(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
分散体であって、前記分散体の総重量に基づいて１５重量％〜５０重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、
前記分散体の総重量に基づいて５０重量％〜８０重量％の赤外線吸収性、導電性又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子であって、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、インジウムドープ酸化スズ、アンチモンドープ酸化インジウムスズ、酸化アンチモンスズ、アンチモンドープ酸化スズ、又はこれらの混合物を含むナノ粒子と、
前記分散体の総重量に基づいて５重量％〜２５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含む分散体であって、
前記分散体は前記ナノ粒子の粒塊を含み、前記粒塊は、１００ナノメートル以下である平均直径を有する、分散体。
【請求項２】
組成物であって、前記組成物の総重量に基づいて、
４０重量％〜５０重量％の分散体であって、前記分散体は、
前記分散体の総重量に基づいて１５重量％〜５０重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、
前記分散体の総重量に基づいて５０重量％〜８０重量％の赤外線吸収性、導電性又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子であって、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、インジウムドープ酸化スズ、アンチモンドープ酸化インジウムスズ、酸化アンチモンスズ、アンチモンドープ酸化スズ、又はこれらの混合物を含むナノ粒子と、
前記分散体の総重量に基づいて５重量％〜２５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含み、
前記分散体は前記ナノ粒子の粒塊を含み、前記粒塊は、１００ナノメートル以下である平均直径を有する、分散体、並びに
１０重量％〜５０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを含む、組成物。
【請求項３】
請求項２に記載の組成物を乾燥して調製されたフィルムであって、
前記フィルムの総重量に基づいて４０重量％〜７０重量％の赤外線吸収性又は導電性である前記ナノ粒子と、
前記フィルムの総重量に基づいて２０重量％〜４０重量％の前記少なくとも１つの放射線硬化性モノマーと、
前記フィルムの総重量に基づいて５重量％〜２０重量％の前記少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含むフィルムであって、
前記フィルムは少なくとも４０％の可視光線透過率及び約３％以下のヘイズ値を有する、フィルム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本開示は、一般に、分散体、そのような分散体を含む組成物、及びそのような分散体を使用して製造される物品に関する。
【０００２】
媒体中に均等に分散した微粒子の溶液である分散体は、多くの異なるタイプの物品を製造するために使用される。物品中に必要である分散した物質の最終的な量に依存して、加工時に加えられなければならない分散体の量は、分散体がより少量の分散した物質でのみ安定である場合、重要であり得る。これらの理由のために、分散体を利用するプロセスは、より高配合の分散体から利益を得る可能性があり、これにより、加工時に加えられなければならない分散体の体積を低減し得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、このようなより高配合の分散体は、多くの場合、より低い安定性しか有さない。このようなプロセスは、室温でより長い安定性も有する、より高配合の分散体で、効率及び対費用効果について有意に改善され得る。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
分散体の総重量に基づいて、約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性、導電性、又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子と、分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含む分散体が本明細書で開示され、分散体はナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は、６０ナノメートル以下である平均直径を有する。
【０００５】
分散体の総重量に基づいて、約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性又は導電性であるナノ粒子と、分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約３０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含む分散体が本明細書で開示され、分散体はナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は、１００ナノメートル以下である平均直径を有する。
【０００６】
分散体の総重量に基づいて、約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性、導電性、又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子と、分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含むナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は、６０ナノメートル以下である平均直径を有する分散体を約４０重量％〜約５０重量％、並びに、少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを約１０重量％〜約５０重量％、組成物の総重量に基づいて含む組成物が本明細書で開示される。
【０００７】
分散体の総重量に基づいて、約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性、導電性、又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子と、分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含むナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は、６０ナノメートル以下である平均直径を有する分散体を約４０重量％〜約５０重量％、少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを約１０重量％〜約５０重量％、並びに、第二有機溶媒を約１重量％〜約５０重量％、組成物の総重量に基づいて含む組成物が本明細書で開示される。
【０００８】
フィルムの総重量に基づいて、約４０重量％〜約７０重量％の赤外線吸収性又は導電性であるナノ粒子と、フィルムの総重量に基づいて約２０重量％〜約４０重量％の放射線硬化性モノマーと、フィルムの総重量に基づいて約５重量％〜約２０重量％のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含むフィルムが本明細書で開示され、フィルムは少なくとも４０％の可視光線透過率及び約３％未満のヘイズ値を有する。
【０００９】
第一ポリマータイプと第二ポリマータイプの交互層を有する赤外光反射多層フィルム、及び多層フィルム上に配置された赤外光吸収層を含む物品が本明細書で開示され、赤外光吸収層は、層の総重量に基づいて約４０重量％〜約７０重量％の赤外線吸収性又は導電性であるナノ粒子と、層の総重量に基づいて約２０重量％〜約４０重量％の放射線硬化ポリマーと、層の総重量に基づいて約５重量％〜約２０重量％のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含む。
【００１０】
第一ポリマータイプと第二ポリマータイプの交互層を有する赤外光反射多層フィルム、多層フィルム上に配置された層の総重量に基づいて約４０重量％〜約７０重量％の赤外線吸収性又は導電性であるナノ粒子、層の総重量に基づいて約２０重量％〜約４０重量％の放射線硬化ポリマー、及び層の総重量に基づいて約５重量％〜約２０重量％のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む赤外光吸収層、並びに赤外光反射多層フィルムに隣接して配置された基材、を含む赤外光源から赤外光を遮蔽するための光制御物品が、本明細書で開示される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
本開示は、以下の添付図面と関連させて、次の様々な実施形態の詳細な説明を考慮することによって、より完全に理解され得る。
【図１】多層フィルムの斜視図。
【図２】太陽光制御多層フィルム物品の一実施形態を概略的に示す図。
【図３】太陽光制御多層フィルム物品の別の実施形態を概略的に示す図。
【００１２】
本開示は様々な修正及び代替の形態に容易に応じるが、その細部が、一例として図面に示されており、また詳しく説明される。しかしながら、本開示は、説明した特定の実施形態に限定しようとするものではないと解されるべきである。それどころか、本発明は、本開示の趣旨及び範囲内にある全ての修正、同等物、及び代替物を網羅するものである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
