(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に伝送されるように情報を送信する第１送信手段、前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する第１受信手段、設定された第１設定情報に応じて前記第１送信手段から送信される情報の信号波形又は前記第１受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する第１波形整形手段、及び通信の確立を行う際に、通信の確立を要求する予め定められた第１情報を前記第１送信手段から送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記第１受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記第１設定情報を変更して前記第１情報を前記第１送信手段から再度送信させる制御を行う第１制御手段を備えた第１情報伝送装置と、
前記一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する第２受信手段、前記一対の伝送路の他方に伝送されるように情報を送信する第２送信手段、設定された第２設定情報に応じて前記第２送信手段から送信される情報の信号波形又は前記第２受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する第２波形整形手段、及び前記第２受信手段で前記第１情報が受信された場合、前記第２設定情報を変更して前記第１情報を前記第２送信手段から送信させる制御を行う第２制御手段を備えた第２情報伝送装置と、
を有する情報伝送システム。
【請求項２】
前記第１送信手段及び前記第２送信手段は、伝送路での損失に関わらず通信可能な水準で情報が伝送される第１伝送速度又は当該第１伝送速度よりも速い第２伝送速度に伝送速度を切り替え可能とされ、
前記第１制御手段は、通信の確立を行う際に、前記第１送信手段から前記第１情報を前記第１伝送速度で送信させた後に前記第１送信手段の伝送速度を第２伝送速度に切り替え、
前記第２制御手段は、前記第２受信手段で前記第１情報が受信された場合、前記第２送信手段から前記第１情報を前記第１伝送速度で送信させた後に前記第２送信手段の伝送速度を第２伝送速度に切り替える、
請求項１記載の情報伝送システム。
【請求項３】
前記第１制御手段は、前記第１送信手段から前記第２波形整形手段に設定する第２設定情報を前記第１伝送速度で送信させ、
前記第２制御手段は、前記第２受信手段で受信された第２設定情報を前記第２波形整形手段に設定する
請求項２記載の情報伝送システム。
【請求項４】
前記一対の伝送路の伝送品質を検査する検査手段を有し、
前記第１制御手段は、伝送速度を前記第２伝送速度とした状態で前記検査手段による検査の結果、前記一対の伝送路の一方の伝送品質が情報の伝送に不適な予め定められた水準以下の場合、前記第１送信手段から情報を送信する伝送速度を前記第１伝送速度とし、
前記第２制御手段は、伝送速度を前記第２伝送速度とした状態で前記検査手段による検査の結果、前記一対の伝送路の他方の伝送品質が前記水準以下の場合、前記第２送信手段から情報を送信する伝送速度を前記第１伝送速度とする
請求項２又は請求項３記載の情報伝送システム。
【請求項５】
情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に伝送されるように情報を送信する送信手段と、
前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する受信手段と、
設定された設定情報に応じて前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段と、
通信の確立を行う際に、通信の確立を要求する予め定められた第１情報を前記送信手段から送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から再度送信させる制御を行う制御手段と、
を備えた情報伝送装置。
【請求項６】
情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する受信手段と、
前記一対の伝送路の他方に伝送されるように情報を送信する送信手段と、
設定された設定情報に応じて前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段と、
前記受信手段で通信の確立を要求する予め定められた第１情報が受信された場合、前記設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から送信させる制御を行う制御手段と、
を備えた情報伝送装置。
【請求項７】
コンピュータを、
通信の確立を行う際に、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に情報を送信する送信手段から通信の確立を要求する予め定められた第１情報を送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段の設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から再度送信させる制御を行う制御手段として機能させるためのプログラム。
【請求項８】
コンピュータを、
