等になるように、無作為に１０匹ずつ５群に分けた。５群のうち１群は、対照として、飲水を自由摂取させつつ、１０週間飼育した（実験群１）。残り４群のうちの２群のマウスは、飲水に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを、毎日、３０ｍｇ／ｋｇ／日又は１００ｍｇ／ｋｇ／日の何れか一方の用量で、自由摂取させつつ、それぞれ１０週間飼育した（実験群２及び実験３）。残りの２群のマウスには、飲水に溶解したアデノシン又はイノシンの何れか一方を、毎日、９４ｍｇ／ｋｇ／日で、自由摂取させつつ、それぞれ１０週間飼育した（実験４及び実験５）。マウスは、予備飼育及び試験期間を通じ、ＣＥ−２飼料を自由摂取させつつ、２２±２℃、１２時間の明暗サイクル（点灯  ７：００〜１９：００）で飼育した。試験終了時の体重、腎臓質量比、血糖値、ヘモグロビンＡ１ｃ値（ＨｂＡ１ｃ）、剖検による腎障害の病理所見により評価し、各群において、腎糸球体の硬化が全糸球体の、５０％以上で認められる（＋＋）マウスの占める割合を表１５に示す。腎臓質量比は、腎臓質量を体重で除して求めた。また、血糖値、ＨｂＡ１ｃ値、及び、腎糸球体の変性スコアは下記の方法により求めた。
＜臨床検査値の測定方法及び病理所見のスコア化の方法＞
＜血糖値＞
試験終了時、剖検前に１６時間絶食後、後大静脈から採血して空腹時血糖値を測定した。血糖値は、市販の血糖値測定試薬（和光純薬工業株式会社販売、商品名「グルコースＣＩＩテストワコー」）を用いて測定した。
＜ＨｂＡ１ｃ値＞
試験終了時、剖検前に１６時間絶食後、後大静脈から採血して、空腹時のＨｂＡ１ｃ値を測定した。測定は、民間の臨床検査機関（株式会社ファルコバイオシステムズ）に依頼した。
＜病理組織評価＞
剖検時、各マウスの腎臓を採取し、中性緩衝ホルマリン固定後、常法により病理組織切片を作製し、ヘマトキシリン−エオシン染色（Ｈ−Ｅ染色）及びＰＡＳ染色を施した。染色した各マウスの病理組織切片について、対照群と比較の上、顕微鏡観察による病理所見を以下の基準により判定し、スコア化して、腎炎による腎障害の変性の指標とした。
＜腎臓の病理所見のスコア化方法＞
腎障害の程度は腎糸球体の硬化の程度で判定した。腎糸球体の硬化が全糸球体の、５０％以上で認められる（＋＋）、２５％以上５０％未満で認められる（＋）、２５％未満にしか認められない（±）、認められない（−）の四段階で判定した。なお、腎臓の病理所見は、病理組織評価基準（例えば、アンドレア  ハートナー（Ａｎｄｒｅａ  Ｈａｒｔｎｅｒ）ら、『アメリカン  ジャーナル  オブ  パソロジー（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ）』、１６０巻、３号、８６１乃至８６７頁（２００２年）の８６２頁右欄１２乃至２１行参照）に基づき判定した。【００９５】
【表１５】
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【００９６】
表１５から明らかなよう、マウスでは腎糸球体の硬化が５０％以上を示すマウスの割合が、アデノシンＮ１−オキシドを、毎日３０ｍｇ／ｋｇ体重投与した群（実験群２）では５０％、毎日１００ｍｇ／ｋｇ体重投与した群では（実験群３）３０％を示し、ＣＥ−２飼料のみを投与した群（実験群１）では１００％であったのに比べ、有意に低下した。アデノシンを毎日９４ｍｇ／ｋｇ体重投与した群では（実験群４）では、腎糸球体の硬化が５０％以上を示すマウスの割合が１００％であり、ＣＥ−２飼料のみを与えた群（実験群１）と差は認められなかった。イノシンを毎日９４ｍｇ／ｋｇ体重投与した群では（実験群５）では、腎糸球体の硬化が５０％以上を示すマウスの割合が８０％に低下した。体重、腎臓質量比、血糖値は、何れの実験群間でも差は認められなかった。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドが腎炎による腎糸球体の硬化（変性）を抑制する腎炎の治療剤として有用であることを物語っている。また、アデノシンＮ１−オキシドを毎日１００ｍｇ／ｋｇ体重投与した群では（実験群３）、ＨｂＡ１ｃ値が５．４０％を示し、ＣＥ−２飼料のみを与えた実験群（実験群１）の６．７５％に対し有意に低下したこと、及び、アデノシンＮ１−オキシド投与群（実験群２及び３）では、他の実験群に比して、血糖値も低下傾向を示したことから、アデノシンＮ１−オキシドは糖尿病の治療剤としても有用であることを物語っている。【００９７】
＜実験１５＞
＜膵炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響＞
本実験ではＴＮＦ−αが関与するとされる膵臓障害に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響を、ヒトの膵炎モデル動物として汎用されているコリン欠乏エチオニン添加食誘発重症急性膵炎マウスを用いて調べた（例えば、『Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ』、３２８巻、１号、２５６乃至２６２頁（２００９年）参照）。すなわち、ＣＤ１（ＩＣＲ）マウス（日本チャールス・リバー株式会社社販売、雌、３週齢）、４０匹を無作為に８匹ずつ５群に分けた。７日間予備飼育後、１日絶食させ、翌日からコリン欠乏エチオニン添加食（オリエンタル酵母工業株式会社製造）を３日間自由摂取させた。その後、通常食に戻し、コリン欠乏エチオニン添加食摂取させた。１群８匹には、絶食時より、毎日、朝、夕の２回、蒸留水に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを４６ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）した。１群８匹には、絶食時より、毎日、朝、夕の２回、蒸留水に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを１３９ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）した。２群８匹には、絶食時より、毎日、朝、夕の２回、蒸留水に溶解したアデノシン又はイノシンを１２４ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）した。残りの１群８匹には、対照として、絶食時より、毎日、朝、夕の２回、蒸留水を胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）した（実験群１）。コリン欠乏エチオニン添加食摂取開始から７日間目までのマウスの生存数を肉眼により確認し、各群の生存率（％）を求めた。結果を表１６に示す。なお、マウスの生存率（％）は、実験１と同様に求めた。【００９８】
【表１６】
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【００９９】
表１６から明らかなよう、毎日、朝、夕の２回、蒸留水に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを１３９ｍｇ／ｋｇ体重／回となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）した場合、コリン欠乏エチオニン添加食摂取により誘発される急性膵炎を発症したマウスの生存率の低下は、蒸留水のみを投与した対照のマウス（実験群１）に比べて、有意に抑制され、７８時間以降１４４時間までの死亡は確認されなかった。また、アデノシンＮ１−オキシドを４６ｍｇ／ｋｇ体重／回、或いは、アデノシンを１２４ｍｇ／ｋｇ体重／回、となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）したマウスの生存率は、蒸留水のみを投与した対照のマウス（実験群１）と同様、経時的に低下した。イノシンを１２４ｍｇ／ｋｇ体重／回、となるように、胃ゾンデを用いて経口投与（液量：０．２ｍＬ／匹／回）したマウスの生存率は、蒸留水のみを投与したマウス（実験群１）よりは低下が抑制される傾向がみとめられたものの、コリン欠乏エチオニン添加食摂取開始１４４時間後では、蒸留水のみを投与したマウスと同じ生存率にまで低下した。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドは膵臓炎に対する予防剤乃至治療剤として有用であり、その治療効果はイノシンよりも優れていることを物語っている。【０１００】