用語「ポリマー（polymer）」又は「高分子（polymeric）」は、ポリマー、コポリマー（例えば２つ以上の異なるモノマーを使用して形成されるポリマー）、オリゴマー、並びに、これらの組み合わせ、及び、ポリマー、オリゴマー、又はコポリマーと理解される。別段の指定がない限り、ブロック、グラフト及びランダムコポリマーが含まれる。
【００１４】
他に指示がない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される形状、量、物理特性を表わす数字は全て、どの場合においても用語「約」によって修飾されるものとして理解されるべきである。それゆえに、そうでないことが示されない限り、前述の明細書及び添付の特許請求の範囲で示される数値パラメータは、当業者が本明細書で開示される教示内容を用いて、目標対象とする所望の特性に応じて、変化し得る近似値である。
【００１５】
分散体又は組成物に関して使用するとき、特定の成分の「Ｘと比較しての重量パーセント」又は「Ｘに基づく重量％」は、Ｘの量（重量による）に関する分散体又は組成物中の特定の成分の量（重量による）を指す。例えば、「組成物全体と比較してのＡの重量パーセント」は、組成物の全ての成分の重量（重量Ａ＋重量Ｂ＋．．．重量Ｚ）と比較してのＡの重量を指し、あるいは、「Ｂと比較してのＡの重量パーセント」は、Ｂの重量と比較してのＡの重量（重量Ａ／重量Ｂ）を指す。
【００１６】
「隣接」という用語は、１つの素子が別の素子に極めて接近した状態にあることを指し、この用語には、接触し合っている素子が含まれると共に、更に、素子の間に配置されている１つ以上の層で隔てられている素子も含まれる。
【００１７】
端点による数の範囲の列挙には、その範囲内に包括される全ての数が含まれ（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４及び５を含む）、またその範囲内の任意の範囲が含まれる。
【００１８】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるとき、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を包含する。したがって、例えば、「溶媒（a solvent）」を含む組成物への言及は、２つ以上の溶媒を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるとき、用語「又は」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、一般的に「及び／又は」を含む意味で用いられる。
【００１９】
本開示は、数多くの利点を提供できる分散体を例示する。本明細書に記載の分散体は、依然として比較的少量の分散剤を利用しながらも、比較的高配合量、室温での長期安定性、及び小さな粒塊寸法、並びに室温での配合を有することができる。
【００２０】
本明細書に記載するとき、分散体は、比較的高配合量の粒子を提供することができる。より多量の分散した粒子が分散体に配合されると、より小さな体積の分散体の使用が可能になる。より小さな体積の分散体が加えなければならないプロセスは、一般に、より大きな体積の分散体が加えなければならないものと比較して、単なる体積差、より大きな混合時間、及び大量の副次的成分（例えば、溶媒など）の添加に起因して、より有利である。本明細書に記載するとき、分散体は、分散体の総重量に基づいて、７０重量％程度の物質配合を有することができる。本明細書に記載されるような分散体はまた、分散体の総重量に基づいて、６０重量％程度の物質配合を有することができる。本明細書に記載されるような分散体はまた、分散体の総重量に基づいて、４０重量％程度の物質配合を有することができる。本明細書に記載されるような分散体はまた、分散体の総重量に基づいて、３０重量％程度の物質配合を有することができる。
【００２１】
本明細書に記載されるような分散体は、依然として比較的少量の分散剤を使用しながらも、高物質配合を有することができる。分散剤は分散体の他の成分と較べて比較的高価であり得るので、分散剤は少量であればあるほど有利であり得る。分散剤は加工の見地から有利であるだけで、分散体を使用して製造される物品の最終特性を一般に向上させないので、追加費用はまた望ましくない。少量の分散剤はまた、多くの場合、使用されることになる最終組成物により決定される。例えば、物品の必要な最終特性が多量の分散した物質を決定し、多量の構造成分を決定する場合には、分散剤に残された「余地」はほとんどない。特定の実施例として、分散剤が赤外線吸収性フィルムを製造するために使用される場合には、分散した物質量は、必要な量の赤外光を吸収するために相対的に多くなるべきであり得（例えば、６０重量％）、組成物は、その薄いフィルムに機械的特性を提供するのに十分な高分子物質（例えば、３０重量％）を有すべきであり得る。このような構成は、分散剤に対して最大１０重量％程度の余地を残すであろう。本明細書に記載されるような分散体は、一般に、最終組成物に基づいて最大１０重量％の分散剤を有することができる。本明細書に記載されるような他の分散体は、一般に、最終組成物に基づいて最大２０重量％の分散剤を有することができる。
【００２２】
本明細書に記載されるような分散体はまた、比較的長期間の安定性を有する。分散体のより長期間にわたる安定性は、有利であり得るが、それは、これにより、分散体が、必要とされるときよりも先行して配合又は入手可能になるからであり、これにより製造プロセスの管理をより容易になり得る。長期安定性はまた、処理装置が手元に分散体を保持するのを可能にし、これにより製造において柔軟性を提供できる。長期室温安定性はまた、分散剤が手元で製造され、次に輸送されて、別の場所で使用されるのを可能にする。本明細書に記載されるとき、分散体は一般に、長期安定性を有する。本明細書に記載されるような分散体は、一般に、室温（約６４℃〜約７３℃の範囲の温度）で保存されるとき、少なくとも１ヶ月間にわたって安定である。本明細書に記載されるような分散体はまた、室温で保存されるとき、少なくとも２ヶ月間にわたって安定であることができる。
【００２３】
本明細書で使用するとき、「安定」である分散体は、コロイド状のナノ粒子又は粒塊が、所与のセットの条件−例えば、室温、大気圧、及び、極度の電磁力がない状況下で例えば、１日又は１ヶ月間といったある期間にわたって放置した後でも更に有意に粒塊形成しない分散体である。分散した物質は、粒塊が大きく成長した結果溶液中で維持できなくなる過剰な粒塊形成を介して、安定ではない分散体から「脱落」し得る。
【００２４】
本明細書に記載するような分散体はまた、大きな規模の製造プロセスに容易に拡大される技術により、室温で配合することもできる。このことは、分散体が気候制御なしに調製でき、標準的な技術を使用して達成できるので、利点を提供することができる。これらの特性は、分散体及び分散体を使用する物品の製造について、対費用効果を改善することができ、より非熟練の労働者で事足りるようにすることができる。
【００２５】
本明細書に記載するような分散体は、粒塊を含む。ファンデルワールス力、化学結合、又はこれらの組み合わせのいずれかを介して分散体の形成時及び／又は形成後に２つ以上の粒子が結合するときに、粒塊は形成される。分散体中の粒塊は、異なる不均一の直径を有することができる。一般に、利用できる分散体は、大部分の粒塊がマイクロメートル未満の平均直径を有する。多くの場合、利用できる分散体は、粒塊の直径の二峰性又は単峰性分布を有する。しかしながら、分布に関わらず、利用される分散体は、より大きな直径を有するものよりも、マイクロメートル未満の直径を有する粒塊を多く有する。一実施形態では、利用できる分散体は、大部分の粒塊が１００ｎｍ以下である平均直径を有する。一実施形態では、利用できる分散体は、大部分の粒塊が６０ｎｍ以下である平均直径を有する。別の実施形態では、利用できる分散体は、大部分の粒塊が５０ｎｍ以下である平均直径を有する。一実施形態では、利用できる分散体は、大部分の粒塊が３０ｎｍ以下である平均直径を有する。
【００２６】
溶液の粒塊寸法は、当業者に周知のように決定することができる。粒塊寸法を決定する１つの例示的な方法には、ＬＡ−９１０  Ｌａｓｅｒ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  Ｐａｒｔｉｃｌｅ  Ｓｉｚｅ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ａｎａｌｙｚｅｒ（Ｈｏｒｉｂａ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，ＣＡ））などの回折粒径分析器の使用が挙げられる。粒塊寸法を決定する別の例示的な方法には、Ｚｅｔａｓｉｚｅｒ  Ｎａｎｏ  ＺＳ（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ（Ｗｏｒｃｅｓｔｅｒｓｈｉｒｅ，ＵＫ））分析器の使用が挙げられる。
【００２７】
一実施形態では、分散体は、ナノ粒子を分散体の少なくとも１つの他の成分と最初に混合し、次に高剪断力又は摩擦により混合物を分散させることによって、形成される。当業者であれば、混合及び分散工程が１つの工程で又は複数の工程で行うことができることを理解するであろう。得られる溶液又は分散体は、粒塊寸法が上記のようにマイクロメートル未満の範囲である。
【００２８】
最初の混合工程は、混合装置の使用が挙げられるがこれに限定されない当業者に既知の任意の方法を使用して達成することができる。最初の混合工程の機能は、大規模に流動可能である組成物を形成することと、更なるプロセスのために大きな粒塊を低減することである。当業者であれば、この明細書を読めば、最初の混合工程を削除することができ、組成物中で物質を分散する工程が均質な溶液を形成できることも理解するであろう。
【００２９】
