(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータコアに設けられる複数のティースにコイルが巻回されてなるステータと、
前記ステータと対向し、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアの一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータと、
前記コイルに対して３相の励磁電流を供給する電流供給手段と
を備え、前記電流供給手段により前記コイルに対して励磁電流を供給することで前記ロータを回転駆動させるように構成されたモータであって、
前記ロータの極数をＰとし、前記ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（４ｎ−２）／３ｍ（但し、ｎ及びｍは２以上の整数）となる態様で構成されるものであり、
前記電流供給手段は、３相の励磁電流が供給される複数のコイルで構成されるコイル群毎に異なる電流制御を実施することを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記ロータの極数をＰとし、前記ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（１２ｋ±２）／１２ｋ（但し、ｋは正の整数）となる態様で構成されたことを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のモータにおいて、
前記複数のコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成されるものであり、隣接の同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、径方向に対向する他方の組を第２コイル群とし、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施することを特徴とするモータ。
【請求項４】
請求項３に記載のモータにおいて、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流値変更による電流制御を実施することを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項１又は２に記載のモータにおいて、
前記複数のコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成されるものであり、径方向に対向する同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、隣接の他方の組を第２コイル群とし、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施することを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項５に記載のモータにおいて、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０°＜Θ≦２×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項５又は６に記載のモータにおいて、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜≦Θ≦１．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定されたことを特徴とするモータ。
【請求項８】
請求項５〜７のいずれか一項に記載のモータにおいて、
前記ステータのコイル数Ｓが１２個、前記ロータの極数Ｐが１０個若しくは１４個となるように構成されるものであり、
前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群の通電位相差Θが３０°となるように設定されたことを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンシクエントポール型構造を採用したロータを有するモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、モータに用いられるロータとしては、例えば特許文献１にて示されているように、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置され、ロータコアに一体形成された突極が各マグネット間に配置され、突極を他方の磁極として機能させる所謂コンシクエントポール型構造のロータが知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３２７１３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、全磁極がマグネットにて構成される通常構成のモータでは、マグネットが奇数の極対数である場合に周方向１８０度異なる位置の磁極はマグネットであるため、ロータの磁気的なバランスは良好となっている。