＜実験１６＞
＜アトピー性皮膚炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響＞
本実験ではアトピー性皮膚炎に及ぼすアデノシンＮ１−オキシド投与の影響を、ヒトのアトピー性皮膚炎のモデル動物として汎用されているピクリルクロライド感作マウスを用いて調べた。皮膚炎症状の惹起は、日本チャールス・リバー株式会社のプロトコールに従って行なった。ちなみに、ピクリルクロライドは、市販品（東京化成株式会社販売）を購入し、日本チャールス・リバー株式会社のプロトコールに従い、エタノールに溶解し再結晶化したものを用いた。
＜試験方法＞
ＮＣ／Ｎｇａマウス（日本チャールス・リバー株式社販売、雌、６週齢）４８匹の腹部を、バリカンを用いて剃毛した後、無作為に８匹ずつ６群に分けた。５群各８匹のマウスにつき、エタノールとアセトンとを４：１の容積比で混合した溶液にピクリルクロライド（東京化成株式会社）を５％の濃度に溶解した溶液を、剃毛した腹部皮膚、及び、４個のフットパッドに合計で１５０μＬ／マウスとなるように滴下し、ピペットのチップの腹部を用いて拡げて塗布することによりピクリルクロライドに感作（以下、単に「感作」という場合がある。）させた。感作４日後に、オリーブ油（和光純薬工業株式会社販売）に１％濃度に溶解したピクリルクロライドを１５０μＬ／マウスとなるように、マイクロピペットを用い同様にして、塗布前日にバリカンを用いて剃毛しておいた背部皮膚に塗布し、皮膚炎を惹起し、以後、１週間おきに同様の操作を５回繰り返し、皮膚炎の惹起（以下、単に「惹起」という場合がある。）を合計６回おこなった。１群８匹のマウスには、ピクリルクロライドによる感作の３日前から、アデノシンＮ１−オキシドの２．２％溶液と水溶性カルボキシビニルポリマー（和光純薬工業株式会社販売、商品名『ハイビスワコー』）とを混合し調製したゲル（アデノシンＮ１−オキシド含量１４ｍｇ／ｍＬゲル）を、マイクロピペットを用いて同様に１００μＬ／マウスで、１日に朝夕２回、５日間連続塗布、２日間連続塗布休止のサイクルで、６回目の惹起の４日後まで皮膚炎を惹起した背部皮膚部位に塗布した（実験群２）。アデノシンＮ１−オキシドを含むゲルの塗布は月曜日の朝開始した。２群各８匹のマウスには、アデノシン又はイノシンの２．１％溶液と前記水溶性カルボキシビニルポリマーとを混合して調製したゲル（アデノシン又はイノシン含量１３ｍｇ／ｍＬゲル）を、アデノシンＮ１−オキシドと同じ塗布スケジュールで皮膚炎を惹起した背部皮膚部位に塗布した（実験群３及び４）。ピクリルクロライドで感作した残りの１群８匹には、陽性対照として、プレドニゾロン２１−リン酸二ナトリウム（東京化成工業株式会社販売、以下、単に「プレドニゾロン」という。）溶液と前記水溶性カルボキシビニルポリマーとを混合して調製したゲル（プレドニゾロン含量６．７ｍｇ／ｍＬゲル）を、３回目の惹起の週の月曜日（塗布開始１７日目）の朝から、１日に朝夕の２回、５日間連続塗布、２日間連続塗布休止のサイクルで、６回目の惹起の４日後まで、皮膚炎を惹起した背部皮膚部位に塗布した（実験群５）。ピクリルクロライドを塗布した残りの１群は、対照として、前記カルボキシビニルポリマーに精製水を加えて調製したゲルを、アデノシンＮ１−オキシドと同じスケジュールで塗布した（実験群１）。残りの１群８匹は、正常群として、試験開始時に腹部及び背部をバリカンで剃毛した後、ピクリルクロライドやゲルの塗布をすることなく飼育した（実験群６）。【０１０１】
６回目の惹起を行った週の金曜日（塗布開始４６日目）に、全てのマウスをｓａｃｒｉｆｉｃｅして脾臓を摘出し、常法により脾細胞を採取した。脾細胞は１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地に懸濁し、２４穴プレートに５×１０６細胞／０．５ｍＬ／ウエルとなるように播種した。各ウエルに、２μｇ／ｍＬの抗ＣＤ３抗体（コスモバイオ社販売、商品名『精製マウスＣＤ３ε  モノクローナル抗体』）を添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で３日間培養し、その培養上清中のサイトカイン量を測定した。【０１０２】
＜評価方法＞
実験期間を通して、マウスの体重を週１回測定した。皮膚の炎症の状態の判定は、惹起３回目の週より火曜日と金曜日の週２回、発赤・出血、浮腫（耳介のむくみ）、擦傷・組織欠損、痂皮（かさぶた）形成・乾燥の程度の４項目各々について、表１７に示す判定基準により０（無症状）、１（軽度）、２（中程度）、３（重度）の４段階でスコア化した。各群における各評価項目のスコアの合計の平均値を求め皮膚スコアとした。ピクリルクロライドにより感作した実験群１乃至５の皮膚スコアを表１８に示す。各々のマウスの脾細胞の抗ＣＤ３抗体刺激培養上清中のＩＬ−４，ＩＬ−５、ＩＬ−６及びＩＦＮ−γ濃度を、各々のサイトカインに特異的なＥＬＩＳＡにて測定し、各群のマウスの脾細胞における各々のサイトカインの産生量の平均を求めた。結果を表１９に併せて示す。【０１０３】
【表１７】
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【０１０４】
【表１８】
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【０１０５】
【表１９】
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【０１０６】
表１８から明らかなように、アデノシンＮ１−オキシドを含むゲルを塗布したマウス（実験群２）の皮膚のスコアは、ピクリルクロライド感作２１日より経時的に増加し、皮膚の炎症が進行する傾向を示したものの、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）の皮膚のスコアの増加に比べて、感作３９日以降は、有意に皮膚の炎症が抑制された。また、炎症惹起部位の一部の皮膚では発毛が観察され、炎症による創傷の治癒・改善が認められた。アデノシン或いはイノシンを含むゲルを塗布したマウス（実験群３及び４）の皮膚スコアは、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）の皮膚のスコアの増加と同程度であり、これらの物質の塗布による皮膚スコアの改善は認められなかった。抗炎症剤として用いられているプレドニゾロンを含むゲルを塗布したマウス（実験群５）の皮膚のスコアは、感作２８日以降、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）の皮膚のスコアの増加に比べ、優位に低く抑制されたものの、アデノシンＮ１−オキシドの塗布で認められた炎症惹起部位の皮膚の創傷の回復は認められなかった。ちなみに、マウスの体重についてみると、アデノシンＮ１−オキシドを含むゲルを塗布したマウスでは、試験期間を通じ、精製水を加えて調製したゲルを塗布した対照群のマウス（実験群１）と同様の体重増加率を示し、炎症の惹起に伴う影響は認められなかった。これに対し、アデノシン或いはイノシンを含むゲルを塗布したマウス（実験群３及び４）では、２回目の惹起の週（塗布開始１２日目）以降、剃毛のみを行った正常群（実験群６）に比べ、惹起した炎症部位の掻痒感によるストレスに起因すると思われる体重の増加率の減少が認められた。また、プレドニゾロンを塗布した陽性対照群のマウス（実験群５）では、惹起５回目の週から、腹部及び背部皮膚の剃毛のみを行った正常群のマウス（実験群６）に比べ、プレドニゾロンの塗布の副作用とみられる体重の有意の減少が認められた。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドは皮膚炎に対する予防剤乃至治療剤、或いは、炎症の惹起に伴う創傷の予防・治療剤として有用であることを物語っている。【０１０７】