分散体の少なくとも１つの他の成分とナノ粒子を任意で最初に混合した後、混合物を分散させる。一般に、分散工程の機能は、大部分の粒塊がマイクロメートル未満の直径を有する分散体を形成することである。出発物質からこのような組成物を製造できる任意の方法を本明細書で利用することができる。一般に、５０ｎｍ未満の直径を有するナノ粒子を含有する溶液は、大部分の粒塊の寸法がマイクロメートル未満よりも大きい溶液を形成するために使用することができる。分散工程は、超音波破砕機（例えば、Ｆａｒｍｉｎｇｄａｌｅ，ＮＹのＭｉｓｏｎｉｘ又はＶｉｒＳｏｎｉｃ  Ｕｌｔｒａｓｏｎｉｃ（Ｇａｒｄｉｎｅｒ，ＮＹのＶｉｒＴｉｓ−ａｎ  ＳＰ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ）、ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｚｅｒ（登録商標）（例えば、Ｎｅｗｔｏｎ，ＭＡのＭｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ  Ｃｏｒｐ．）、ホモジナイザー（例えば、Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，ＭＮのＡＰＶ  Ｇａｕｌｉｎより入手可能のＧａｕｌｉｎ  １５ＭＲ−８ＴＡ  ｈｏｍｏｇｅｎｉｚｅｒ、メディアミル（例えば、Ｅｘｔｏｎ，ＰＡのＮｅｔｚｓｃｈ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄより入手可能のＭｉｎｉＣｅｒ）又は高剪断混合（例えば、Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ  ＤＥのＩＫＡ  Ｗｏｒｋｓ，Ｉｎｃ．より入手可能のＵｌｔａ−Ｔｕｒｒａｘ  ｍｉｘｅｒ）の使用が挙げられるがこれらに限定されない当業者に既知の任意の方法を使用して達成することができる。
【００３０】
本明細書に記載されるように、分散体は、一般に、所望の粒径が得られるまで、混合、分散、又はこれらの組み合わせを行うことができる。本明細書に記載されるいくつかの分散体は、約１０分間、約２０分間、約３０分間、約４５分間、約６０分間、約９０分間、約１５０分間、約１８０分間、約２１０分間、約２４０分間、又はいくつかの他の時間量にわたって、混合することができる。
【００３１】
本明細書に記載されるような分散体は、一般に、少なくとも１つの溶媒、ナノ粒子及び少なくとも１つの分散剤を含む。分散体の一例は、少なくとも１つの溶媒、ナノ粒子及び少なくとも１つの分散剤を含み、分散体はナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は平均直径が１００ナノメートル以下である。分散体の別の例は、少なくとも１つの溶媒、ナノ粒子及び少なくとも１つの分散剤を含み、分散体はナノ粒子の粒塊を含み、大部分の粒塊は平均直径が６０ナノメートル以下下である。例えば、アクリレートといった重合性モノマーなどの他の任意成分を分散体に加えることができる。
【００３２】
本明細書に記載されるような分散体は、少なくとも１つの溶媒を含む。分散体に含まれる少なくとも１つの溶媒は、ナノ粒子が懸濁される媒体として機能する。本明細書に記載されるような分散体の一例は、少なくとも１つの有機溶媒を含む。本明細書に記載されるような分散体の一例は、少なくとも１つの極性有機溶媒を含む。本明細書に記載されるような分散体の一例は、１−メトキシ−２−プロパノール（本明細書では「ＰＭ」と称される）、メチルエチルケトン（本明細書では「ＭＥＫ」と称される）メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、酢酸ブチル、酢酸メチルプロピル（ＭＰＡ）、メチルイソアミルケトン（ＭＩＡＫ）、アセトン、ＥＥＰ／ＭＥＫ又はこれらの組み合わせを含む。別の例示的な分散体は、エステル及びケトンの混合物を含む。
【００３３】
本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体の総重量に基づいて約１０重量％〜約９０重量％の少なくとも１つの溶媒を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体の総重量に基づいて約１５重量％〜５０重量％の少なくとも１つの溶媒を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体の総重量に基づいて約２０重量％〜３０重量％の少なくとも１つの溶媒を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体の総重量に基づいて約２５重量％の少なくとも１つの溶媒を含むことができる。
【００３４】
本明細書に記載されるような分散体は、ナノ粒子を含む。ナノ粒子は、一般に、赤外線吸収性、導電性、又は赤外線吸収性及び導電性の両方である。一例では、ナノ粒子は、一般に、分散体を使用して製造される物品に赤外線吸収性又は導電特性を提供するために機能する。
【００３５】
ナノ粒子が赤外線吸収性粒子である一例では、赤外光吸収分子は、許容可能なレベルのヘイズを有する物品を形成するために選択することができる。一般に、光学層内の粒子は、粒子の寸法が大きくなるにつれて、ヘイズに効果を有し始める。一実施形態では、関連性のある波長（すなわち、可視光線）よりも１０倍小さな因子である粒子は、許容不可能な程度まで層のヘイズに影響しない。１つのこのような実施形態では、約５％以下のヘイズ値を有する物品は、一般に、許容可能であると考えられる。別の例では、約３％以下のヘイズ値を有する物品は、一般に、許容可能であると考えられる。
【００３６】
一実施形態では、赤外光吸収性粒子には、金属酸化物粒子が挙げられる。赤外線吸収性層を作るために分散体が使用される例では、粒子の他の光学特性が関連するようになる。酸化物ナノ粒子は、典型的には有色であり、電磁スペクトルの異なる部分を吸収する。光学物品が、できるだけ多くの赤外線を拒絶しながら高可視光透過を有することが望ましくあり得る。赤外線は、一般に、７８０ｎｍ〜２５００ｎｍの電磁放射線を指す。一実施形態では、金属酸化物ナノ粒子（以下に例示されるものなど）の濃度は、一般に、１００％近くの吸光が１８００ｎｍよりも高い波長で達成され、別の実施形態では、１００％の吸光が１５００ｎｍよりも高い波長で達成されるように、選択される。このような濃度では、少なくとも５０％の可視光線透過率が所望され、別の実施形態では、少なくとも７０％の可視光線透過率が所望される。
【００３７】
本明細書で開示されるような分散体中で赤外線吸収性粒子として使用できる例示的な金属酸化物ナノ粒子には、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム及び酸化亜鉛及びドープ酸化物が挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、金属酸化物ナノ粒子には、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、インジウムドープ酸化スズ、アンチモンドープ酸化インジウムスズ、酸化アンチモンスズ（antinomy tin oxide）、アンチモンドープ酸化スズ、及びこれらの混合物が挙げられる。いくつかの実施形態では、金属酸化物ナノ粒子には、酸化スズ又はドープ酸化スズが挙げられ、所望により、更に酸化アンチモン及び／又は酸化インジウムが挙げられる。ナノ粒子は、例えば、約１〜約１００ナノメートル、約４〜約５０ナノメートル、約１０〜約２０ナノメートル、又は約１５ナノメートルといったような任意の有用な寸法を有することができる。いくつかの実施形態では、金属酸化物ナノ粒子には、高分子材料中に分散された、又は下に位置する粒子上にコーティングされた、酸化アンチモンスズ又はドープ酸化アンチモンスズが挙げられる。
【００３８】
一実施形態では、本明細書に開示されるような分散体は、所望される量の赤外線吸収を供給する粒子を提供するために、十分な量の赤外線吸収性粒子を含む。本明細書に開示されるような分散体の一例では、赤外線吸収性粒子は、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の範囲で存在する。本明細書に開示されるような分散体の一例では、赤外線吸収性粒子は、分散体の総重量に基づいて約４０重量％〜約７５重量％の範囲で存在する。本明細書に開示されるような分散体の一例では、赤外線吸収性粒子は、分散体の総重量に基づいて約５０重量％〜約７０重量％の範囲で存在する。本明細書に開示されるような分散体の一例では、赤外線吸収性粒子は、分散体の総重量に基づいて約６０重量％〜約７０重量％の範囲で存在する。本明細書に開示されるような分散体の一例では、赤外線吸収性粒子は、分散体の総重量に基づいて約６０重量％〜約８０重量％の範囲で存在する。
【００３９】
導電特性を有する物品を製造するために使用できる例示的な分散体では、ナノ粒子の量は、最終物品が有することを所望される伝導度のレベルに少なくとも部分的に基づいて選択することができる。本明細書に開示されるような分散体の一例では、導電性粒子は、分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の範囲で存在することができる。本明細書に開示されるような分散体の一例では、導電性粒子は、分散体の総重量に基づいて約４０重量％〜約７５重量％の範囲で存在することができる。本明細書に開示されるような分散体の一例では、導電性粒子は、分散体の総重量に基づいて約５０重量％〜約７０重量％の範囲で存在することができる。
【００４０】
本明細書に開示されるような分散体は、少なくとも１つの分散剤を含む。分散剤は、一般に、粒子が粒塊形成するのを防止するために、粒子と媒体（溶媒及び／又はモノマー／ポリマー）とを相溶性にできる中間層を形成する。分散剤は、一般に、少なくとも２つの異なる種類の基を含有し、１つは１つの成分と結合し、１つは別の成分と結合する。本明細書で開示されるような分散体内で利用できる分散剤には、ポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマー及びポリカプロラクトン−多塩基酸コポリマーが挙げられる。
【００４１】