これに対して、特許文献１のようなコンシクエントポール型構造のロータを備えたモータでは、突極自身に磁束の強制力（誘導）がないため、磁気抵抗の小さい突極にマグネットの磁束が多く誘導されるため、ラジアル方向においてアンバランスとなり、このことが振動の増加を招く虞があった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、磁気バランスの向上を図り、低振動化を図ることができるモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、ステータコアに設けられる複数のティースにコイルが巻回されてなるステータと、前記ステータと対向し、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが複数配置されるとともに、前記ロータコアの一体形成された突極が各マグネット間に空隙を以て配置され、前記突極を他方の磁極として機能するように構成されたロータと、前記コイルに対して３相の励磁電流を供給する電流供給手段とを備え、前記電流供給手段により前記コイルに対して励磁電流を供給することで前記ロータを回転駆動させるように構成されたモータであって、前記ロータの極数をＰとし、前記ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（４ｎ−２）／３ｍ（但し、ｎ及びｍは２以上の整数）となる態様で構成されるものであり、前記電流供給手段は、３相の励磁電流が供給される複数のコイルで構成されるコイル群毎に異なる電流制御を実施することをその要旨とする。
【０００７】
この発明では、ロータの極数をＰとし、ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（４ｎ−２）／３ｍ（但し、ｎ及びｍは２以上の整数）となる態様で構成される。電流供給手段では、３相の励磁電流が供給される複数のコイルで構成されるコイル群毎に異なる電流制御が実施される。このように、各コイルに供給される励磁電流をコイル群間において異なるよう電流制御（例えば電流値や位相の制御）することで、コイルが設けられるティースに作用する電磁力の大きさを各コイル群間で調節することができる。このため、例えばマグネットに対向しているティースの電磁力と突極に対向しているティースに作用する電磁力とを異ならせることができ、ロータの磁気アンバランスを抑え、低振動化を図ることが可能となる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のモータにおいて、請求項１に記載のモータにおいて、前記ロータの極数をＰとし、前記ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（１２ｋ±２）／１２ｋ（但し、ｋは正の整数）となる態様で構成されたことをその要旨とする。
【０００９】
この発明では、ロータの極数をＰとし、ティースに巻回されるコイル数をＳとした場合に、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓが、（１２ｋ±２）／１２ｋ（但し、ｋは正の整数）となる態様で構成される。このような構成としても、請求項１と同様の効果を奏することができる。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のモータにおいて、前記複数のコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成されるものであり、隣接の同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、径方向に対向する他方の組を第２コイル群とし、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施することをその要旨とする。
【００１１】
この発明では、複数設けられるコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成される。隣接の同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、径方向に対向する他方の組を第２コイル群とし、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施する。ここで、極対数が奇数個とされるロータでは突極の周方向１８０°反対側にはマグネットが位置するため、励磁されたコイルからロータに作用する磁束がラジアル方向（径方向）においてアンバランスとなる。そのため、第１コイル群と、第１コイル群と径方向に対向する、つまり周方向１８０°反対側の第２コイル群とに分け、電流制御を異なるようにすることで、前述のラジアル方向へのアンバランスを抑えることが可能となり、低振動化を図ることができる。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のモータにおいて、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流値変更による電流制御を実施することをその要旨とする。
【００１３】