表１９から明らかなように、アデノシンＮ１−オキシド加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群２）の脾細胞を、抗ＣＤ３抗体により刺激した場合のＩＬ−４，ＩＬ−５、ＩＬ−６及びＩＦＮ−γの産生は、何れも、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）の脾細胞を、抗ＣＤ３抗体により刺激した場合のＩＬ−４、ＩＬ−６及びＩＦＮ−γの産生量に比べ有意に低く、ＩＬ−５も低下傾向にあった。アデノシン或いはイノシンを含むゲルを塗布したマウス（実験群３及び４）の脾細胞を、抗ＣＤ３抗体により刺激した場合のＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６及びＩＦＮ−γの産生は、何れも、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）の脾細胞を、抗ＣＤ３抗体により刺激した場合の産生量と差は認められなかった。また、剃毛のみをおこなっただけの正常群のマウス（実験群６）と、ピクリルクロライド感作後、精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）とから調製し、抗ＣＤ３抗体により刺激した脾細胞からのＩＬ−４／ＩＦＮ−γの産生量の比を比較すると、ピクリルクロライド感作マウスの方が高値を示し、アトピー性の疾患で特徴的なＴｈ２優位の状態になっていることが確認された。アデノシンＮ１−オキシドを塗布したマウス（実験群２）の脾細胞を、抗ＣＤ３抗体により刺激したとき産生されるＩＬ−４／ＩＦＮ−γの産生量の比は、剃毛のみをおこなっただけの正常群のマウス（実験群６）の比率に近づいているので、アデノシンＮ１−オキシドの塗布は、Ｔｈ２優位の免疫担当細胞の構成を正常に戻す作用を有していることを物語っている。さらに、アデノシンＮ１−オキシドを塗布したマウス（実験群２）の脾細胞では、ＩＦＮ−γの産生も精製水を加えて調製したゲルを塗布したマウス（実験群１）に比べ減少していることから、アデノシンＮ１−オキシドにはＴｈ１細胞の産生する炎症性サイカインの産生抑制作用もあることが確認された。従って、アデノシンＮ１−オキシドの塗布による皮膚のアトピー性炎症の抑制は、これらのメカニズムが組み合わされているものと判断される。【０１０８】
＜実験１７＞
＜ケラチノサイトの炎症反応に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響＞
実験１１において、アデノシンＮ１−オキシドがアトピー性皮膚炎に対し治療効果のあることが確認されたので、本実験では、表皮細胞の炎症反応に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響を調べた。表皮細胞は紫外線などの刺激をうけるとＴＮＦ−αやＩＬ−１などの炎症性サイトカインを産生して皮膚に炎症を引き起こし、その結果、シミやシワなどの皮膚のトラブルを誘発、増悪させる。そこで、ヒトの皮膚のモデルとして汎用されているヒト正常ケラチノサイトを用い、紫外線で刺激した場合の炎症性サイトカイン産生に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響を検討した。
＜実験方法１＞
予め、３５ｍｍシャーレ（ベクトンデッキンソン社販売、商品名『Ｆａｌｃｏｎ  ３５−３００１』）に対し、ＰＢＳ（Ｋ−）で１０倍希釈した組織培養用コラーゲン（新田ゼラチン社販売、商品名『Ｃｅｌｌｍａｔｒｉｘ  Ｔｙｐｅ  ＩＶ』）を、１ｍｌ／ｐｌａｔｅで添加し、室温、１０分間静置した後、Ｃｅｌｌｍａｔｒｉｘを除去し、風乾させ、ＰＢＳ（Ｋ−）で３回洗浄した。このシャーレに、正常ヒト表皮角化細胞用増殖添加剤（クラボウ株式会社販売、商品名『ＥＤＧＳ』、終濃度３０&micro;ｇ／ｍｌウシ血清アルブミン、５&micro;ｇ／ｍｌウシ由来トランスフェリン、１１ｎｇ／ｍｌハイドロコーチゾン、１０ｎｇ／ｍｌヒト組み換え型インスリン様成長因子Ｉ型、１ｎｇ／ｍｌヒト組み換え型上皮成長因子、１８ｎｇ／ｍｌプロスタグランジンＥ２含有）（以下、「ＥＤＧＳ」という。）を含む表皮角化細胞・角膜上皮細胞基礎培地（クラボウ株式会社販売、商品名『ＥｐｉＬｉｆｅ』）（以下、「ＥｐｉＬｉｆｅ培地」という。）に懸濁した正常ヒト表皮角化細胞ＮＨＥＫ細胞（クラボウ株式会社販売、細胞名「ＮＨＥＫ」）（以下、「ＮＨＥＫ細胞」という。）を、５×１０４個／１．５ｍｌ／シャーレで播種した。５容積％ＣＯ２インキュベーターにて、３７℃で培養した。播種後２日目および４日目に、ＥＤＧＳを含まないＥｐｉＬｉｆｅ培地（１ｍｌ／ｐｌａｔｅ）に交換した。細胞播種後５日目に、培養上清を除去し、ハンクス平衡塩緩衝液（以下、「ＨＢＳＳ（−）緩衝液」という。）を１ｍｌ／シャーレで添加し、２回洗浄した。さらに、ＨＢＳＳ（−）緩衝液を２ｍｌ／シャーレ添加した後、紫外線光源からおよそ１５ｃｍの位置に静置し、４０ｍＪ／ｃｍ２のＢ波紫外線を照射した。照射後直ちに、ＨＢＳＳ（−）緩衝液を除去し、表２０に示す濃度となるようにＥＤＧＳを含まないＥｐｉＬｉｆｅ培地に溶解したアデノシンＮ１−オキシドを１．５ｍｌ／シャーレで添加し、再度、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で培養した。アデノシンＮ１−オキシド含有培地添加４時間後及び６時間後に培養上清をサンプリングし、４時間後の上清については市販の細胞障害性検出キット（ロシュ・ダイアグノスティック株式会社販売、商品名『細胞障害性検出キット（ＬＤＨ）』）により乳酸脱水素酵素（以下、「ＬＤＨ」という。）の細胞外への放出量を指標とする細胞障害性を、６時間後の上清についてはＥＬＩＳＡ法により炎症性サイトカインとしてＴＮＦ−α、ＩＬ−１α及びＩＬ−８量を測定した。結果を表２０に示す。対照として、アデノシンＮ１−オキシドを含まないＥｐｉＬｉｆｅ培地（ＥＤＧＳ無含有）に溶解した以外は、同様にＢ波紫外線（ＵＶＢ）を照射し、同様に細胞障害性及びサイトカイン類の産生量を測定した。なお、紫外線光源として、実用光源装置（株式会社三和メディカル社販売、ＮＳ−８Ｆ型）にＢ波紫外線ランプを装着したものを使用し、線量は紫外線強度計（株式会社トプコン販売、ＵＶＲ−３０５／３６５Ｄ（ＩＩ））により測定した。また、ＴＮＦ−αは実験２と同じ方法で測定した。その他のサイトカインは、それぞれ、市販のＩＬ−１α測定キット（Ｒ＆Ｄ  ＳＹＳＴＥＭＳ社販売）及びＩＬ−８測定キット（ＢｉｏＬｅｇｅｎｄ社販���）を用い測定した。【０１０９】
【表２０】
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【０１１０】