情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する受信手段で通信の確立を要求する予め定められた第１情報が受信された場合、前記一対の伝送路の他方に情報を送信する送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段の設定情報を変更して前記送信手段から前記第１情報を送信させる制御を行う制御手段として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、情報伝送システム、情報伝送装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、第１のポートと第２のポート間で伝送路を介してシリアルデータの送受信を行うシリアル伝送システムであって、第１のポートは、データを受信する受信部と、受信データの信号品質を測定する信号品質測定部と、測定結果に基づき、第２のポートの送信出力の補正要求データを生成する補正要求データ生成部と、生成された補正要求データを送信する送信部と、を有し、第２のポートは、データを送信する送信部と、第１のポートからの補正要求データを受信する受信部と、受信した補正要求データを基に送信部の送信出力の設定を変更する設定部と、を有するシリアル伝送システムが記載されている。
【０００３】
特許文献２には、第１回路と、第２回路と、差動伝送線路とを有し、第１回路は、パラレル信号をシリアル信号へ変換するシリアライザと、所定のアルゴリズムに従い擬似ランダムパターンを発生する擬似乱数発生器と、シリアル信号を入力信号として差動伝送線路へ選択出力する出力バッファとを有するものであって、第２回路は、シリアル信号をパラレル信号へ変換するデシリアライザと、差動伝送線路から入力される信号を増幅しデシリアライザへ出力する入力バッファと、比較器とを有するものであって、比較器は、差動伝送線路を介し出力された擬似乱数パターンと、アルゴリズムにより発生させたパターンとを比較し比較結果を出力するものであって、比較結果に基づいて、出力バッファのプリエンファシス量を調整する転送装置が記載されている。
【０００４】
特許文献３には、送信画情報の送受信を行うファクシミリ装置において、受信したトレーニング信号からエラービット数を検出する検出部と、検出したエラービット数の許容できる値を設定する許容値設定部と、該許容値設定部に設定された値を超えるエラービット数を算出して送出する応答部とを具備し、該応答部は検出部で検出されたエラービット数が許容値設定部に設定された値を超えたとき、許容値設定部に設定された値を超えるエラービット数を算出し、算出したエラービット数値を送信元に送出するファクシミリ装置が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−１４６４５７号公報
【特許文献２】特開２００８−２２３９２号公報
【特許文献３】特開平９−２１４７２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、一対の伝送路以外に設定情報調整用の別な伝送路を設けることなく、一対の伝送路を情報の伝送に適切な伝送品質に調整できる情報伝送システム、情報伝送装置及びプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明の情報伝送システムは、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に伝送されるように情報を送信する第１送信手段、前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する第１受信手段、設定された第１設定情報に応じて前記第１送信手段から送信される情報の信号波形又は前記第１受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する第１波形整形手段、及び通信の確立を行う際に、通信の確立を要求する予め定められた第１情報を前記第１送信手段から送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記第１受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記第１設定情報を変更して前記第１情報を前記第１送信手段から再度送信させる制御を行う第１制御手段を備えた第１情報伝送装置と、前記一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する第２受信手段、前記一対の伝送路の他方に伝送されるように情報を送信する第２送信手段、設定された第２設定情報に応じて前記第２送信手段から送信される情報の信号波形又は前記第２受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する第２波形整形手段、及び前記第２受信手段で前記第１情報が受信された場合、前記第２設定情報を変更して前記第１情報を前記第２送信手段から送信させる制御を行う第２制御手段を備えた第２情報伝送装置と、を有している。
【０００８】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記第１送信手段及び前記第２送信手段が、伝送路での損失に関わらず通信可能な水準で情報が伝送される第１伝送速度又は当該第１伝送速度よりも速い第２伝送速度に伝送速度を切り替え可能とされ、前記第１制御手段が、通信の確立を行う際に、前記第１送信手段から前記第１情報を前記第１伝送速度で送信させた後に前記第１送信手段の伝送速度を第２伝送速度に切り替え、前記第２制御手段が、前記第２受信手段で前記第１情報が受信された場合、前記第２送信手段から前記第１情報を前記第１伝送速度で送信させた後に前記第２送信手段の伝送速度を第２伝送速度に切り替える。
【０００９】
また、請求項３に記載の発明は、請求項２記載の発明において、前記第１制御手段が、前記第１送信手段から前記第２波形整形手段に設定する第２設定情報を前記第１伝送速度で送信させ、前記第２制御手段が、前記第２受信手段で受信された第２設定情報を前記第２波形整形手段に設定する。
【００１０】
また、請求項４に記載の発明は、請求項２又は請求項３の発明において、前記一対の伝送路の伝送品質を検査する検査手段を有し、前記第１制御手段が、伝送速度を前記第２伝送速度とした状態で前記検査手段による検査の結果、前記一対の伝送路の一方の伝送品質が情報の伝送に不適な予め定められた水準以下の場合、前記第１送信手段から情報を送信する伝送速度を前記第１伝送速度とし、前記第２制御手段が、伝送速度を前記第２伝送速度とした状態で前記検査手段による検査の結果、前記一対の伝送路の他方の伝送品質が前記水準以下の場合、前記第２送信手段から情報を送信する伝送速度を前記第１伝送速度とする。