塩基性固定基を有する高分子分散剤を含む分散剤では、塩基当量は、利用できる分散剤をより特定的に記載するのに使用することができる。塩基当量は、分散剤の塩基性基を滴定するのに必要とされる酸の量であり、分散剤中の塩基濃度の指標である。塩基当量（ＢＥ）数が高いほど、分散剤上の塩基性基を滴定するのに必要である酸が少なくなることを示し、したがって、分散剤は弱塩基性であり、逆に、ＢＥ数が低いほど、分散剤上の塩基性基を滴定するのに必要である酸が多くなることを示し、したがって、分散剤は強塩基性である。
【００４２】
分散剤のＢＥを評価する一方法は、以下の通りである。１０滴のブロモフェノールブルー指示薬（０．２％（重量／重量））及び０．１ｍＬのＮ／１０塩酸（０．１Ｍ）を１００ｍＬのジクロロメタン（ＡＲグレード）及び１００ｍＬのイソプロパノール（ＡＲグレード、ブロモフェノール指示薬に対して前もって中和しておく）の溶液に加えることにより、ブランク溶液を調製する。試験される試料の量を正確に測定して２５０ｍＬのフラスコの中に入れ、１００ｍＬのジクロロメタン（ＡＲグレード）を加えることにより、試料溶液を調製する。試料が十分に溶解するまで、（白い攪拌棒を使用して−有色の攪拌棒は終点の決定に影響を及ぼす）電磁攪拌器上で試料を攪拌する（しかし加熱しない）。次に、１００ｍＬのイソプロパノール（ＡＲグレード）及び１０滴のブロモフェノールブルー指示薬（０．２％（重量／重量）を試料に加える。次に、Ｎ／１０塩酸（０．１Ｍ）で試料を、ブランク溶液により示される色に一致する明黄色の終点まで滴定する。塩基当量（ＢＥ）は、下式により与えられる。
【００４３】
【数１】
0005576293.tif 000002
【００４４】
式中、Ｆは、０．１ＭのＨＣｌのファクターである。
【００４５】
例示的な分散体では、利用できるポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤は、約６８０〜約８２０のＢＥを有する。
【００４６】
ポリアミン基を含む高分子分散体ではアミンモル比も、分散体で利用できる分散剤をより特定的に表現するために使用することができる。アミンモル比は、塩基としてのポリマーの強度の指標である高分子分散剤中のアミン含有基の相対数を表現する。アミンモル比は、分散剤の核磁気共鳴（ＮＭＲ）分析に基づいて決定することができる。試料はＮＭＲで試験され、アミン官能性に起因するピークが組み込まれ、これらのピークの領域が、アミンピークと他のピークとの比を得るために、分散剤の他のピークと比較される。例示的な分散体では、利用できるポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤は、約２０〜約３０のアミンモル比を有する。例示的な分散体では、利用できるポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤は、約２３を超えるアミンモル比を有する。例示的な分散体では、利用できるポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤は、約２５を超えるアミンモル比を有する。
【００４７】
本明細書に記載されるような分散体で利用できる特定のポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤には、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）３９０００、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）３８５００、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）３２０００、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）２４０００、又はこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４８】
本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約５重量％〜約２５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約１０重量％〜約２０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約１２．５重量％〜約１７．５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤を含むことができる。
【００４９】
ポリカプロラクトン−多塩基酸コポリマー分散剤を含む分散体では、酸価は、ポリカプロラクトン−多塩基酸コポリマーをより特定的に表現するために、使用することができる。酸価は、分散剤の酸性基を滴定するのに必要とされる塩基の量であり、分散剤中の酸濃度の指標である。酸価（ＡＶ）数が高いほど、分散剤上の酸性基を滴定するのに必要である塩基が多くなることを示し、したがって、分散剤は強塩基性であり、逆に、ＡＶ数が低いほど、分散剤上の酸性基を滴定するのに必要である塩基が少なくなることを示し、したがって、分散剤は弱塩基性である。
【００５０】
分散剤の酸価（ＡＶ）を評価する一方法は、以下の通りである。まず、フェノールフタレインを指示薬として使用して、０．１Ｍの塩酸２５．０ｍＬをアルコール性水酸化カリウム溶液（５０部（体積による）のトルエン（ＡＲグレード）、２５部（体積による）のエタノール６４ＯＰ（ＡＲグレード）及び２５部（体積による）のｎ−ブタノール（ＡＲグレード））で滴定することにより、アルコール性水酸化カリウム（ＫＯＨ）溶液のファクターを決定しなければならない。アルコール性ＫＯＰＨのファクターは以下のように与えられる。
【００５１】
【数２】
0005576293.tif 000003
【００５２】
式中、Ｆは、０．１Ｍの塩酸のファクターである。
【００５３】
４．０〜５．０ｇの試料を正確に測定して乾燥した２５０ｍＬの三角フラスコに入れ、フェノールフタレインに対して０．１Ｍのアルコール性ＫＯＨで前もって中和しておいた１００ｍＬの混合溶媒（５０部（体積による）のトルエン（ＡＲグレード）、２５部（体積による）のエタノール６４ＯＰ（ＡＲグレード）及び２５部（体積による）のｎ−ブタノール（ＡＲグレード））中に溶解させることにより、試料溶液を調製する。次に、指示薬としてフェノールフタレインを使用して、溶液を０．１Ｍのアルコール性ＫＯＨで滴定する。次に、試料の酸価を下式により計算する。
【００５４】
【数３】
0005576293.tif 000004
【００５５】
例示的な分散体では、利用できるポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤は、約２００〜約２４０の酸価を有する。
【００５６】
本明細書で記載されるような分散体中で利用できる特定のポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤には、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５２０、ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ  ３６０００及びＳＯＬＳＰＥＲＳＥ  ４１０００が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体の重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約５重量％〜約２５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約１０重量％〜約２０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤を含むことができる。本明細書に記載されるような分散体の一例は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約１２．５重量％〜約１７．５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤を含むことができる。
【００５８】
本明細書で記載されるような分散体は、所望により、アミン変性アクリレートを含むことができる。分散体がアクリレートと組み合わされるようになっている実施形態では、アミン変性アクリレートの添加は、ナノ粒子の表面に同時に吸着し、そのアクリレート鎖を分散体中に懸濁し、これにより、分散体及びその成分は、組み合わされることになるアクリレートと化学反応することが可能になり得る。一般に、任意のアミン変性アクリレート（ＡＭＡ）を分散体と組み合わせてもよい。一般に、ＡＭＡの鎖長は、容易に粒子表面を去る長すぎる鎖長のＡＭＡと、媒体からの粒子の適切な遮蔽を提供しない短すぎる鎖長と、の間の妥協点である。ＡＭＡの特定の選択に影響し得る他の留意事項には、使用されるＡＭＡの量、ＡＭＡがどんな種類のアミンなのか（例えば、第二級又は第三級）、高分子鎖内のアミンの位置、ＡＭＡ内でのアミンの濃度、及びＡＭＡの総分子量が挙げられるが、これらに限定されない。ＡＭＡは、一般に分散剤として機能するが、「反応性分散剤」である。「正規の」分散剤ほど効率的ではない可能性があるが、使用されなければならない「正規の」分散剤の量を最小化することができる。
【００５９】
例示的な分散体において、ＡＭＡには、Ｃｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）３７０３、Ｃｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）７１００、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣＮ２１００，及びこれらの組み合わせを挙げることができるが、これらに限定されない。Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０を含む例示的な分散体では、Ｃｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）３７０３、Ｃｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）７１００、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣＮ２１００又はこれらのいくつかの組み合わせのいずれかもまた、所望により、含むことができる。