表２０から明らかなように、アデノシンＮ１−オキシドは、紫外線刺激により誘導されたＮＨＥＫ細胞からのＴＮＦ−α及びＩＬ−８の産生を、濃度依存的に抑制した。また、アデノシンＮ１−オキシドは、紫外線刺激により増強されたＮＨＥＫ細胞からのＩＬ−１αの産生を、濃度依存的に抑制した（実験群３乃至５）。これに対し、アデノシン及びイノシンは、この実験に用いた濃度では、紫外線により誘導乃至増強されるＮＨＥＫ細胞からのこれら炎症性サイトカインの産生に影響を与えることは無かった（実験群６乃至１０）。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドの皮膚の炎症に対する抑制作用のメカニズムの一つが、紫外線刺激による表皮細胞からの炎症性サイトカイン類の抑制によることを示している。また、アデノシンＮ１−オキシドは、アデノシンやイノシンとは異なり、紫外線刺激によりＮＨＥＫ細胞から放出されるＬＤＨを濃度依存的に抑制したことから、アデノシンＮ１−オキシドは、紫外線によりもたらされる細胞の障害そのものに対する保護作用もあることが明らかとなった。なお、紫外線刺激により、ＮＨＥＫ細胞は細胞の増殖が抑制されたものの、アデノシンＮ１−オキシド、アデノシン又はイノシンの添加による細胞増殖への影響は認められなかった。【０１１１】
＜実験１８＞
＜線維芽細胞に対する酸化ストレスに及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響＞
実験１７において、アデノシンＮ１−オキシドが、皮膚の上皮細胞に対する紫外線の細胞障害性を低減し、炎症性サイトカインの産生を抑制していることが明らかになったので、本実験では紫外線照射による炎症反応の影響を受ける線維芽細胞に対する細胞障害に及ぼすアデノシンＮ１−オキシドの影響を調べる実験を行った。紫外線を受けた細胞は、過剰のフリーラジカルを生成し、周囲の細胞に酸化ストレスを与えることで、炎症反応はさらに増強されると考えられているので、細胞に障害を与える酸化ストレスとして過酸化水素を用いた。
＜実験方法＞
１０％ＦＣＳ含有Ｄ−ＭＥＭ培地にて６×１０４個／ｍＬの濃度に調製した正常ヒト繊維芽細胞（クラボウ株式会社販売）（以下、「ＮＨＤＦ細胞」という。）を、９６穴マイクロプレート（ベクトンデッキンソン社販売）に１００μＬ／ウエル添加し、ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で７２時間培養した。培養後、ハンクス液にて４００μＭの濃度に希釈した過酸化水素（和光純薬工業株式会社販売）を１００μＬ／ウエル添加し（過酸化水素終濃度：２００μＭ）、ＣＯ２インキュベーターにて、３７℃で２時間培養した。なお過酸化水素無処理のところはハンクス液を１００μＬ／ウエル添加した。培養後、培養上清を全量吸引除去し、１０％ＦＣＳ含有Ｄ−ＭＥＭ培地にて、終濃度が表２１に示す濃度になるように希釈したアデノシンＮ１−オキシドを１００μＬ／ウエル添加して２４時間培養した。その後、培養上清全量を吸引除去し、１０％ＦＣＳ含有Ｄ−ＭＥＭ培地にて２０倍希釈した市販の生細胞数計測用試薬溶液（同仁化学株式会社販売、商品名『Ｃｅｌｌ  Ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８』）を１００μＬ／ウエル添加し、さらに、５容積％ＣＯ２インキュベーター内において、３７℃で２時間反応させた。最後に、プレートリーダーにて４５０ｎｍの吸光度を測定した。培地のみを加えて培養したＮＨＤＦ細胞の吸光度を１００としたときの吸光度の相対値を求め、細胞の生存率（％）として表２１に示す。【０１１２】
【表２１】
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【０１１３】
表２１から明らかなように、過酸化水素の添加により（実験群２）ＮＨＤＦ細胞は障害を受けその生存率は、無添加の場合（実験群１）に比べ３０％にまで低下した。これに対し、過酸化水素添加後、アデノシンＮ１−オキシドを含む培地で培養した細胞では（実験群３乃至６）、アデノシンＮ１−オキシドの濃度依存的生存率が上昇し、２５μＭ濃度では、その生存率が８９％にまで回復した。また、この実験で用いたアデノシンＮ１−オキシドの濃度ではＮＨＤＦ細胞の生存率への影響は認められなかった（実験群７乃至１０）。この結果は、アデノシンＮ１−オキシドが、炎症に伴い発生する酸化ストレスから細胞を保護する作用を有し、炎症の増悪を抑制でき、紫外線による皮膚の炎症の予防剤、治療剤としてのみでなく、心筋梗塞や脳梗塞などの血管系の炎症反応の増悪に起因する種々の疾患の予防剤、治療剤として有用であることを物語っている。【０１１４】
＜実験１９＞
＜マクロファージによる炎症性サイトカイン産生に及ぼす核酸、核酸誘導体の影響＞
実験１乃至１１８において、アデノシンＮ１−オキシドが、アデノシンやイノシンなどに比べて、優れた抗炎症作用を示し、そのメカニズムの一つとして、炎症部位における細胞からのＴＮＦ−αをはじめとする炎症性サイトカインの産生の抑制にあることが判明した。そこで、本実験では、各種のアデニン誘導体の炎症性サイトカイン産生の抑制作用の強さについて検討をおこなった。比較のため、医薬部外品の抗炎症成分として汎用されるグリチルリチン類の炎症性サイトカイン類産生に及ぼす影響も検討した。
＜試験方法及び被験試料＞
実験２と同じ方法で調製したマウスマクロファージを用い、実験２と同様にＬＰＳ（２μｇ／ｍＬ）とマウスＩＦＮ−γ（１０ＩＵ／ｍＬ）との共存下で、核酸誘導体としては、アデノシン類として用いたアデノシンＮ１−オキシド、アデニン、アデノシン、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド、アデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸（ＣＡＳ  Ｎｏ．４０６１−７８−３）、アデノシン、アデノシン５´−リン酸、アデニンＮ１−オキシド（ＭＰ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ社販売）、イノシン、グアニン類として用いたグアニン、グアノシン、グアノシン５´−リン酸、８−ＯＨ−デオキシグアニン、或いは８−ＯＨ−グアノシンを、各々ＰＢＳで、終濃度が０．０５乃至２００μＭとなるように希釈して、５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーターにて、３７℃で、２０時間培養した。また、アデニンの誘導体として臨床開発が進んでいるＩＢ−ＭＥＣＡ（１−Ｄｅｏｘｙ−１−［６−［［（３−ｉｏｄｏｐｈｅｎｙｌ−）ｍｅｔｈｙｌ］ａｍｉｎｏ］−９Ｈ−ｐｕｒｉｎ−９−ｙｌ］−Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ−β−Ｄ−ｒｉｂｏｆｕｒａｎｕｒｏｎａｍｉｄｅ、シグマ社販売）及び医薬部外品の抗炎症成分として汎用されているグリチルリチン類として用いたグリチルリチン酸ジカリウムと１８β−グリチルレチン酸は、１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ−１６４０培地を用い、終濃度が０．０５乃至２００μＭとなるように希釈して、５０μＬ／ウエル添加し、５容積％ＣＯ２インキュベーターにて、３７℃で２０時間培養した。培養終了後、各ウエルの培養上清を回収し、ＥＬＩＳＡ法を用いて、サイトカイン及びプラスタグランジンＥ２（以下、「ＰＧＥ２」という）を測定した結果に基づき、ＬＰＳとマウスＩＦＮ−γ共存下で、核酸誘導体を添加せずに培養したときの各サイトカイン産生量を５０％抑制する核誘導体或いは抗炎症剤の濃度（以下、「ＩＣ５０濃度」という。）を求め表２２に示す。なお、ＩＣ５０の決定に用いた核酸誘導体の濃度は、実験１８で用いたと同じ市販の生細胞数計測用試薬溶液による測定で求めた、ＬＰＳとマウスＩＦＮ−γ共存下で、核酸誘導体を添加せずに培養したときの細胞の生存率を１００％としたとき、生存率が９０％を下回らない場合を採用した。結果を表２２に示す。【０１１５】
【表２２】
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【０１１６】