【００１１】
一方、請求項５に記載の発明の情報伝送装置は、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に伝送されるように情報を送信する送信手段と、前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する受信手段と、設定された設定情報に応じて前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段と、通信の確立を行う際に、通信の確立を要求する予め定められた第１情報を前記送信手段から送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から再度送信させる制御を行う制御手段と、を備えている。
【００１２】
また、請求項６に記載の発明の情報伝送装置は、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する受信手段と、前記一対の伝送路の他方に伝送されるように情報を送信する送信手段と、設定された設定情報に応じて前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段と、前記受信手段で通信の確立を要求する予め定められた第１情報が受信された場合、前記設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から送信させる制御を行う制御手段と、を備えている。
【００１３】
一方、請求項７に記載の発明のプログラムは、コンピュータを、通信の確立を行う際に、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方に情報を送信する送信手段から通信の確立を要求する予め定められた第１情報を送信させ、当該第１情報の送信開始後、前記一対の伝送路で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間を経過しても前記一対の伝送路の他方を伝送される情報を受信する受信手段で前記第１情報が受信されない場合、前記送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段の設定情報を変更して前記第１情報を前記送信手段から再度送信させる制御を行う制御手段として機能させる。
【００１４】
また、請求項８に記載の発明のプログラムは、情報をシリアルに伝送する一対の伝送路の一方を伝送される情報を受信する受信手段で通信の確立を要求する予め定められた第１情報が受信された場合、前記一対の伝送路の他方に情報を送信する送信手段から送信される情報の信号波形又は前記受信手段で受信される情報の信号波形の少なくとも一方を整形する波形整形手段の設定情報を変更して前記送信手段から前記第１情報を送信させる制御を行う制御手段として機能させる。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１、請求項５、請求項６、請求項７及び請求項８に記載の発明によれば、一対の伝送路以外に設定情報調整用の別な伝送路を設けることなく、一対の伝送路を情報の伝送に適切な伝送品質に調整できる。
【００１６】
また、請求項２に記載の発明によれば、通信の確立を行う際に、伝送路での損失に関わらず通信を行える。
【００１７】
また、請求項３に記載の発明によれば、伝送路での損失に関わらず第１情報伝送装置側から第２情報伝送装置側の設定情報を調整できる。
【００１８】
また、請求項４に記載の発明によれば、一対の伝送路の伝送品質が情報の伝送に不適な水準であっても通信が行える。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施の形態に係る情報伝送システムの全体的な概略構成を示すブロック図である。
【図２】デバイス間で通信を確立する際の流れを示す模式図である。
【図３】実施の形態に係る情報伝送システムにおけるデバイス間で通信を確立する際の情報の流れを示す模式図である。
【図４】実施の形態に係る情報伝送システムにおけるデバイス間で通信の確立できない場合の情報の流れを示す模式図である。
【図５】実施の形態に係る情報伝送システムにおけるデバイス間で伝送品質検査時にエラーが頻繁に発生する場合の情報の流れを示す模式図である。
【図６】実施の形態に係る情報伝送システムで通信を確立しようとした場合のマスタとなるデバイスでの情報伝送処理の流れを示すフローチャートである。
【図７】実施の形態に係る情報伝送システムで通信を確立しようとした場合のスレーブとなるデバイスでの情報伝送処理の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、以下では、２つのデバイス間で情報の送受信を行う情報伝送システムに本発明を適用した場合について説明する。
【００２１】
図１には、実施の形態に係る情報伝送システム１０の全体的な概略構成を示すブロック図が示されている。なお、デバイス１２とデバイス１４は略同様の構成であるため、以下では情報を送信する送信側については主にデバイス１２の構成を用いて説明し、情報を受信する送信側については主にデバイス１４の構成を用いて説明する。デバイス１４の送信側でデバイス１２の送信側と同一の部分及びデバイス１２の受信側でデバイス１４の受信側と同一の部分には同一符号を付して説明を省略する。また、以下の説明において、デバイス１２とデバイス１４の対応する部分を区別する必要がある場合はデバイス１２側の符号の末尾に「Ａ」を付し、デバイス１４側の符号の末尾に「Ｂ」を付す。
【００２２】