【００６０】
所望により１つ以上のＡＭＡを含む例示的な分散体では、分散体は、一般に、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約０．５重量％〜１０重量％の１つ以上のポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤と、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて０．５重量％〜約２０重量％の少なくとも１つのＡＭＡと、を含むことができる。別の例示的な分散体は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて５重量％以下のＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０と、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約２０重量％未満のＣｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）３７０３と、を含む。別の例示的な分散体は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて８重量％以下のＬｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０と、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約２０重量％未満のＣｙｔｅｃ  ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）７１００と、を含む。別の例示的な分散体は、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて６重量％以下のＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０と、分散体中のナノ粒子の重量に基づいて約２０重量％未満のＳａｒｔｏｍｅｒ  ＣＮ２１００と、を含む。
【００６１】
本明細書に記載されるような分散体はまた、様々な用途に利用できる組成物を製造するために、他の成分と組み合わせることができる。一例として、本明細書に記載されるような分散体は、少なくとも１つの放射線硬化性モノマーと組み合わせることができる。
【００６２】
好適な放射線硬化性モノマーには、アクリレート及び／又はメタクリレートモノマーの生成物が挙げられる。好適な硬化性モノマーには、米国特許第６，３５５，７５４号に記載されているような、臭素化、アルキル置換フェニルアクリレート又はメタクリレート（例えば、４，６−ジブロモ−２−ｓｅｃ−ブチルフェニルアクリレート）、メチルスチレンモノマー、臭素化エポキシジアクリレート、２−フェノキシエチルアクリレート、及びヘキサ−官能性芳香族ウレタンアクリレートオリゴマーが挙げられる。ほとんどのタイプのエネルギー重合性テレケリックモノマー及びオリゴマーが放射線硬化性モノマーとして有用である一方、アクリレートは、その高反応性のために、数多くの用途で使用される。放射線硬化性モノマー含有組成物は、気泡が組成物中に捕捉されない程度に低い流動可能である粘度を有するべきである。反応性希釈剤は、単又は二官能性モノマー、例えば、Ｅｘｔｏｎ，ＰａのＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏ．から入手可能のＳＲ−３３９、ＳＲ−２５６、ＳＲ−３７９、ＳＲ−３９５、ＳＲ−４４０、ＳＲ−５０６、ＣＤ−６１１、ＳＲ−２１２、ＳＲ−２３０、ＳＲ−２３８、及びＳＲ−２４７などとすることができる。典型的な有用なオリゴマー及びオリゴマーブレンドには、Ｅｘｔｏｎ，Ｐａ．のＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏ．から入手可能のＣＮ−１２０、ＣＮ−１０４、ＣＮ−１１５、ＣＮ−１１６、ＣＮ−１１７、ＣＮ−１１８、ＣＮ−１１９、ＣＮ−９７０Ａ６０、ＣＮ−９７２、ＣＮ−９７３Ａ８０、ＣＮ−９７５、及びＳｍｙｒｎａ，Ｇａ．のＳｕｒｆａｃｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓから入手可能のＥｂｅｃｒｙｌ１６０８、３２００、３２０１、３３０２、３６０５、３７００、３７０１、６０８、ＲＤＸ−５１０２７、２２０、９２２０、４８２７、４８４９、６６０２、６７００−２０Ｔが挙げられるが、これらに限定されない。付加的に、多官能性架橋剤は、耐久性のある高架橋密度の複合材料マトリックスを実現するのに役立つことができる。多官能性モノマーの例には、Ｅｘｔｏｎ，Ｐａ．のＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏ．から入手可能のＳＲ−２９５、ＳＲ−４４４、ＳＲ−３５１、ＳＲ−３９９、ＳＲ−３５５及びＳＲ−３６８並びにＳｍｙｒｎａ，Ｇａ．のＳｕｒｆａｃｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓから入手可能のＰＥＴＡ−Ｋ、ＰＥＴＩＡ及びＴＭＰＴＡ−Ｎが挙げられるが、これらに限定されない。多官能性モノマーは、組成物を硬化することによってもたらされる生成物のガラス転移温度を上昇させるための架橋剤として使用することができる。
【００６３】
組成物中に含むことができる１つ以上の放射線硬化モノマーの量は、少なくとも部分的に組成物の最終用途と、使用されることになる特定の放射線硬化性モノマーと、に依存し得る。本明細書に記載されるような分散体を利用する例示的な組成物では、組成物の総重量に基づいて約１０重量％〜約５０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを組成物中に含むことができる。本明細書に記載されるような分散体を利用する別の例示的な組成物では、組成物の総重量に基づいて少なくとも約２０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを組成物中に含むことができる。本明細書に記載されるような分散体を利用する別の例示的な組成物では、組成物の総重量に基づいて少なくとも約２５重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを組成物中に含むことができる。本明細書に記載されるような分散体を利用する別の例示的な組成物では、組成物の総重量に基づいて少なくとも約３０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを組成物中に含むことができる。
【００６４】
本明細書に記載するような分散体を含む組成物及び少なくとも１つの放射線硬化性モノマーはまた、所望により第二溶媒を含むことができる。任意の第二溶媒は、分散体中に含まれるものとは異なる溶媒である必要はないが、そのような場合には、ただ、分散体が既に形成された後に時間的に後から加えられるので、第二溶媒と呼ばれることに留意すべきである。第二溶媒は、分散体と少なくとも１つの放射線硬化性モノマーとの混合の助けとなるように、分散体と少なくとも１つの放射線硬化性モノマーとの相溶性の助けとなるように、又はこれらの組み合わせて、機能することができる。第二溶媒は一般に有機溶媒であり、分散体中に含有される溶媒と同一の又は異なるものであることができる。溶媒が分散体中の溶媒と異なる場合、分散体を少なくとも１つの放射線硬化性モノマーと混合するときに２つの異なる相が形成されないように、第二溶媒は一般に分散体中の溶媒と相溶性であることができる。
【００６５】
第二溶媒として利用できる例示的な有機溶媒には、メタノール、エタノール、カルビトール及びイソプロパノールなどのアルコール、酢酸エチルなどのエステル、トルエンなどの芳香族溶媒、ジエチルエーテル、ＴＨＦ及びｔ−ブチルメチルエーテルなどのエーテル及びアセトン及びメチルイソブチルケトンなどのケトンなどの極性溶媒が挙げられるが、これらに限定されない。アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド及びジメチルスルホンなどの他の溶媒系もまた使用することができる。
【００６６】
硬化を促進するために、本明細書に記載されるような組成物はまた、少なくとも１つの反応開始剤を含むことができる。有用な反応開始剤には、フリーラジカル熱反応開始剤及び／又は光開始剤を挙げることができる。反応開始剤及び／又は光開始剤は、典型的には組成物の１０重量％未満、一実施形態では５重量％未満、別の実施形態では２重量％未満で存在する。フリーラジカル硬化技術は当該分野で周知であり、例えば熱による硬化法並びに電子ビーム又は紫外放射線などの放射線による硬化法が挙げられる。フリーラジカル熱及び光重合技術に関する更なる詳細は、例えば、米国特許第４，６５４，２３３号（Ｇｒａｎｔら）、同第４，８５５，１８４号（Ｋｌｕｎら）、及び同第６，２２４，９４９号（Ｗｒｉｇｈｔら）に見出すことができる。
【００６７】
有用なフリーラジカル熱開始剤には、例えば、アゾ、ペルオキシド、ペルスルフェート及びレドックス開始剤並びにこれらの混合物が挙げられる。
【００６８】