表２２から明らかなように、ＬＰＳとマウスＩＦＮ−γで刺激したマウス腹腔内マクロファージからのＴＮＦ−α産生に対する抑制は、実験に用いた核酸誘導体中ではアデノシンＮ１−オキシド及びＩＢ−ＭＥＣＡが最も低濃度でＩＣ５０を示し、次いで、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸がこれに次ぐ強いＴＮＦ−α産生抑制効果を示した。これら以外のアデニン誘導体やグアニン類やグリチルリチン類は弱いＴＮＦ−α産生抑制しか示さなかった。また、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸は、ＩＬ−６の産生も強く抑制したのに対し、ＩＢ−ＭＥＣＡではＩＬ−６の産生抑制は認められなかった。さらに、アデノシンＮ１−オキシド及び３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドは、炎症性メディエーターであるＰＧＥ２及びＩＬ−１２の産生に対し抑制作用を示した。この結果は、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸が、炎症性疾患の予防剤、治療剤として有用であることを示しており、アデノシンＮ１−オキシドがより好ましいことを示している。また、アデニン類のなかでも、アデニンやアデノシン、アデノシン５´−リン酸、アデニンＮ１−オキシドなどは弱い、炎症性サイトカイン産生抑制作用しか有していないことから、アデノシンＮ１−オキシド部分に強い抗炎症作用があることを示している。ちなみに、５´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドの方が、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドよりも作用効果が弱い理由は、生体内に存在するα−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドをアデノシンＮ１−オキシドとグルコースに分解するグルコシダーゼの作用を受けにくいためと推測される。【０１１７】
＜実験２０＞
＜急性毒性試験＞
アデノシンＮ１−オキシド２ｇ、３´−α−グルコシルＮ１−オキシド２ｇ又はアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸２ｇを、各々１００ｍＬのＰＢＳに溶解し、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、６週齢、雌、平均体重２０ｇ）１０匹の腹腔内に、１ｍＬ／匹投与し、その経過を２４時間観察した。対照として、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、６週齢、雌、平均体重２０ｇ）１０匹の腹腔内に、ＰＢＳのみを１ｍＬ／匹投与し、その経過を２４時間観察した。アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルＮ１−オキシド、アデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸又はＰＢＳのみ投与２４時間後、血液及び尿を採取し、腎機能及び肝機能の指標となる臨床検査を行った。アデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体を投与したマウスは、何れも投与直後から観察終了まで、外観的な変化は認められず、腎機能及び肝機能の指標となる臨床検査値についても、対照のマウスと差は認められなかった。この結果は、アデノシンＮ１−オキシド又はその誘導体のＬＤ５０は１，０００ｍｇ／ｋｇ以上でありヒトに投与しても安全性が高いことを示している。なお、アデノシンＮ１−オキシドのＰＢＳへの溶解度は２０ｍｇ／ｍＬ程度のため、マウスにアデノシンＮ１−オキシドを１，０００ｍｇ／ｋｇ以上投与するためには、その溶液の投与量が１ｍＬを越え、投与量が多くなり過ぎるためマウスに負荷がかかると判断し、１，０００ｍｇ／ｋｇ以上の投与試験は実施しなかった。【０１１８】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって何ら限定されるものではない。ちなみに、以下の実施例では何れも実験１に記載の方法に準じ株式会社林原生物化学研究所で製造したアデノシンＮ１−オキシド（アデノシンＮ１−オキシド純度約９９．５％、パイロジェンフリー）を用いた。
【実施例１】
【０１１９】
＜注射用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド３．５ｇを適量の注射用精製水に溶解した。このアデノシンＮ１−オキシド溶液に塩化カルシウム０．１ｇ、塩化カリウム０．１５ｇ、塩化ナトリウム３．０ｇ及び乳酸ナトリウム１．５５ｇ、α，α−トレハロース２５ｇを溶解し、注射用水を加え全量を５００ｍＬとした。これを、濾過滅菌後１００ｍＬずつプラスチックバッグに充填、密封し、パイロジェンフリーの注射用の炎症性疾患治療剤を調製した。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。【０１２０】
上記で調製した注射剤の安定性を評価した。対照としてアデノシンＮ１−オキシドに換えてアデノシン３．５ｇを用いた以外は上記と同様に調製した標品を使用した。すなわち、上記で調製した製剤を、ヒト血清不含有Ｄ−ＭＥＭ培地（実験群１）又は１０％（ｖ／ｖ）ヒト血清含有Ｄ−ＭＥＭ培地（実験群２）を用い、アデノシンＮ１−オキシドの濃度が１００μＭとなるように溶解し、３７℃で７又は２４時間インキュベーションした。インキュベーション終了後、両培地中に残存するアデノシンＮ１−オキシド量を下記条件によるＨＰＬＣによりピーク面積を測定し、血清を含まない培地で希釈した直後（０時間）のアデノシンＮ１−オキシドのピーク面積を１００とした相対値（％）を求め、アデノシンＮ１−オキシドの残存率として表２３に示す。対照標品も同様にヒト血清不含有Ｄ−ＭＥＭ培地（実験群３）又は１０％（ｖ／ｖ）ヒト血清含有Ｄ−ＭＥＭ培地（実験群４）を用いて、アデノシンの濃度が１００μＭとなるように溶解し、３７℃で２４時間インキュベーションした。インキュベーション終了後の培地中に残存するアデノシン量を下記条件によるＨＰＬＣにより測定した。ＨＰＬＣの溶出ピーク面積を測定し、血清を含まない培地で希釈した直後（０時間）のアデノシンのピーク面積を１００とした相対値（％）を求め、アデノシンＮ１−オキシド或いはアデノシンの残存率として表２３に併せて示す。なお、アデノシンについては、インキュベーション開始７時間で培地の一部を採取し、含まれるアデノシン量を測定した。結果を表２３に併せて示す。
＜ＨＰＬＣ条件＞
ＨＰＬＣ装置：ＳＨＩＭＡＤＺＵ  ＵＶ−ＶＩＳ  ＤＥＴＥＣＴＯＲ  ＳＰＤ−１０ＡＶ
ＬＣ−１０ＡＴ（ポンプ）
Ｃ−Ｒ８Ａ（記録計）
ＳＩＬ−２０ＡＣ（オートサンプラー）
分析用カラム：ＯＤＳカラム（ＹＭＣ社製、製品名『ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  ＯＤＳ−Ａ』
４．６×２５０ｍｍ）
移動相：０．１％酢酸水溶液：メタノール＝９６：４
検出感度（ＡＵＦＳ）：０．０１
検出波長：２６０  ｎｍ
流速：１ｍＬ／分
測定用サンプル注入量：２０μＬ
カラム温度：４０℃【０１２１】
【表２３】
0005576484.tif 000024
【０１２２】
表２３から明らかなように、アデノシン（ＡＮ）及びアデノシンＮ１−オキシド（ＡＮＯ）はヒト血清の非存在下では２４時間インキュベーション後も１００％残存していた（実験群１及び実験群３）。これに対し、アデノシンはヒト血清の存在下では７時間のインキュベーションにより完全に消失する（実験群４）のに対し、アデノシンＮ１−オキシドはヒト血清の存在下で２４時間インキュベート後も１００％残存していた（実験群２）。この結果は、ヒト血液中では速やかに分解されるアデノシン（例えば、『Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ』、９３巻、２１頁（１９８３年）参照）とは異なり、アデノシンＮ１−オキシドはヒトに投与した場合、血清中でも分解を受けにくく長期間炎症性疾患治療剤としての効果を発揮できることを示している。