情報伝送システム１０は、デバイス１２とデバイス１４とが一対の伝送路１６（１６Ａ、１６Ｂ）で接続されている。伝送路１６Ａは、デバイス１２からデバイス１４へ情報を伝送するための伝送路であり、伝送路１６Ｂは、デバイス１４からデバイス１２へ情報を伝送するための伝送路である。各伝送路１６は、それぞれ２本の線路により構成され、差動信号が伝送される差動線路とされている。伝送路１６Ａと伝送路１６Ｂは、４本の線路を束ねて外部から被覆を被せることで１本のケーブルとしてもよく、伝送路１６Ａと伝送路１６Ｂでそれぞれ２本の線路を束ねて２本のケーブルとしてもよく、また、本実施の形態では、伝送路１６Ａ、１６Ｂをそれぞれ１つとしたが複数並列化することによりデバイス間のデータ伝送の高速化を図ってもよい。
【００２３】
デバイス１２は、デバイスの目的に応じて設計された処理回路２０と、外部デバイスとの情報の送受信を制御する通信制御部２２とを備えている。通信制御部２２は、通信制御用のプロトコルが搭載されており、ハード制御よるフロー制御により通信に関する動作を制御する。通信制御部２２には、処理回路２０から送信対象とする情報が入力される。また、通信制御部２２は、外部デバイスから送信された情報を処理回路２０へ出力する。
【００２４】
通信制御部２２には、処理回路２０から送信対象とする情報が入力される。また、通信制御部２２は、外部デバイスから送信された情報を処理回路２０へ出力する。
【００２５】
また、デバイス１２は、情報を送信する送信側に、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ（８Ｂ／１０Ｂ）３０と、パラレル／シリアル変換部（Ｐ／Ｓ）３２と、信号変換部３４とを備えている。通信制御部２２の送信する情報の出力側には８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０が接続され、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０の出力側にはパラレル／シリアル変換部３２が接続され、パラレル／シリアル変換部３２の出力側には信号変換部３４が接続されている。
【００２６】
８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０は、通信制御部２２から入力されたデータに対して８Ｂ／１０Ｂエンコードを行う。８Ｂ／１０Ｂエンコードは、８ビットの情報に対して、１０ビットのパターンを複数予め記憶しており、シリアルデータ上で１または０の均等なバランスとなるように変換するパターンを選択する。８Ｂ／１０Ｂエンコードは、データ内にクロックの情報を盛り込むため、データの伝送に別途クロック信号を用意する必要がなくなり、配線ルーティングが容易となり、クロック−データ間の時間差も発生しなくなる。
【００２７】
パラレル／シリアル変換部３２は、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０でエンコードされたデータをシリアルのビット列に変換して信号変換部３４に出力する。
【００２８】
信号変換部３４は、パラレル／シリアル変換部３２から入力したデジタルのビット列を電気信号に変換して伝送路１６へ出力する。ここで、近年の微小化技術により８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０までは１．０Ｖ程度で動作している。信号変換部３４は、１．０Ｖ程度で動作するデジタルのデータを３．３Ｖなどの電気信号に増幅して出力する。信号変換部３４には、送信波形整形部３６が設けられている。送信波形整形部３６は、設定されたパラメータ（設定情報）に応じて伝送路１６へ出力される信号波形のの部分的な増幅（プリエンファシス）又は信号波形のの部分的な減衰（ディエンファシス）の少なくとも一方を行なうことにより信号波形の整形を行う。
【００２９】
また、デバイス１４は、情報を受信する受信側に、信号変換部４０と、シリアル／パラレル変換部（Ｓ／Ｐ）４２と、８Ｂ／１０Ｂデコーダ（１０Ｂ／８Ｂ）４４とを備えている。信号変換部４０の出力側にはシリアル／パラレル変換部４２が接続され、シリアル／パラレル変換部４２の出力側には８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４が接続され、８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４の出力側には通信制御部２２が接続されている。
【００３０】
信号変換部４０は、伝送路１６から受信される電気信号をデジタルのシリアルデータに変換する。この信号変換部４０には、受信波形整形部４６が設けられている。受信波形整形部４６は、イコライザを内蔵しており、設定されたパラメータ（設定情報）に応じて、受信される信号波形を部分的に強調したり、逆に部分的に減衰させて信号波形を整形する。
【００３１】
シリアル／パラレル変換部４２は、信号変換部４０で変換されたシリアルデータをパラレルのビット列に変換して、８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４に出力する。
【００３２】
８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４は、シリアル／パラレル変換部４２で変換されたパラレルデータに対して８Ｂ／１０Ｂデコードを行い、通信制御部２２へ出力する。
【００３３】
さらに、デバイス１２は、テストパターン記憶部５０と、テストパターン生成部５２と、テストパターン判定部５４と、パラメータ制御部５６とを備えている。テストパターン生成部５２は通信制御部２２、パラレル／シリアル変換部３２及びテストパターン記憶部５０に接続されている。テストパターン判定部５４はシリアル／パラレル変換部４２及びテストパターン記憶部５０に接続されている。パラメータ制御部５６は通信制御部２２、送信波形整形部３６、受信波形整形部４６、テストパターン生成部５２、及びテストパターン判定部５４に接続されている。
【００３４】