有用なフリーラジカル光開始剤としては、例えば、アクリレートポリマー類の紫外線硬化に有用であることが公知であるものが挙げられる。このような反応開始剤には、ベンゾフェノン及びその誘導体、ベンゾイン、α−メチルベンゾイン、α−フェニルベンゾイン、α−アリルベンゾイン、α−ベンジルベンゾイン、（Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ，Ｎｅｗ  ＹｏｒｋのＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ６５１」で市販されている）ベンジルジメチルケタールなどのベンゾインエーテル、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインｎ−ブチルエーテル、（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＤＡＲＯＣＵＲ  １１７３」で市販されている）２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパノンなど及び（更にＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １８４」で市販されている）１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンなどのアセトフェノン及びその誘導体、（更にＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ９０７」で市販されている）２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−（４−モルホリニル）−１−プロパノン、（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ３６９」で市販されている）２−ベンジル−２−（ジメチルアミノ）−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］−１−ブタノン、ベンゾフェノンとその誘導体及びアントラキノンとその誘導体などの芳香族ケトン、ジアゾニウム塩、ヨードニウム塩、スルホニウム塩などのオニウム塩、例えば、更にＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＣＧＩ  ７８４  ＤＣ」で市販されているものなどのチタン錯体、ハロメチルニトロベンゼン、並びに、Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標表記「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １７００」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８００」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １８５０」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ２００５」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ２０１０」、「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ２０２０」及び「ＤＡＲＯＣＵＲ  ４２６５」で市販されているものなどのモノ−及びビス−アシルホスフィンが挙げられるが、これらに限定されない。２つ以上の光開始剤の組み合わせもまた使用されてもよい。更に、Ｐａｓｃａｇｏｕｌａ，ＭＳのＦｉｒｓｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている２−イソプロピルチオキサントンなどの増感剤を「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ３６９」などの光開始剤と組み合わせて使用してもよい。
【００６９】
光学物品で使用されるとき、組成物はまた、異なる用途のための要件に見合う良好なコーティング及び改善された性能（例えば、接着促進剤）などの所望されるような他の物質を含んでもよい。一実施形態では、３Ｍ  Ｃｏ．に譲渡された米国特許第６，６１３，８１９号「Ｌｉｇｈｔ  Ｓｔａｂｌｅ  Ａｒｔｉｃｌｅｓ」に記載の１つ以上のヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）及び／又は１つ以上のホスホネート安定剤化合物が重合可能なコーティング組成物中に加えられてもよい。
【００７０】
光学物品を形成するために利用できる組成物はまた、層に付随する静電気を低減するために所望により組み込むことができる他の無機粒子を含むことができる。一般に、このような特性を提供するために、金属酸化物を利用することができる。金属酸化物はまた、３−メタクリルオキシプロピルトリメトキシシランなどの物質で表面処理することができる。これらの粒子は、帯電防止特性及び他の望ましい特性を有する構成体を提供することができる。これは、フィルムの操作時及び洗浄時に、静電帯電並びにその結果の埃及び他の不必要なくずの付着による汚染を防止するために望ましいものであり得る。１つのこのような実施形態では、このような金属酸化物粒子は、２層の物品の上（薄）層の中に組み込まれる。適切な帯電防止特性を付与するためにこのような粒子がコーティング中に必要とされ得る濃度（典型的には２５重量％以上）で、これらの濃い色の粒子は、所望されない色を構成体に付与し得る。しかしながら、２層のフッ素化構成体の薄い上層では、フィルムの光学及び透過特性へのそれらの影響は、最小化することができる。本実施形態で有用な導電性金属酸化物ナノ粒子の例には、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから商品名Ｃｅｌｎａｘ  ＣＸＺ−２１０ＩＰ及びＣＸＺ−２１０ＩＰ−Ｆ２で入手可能なアンチモン複酸化物が挙げられる。これらの粒子がコーティングに好適な濃度で含まれるとき、得られるコーティングは、約０．５秒未満の静電荷減衰を呈し得る。この試験では、試料を２つの電気接点の間に配置し、±５ｋＶに帯電させる。次に、試料を接地させ、電荷がその初期値の１０％にまで減衰するのに必要な時間を測定し、静電減衰時間として記録する。対照的に、導電性ナノ粒子を含有しないフィルム構成体は、＞３０秒の静電減衰時間を呈する。
【００７１】
本明細書に記載されるような例示的な組成物は、フィルムの中にコーティングし、溶媒、第二溶媒又は両方を除去するために乾燥させることができる。このような乾燥後、様々な成分の量（乾燥したフィルムの総重量に基づく）は変化し得る。一実施形態では、本明細書に記載されるような分散体を利用するフィルムは、一般に、約４０重量％〜約７０重量％のナノ粒子と、約２０重量％〜約４０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーと、約５重量％〜約２０重量％の分散剤と、を含むことができる（全て重量％は、乾燥したフィルムの総重量に基づく）。
【００７２】
本明細書で議論されるような分散体、組成物及びフィルムは、光学物品中で利用することができる。本明細書に開示されている分散体を利用し得る例示的な光学物品には、赤外光源から赤外光を遮蔽するための光制御物品が挙げられる。
【００７３】
図１は、多層光学フィルム２０を示す。フィルムは、個々の層２２、２４を含む。それらの層が異なった屈折率特性を有すると、一部の光は隣接する層間の境界面において反射される。この層は、フィルムに所望の反射又は透過特性をもたらす目的で、複数の境界面で反射した光に建設的又は相殺的干渉をもたらすほど十分に薄い。紫外線、可視線、又は、近赤外線の波長の光を反射するように設計されている光学フィルムでは、各層の光学的厚み（すなわち、物理的厚みに屈折指数を乗じた数値）は一般に、約１マイクロメートル未満である。ただし、フィルム外面にある表面薄層、又は、層の束を分離する、フィルム内に配置される保護境界層のような、これよりも厚い層を含むこともできる。
【００７４】
多層光学フィルム２０の反射及び透過特性は、それぞれの層（すなわち、微小層）の屈折率の関数である。各層は、フィルムの少なくとも局所位置においては、面内屈折率ｎｘ、ｎｙ、及びフィルムの厚み方向軸と関連のある屈折率ｎｚによって特徴づけることができる。これらの屈折率は、それぞれ、互いに直交するｘ軸、ｙ軸、及びｚ軸に沿って偏光された光についての対象材料の屈折率を表す（図１参照）。実際には、屈折率は、賢明な材料選択及び加工条件によって制御する。フィルム２０は、２つの交互のポリマーＡ、Ｂの、通常は数十又は数百の層を共押出しし、その後、所望により、多層押出物を１つ以上の増倍のダイに通過させ、次に、押出物を伸張させる又は他の方法で配向させて、最終フィルムを形成することによって、製造することができる。結果として生じるフィルムは、通常は数１０又は数１００の個々の層からなり、この層の厚さ及び屈折率は、例えば可視、近赤外、及び／又は赤外スペクトルの所望の領域において１つ以上の反射バンドをもたらすように調整される。適度な数の層で高い反射率を実現させるために、隣接し合う層では、ｘ軸に沿って偏光した光の屈折率の差（Δｎｘ）が少なくとも０．０５を呈することができる。いくつかの実施形態では、２つの直交する偏光で高い反射率が望ましい場合、隣接し合う層では、ｙ軸に沿って偏光した光の屈折率の差（Δｎｙ）も少なくとも０．０５である。別の実施形態では、ある１つの偏光状態の法線入射光を反射させると共に、直交偏光状態の法線入射光を透過する層スタックを作製させるために、屈折率の差Δｎｙは０．０５未満又は０にできる。
【００７５】
所望される場合には、隣接し合う層の間における、ｚ軸に沿って偏光した光の屈折率の差（Δｎｚ）も、斜入射光のｐ偏光成分で所望の反射特性を得られるように調整することができる。説明を容易にするために、ｘ軸は、多層光学フィルム上のいずれかの対象ポイントで、Δｎｘの大きさが最大になるようにフィルムの平面内で向けられると考えられる。したがって、Δｎｙの大きさは、Δｎｘの大きさと等しい（しかしそれを超えない）か又はそれより小さくてもよい更に、差Δｎｘ、Δｎｙ、Δｎｚの計算を始める材料層の選択は、Δｎｘが負にならないように決定される。換言すると、境界をなす２つの層の屈折率の差は、Δｎｊ＝ｎ１ｊ−ｎ２ｊであり、ここで、ｊ＝ｘ、ｙ又はｚであり、層の名称１，２は、ｎ１ｘ≧ｎ２ｘ（即ち、Δｎｘ≧０）になるように選択される。
【００７６】