この発明では、電流供給手段は、第１及び第２コイル群毎に異なる電流値変更による電流制御を実施させる。ここで、コンシクエントポール型のロータを有するモータでは、ロータの表面磁束密度が電気角１周期分において非対称となる（図３参照）。つまり、マグネットと対向するティースと突極と対向するティースに作用する磁束が異なるため、第１コイル群と第２コイル群とで電流値を変化させてティースに作用する磁束をラジアル方向（径方向）においてバランスよく調整可能とし、ロータに生じるアンバランス力を抑えることが可能となる。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、請求項１又は２に記載のモータにおいて、前記複数のコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成されるものであり、径方向に対向する同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、隣接の他方の組を第２コイル群とし、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施することをその要旨とする。
【００１５】
この発明では、複数設けられるコイルの内、隣接の同相コイルが互いに異なる巻回方向で、且つ径方向に対向する同相コイルも互いに異なる巻回方向にて構成される。径方向に対向する同相コイルの組で一方の組を第１コイル群、隣接の他方の組を第２コイル群とされ、電流供給手段は、第１及び第２コイル群毎に異なる電流制御を実施する。このように第１コイル群と第２コイル群との電流制御を異なる（例えば通電位相差をずらす）構成とすることで、ロータアンバランス力を抑えることができ（図６参照）、低振動化に寄与することができる。
【００１６】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載のモータにおいて、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０°＜Θ≦２×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定されたことをその要旨とする。
【００１７】
この発明では、電流供給手段は、第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０°＜Θ≦２×｜１８０°×（Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定されるため、ロータアンバランス力を抑えることができる。ここで、例えば極数Ｐを１４、コイル数Ｓを１２とすることで、通電位相差Θが０＜Θ≦６０となり、ロータアンバランス力が抑えられ（図６参照）、低振動化に寄与することができる。
【００１８】
請求項７に記載の発明は、請求項５又は６に記載のモータにおいて、前記電流供給手段は、前記第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜≦Θ≦１．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定されたことをその要旨とする。
【００１９】
この発明では、電流供給手段は、第１及び第２コイル群の通電位相差Θが、０．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜≦Θ≦１．５×｜１８０°×（比Ｐ／Ｓ−１）｜となるように設定される。ここで、例えば極数Ｐを１４、コイル数Ｓを１２とすることで、通電位相差Θが１５＜Θ≦４５となり、よりロータアンバランス力が抑えられ（図６参照）、より低振動化に寄与することができる。
【００２０】
請求項８に記載の発明は、請求項６〜７のいずれか一項に記載のモータにおいて、前記ステータのコイル数Ｓが１２個、前記ロータの極数Ｐが１０個若しくは１４個となるように構成されるものであり、前記電流供給手段は、前記第１コイル群と前記第２コイル群との通電位相差Θが３０°となるように設定されたことをその要旨とする。
【００２１】
この発明では、ステータのコイル数Ｓが１２個、ロータの極数Ｐが１０個若しくは１４個となるように構成され、電流供給手段は、第１コイル群と第２コイル群との通電位相差Θが３０°となるように設定される。このような構成とすることで、よりロータアンバランス力が抑えられ（図６参照）、より低振動化に寄与することができる。
【発明の効果】
【００２２】
従って、上記記載の発明によれば、磁気バランスの向上を図り、低振動化を図ることができるモータを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態におけるモータの平面図。
【図２】（ａ）（ｂ）は、電気的構成を説明するための説明図。
【図３】コンシクエントポール型モータと従来モータとの表面磁束密度について説明するための説明図。
【図４】（ａ）（ｂ）は、各コイル群における電流制御について説明するための説明図。
【図５】第２実施形態におけるモータの平面図。
【図６】通電位相差とロータアンバランス力比との関係を説明するための説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、本実施形態のインナロータ型のモータ１は、略円環状のステータ２の内側にロータ３が配置されて構成されている。
【００２５】
ステータ２のステータコア１１は、円環状部１２から径方向内側に延びる１２個のティース１３（第１ティース１３ａ〜第１２ティース１３ｌ）を有している。ティース１３は周方向等間隔に形成され、各ティース１３にはコイル１４（１４ａ〜１４ｌ）が巻回されている。