テストパターン記憶部５０には、伝送品質の検査を行う際に、通信制御部２２からテストパターンを示すパターン情報が記憶される。テストパターン情報は、テストパターン自体の情報であってもよく、テストパターンを導き出す演算式などの情報であってもよい。
【００３５】
テストパターン生成部５２は、テストパターン記憶部５０に記憶されたパターン情報により示されるテストパターンの伝送品質検査用のデータを生成し、当該伝送品質検査用のデータをパラレル／シリアル変換部３２に出力する。この伝送品質検査用のデータは、伝送品質を検査するため、少なくとも一部で１ビット毎に各ビットの値を変えている。パラレル／シリアル変換部３２は、テストパターン生成部５２から伝送品質検査用のデータが入力した場合、入力したデータをシリアルのビット列に変換して信号変換部３４に出力する。
【００３６】
テストパターン判定部５４は、シリアル／パラレル変換部４２から入力されるデータを、テストパターン記憶部５０に記憶されたパターン情報により示されるテストパターンのデータと比較してＢＥＲ（Bit Error Rate）を求め、通信制御部２２及びパラメータ制御部５６へ出力する。
【００３７】
パラメータ制御部５６は、送信波形整形部３６と受信波形整形部４６のパラメータの設定を制御している。パラメータ制御部５６は、テストパターン判定部５４による伝送品質の検査に基づいて通信可能な伝送品質となるように送信波形整形部３６と受信波形整形部４６のパラメータを設定する。この送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータとしては、例えば、伝送品質が最も高いものを設定してもよく、伝送品質が予め定められて通信可能な水準以上のものから選択して設定してもよい。
【００３８】
さらにまた、デバイス１２は、ＰＬＬ（Phase Locked Loop）回路６０を備えている。通信制御部２２、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０、８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４、テストパターン記憶部５０、テストパターン生成部５２、テストパターン判定部５４、パラメータ制御部５６及びＰＬＬ回路６０には、外部の発振器６２から予め定めた周波数のクロック信号が動作クロックとして供給されている。ＰＬＬ回路６０は、カウンタを内蔵しており、当該カウンタに予め定められた範囲で整数値が設定可能とされている。ＰＬＬ回路６０は、供給されたクロック信号の周波数をカウンタに設定された整数値倍した周波数で同期発振して整数倍のクロック信号を発生させる。発生したクロック信号は、パラレル／シリアル変換部３２、シリアル／パラレル変換部４２へ動作クロックとして供給される。なお、図１では発振器６２から通信制御部２２、８Ｂ／１０Ｂエンコーダ３０、８Ｂ／１０Ｂデコーダ４４、テストパターン記憶部５０、テストパターン生成部５２、テストパターン判定部５４、及びパラメータ制御部５６へのクロック信号線を省略している。
【００３９】
ＰＬＬ回路６０は、通信制御部２２に接続され、内蔵されたカウンタに通信制御部２２から値が設定される。これにより、通信制御部２２が、ＰＬＬ回路６０に接続されＰＬＬ回路６０に内蔵されたカウンタの設定値を変えることにより、発生させるクロック信号の周波数を変わり、情報の伝送速度も変わる。すなわち、デバイス１２は、伝送路１６を介して情報を伝送する伝送速度が変更可能とされている。
【００４０】
次に、本実施の形態に係る情報伝送システム１０の作用を説明する。
【００４１】
デバイス１２は、デバイス１４へ情報を伝送しようとした場合、伝送路１６Ａへ予め定めた通信確立用の情報を繰り返し送信してデバイス１４へ通信の確立を要求する。一方、デバイス１４は、デバイス１２へ情報を伝送しようとした場合、伝送路１６Ｂへ予め定めた通信確立用の情報を繰り返し送信してデバイス１２へ通信の確立を要求する。例えば、PCI Expressでは、この通信確立用の情報としてＫ２８．５のデータが用いられる。
【００４２】
例えば、通信確立用の情報としてＫ２８．５を使用した場合、図２に示すように、送信側は、通信確立要求としてＫ２８．５のデータを繰り返し送信する。受信側は、受信データをＫ２８．５のデータと照合して合致する位置の頭出し（所謂、アライメント調整）を行い、合致した位置に基づいてデータの同期制御などを行って通信を確立する。
【００４３】
ところで、伝送路１６は、種類、使用距離、及び用途によって信号波形の損失特性が異なる。また、伝送路１６は、伝送速度を一定（例えば５Ｇｂｐｓ）に保ったままケーブル長を変化させると、ケーブル損失により信号波形が変化し、伝送速度が高いほど通信の確立が困難となる。また、通信が確立されても、伝送速度が高いほどエラービットが多く発生し、伝送品質が悪くなる。
【００４４】
そこで、本実施の形態に係る情報伝送システム１０では、図３に示すように、例えば、デバイス１２をマスタとし、デバイス１４をスレーブとして通信を確立する場合、最初に、伝送路１６での損失に関わらず通信可能な水準で情報が伝送される比較的遅い第１伝送速度（例えば、２．５Ｇｂｐｓ）で通信を確立し、マスタからスレーブへパラメータを通知する通信を行う。そして、第１伝送速度での通信を遮断後、通知されたパラメータを設定し、第１伝送速度よりも速い第２伝送速度（例えば、５Ｇｂｐｓ）での通信の確立を試みる。
【００４５】
通信が確立したか否かを確認する方法としては、例えば、デバイス１２をマスタとし、デバイス１４をスレーブとして通信を確立する場合、最初に伝送路１６Ａを介してデバイス１２からデバイス１４へ通信確立用の情報を繰り返し送信して伝送路１６Ａ側の通信の確立を要求する。そして、伝送路１６Ａ側の通信が確立したら、その通信の確立をトリガーとして、次に伝送路１６Ｂを介してデバイス１４からデバイス１２へ通信確立用の情報を繰り返し送信して通信の確立を要求し、伝送路１６Ｂ側の通信の確立を行なう。
【００４６】