斜めの入射角でのｐ偏光の高い反射率を維持するために、Δｎｚ≦０．５×Δｎｘとなるように、層間のｚ屈折率の不整合Δｎｚを制御して、最大面内屈折率の差Δｎｘより実質的に小さくすることができる。一実施形態では、Δｎｚ≦０．２５×Δｎｘ。ｚ屈折率の不一致の大きさがゼロ又はほぼゼロである場合、ｐ偏光に対する反射率が入射角の関数として一定又はほぼ一定である界面が層の間に生じる。更に、ｚ屈折率の不一致Δｎｚは、面内屈折率の差Δｎｘと比較して反対の極性を有するように、すなわち、Δｎｚ＜０であるように、制御することができる。この条件は、ｓ偏光の場合と同様に、ｐ偏光に対する反射率が、入射角の増加と共に増加する境界面をもたらす。
【００７７】
多層光学フィルムは、例えば、米国特許第３，６１０，７２４号（Ｒｏｇｅｒｓ）、同第３，７１１，１７６号（Ａｌｆｒｅｙ，Ｊｒ．ら）「Ｈｉｇｈｌｙ  Ｒｅｆｌｅｃｔｉｖｅ  Ｔｈｅｒｍｏｐｌａｓｔｉｃ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｂｏｄｉｅｓ  Ｆｏｒ  Ｉｎｆｒａｒｅｄ，  Ｖｉｓｉｂｌｅ  ｏｒ  Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｌｉｇｈｔ」、同第４，４４６，３０５号（Ｒｏｇｅｒｓら）、同第４，５４０，６２３号（Ｉｍら）、同第５，４４８，４０４号（Ｓｃｈｒｅｎｋら）、同第５，８８２，７７４号（Ｊｏｎｚａら）「Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｌｍ」、同第６，０４５，８９４号（Ｊｏｎｚａら）「Ｃｌｅａｒ  ｔｏ  Ｃｏｌｏｒｅｄ  Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  Ｆｉｌｍ」、同第６，５３１，２３０号（Ｗｅｂｅｒら）「Ｃｏｌｏｒ  Ｓｈｉｆｔｉｎｇ  Ｆｉｌｍ」、国際公開ＷＯ  ９９／３９２２４号（Ｏｕｄｅｒｋｉｒｋら）「Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｆｉｌｔｅｒ」、及び米国特許出願公開第２００１／００２２９８２（Ａ１）号（Ｎｅａｖｉｎら）「Ａｐｐａｒａｔｕｓ  Ｆｏｒ  Ｍａｋｉｎｇ  Ｍｕｌｔｉｌａｙｅｒ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｌｍｓ」に記載されている。このような高分子多層光学フィルムでは、個々の層の構成に主として又は独占的に高分子物質が使用される。このようなフィルムは、大量製造プロセスに対応することができ、大型のシート及びロール商品の形で作製してもよい。
【００７８】
多層フィルムは、交互性ポリマータイプ層のいずれか有用な組み合わせによって形成させることができる。多くの実施形態において、交互のポリマー層の少なくとも１つは複屈折かつ配向されている。一部の実施形態では、交互のポリマー層の１つは複屈折かつ配向されており、他の交互のポリマー層は等方性である。ある１つの実施形態では、多層光学フィルムは、第一のポリマータイプ、例えばポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）又はポリエチレンテレフタレートのコポリマー（ｃｏＰＥＴ）と、第二のポリマータイプ、例えばポリ（メチルメタクリレート）（ＰＭＭＡ）又はポリ（メチルメタクリレート）（ＰＭＭＡ）のコポリマー（ｃｏＰＭＭＡ）との層を交互にすることによって形成する。別の実施形態では、多層光学フィルムは、第一のポリマータイプ、例えばポリエチレンテレフタレートと、第二のポリマータイプ、例えばポリ（メチルメタクリレート及びエチルアクリレート）のコポリマーの層を交互にすることによって形成させる。別の実施形態では、多層光学フィルムは、第一のポリマータイプ、例えばグリコール化ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴＧ−コポリマーエチレンテレフタレート及び第二のグリコール部分、例えばシクロヘキサンジメタノール）又はグリコール化ポリエチレンテレフタレートのコポリマー（ｃｏＰＥＴＧ）と、第二のポリマータイプ、例えばポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）又はポリエチレンナフタレートのコポリマー（ｃｏＰＥＮ）の層を交互にすることによって形成させる。別の実施形態では、多層光学フィルムは、第一のポリマータイプ、例えばポリエチレンナフタレート又はポリエチレンナフタレートのコポリマーと、第二のポリマータイプ、例えばポリ（メチルメタクリレート）又はポリ（メチルメタクリレート）のコポリマーの層を交互にすることによって形成させる。交互に重ねたポリマータイプ層の有用な組み合わせは、米国特許第６，３５２，７６１号及び同第６，７９７，３９６号に開示されている。
【００７９】
図２は、太陽光制御多層フィルム物品１００の一実施形態を概略的に示す。フィルム１００は、前述のように、第一のポリマータイプと第二のポリマータイプとの交互の層を有する赤外光反射多層フィルム１１０を含む。赤外光吸収層１２０は、多層フィルム１１０に隣接して配置される。本明細書に記載されるような分散体は、赤外光吸収層１２０を製造するために利用することができる。接着層１３０は、多層フィルム１１０上に配置することができる。剥離層又は基材１４０は、接着層１３０上に配置することができる。任意の第二のハードコート層１５０は、多層フィルム１１０に隣接して配置することができる。
【００８０】
多くの実施形態では、フィルム１００は、前述のように、第一のポリマータイプと第二のポリマータイプとの交互の層を有する赤外光反射多層フィルム１１０を含んでおり、赤外光吸収層１２０が、多層フィルム１１０に隣接して配置される。一部の実施形態では、この赤外光吸収層１２０の厚さは、１〜２０マイクロメートル、又は１〜１０マイクロメートル、又は１〜５マイクロメートルの範囲である。接着層１３０は、多層フィルム１１０上に配置することができる。剥離層又は任意の基材１４０は、接着層１３０上に配置することができる。
【００８１】
図３は、太陽光制御多層フィルム物品２００の別の実施形態を概略的に示す。フィルム２００は、前述のように、第一のポリマータイプと第二のポリマータイプとの交互の層を有する赤外光反射多層フィルム２１０を含む。赤外光吸収層２２０は、多層フィルム２１０に隣接して配置される。任意の中間接着層２７０は、赤外光吸収層２２０と多層フィルム２１０との間に配置することができる。接着層２３０は、多層フィルム２１０上に配置される。剥離層又は光学基材２４０は、感圧性接着層２３０上に配置することができる。任意のハードコート層２５０は、多層フィルム２１０に隣接して配置することができる。任意の中間高分子層２６０は、ハードコート層２５０と中間接着層２７０との間に配置される。
【００８２】
上記の多層フィルム物品は、改良型の太陽光制御フィルム物品を提供する。いくつかの実施形態では、多層フィルム物品は、平均可視光線透過率（４００〜７８０ｎｍ）が少なくとも４５％であり、７８０ｎｍ〜２５００ｎｍについての平均赤外光透過率が１０％未満又は１５％未満である。いくつかの実施形態では、多層フィルム物品は、平均可視光線透過率が少なくとも６０％であり、９５０ｎｍ〜２５００ｎｍの実質的に全ての波長についての赤外光透過率が２０％以下である。いくつかの実施形態では、多層フィルム物品の７８０ｎｍ〜１２００ｎｍにおける平均光反射率は５０％以上であり、１４００〜２５００ｎｍにおける平均光透過率は５０％以下である。更なる実施形態では、多層フィルム物品の７８０ｎｍ〜１２００ｎｍにおける平均光反射率は８０％以上であり、１４００〜２５００ｎｍにおける平均光透過率は２０％以下である。更なる実施形態では、多層フィルム物品の７８０ｎｍ〜１２００ｎｍにおける平均光反射率は９０％以上であり、１４００〜２５００ｎｍにおける平均光透過率は５％以下である。
【００８３】
上記接着層１３０は、太陽光制御多層フィルムを基材に固定できる任意のタイプの接着剤を含むことができる。太陽光制御フィルムをガラスに取り付けるために、太陽光制御フィルムの１つの表面を接着剤でコーティングし、フィルムを基材に貼り付ける前に接着層から剥離シートを取り外す。紫外線吸収添加剤を接着層の中に組み込むことができる。
【００８４】
一実施形態では、接着層１３０の接着剤は、感圧性接着剤（ＰＳＡ）である。別の実施形態では、粘着剤は、湿気硬化性接着剤である。ＰＳＡを利用する実施形態では、ＰＳＡは、光学的に透明なＰＳＡフィルム（例えばポリアクリレート感圧性接着剤）である。Ｔｈｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ｔａｐｅ  Ｃｏｕｎｃｉｌは、感圧性接着剤を、以下の特性、（１）活動的かつ永続的な粘着力、（２）指圧を超えない圧力による接着性、（３）被接着体上に保持する十分な能力、（４）十分な貼着力、及び（５）エネルギー源による活性化を必要としない、を備える材料として定義している。ＰＳＡは通常、典型的には室温以上（すなわち、約２０℃〜約３０℃以上）であるアセンブリ温度で粘着性を示す。ＰＳＡとして十分に機能することがわかっている材料は、必須の粘弾性特性を示すように設計及び処方されており、その結果として、アセンブリ温度で接着性と剥離接着性と剪断保持力との望ましいバランスをもたらすポリマーである。ＰＳＡを調製する際に最も一般的に用いられているポリマーは、天然ゴム−、合成ゴム−（例えば、スチレン／ブタジエンコポリマー（ＳＢＲ）及びスチレン／イソプレン／スチレン（ＳＩＳ）ブロックコポリマー）、シリコーンエラストマー−、ポリα−オレフィン−、及び種々の（メタ）アクリレート−（例えば、アクリレート及びメタクリレート）系ポリマーである。これらのうち、（メタ）アクリレート系ポリマーＰＳＡは、その光学的透明性、特性の長期間にわたる永続性（経時的安定性）、及び汎用な接着程度（これらはＰＳＡの利点のほんの一部である）により、利用できるＰＳＡの１つの部類として発展してきている。
【００８５】
上記剥離ライナーは、例えばポリマー又は紙のような任意の有用な材料で形成することができ、剥離コートを含んでもよい。剥離コートで用いるのに好適な材料としては、接着剤から剥離ライナーを容易に剥離させるように設計されているフルオロポリマー、アクリル及びシリコーンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８６】