【００２６】
ロータ３は、回転軸２１の外周面に磁性金属材料よりなる略円環状のロータコア２２が固着されており、該ロータコア２２の外周部の周方向等間隔にＮ極のマグネット２３が７個配置されるとともに、該ロータコア２２の外周部に一体形成された突極２４が各マグネット２３間に配置されている。つまり、各マグネット２３及び突極２４は等角度間隔に交互に配置され、ロータ３は、Ｎ極のマグネット２３に対して突極２４をＳ極として機能させる１４磁極の所謂コンシクエントポール型にて構成されている。
【００２７】
次に、本実施形態のステータ２におけるコイル１４の結線構造及び電流制御について説明する。尚、各ティース１３は、便宜上、図１中における上部中心のティースを第１ティース１３ａとし、時計回りに第２ティース１３ｂ、第３ティース１３ｃ、・・・、第１１ティース１３ｋ、第１２ティース１３ｌと定義して説明を行う。
【００２８】
本実施形態の第１ティース１３ａには、導線３０が巻回されてＶ相コイル１４ａとして設けられ、第１ティース１３ａと周方向において隣接する第２ティース１３ｂには前記導線３０が前記Ｖ相コイル１４ａとは逆巻きとなるように巻回されてバーＶ相コイル１４ｂとして設けられる。そして、Ｖ相コイル１４ａとバーＶ相コイル１４ｂとが導線３０にて直列接続されることで第１コイル群を構成するコイル群Ｖ１が構成されている。
【００２９】
また、前記第１ティース１３ａと周方向１２０°だけ時計回りにずれる第５ティース１３ｅには、導線３１が巻回されてＷ相コイル１４ｅが設けられ、第５ティース１３ｅと周方向において隣接する第６ティース１３ｆには前記導線３１が前記Ｗ相コイル１４ｅとは逆巻きとなるように巻回されてバーＷ相コイル１４ｆとして設けられる。そして、Ｗ相コイル１４ｅとバーＷ相コイル１４ｆとが導線３１にて直列接続されることで第１コイル群を構成するコイル群Ｗ１が構成されている。
【００３０】
更に、前記第５ティース１３ｅと周方向１２０°だけ時計回りにずれる第９ティース１３ｉには、導線３２が巻回されてＵ相コイル１４ｉが設けられ、第９ティース１３ｉと周方向において隣接する第１０ティース１３ｊには前記導線３２が前記Ｕ相コイル１４ｉとは逆巻きとなるように巻回されてバーＵ相コイル１４ｊとして設けられる。そして、Ｕ相コイル１４ｉとバーＵ相コイル１４ｊとが導線３２にて直列接続されることで第１コイル群を構成するコイル群Ｕ１が構成されている。
【００３１】
上述の様に構成される計３つの第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１は、図２（ａ）に示すように各導線３０〜３２の一端が１箇所に接続され所謂スター結線構造とされ、各導線３０〜３２の他端が３相インバータ回路からなる第１駆動回路３３と接続され、各コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１には１２０°位相の異なる３相の励磁電流が供給されるようになっている。
【００３２】
一方、コイル群Ｖ１と周方向１８０°反対位置（径方向対向位置）には、コイル群Ｖ２が設けられている。具体的には、第１ティース１３ａと周方向１８０°反対位置の第７ティース１３ｇには、前記第１ティース１３ａのＶ相コイル１４ａと巻回方向が逆巻きとなるように導線３５が巻回されてバーＶ相コイル１４ｇとして設けられる。この第７ティース１３ｇと周方向において隣接する第８ティース１３ｈには、前記導線３５が前記バーＶ相コイル１４ｇと逆巻きとなるように巻回されてＶ相コイル１４ｈが設けられる。そして、これらバーＶ相コイル１４ｇとＶ相コイル１４ｈとが導線３５にて直列接続されることで第２コイル群を構成するコイル群Ｖ２が構成されている。
【００３３】
また、コイル群Ｗ１と周方向１８０°反対位置（径方向対向位置）には、コイル群Ｗ２が設けられている。具体的には、第５ティース１３ｅと周方向１８０°反対位置の第１１ティース１３ｋには、前記第５ティース１３ｅのＷ相コイル１４ｅと巻回方向が逆巻きとなるように導線３６が巻回されてバーＷ相コイル１４ｋとして設けられる。この第１１ティース１３ｋと周方向において隣接する第１２ティース１３ｌには、前記導線３６が前記バーＷ相コイル１４ｋと逆巻きとなるように巻回されてＷ相コイル１４ｌが設けられる。そして、これらバーＷ相コイル１４ｋとＷ相コイル１４ｌとが導線３６にて直列接続されることで第２コイル群を構成するコイル群Ｗ２が構成されている。
【００３４】
また、コイル群Ｕ１と周方向１８０°反対位置（径方向対向位置）には、コイル群Ｕ２が設けられている。具体的には、第９ティース１３ｉと周方向１８０°反対位置の第３ティース１３ｃには、前記第９ティース１３ｉのＵ相コイル１４ｉと巻回方向が逆巻きとなるように導線３７が巻回されてバーＵ相コイル１４ｃとして設けられる。この第３ティース１３ｃと周方向において隣接する第４ティース１３ｄには、前記導線３７が前記バーＵ相コイル１４ｃと逆巻きとなるように巻回されてＵ相コイル１４ｄが設けられる。そして、これらバーＵ相コイル１４ｃとＵ相コイル１４ｄとが導線３７にて直列接続されることで第２コイル群を構成するコイル群Ｕ２が構成されている。
【００３５】