これにより、デバイス１２は、伝送路１６Ｂ側で通信が確立されれば、伝送路１６Ａ及び伝送路１６Ｂの双方向での通信が確立したことを意味するため、送受信共に特別な信号伝達は不要である。
【００４７】
双方向での通信の確立後、伝送品質を検査するため伝送路１６Ａ及び伝送路１６Ｂで互いにテストパターンのデータを送信してＢＥＲを求める。
【００４８】
このテストパターンは、変化点の多いものやエラーとなりやすいパターンを選択したもので、ＢＥＲの検査のため、少なくとも一部で１ビット毎に各ビットの値を変えている。
【００４９】
ところで、ＢＥＲの検出によく用いられるテストパターンとしてはＰＲＢＳ（疑似ランダムパターン：Pseudo Random Bit Sequence）が知られている。８Ｂ１０Ｂ変換を行っている場合には、ＰＲＢＳ  ２７−１ が用いられる。ＰＲＢＳ  ２７−１ は、１２７通りのテストパターンのデータを伝送して伝送品質を検査する。
【００５０】
本実施の形態では、ＰＲＢＳ  ２７−１を用いて伝送品質を検査しており、送信側は、１２７通りのテストパターンのデータを予め定められた順に送信する。受信側は、受信されるデータを対応するテストパターンのデータと比較してＢＥＲを求める。
【００５１】
ところで、伝送路１６に第２伝送速度で情報を伝送した場合、上述したようにケーブル損失により信号波形が変化して通信の確立できない場合がある。
【００５２】
この場合、図４に示すように、デバイス１２は、伝送路１６Ａを介してデバイス１４へ通信確立用の情報の送信を開始したタイミングからの時間を計時し、通信確立用の情報の送信開始後、伝送路１６Ａ及び伝送路１６Ｂの双方向で順に通信を確立するために必要な予め定められた期間Ｔを経過しても伝送路１６Ｂで通信確立用の情報が受信されない場合、リンク不可として扱い、再度遅い第１伝送速度で通信を確立して、送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定する別のパラメータを通知する。
【００５３】
なお、例えば、PCI Expressでは、通信確立の時間を１００ｍｓとしている。PCI Expressの通信確立の時間を参考にした場合、上記予め定められた期間Ｔは、往復時間を加味して、例えば、２００ｍｓとなる。本実施の形態では、通信確立用の情報の送信開始後、２００ｍｓを経過しても通信が確立されなけなればタイムアウトしてリンク不可と取り扱う。
【００５４】
また、例えば、周囲の環境やタイミングなどで偶然に第２伝送速度で通信が確立してしまうケースも考えられる。
【００５５】
この場合、図５に示すように、第２伝送速度で通信確立後、テストパターンのデータが送信されるが、リンクできるかできないかの微妙な状況では、テストパターンでの伝送品質検査時にエラーが頻繁に発生する。
【００５６】
このようにエラーが頻繁に発生する場合、再度遅い第１伝送速度で通信を確立して別なパラメータを通知するようにしてもよい。
【００５７】
次に、通信を確立しようとした場合を処理の流れをマスタとなるデバイスでの処理とスレーブとなるデバイスでの処理とに分けて詳細に説明する。
【００５８】
図６には、通信を確立しようとした場合のマスタとなるデバイスでの情報伝送処理の流れが示されている。
【００５９】
ステップ１００では、ＰＬＬ回路６０に内蔵されたカウンタの値を変えて伝送速度を第１伝送速度に設定する。
【００６０】
ステップ１０２では、通信確立用の情報としてＫ２８．５のデータを予め定められた回数（例えば、１０回）一方の伝送路１６（デバイス１２がマスタ、デバイス１４がスレーブである場合は伝送路１６Ａ、デバイス１４がマスタ、デバイス１２がスレーブである場合は伝送路１６Ｂ）を介してスレーブへ送信する。
【００６１】
ステップ１０４では、他方の伝送路１６（デバイス１２がマスタ、デバイス１４がスレーブである場合は伝送路１６Ｂ、デバイス１４がマスタ、デバイス１２がスレーブである場合は伝送路１６Ａ）を介して伝送された受信データをＫ２８．５のデータと照合し、合致する部分があるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１０６へ移行し、否定判定となった場合は再度ステップ１０２へ移行して通信確立用の情報の受信待ちを行う。
【００６２】
ステップ１０６では、合致した位置に基づいてデータの同期制御などを行って第１伝送速度で通信を確立する。ここで、スレーブから通信確立用の情報が受信されて通信が確立されれば、双方向での通信が確立したことを意味するため、別な伝送経路は不要である。
【００６３】
ステップ１０８では、伝送品質の検査に用いるテストパターンを示すパターン情報、及びスレーブ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータを一方の伝送路１６を介してスレーブへ送信する。ここで、スレーブ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータは、ステップ１０８及び後述するステップ１３６の処理毎に予め定められた順に変更する。
【００６４】
ステップ１１０では、自デバイスの送信波形整形部３６と受信波形整形部４６にパラメータを設定する。ここで、マスタ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータは、ステップ１１０及び後述するステップ１３８の処理毎に予め定められた順に変更する。ここで、同じ伝送路１６を伝送される信号波形を整形する信波形整形部３６のパラメータと受信波形整形部４６のパラメータを同時に変更した場合、どちらのパラメータの変更が伝送品質の変化に大きく寄与したか判別できない場合がある。そこで、送信波形整形部３６のパラメータと受信波形整形部４６のパラメータを一方側からずつ又は交互に変わるように変更順序を定めることが好ましい。
【００６５】
ステップ１１２では、第１伝送速度での通信を遮断する。
【００６６】
ステップ１１４では、ＰＬＬ回路６０に内蔵されたカウンタの値を変えて伝送速度を第２伝送速度に変更する。