【実施例２】
【０１２３】
＜注射用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸を、各々２ｇＰＢＳ１００ｍＬに溶解した。これら、各々を無菌濾過後５ｍＬずつガラス製バイアル瓶に充填し、凍結乾燥により粉末状にし、密封することにより用時溶解型のパイロジェンフリーの注射用炎症性疾患治療剤とした。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。【０１２４】
上記で調製した製剤の安全性を評価した。すなわち、上記で調製した製剤各々に注射用精製水５ｍＬを加え溶解し、ＢＡＬＢ／ｃマウス（日本チャールス・リバー株式会社販売、９週齢、雌）各１０匹に、０．３ｍＬ／匹で、１日１回、毎日７日間静脈内投与した。投与開始から２週間、毎日体重を測定しながら、経過を観察したところ、１０匹のＢＡＬＢ／ｃマウスに、ＰＢＳ溶液を、０．３ｍＬ／匹で、１日１回、毎日７日間静脈内投与し、経過を観察した場合と比べて、何れの製剤を投与した場合にも、体重に有意な変化は認められず、他に外観的な変化は認められなかった。さらに、投与開始２週間後に血液と尿を採取し、腎機能及び肝機能の指標となる臨床検査値の測定を行ったところＰＢＳのみを投与した場合と差は認められなかった。この結果は、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド又はアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸を含有する製剤は、何れもヒトに投与しても安全性が高いことを示している。
【実施例３】
【０１２５】
＜注射用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸を、各々２ｇ注射用生理食塩水１００ｍＬに溶解し、これを濾過滅菌後、凍結乾燥し粉末化した。これらを、各々下室に精製水１００ｍＬが充填されたプラスチック製複室容器の上室に充填しパイロジェンフリーの炎症性疾患治療剤を調製した。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。【０１２６】
上記で調製した各々の製剤の溶血性の有無を評価した。すなわち、ＢＡＬＢ／ｃマウスの心臓からヘパリン存在下で採血した血液を、ＰＢＳで３回洗浄後、ＰＢＳに懸濁して５×１０１０個／ｍＬの赤血球懸濁液とした。この赤血球懸濁液と上記で調製した各々の製剤を下室の生理食塩水に溶解した溶液とを等量混合し、３７℃で３０分間処理後、遠心し、上清の５８０ｎｍにおける吸光度を測定した。同じ赤血球懸濁液と注射用生理食塩水とを等量混合し、３７℃で３０分間処理後、遠心し、上清の５８０ｎｍにおける吸光度を測定し、両者を比較した。両者の吸光度に差は認められなかったことから、これらの製剤は何れも赤血球溶血作用を示さないと判断した。
【実施例４】
【０１２７】
＜注射用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸の何れか２ｇに、各々塩化カルシウム０．０２ｇ、塩化カリウム０．０３ｇ及び塩化ナトリウム０．６ｇ、α，α−トレハロース１ｇを注射用水８５ｍＬに溶解し、注射用水を加えて全量を１００ｍＬとした。これらを、濾過滅菌後プラスチックバッグに充填、密封することによりパイロジェンフリーの炎症性疾患治療剤を調製した。本品は炎症性疾患治療剤を調製した。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。
【実施例５】
【０１２８】
＜注射用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸を、各々２ｇリン酸緩衝生理食塩水１００ｍＬに溶解した。無菌濾過後凍結乾燥により乾燥して粉末状にし、これらを、各々２ｍＬずつガラス製バイアル瓶に充填、密封することにより用時溶解型の注射用炎症性疾患治療剤を調製した。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。
【実施例６】
【０１２９】
＜経口用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸の何れか１０質量部と、α，α−トレハロース９０質量部、ステアリン酸マグネシウム０．２質量部とを混合し、常法により、各々０．５ｇずつ打錠して、経口用炎症性疾患治療剤を調製した。本品は敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。
【実施例７】
【０１３０】
＜経口用剤＞
アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド及びアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸の何れか１質量部と、無水結晶マルトース（林原商事販売、商品名「ファイントース」）３０質量部、硫酸マグネシウム０．４質量部とを均一になるまで撹拌混合した。これらの混合物を、各々常法により０．２ｇずつ打錠し、経口摂取用炎症性疾患治療剤を調製した。本品は、敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。
【実施例８】
【０１３１】
＜粉末剤＞
精製水２０質量部に対し、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド又はアデノシンＮ１−オキシド５´−リン酸の何れか１質量部に、各々α−グルコシルヘスペリジン又はα−グルコシルルチン２質量部、シクロニゲロシルニゲロース（環状四糖：株式会社林原生物化学研究所製造）１質量部を添加し、各々撹拌溶解した後、常法により噴霧乾燥することにより３種類の抗炎症性疾患治療剤を調製した。本品は、そのままで、或いは、他の食品、化粧品、医薬部外品及び・又は医薬品用の経口摂取可能な添加剤等を加えた組成物の形態で経口摂取することにより、敗血症、慢性関節リウマチ、ＡＲＤＳ、肝炎、炎症性腸疾患等の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として利用することができる。また、本品はＴＮＦ−α産生抑制剤、ＩＬ−６産生抑制剤、ＩＬ−１２産生抑制剤或いはＩＬ−１０産生増強剤として用いてもよい。また、本品を、水に溶解するか、化粧品や医薬品用の添加剤を加えた皮膚外用剤の形態で皮膚に塗布することにより、アトピー性皮膚炎や日やけにより皮膚炎をはじめとする皮膚の炎症を改善し、皮膚の状態を良好に維持するとともに、皮膚へのメラニンの沈着を軽減することができる。【０１３２】
＜配合例１：炎症性疾患治療のクリーム形態の組成物への配合例＞
配合成分                                                （質量％）
（１）プロピレングリコール                                      ５
（２）ミツロウ                                                  ５
（３）セチルアルコール                                          ４
（４）還元ラノリン                                              ５