上述の様に構成される計３つの第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２は、図２（ｂ）に示すように各導線３５〜３７の一端が１箇所に接続され所謂スター結線構造とされ、各導線３５〜３７の他端が３相インバータ回路からなる第２駆動回路３８と接続され、各コイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２には１２０°位相の異なる３相の励磁電流が供給されるようになっている。
【００３６】
ここで、図４（ａ）に示すように、第１駆動回路３３から供給される第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１への励磁電流は、その電流値の負成分の絶対値が正成分の値よりも低くなるように供給されている。ここで、図３に示すように、コンシクエントポール型のロータを有するモータでは、ロータの表面磁束密度が電気角１周期分において非対称となる。このため、各コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１に供給する励磁電流の電流値の負成分と正成分を異ならせることで、結果としてティースに作用する磁束をラジアル方向（径方向）においてバランスよく調整することが可能となり、ロータ３に生じるアンバランス力を抑えることが可能となる。また、同理由により、図４（ｂ）に示すように、第２駆動回路３８から供給される第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２への励磁電流も、その電流値の負成分の絶対値が正成分の値よりも低くなるように供給されている。尚、励磁電流の正成分と負成分との大きさの差は、各モータによって異なり実験等で算出して設定される。また、第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１と、第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２とでは、その通電位相差が１８０°異なるように第１駆動回路３３及び第２駆動回路３８で制御されている。このため、例えば第１駆動回路３３から供給される励磁電流が正成分であるとき、第２駆動回路３８から供給される励磁電流が負成分となり、この時の電流値の関係は、第１駆動回路３３から供給される励磁電流の電流値＞第２駆動回路３８から供給される励磁電流の電流値となる。同様に、第１駆動回路３３から供給される励磁電流が負成分であるとき、第２駆動回路３８から供給される励磁電流が負成分となり、この時の電流値の関係は、第１駆動回路３３から供給される励磁電流の電流値＜第２駆動回路３８から供給される励磁電流の電流値となる。つまり、マグネットと対向するティースと突極と対向するティースに作用する磁束が異なるため、第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１と第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２で電流値を変化させて各コイル群と対向するティースに作用する磁束をラジアル方向（径方向）においてバランスよく調整でき、ロータに生じる径方向におけるアンバランス力を抑えることができる。このため、低振動化を図ることができる。
【００３７】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）隣接する同相コイルであるＶ相コイル１４ａ，１４ｈ及びバーＶ相コイル１４ｇ、１４ｂと、Ｕ相コイル１４ｄ，１４ｉ及びバーＵ相コイル１４ｊ，１４ｃと、Ｗ相コイル１４ｅ，１４ｌ及びバーＷ相コイル１４ｆ，１４ｋとが互いに異なる巻回方向とされる。そして径方向に対向するＶ相コイル１４ａ，１４ｈ及びバーＶ相コイル１４ｇ、１４ｂと、Ｕ相コイル１４ｄ，１４ｉ及びバーＵ相コイル１４ｊ，１４ｃと、Ｗ相コイル１４ｅ，１４ｌ及びバーＷ相コイル１４ｆ，１４ｋとが互いに異なる巻回方向とされる。ステータ２は、隣接の同相コイル１４ａ〜１４ｌの組で一方の組でなる第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１、径方向に対向する他方の組でなる第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２とを備える。電流供給手段としての第１及び第２駆動回路３３，３８は、コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１及びコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２毎に異なる電流制御を実施する。極対数が奇数個とされる本実施形態のロータ３では突極２４の周方向１８０°反対側にはマグネット２３が位置するため、励磁された各相コイル１４ａ〜１４ｌからロータ３に作用する磁束がラジアル方向（径方向）においてアンバランスとなる。そのため、第１コイル群を構成するＵ１，Ｖ１，Ｗ１に供給と、第１コイル群と径方向に対向する、つまり周方向１８０°反対側の第２コイル群を構成するＵ２，Ｖ２，Ｗ２とに分け、電流制御を異なるようにすることで、前述のラジアル方向へのアンバランスを抑えることが可能となり、低振動化を図ることができる。
【００３８】