【００６７】
ステップ１１６では、通信確立用の情報としてＫ２８．５のデータを予め定められた回数（例えば、１０回）一方の伝送路１６を介してスレーブへ送信する。
【００６８】
ステップ１１８では、他方の伝送路１６を介してスレーブから通信確立用の情報を受信されたか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１２２へ移行し、否定判定となった場合はステップ１２０へ移行する。
【００６９】
ステップ１２０では、上記ステップ１１６で通信確立用の情報の送信を開始してから予め定められた期間（例えば、２００ｍｓ）を経過したか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１００へ移行し、否定判定となった場合はステップ１１６へ移行する。
【００７０】
ステップ１２２では、合致した位置に基づいてデータの同期制御などを行って第２伝送速度で通信を確立する。
【００７１】
ステップ１２４では、伝送品質の検査を行う。この伝送品質の検査では、パターン情報により示されるテストパターンのデータを生成し、生成したテストパターンのデータを一方の伝送路１６へ送信する。また、伝送品質の検査では、他方の伝送路１６で受信されるデータをパターン情報により示されるテストパターンのデータと比較してＢＥＲを求める。
【００７２】
ステップ１２６では、全テストパターンの送信が完了したか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１２８へ移行し、否定判定となった場合はステップ１２４へ移行する。
【００７３】
ステップ１２８では、上記ステップ１２４の処理により得られた伝送品質の検査結果において伝送品質が情報の伝送に不適な予め定められた水準以下であるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１３０へ移行し、否定判定となった場合はステップ１３２へ移行する。
【００７４】
ステップ１３０では、第２伝送速度での通信を遮断し、ステップ１００へ移行して再度第１伝送速度で通信を行う。
【００７５】
ステップ１３２では、スレーブ側から第２伝送速度での通信が遮断されたか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１００へ移行して再度第１伝送速度で通信を行い、否定判定となった場合はステップ１３４へ移行する。
【００７６】
ステップ１３４では、パラメータの変更が全パターン完了した否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１４０へ移行し、否定判定となった場合はステップ１３６へ移行する。
【００７７】
ステップ１３６では、スレーブの送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に次に設定するパラメータを送信する。
【００７８】
ステップ１３８では、自デバイスの送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に次のパラメータを設定し、ステップ１２４へ移行する。
【００７９】
ステップ１４０では、伝送品質の検査終了を示す検査終了情報を送信する。
【００８０】
ステップ１４２では、伝送品質の検査結果に基づいて通信可能な伝送品質となる送信波形整形部３６と受信波形整形部４６のパラメータを求める。
【００８１】
ステップ１４４では、上記ステップ１４２で求めたパラメータを送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定して処理を終了する。
【００８２】
一方、図７には、通信を確立しようとした場合のスレーブとなるデバイスでの情報伝送処理の流れが示されている。
【００８３】
ステップ１５０では、ＰＬＬ回路６０に内蔵されたカウンタの値を変えて伝送速度を第１伝送速度とする。
【００８４】
ステップ１５２では、一方の伝送路１６を介して伝送された受信データをＫ２８．５のデータと照合し、合致する部分があるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１５４へ移行し、否定判定となった場合は再度ステップ１５２へ移行して通信確立用の情報の受信待ちを行う。
【００８５】
ステップ１５４では、合致した位置に基づいてデータの同期制御などを行って第１伝送速度で通信を確立する。
【００８６】
ステップ１５６では、通信確立用の情報を予め定められた回数他方の伝送路１６を介してマスタへ送信する。
【００８７】
ステップ１５８では、一方の伝送路１６を介してマスタから送信されるパターン情報、及びスレーブ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータの受信待ちを行う。
【００８８】
ステップ１６０では、ステップ１５８で受信されたパラメータを自デバイスの送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定する。
【００８９】
ステップ１６２では、第１伝送速度での通信を遮断する。
【００９０】
ステップ１６４では、ＰＬＬ回路６０に内蔵されたカウンタの値を変えて伝送速度を第２伝送速度に変更する。
【００９１】
ステップ１６６では、一方の伝送路１６を介して伝送された受信データをＫ２８．５のデータと照合し、合致する部分があるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１７０へ移行し、否定判定となった場合はステップ１６８へ移行する。
【００９２】
ステップ１６８では、上記ステップ１６６の通信確立用の情報の受信待ちを開始してから予め定められた期間（例えば、２００ｍｓ）を経過したか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１５０へ移行し、否定判定となった場合はステップ１６６へ移行する。