（５）スクワラン                                              ３５
（６）ステアリン酸グリセライド                                  ２
（７）ポリオキシエチレン（２０モル）
ソルビタンモノラウリン酸エステル                          ２
（８）アデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシル
アデノシンＮ１−オキシド                                  １
（９）防腐剤                                                  適量
（１０）香料                                                  適量
精製水を加え全量を１００質量％とする。【０１３３】
アデノシンＮ１−オキシドを含有せしめた皮膚改善剤の有効性を確認するため、上記配合組成のクリームを用い、ボランティアによる試験を実施した。すなわち、問診により慢性的な肌荒れに悩む３０乃至５０歳代の女性４０名を被験者として選択し、無作為に１０名ずつ４群に分けた。１群１０名には上記クリーム（アデノシンＮ１−オキシド配合：クリーム１）を、肌荒れ部分に、１日３回（朝、昼、晩）、１ヶ月間毎日塗布させた。１群１０名には上記クリーム（３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド配合：クリーム２）を、肌荒れ部分に、１日３回（朝、昼、晩）、１ヶ月間毎日塗布させた。１群１０名にはアデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドに代えて１質量％のアデノシンを添加した以外は上記と同じ配合のクリーム（アデノシン配合：クリーム３）を、肌荒れ部分に、１日３回（朝、昼、晩）、１ヶ月間毎日塗布させた。残りの１群１０名には、本発明の皮膚改善剤又はアデノシンを含まない以外は上記と同じ配合のクリーム（クリーム４）を、肌荒れ部分に、１日３回（朝、昼、晩）、１ヶ月間毎日塗布させた。下記方法により、皮膚の水分量を測定すると共に、シワの状態をシワスコアとして評価し、肌荒れの状態を判定した。なお、この方法によれば、肌荒れの状態は、被験試料を塗布する前に比べ、塗布後の皮膚の水分量が高くなり、シワスコアが低くなるほど改善したことを意味する。
＜肌の水分量の測定方法＞
クリームの塗前日及び布終了翌日に、クリーム塗布部位の皮膚の水分含量及びシワスコアを測定した。皮膚の水分含量は水分含量測定装置（ＩＢＳ社販売、商品名『ＳＫＩＣＯＮ−２００ＥＸ』）を用いて測定し、各クリームを塗布した被験者１０名の水分含量の平均値を表２４に示す。
＜シワスコアの判定方法＞
シワスコアの判定は、各被験者につき、判定者５名の目視により、化粧品機能評価ガイドライン（『日本香粧品学会誌』、３０巻、４号、３１６乃至３３２頁（２００６年）参照）に基づき、表２５に示す８段階のシワスコア（０乃至７グレード）で評価した。各被験者に対する判定者５名の平均値を、その被験者のシワスコアとし、各クリームを塗布した被験者１０名のシワスコアの平均値を表２４に併せて示す。【０１３４】
【表２４】
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【０１３５】
【表２５】
0005576484.tif 000026
【０１３６】
表２４から明らかなようにアデノシンＮ１−オキシドを配合したクリーム（クリーム１）及び、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを配合したクリーム（クリーム２）を塗布した場合には、塗布前と比較し、塗布後の皮膚の水分量及びシワスコアが有意に改善、肌荒れが改善した。改善効果の強さの点では、アデノシンＮ１−オキシドを配合したクリームの方が強い傾向にあった。これに対し、アデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドに代えてアデノシンを配合したクリーム（クリーム３）、及び、アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシド或いはアデノシンを配合していないクリーム（クリーム４）では、皮膚の水分量及びシワスコアに塗布の後も、塗布前と比較し有意の改善は認められず、肌荒れは改善しなかった。アデノシンＮ１−オキシドを配合したクリーム（クリーム１）及び、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを配合したクリーム（クリーム２）を塗布した期間中及び試験終了後に、被験者にクリーム塗布に起因する異常は何ら認められなかったので、アデノシンＮ１−オキシドは安全性に優れていると判断した。【０１３７】
さらに、上記クリームを用い、日焼け（紫外線）により誘発される炎症及びメラニン生成に及ぼす影響をボランティアにより評価した。【０１３８】
＜被験者＞
年齢が２２乃至４５歳の男女性合計２０名（男性１０名、女１０名）を対象とした。被験者は、予め、問診により、夏、戸外で３０乃至４５分程度日光を浴びたとき、非常に日焼けし易い（赤くなる）が、決して黒くならないヒト、及び、決して日焼けせず（赤くならない）、非常に黒くなるヒトは除外した。
＜紫外線照射装置＞
光源装置（三和メディカル社販売、ＮＳ−８Ｆ型）
紫外線蛍光灯（東芝社販売、ＦＬ−２０ＳＥ）  ５本【０１３９】
＜最小紅斑線量の測定＞
各被験者の右上腕内側部のシミや傷がなく、ほぼ均一な皮膚色をしていることを予め確認した部位に、２５、５０、７５、１００、１２５及び１５０ｍＪ／ｃｍ２の何れかの紫外線（ＵＶＢ）を、各々１×１ｃｍの範囲に照射した。照射２４時間後に照射部位を目視にて観察し、紅斑の確認された紫外線の最小の量の照射量をもって被験者の最小紅斑線量とした。
＜炎反応症の程度の測定＞
各被験者の紫外線照射部位の紅斑が、目視及びデジタルカメラの画像により確認できなくなる迄及び色素沈着が始まる迄の期間を記録した。
＜メラニンインデックス測定＞
分光測色計（コニカミノルタ社販売、ＣＭ−７００ｄ）によりメラニンインデックスを測定した。【０１４０】
＜試験方法＞
被験者の左上腕内側部にシミや傷がないことを確認した。試験開始日に、各被験者の被験部位４箇所に、それぞれ最小紅斑線量の１．５倍量の紫外線（ＵＶＢ）を照射した。照射部位は各被験試料塗布部位につき１×１ｃｍの範囲とした。最初のＵＶＢ照射直後より、１日３回（朝、昼、夜）、毎日２８日間、クリーム１乃至４の何れかを、それぞれ約０．３ｇ／被験試料／回を指先に取り、被験部位に塗布した。この際、クリームが他のクリームと混ざり合わないように注意した。試験期間中、クリーム塗布後３０分間は塗布部位を洗わないようにした。日常の生活では被験試料塗布部位やその周辺を日光などの強い紫外線に暴露しないようにした。なお、試験はダブルブラインドで実施した。【０１４１】
＜評価方法＞
紫外線照射開始日から照射開始７日目まで、毎日、被験部位の目視による観察及びデジタルカメラによる撮影を行い、紫外線照射部位の紅斑が認められなくなった日を確認し、各クリームにつき、紅斑が確認できなくなった日の平均値を求め表２６に示す。また、紫外線照射２４時間後に、各クリームを塗布した部位の紅斑の程度が、クリーム３を塗布した部位と比較して、強い（２）、差なし（０）、弱い（−２）の３段階でスコア化し、各クリームにつき、スコアを合計し、平均を求めた。目視による効果の判定は５名で実施し、そのスコアの平均を求めた。確認できなった日の平均値を求め表２６に併せて示す。さらに、紫外線照射開始日から２８日目に、紫外線照射部位の目視による判定とメラニンインデックスの測定を行い、色素沈着の程度を確認した。各クリームを塗布した部位の２０名の結果の平均を表２６に併せて示す。なお、目視による色素沈着の程度は、クリーム塗布部位に比べ被験試料１、２又は３塗布部位の色素沈着が、明らかに多い（−２）、少し多い（−１）、差なし（０）、少し少ない（１）、明らかに少ない（２）の５段階でスコア化し、各クリームにつき、スコアを合計し、平均を求めた。目視による効果の判定は５名で実施し、そのスコアの平均を求めた。また、メラニンインデックスはクリーム４の測定値を１００（％）とし、他のクリーム塗布部位の相対値を求め、その平均値を求めた。本試験では目視によるスコアが高いほど色素沈着抑制（メラニン生成抑制）効果が高く、メラニンインデックスの割合（％）が低いほど色素沈着抑制（メラニン生成抑制）効果が高いことを意味する。【０１４２】