（２）第１及び第２駆動回路３３，３８は、第１コイル群を構成するＵ１，Ｖ１，Ｗ１及び第２コイル群を構成するＵ２，Ｖ２，Ｗ２毎に異なる電流値変更による電流制御を実施させる。ここで、コンシクエントポール型のロータ３を有するモータ１では、ロータ３の表面磁束密度が電気角１周期分において非対称となる（図３参照）。つまり、マグネット２３と対向するティース１３と、突極２４と対向するティース１３に作用する磁束が異なるため、第１コイル群を構成するＵ１，Ｖ１，Ｗ１と第２コイル群を構成するＵ２，Ｖ２，Ｗ２とで電流値を変化させてティース１３に作用する磁束をラジアル方向（径方向）においてバランスよく調整可能とし、ロータに生じるアンバランス力を抑えることが可能となる。
【００３９】
（第２実施形態）
以下、本発明を具体化した第２実施形態を図面に従って説明する。尚、第１実施形態と同じ部材については同じ符号を付して図面及び説明の全て又は一部を割愛する。
【００４０】
図５に示すように、第４ティース１３ｄには導線３２が巻回されてＵ相コイル１４ｄとして設けられ、その周方向１８０°反対側の第１０ティース１３ｊには前記導線３２が前記Ｕ相コイル１４ｄとは逆巻きとなるように巻回されてバーＵ相コイル１４ｊとして設けられる。そして、Ｕ相コイル１４ｄとバーＵ相コイル１４ｊとで１つの第１コイル群を構成するコイル群Ｕ１が構成されている。
【００４１】
また、前記第４ティース１３ｄと周方向１２０°だけ時計回りにずれる第８ティース１３ｈには、導線（図示略）が巻回されてＶ相コイル１４ｈが設けられ、第８ティース１３ｈと周方向１８０°反対側の第２ティース１３ｂには、前記Ｖ相コイル１４ｈと同導線で逆巻きに巻回されてバーＶ相コイル１４ｂとして設けられる。そして、Ｖ相コイル１４ｈとバーＶ相コイル１４ｂとで１つの第１コイル群を構成するコイル群Ｖ１が構成されている。
【００４２】
更に、第８ティース１３ｈと周方向１２０°だけ時計回りにずれる第１２ティース１３ｌには、導線（図示略）が巻回されてＷ相コイル１４ｌが設けられ、第１２ティース１３ｌと周方向１８０°反対側の第６ティース１３ｆには、前記Ｗ相コイル１４ｌと同導線で逆巻きに巻回されてバーＷ相コイル１４ｆとして設けられる。そして、Ｗ相コイル１４ｌとバーＷ相コイル１４ｆとで１つの第１コイル群を構成するコイル群Ｗ１が構成されている。
【００４３】
上述の様に構成される計３つの第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１は、図２（ａ）に示すように各導線の一端が１箇所に接続され所謂スター結線構造とされ、各導線の他端が第１駆動回路３３と接続され、各コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１には３相の励磁電流が供給されるようになっている。
【００４４】
一方、前記第４ティース１３ｄと周方向において反時計回りに隣接する第３ティース１３ｃには、導線３７が第４ティース１３ｄの前記Ｕ相コイル１４ｄと逆巻きに巻回されてバーＵ相コイル１４ｃとして設けられる。そして、第３ティース１３ｃと周方向１８０°反対側の第９ティース１３ｉには、前記導線３７が前記バーＵ相コイル１４ｃとは逆巻きとなるように巻回されてＵ相コイル１４ｉとして設けられる。そして、バーＵ相コイル１４ｃとＵ相コイル１４ｉとで第２コイル群を構成するコイル群Ｕ２が構成されている。
【００４５】
また、第８ティース１３ｈと周方向において反時計回りに隣接する第７ティース１３ｇには、導線（図示略）が第８ティース１３ｈの前記Ｖ相コイル１４ｈと逆巻きに巻回されてバーＶ相コイル１４ｇとして設けられる。そして、第７ティース１３ｇと周方向１８０°反対側の第１ティース１３ａには、前記バーＶ相コイル１４ｇを構成する同導線が前記バーＶ相コイル１４ｇと逆巻きに巻回されてＶ相コイル１４ａとして設けられる。そして、バーＶ相コイル１４ｇとＶ相コイル１４ａとで第２コイル群を構成するコイル群Ｖ２が構成されている。
【００４６】
また、第１２ティース１３ｌと周方向において反時計回りに隣接する第１１ティース１３ｋには、導線（図示略）が第１２ティース１３ｌの前記Ｗ相コイル１４ｌと逆巻きに巻回されてバーＷ相コイル１４ｋとして設けられる。そして、第１１ティース１３ｋと周方向１８０°反対側の第５ティース１３ｅには。前記バーＷ相コイル１４ｋを構成する同導線が前記バーＷ相コイル１４ｋと逆巻きに巻回されてＷ相コイル１４ｅとして設けられる。そして、バーＷ相コイル１４ｋとＷ相コイル１４ｅとで第２コイル群を構成するコイル群Ｗ２が構成されている。
【００４７】
上述の様に構成される計３つの第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２は、図２（ｂ）に示すように各導線３５〜３７の一端が１箇所に接続され所謂スター結線構造とされ、各導線３５〜３７の他端が３相インバータ回路からなる第２駆動回路３８と接続され、各コイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２には１２０°位相の異なる３相の励磁電流が供給されるようになっている。
【００４８】