【００９３】
ステップ１７０では、合致した位置に基づいてデータの同期制御などを行って第２伝送速度で通信を確立する。
【００９４】
ステップ１７２では、伝送品質の検査を行う。この伝送品質の検査では、上記ステップ１５６で受信したパターン情報により示されるテストパターンのデータを生成し、生成したテストパターンのデータを他方の伝送路１６を介してマスタへ送信する。また、伝送品質の検査では、一方の伝送路１６を介してマスタから受信されるデータを上記ステップ１５６で受信したパターン情報により示されるテストパターンのデータと比較してＢＥＲを求める。
【００９５】
ステップ１７４では、全テストパターンの送信が完了したか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１７６へ移行し、否定判定となった場合はステップ１７２へ移行する。
【００９６】
ステップ１７６では、上記ステップ１７２の処理により得られた伝送品質の検査結果において伝送品質が情報の伝送に不適な予め定められた水準以下であるか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１８０へ移行し、否定判定となった場合はステップ１７８へ移行する。
【００９７】
ステップ１７８では、第２伝送速度での通信を遮断し、ステップ１５０へ移行して再度第１伝送速度で通信を行う。
【００９８】
ステップ１８０では、マスタ側から第２伝送速度での通信が遮断されたか否かを判定し、肯定判定となった場合はステップ１５０へ移行して再度第１伝送速度で通信を行い、否定判定となった場合はステップ１８２へ移行する。
【００９９】
ステップ１８２では、伝送品質の検査終了を示す検査終了情報を受信されたかを判定し、肯定判定となった場合はステップ１８８へ移行し、否定判定となった場合はステップ１８４へ移行する。
【０１００】
ステップ１８４では、一方の伝送路１６を介してマスタから送信されるスレーブ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定する次のパラメータの受信待ちを行う。
【０１０１】
ステップ１８６では、ステップ１８４で受信されたパラメータを自デバイスの送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定し、ステップ１７２へ移行する。
【０１０２】
ステップ１８８では、伝送品質の検査結果に基づいて通信可能な伝送品質となる送信波形整形部３６と受信波形整形部４６のパラメータを求める。
【０１０３】
ステップ１９０では、上記ステップ１８８で求めたパラメータを送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定して処理を終了する。
【０１０４】
なお、上記実施の形態では、伝送品質の検査を行う毎に、マスタがスレーブ側の送信波形整形部３６と受信波形整形部４６に設定するパラメータをスレーブに送信する場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、マスタが複数のパラメータとパラメータの選択順序を示す順序情報を複数回伝送品質の検査する毎にスレーブに送信するようにし、スレーブが順序情報に示される選択順序でパラメータを変えて複数回伝送品質の検査を連続して行うようにしてもよい。また、予めパラメータの変更順序が定められており、マスタ及びスレーブに各パラメータに関する情報を記憶している場合、マスタはスレーブへパラメータをに送信する必要がない。
【０１０５】
また、マスタの通信制御部２２は、以前に良好な伝送品質が得られたパラメータを記憶しておき、記憶したパラメータ及び記憶したパラメータに近いパラメータから選択するようにしてもよい。
【０１０６】
また、上記実施の形態では、各デバイスの送信側に送信波形整形部３６を設け、受信側に受信波形整形部４６を設けた場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、送信波形整形部３６又は受信波形整形部４６の何れか一方のみを設けたものとしてもよい。
【０１０７】
また、上記実施の形態では、テストパターンとしてＰＲＢＳ  ２７−１を用いた場合について説明したが、テストパターンはこれに限定されるものではない。
【０１０８】
また、上記実施の形態では、通信確立用の情報としてＫ２８．５を用いた場合について説明したが、通信確立用の情報はこれに限定されるものではない。
【０１０９】
また、上記実施の形態に係る図６及び図７に示した各情報伝送処理のプログラムは、ＨＤＤ（ハード・ディスク・ドライブ）等の記憶装置に予め記憶しておく形態の他、ＲＯＭ等の記憶素子に予め記憶しておく形態、ＣＤ−ＲＯＭやＤＶＤ−ＲＯＭ等のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納された状態で提供される形態、有線又は無線による通信手段を介して配信される形態等に適用することができる。
【符号の説明】
【０１１０】
１０  情報伝送システム
１２  デバイス
１４  デバイス
１６、１６Ａ、１６Ｂ  伝送路
２２  通信制御部
３０  ８Ｂ／１０Ｂエンコーダ
３２  シリアル変換部
３４  信号変換部
３６  送信波形整形部
４０  信号変換部
４２  パラレル変換部
４４  ８Ｂ／１０Ｂデコーダ
４６  受信波形整形部
５０  テストパターン記憶部
５２  テストパターン生成部
５４  テストパターン判定部
５６  パラメータ制御部
６０  ＰＬＬ回路
【図１】
0005381448.tif 000002
【図２】
0005381448.tif 000003
【図３】
0005381448.tif 000004
【図４】
0005381448.tif 000005
【図５】
0005381448.tif 000006
【図６】
0005381448.tif 000007
【図７】
0005381448.tif 000008