【表２６】
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【０１４３】
表２６に示すように、アデノシンＮ１−オキシドを含有するクリーム（クリーム１）及び、３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドを配合したクリーム（クリーム２）を塗布した部位は、これら化合物を含まないクリーム基剤（クリーム４）を塗布した部位に比較し、目視によるスコア及びメラニンインデックスの何れでみても、色素沈着が顕著に抑制された。抑制の強さの点では、アデノシンＮ１−オキシドを配合したクリームの方が強い傾向にあった。アデノシンを含有するクリーム（クリーム３）を塗布した部位は、クリーム４を塗布した部位と色素沈着の程度に差は認められなかった。この結果、及び、前記水分量及びシワの結果は、アデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドが皮膚の状態を改善する作用に優れていることを物語っている。また、上記実験の結果と併せると、アデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドによる斯かる皮膚の状態の改善効果は、老化や紫外線照射などにより発生する皮膚の炎症を、効果的に抑制する作用によるものと推測される。さらに、被験者の被験試料塗布部位に、紫外線照射による紅斑及び色素沈着が認められた以外、発赤や湿疹等の異常の発生は認められず、また、被験者の健康状態にも何ら問題は認められなかったことから、アデノシンＮ１−オキシド又は３´−α−グルコシルアデノシンＮ１−オキシドは、皮膚に塗布しても安全性に問題はないと推測される。【０１４４】
＜配合例２：本発明の炎症性疾患治療剤の溶液形態の組成物への配合例＞
配合成分                                                （質量％）
（１）グリセリン                                                ３
（２）プロピレングリコール                                      ４
（３）エタノール                                                ８
（４）ポリオキシエチレン（２０モル）オレインアルコール      ０．５
（５）アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシル
アデノシンＮ１−オキシド又はアデノシンＮ１−
オキシド５´−リン酸の何れか１種                          １
又は実施例５乃至８に記載の皮膚改善剤の何れか１種        ３
（６）藍草抽出液                                                ２
（７）クエン酸                                            ０．０１
（８）クエン酸ナトリウム                                    ０．１
（９）香料                                                ０．０５
精製水を加え全量を１００質量％とする。【０１４５】
本配合例の組成物は、その典型的な使用態様により、皮膚の炎症を改善し、皮膚の状態を良好に維持することができる。また、本配合例の皮膚外用剤は、美白効果にも優れている。【０１４６】
＜配合例３：本発明の炎症性疾患治療剤のパック形態の皮膚外用剤への配合例＞
配合成分                                                （質量％）
（１）ポリビニルアルコール                                    １５
（２）ポリエチレングリコール                                    ３
（３）プロピレングリコール                                      ７
（４）エタノール                                              １０
（５）ローヤルゼリーエキス                                      １
（６）アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシル
アデノシンＮ１−オキシド又はアデノシンＮ１−
オキシド５´−リン酸の何れか１種                        ０．５
（７）防腐剤                                                  適量
（８）香料                                                    適量
精製水を加え全量を１００質量％とする。【０１４７】
本配合例の組成物は、その典型的な使用態様により、皮膚の炎症を改善し、皮膚の状態を良好に維持することができる。また、本配合例の皮膚外用剤は、美白効果にも優れている。【０１４８】
＜配合例４：本発明の炎症性疾患治療剤の練り歯磨き形態の皮膚外用剤への配合例＞
配合成分                                                （質量％）
（１）炭酸カルシウム                                          ５０
（２）グリセリン                                              ２０
（３）カルボオキシメチルセルロース                              ２
（４）ラウリル硫酸ナトリウム                                    ２
（５）アデノシンＮ１−オキシド、３´−α−グルコシル
アデノシンＮ１−オキシド又はアデノシンＮ１−
オキシド５´−リン酸の何れか１種                          １
（６）サッカリン                                            ０．１
（７）クロルヘキシジン                                    ０．０１
（８）香料                                                    適量
精製水を加え全量を１００質量％とする。【０１４９】
本配合例の組成物は、その典型的な使用態様により、歯周病などによる歯茎や口腔内の炎症を改善し、口腔内の状態を良好に維持することができる。また、本配合例の皮膚外用剤は、歯茎のくすみ改善効果にも優れている。
【産業上の利用可能性】
【０１５０】
本発明のアデノシンＮ１−オキシド類を有効成分として含有する炎症性疾患治療剤は、敗血症、肝炎、炎症性腸疾患、溶血性尿毒症、膵炎、腎炎、皮膚炎をはじめとする各種の炎症性疾患の予防剤又は治療剤として、医薬品、食品、化粧品、医薬部外品の分野で利用することができる。