また、第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１と、第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２とでは、その通電位相差Θが３０°異なるように第１駆動回路３３及び第２駆動回路３８で制御されている。ここで図６を用いて通電位相差Θとロータアンバランス力比との関係を説明する。通電位相差Θが０°のときを１とすると、通電位相差Θが０°から３０°になればなるほど、ロータアンバランス力が減少し、３０°を境にして通電位相差Θが大きくなればなるほどロータアンバランス力が増大する。つまり、通電位相差Θを３０°とすればロータアンバランス力が０．１より若干大きい程度となり、ロータアンバランス力の抑制効果が最も大きくなっている。
【００４９】
このように、第１駆動回路３３から供給される励磁電流と、第２駆動回路３８から供給される励磁電流との通電位相差を３０°ずらすことにより、図６に示すようにロータアンバランス力を十分抑えることができ、低振動化を図ることができるようになっている。
【００５０】
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
（１）隣接する同相コイルであるＶ相コイル１４ａ，１４ｈ及びバーＶ相コイル１４ｇ、１４ｂと、Ｕ相コイル１４ｄ，１４ｉ及びバーＵ相コイル１４ｊ，１４ｃと、Ｗ相コイル１４ｅ，１４ｌ及びバーＷ相コイル１４ｆ，１４ｋとが互いに異なる巻回方向とされる。そして径方向に対向するＶ相コイル１４ａ，１４ｈ及びバーＶ相コイル１４ｇ、１４ｂと、Ｕ相コイル１４ｄ，１４ｉ及びバーＵ相コイル１４ｊ，１４ｃと、Ｗ相コイル１４ｅ，１４ｌ及びバーＷ相コイル１４ｆ，１４ｋとが互いに異なる巻回方向とされる。ステータ２は、径方向に対向する同相コイル１４ａ〜１４ｌの組で一方の組を第１コイル群を構成するＵ１，Ｖ１，Ｗ１、隣接の他方の組を第２コイル群を構成するＵ２，Ｖ２，Ｗ２とされる。電流供給手段としての第１及び第２駆動回路３３，３８は、コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１及びコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２毎に異なる電流制御を実施する。より具体的には、ステータ２のコイル数Ｓが１２個、ロータ３の極数Ｐが１４個となるように構成され、電流供給手段としての第１及び第２駆動回路３３，３８は、コイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１とコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２との通電位相差Θが３０°となるように設定される。このような構成とすることで、よりロータアンバランス力が抑えられ（図６参照）、より低振動化に寄与することができる。
【００５１】
尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記各実施形態では、極数を１４個（極対数７）、コイル数を１２となるように構成したが、これに限らない。例えば、極数Ｐとコイル数Ｓとの比Ｐ／Ｓを（４ｎ−２）／３ｍ（但し、ｎ及びｍは２以上の正数の組み合わせ）となる構成、より具体的には比Ｐ／Ｓを（１２ｋ±２）／１２ｋ（但し、ｋは正の整数）となる構成を採用してもよい。特に、極数を１０極（極対数５）、コイル数を１２となるように構成した場合も、１４極（極対数１２）、コイル数を１２となるように構成した場合と同様に、通電位相差Θを３０°とした場合に、ロータアンバランス力が最も減少する。
【００５２】
・上記第２実施形態では、第１コイル群としてのコイル群Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１と、第２コイル群としてのコイル群Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２との通電位相差Θを３０°としたが、上記第２実施形態の構成においては例えば通電位相差Θを少なくとも０°＜Θ≦６０°の範囲とすることでアンバランス力を抑えることができ、これよりも範囲の狭い１５°≦Θ≦４５°とすることでアンバランス力を抑えることも可能である。
【００５３】
・上記各実施形態では、インナロータ型のモータ１に適用したが、アウタロータ型のモータに適用してもよい。
・上記各実施形態では、各３相のコイル群Ｕ１〜Ｗ１，Ｕ２〜Ｗ２のそれぞれをスター結線にて結線したが、デルタ結線にて結線してもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１…モータ、２…ステータ、３…ロータ、１１…ステータコア、１３…ティース、１４…コイル、２２…ロータコア、２３…マグネット、２４…突極、３３…電流供給手段を構成する第１駆動回路、３８…電流供給手段を構成する第２駆動回路、Ｐ…極数、Ｓ…コイル数、Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１…第１コイル群を構成するコイル群、Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２…第２コイル群を構成するコイル群。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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