上記基材は、任意の有用な材料から形成することができ、多くの実施形態では、光学基材である。いくつかの実施形態では、基材は、ポリマー材料、例えば、セルローストリアセテート、ポリカルボネート、ポリアクリレート、ポリプロピレン又はポリエチレンテレフタレートで形成されている。別の実施形態では、基材は、例えば、石英、ガラス、サファイア、ＹＡＧ又は雲母などの無機材料で形成されている。基材には、任意の有用な厚みを持たせることができる。一実施形態では、基材は自動車用ガラス又は建築用ガラスである。グレージングシステムとして透明ガラス基材を含むいくつかの実施形態では、グレージングシステムは、７０％以上のＴＶＩＳにおいて、０．６８以下、又は０．６以下、又は０．５５以下、又は０．５０以下の遮蔽係数を有する。
【００８７】
前述したように、本明細書で開示されるような物品は、所望により、中間接着層２７０を含むことができる。中間接着層２７０は、任意の有用な材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、中間接着層２７０は、前述のように感圧性接着材料を含むことができる。いくつかの実施形態では、中間接着層２７０は、例えば熱又はＵＶ又は湿気硬化性接着剤などの硬化性接着剤を含むことができる。中間接着剤層２７０は、例えば、１〜１００マイクロメートル、又は５〜５０マイクロメートル、又は１０〜５０マイクロメートル、又は１０〜３０マイクロメートルなど、いずれか有用な厚さを有することができる。
【００８８】
任意の中間高分子層２６０は、任意の有用な材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、中間高分子層２６０は、ポリオレフィン、ポリアクリレート、ポリエステル、ポリカーボネート、フルオロポリマー及びこれらに類するものを含むことができる。一実施形態では、中間高分子層２６０は、ポリエチレンテレフタレートを含むことができる。中間高分子層２６０は、例えば、５〜５００マイクロメートル、又は１０〜１００マイクロメートル、又は２５〜７５マイクロメートル、又は２５〜５０マイクロメートルなど、いかなる有用な厚さも有することができる。
【００８９】
本明細書に開示されるような物品はまた、耐引裂き性フィルム（図示せず）を含むことができる。多くの実施形態では、耐引裂き性フィルムは、剛性ポリマーと延性ポリマーとの交互の層を含む。いくつかの実施形態では、耐引裂き性フィルム１６０には、剛性ポリエステル又はコポリエステルと、延性のセバシン酸系コポリエステルとの交互の層が含まれる。多くの実施形態では、剛性ポリエステル若しくはコポリエステル層は、少なくとも１つの方向に配向している、及び／又は２軸配向している。これらの耐引裂き性フィルムの例は、米国特許第６，０４０，０６１号、同第５，４２７，８４２号及び同第５，６０４，０１９号に記載されている。
【００９０】
他の実施形態では、耐引裂き性フィルムは、所望のレベルの耐引裂き性をもたらす単一のモノリシック高分子フィルムである。そのようなフィルムは、当該技術分野では「強靭な（tough）」高分子フィルムとして知られている。強靭性は、ポリマーが破断前に吸収できるエネルギーの指標として記述することができ、強靭なポリマーの例には、ＡＢＳ（ポリ（アクリロニトリルブタジエンスチレン））、ＬＤＰＥ（線状低密度ポリエチレン）、ＨＩＰＳ（高衝撃ポリスチレン）、ポリウレタン及びこれらに類するものが挙げられる。更に、モノリシック高分子フィルムの厚さを増大させると、ＰＥＴ及びナイロンなどの一部のポリマーの使用を耐引裂き性フィルムとして利用できるようになることがある。
【００９１】
「耐引裂き性」により、本開示による多層フィルムが、多層フィルムの剛性ポリマーだけを含む単層フィルムの同一方向でのグレーブス面積（Graves area）を超える、フィルムの一方向でのグレーブス面積を示すことが広く意味されており、この単層フィルムは、多層フィルムと同一の方式で、多層フィルムとほぼ同一の厚さに加工される。多くの実施形態では、耐引裂き性太陽光制御フィルムは、少なくとも約４０＋０．４（ｘ）ｋｐｓｉ％に等しい、フィルムの一方向でのグレーブス面積を示しており、式中、ｘは、フィルムの公称厚さ（マイクロメートル）である。より具体的には、グレーブス面積は、グレーブス面積試験のために特に成形されたフィルム試料が引裂き応力を小さな面積に集中させるために一定速度で離される対向ジョー間にクランプ固定される試験の間に、フィルムが受けるひずみ（グレーブス伸び（％）によって測定される、以下でより詳細に定義する）に対する、フィルムが経験する応力（ｋｐｓｉで測定される）のグラフプロットの、曲線の下の面積を数学的に積分することによって得られる。それゆえに、グレーブス面積は、フィルムの引張係数（すなわち、フィルムの剛性及び寸法安定性）と、フィルムが引裂きの進行に耐える能力との、複合指標である。したがって、グレーブス面積は、フィルムを破損させるのに必要な総エネルギー、すなわち、フィルムがエネルギーを吸収する能力の指標と見なすことができる。多くの実施形態では、耐引裂き性太陽光制御フィルムは、望ましくは、グレーブス面積試験の間に、少なくとも２０％、又は少なくとも４０％のグレーブス破断時伸びを示す。耐引裂き性太陽光制御フィルムは、ＡＳＴＭ試験方法Ｄ  １００４（グレーブス引裂き試験としても知られる）によって測定することができる。
【００９２】
加えて、本開示による多くの多層又はモノリシック耐引裂き性フィルムは、フィルムの少なくとも一方向に少なくとも１７５ｋｐｓｉ（１，２０８ＭＰａ）、又は少なくとも２４０ｋｐｓｉ（１，６５６ＭＰａ）、又は少なくとも４５０ｋｐｓｉ（３，１０５ＭＰａ）の引張係数（従来の引張試験で測定したとき）を示す。
【００９３】
耐引裂き性多層フィルムの厚さと、耐引裂き性多層フィルムを構成する個々の層の厚さとは、広い限界にわたって多様なものとすることができる。これらのフィルムは、約７〜５００マイクロメートル、又は約１５〜１８５マイクロメートルの公称厚さを有することができる。剛性ポリエステル又はコポリエステルの個々の層は、少なくとも約０．５マイクロメートル、又は０．５超過〜７５マイクロメートル、又は約１〜２５マイクロメートルの平均公称厚さを有することができる。いくつかの実施形態では、延性のセバシン酸系コポリエステル層は、剛性ポリエステル／コポリエステル層よりも薄い。延性材料層は、約０．０１マイクロメートル超過から約５マイクロメートル未満まで、又は約０．２〜３マイクロメートルの平均公称厚さにわたることができる。同様に、個々の層の正確な順序は、重要ではない。層の総数は、また、かなり多様なものとすることができる。多くの実施形態では、耐引裂き性多層フィルムは、少なくとも３層、又は５〜３５層、又は１０〜１５層を含む。
【００９４】
実験
材料
酸化アンチモンスズ（ＡＴＯ、Ｓｂ２Ｏ３／ＳｎＯ２）ナノ粉末をＩｎｆｒａｍａｔ（Ｆａｒｍｉｎｇｔｏｎ，ＣＴ）から入手し、製品番号５０Ｎ−５１０−２、９９．５％であった。Ｓｂ２Ｏ３：ＳｎＯ２の重量比は１０：９０であり、平均粒径は１０〜２０ナノメートル（ＢＥＴ）であり、ＢＥＴ表面積は４０〜５０ｍ２／ｇであった。
【００９５】
１−メトキシ−２−プロパノール（ＰＭ）をＡｌｆａ  Ａｅｓａｒ，ａ  Ｊｏｈｎｓｏｎ  Ｍａｔｔｅｈｅｙ  Ｃｏ．（Ｗａｒｄ  Ｈｉｌｌ，ＭＡ）から入手した。
【００９６】
ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）及びＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）シリーズの超分散剤をＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｗｉｃｋｌｉｆｆｅ，ＯＨ）から入手した。
【００９７】
アミン変性アクリレート、ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）８３、ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）３６００、ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）３７０３、ＥＢＥＣＲＹＬ（登録商標）７１００、ＶＩＡＦＬＥＸ（登録商標）１００、ＶＩＡＪＥＴ（登録商標）４００及びＶＩＡＳＣＲＥＥＮ（登録商標）５１５をＣｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．（Ｗｅｓｔ  Ｐａｔｅｒｓｏｎ，ＮＪ）から入手した。
【００９８】
アミン変性アクリレートＣＮ５５１（アミン変性ポリエーテルアクリレートオリゴマー）及びＣＮ２１００（アミン変性エポキシアクリレート）をＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｉｎｃ．（Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）から入手した。
【実施例】
【００９９】
（実施例Ｉ）：様々なポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤の評価
この実験は、様々な分散剤を評価するために設計された。各分散剤に対して同一のプロセス条件を使用し、分散体中の粒径を異なるミリング時間及び分散体濃度で測定した。各分散体中の開始時の物質（表１の「初期重量」に列挙されているもの）を１０分間にわたってＤｉｓｐｅｒｍａｔ  Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｄｉｓｓｏｌｖｅｒ（ＢＹＫ−Ｇａｒｄｎｅｒ  ＵＳＡ，Ｃｏｌｕｍｂｉａ，ＭＤ）を使用してプレミックスした。これらの成分をプレミックスした後、これらを、０．２ｍｍイットリウム安定化ジルコニアＹＴＺ（登録商標）ミリングメディアを予め装填したＮｅｔｚｓｃｈ  ＭｉｎｉＣｅｒ  Ｍｉｌｌ（Ｎｅｔｚｓｃｈ，Ｉｎｃ．Ｅｘｔｏｎ  ＰＡ）に加え、２５０ｍＬ／分の流速で処理した。ミルを４３００ｒｐｍで操作した。
【０１００】
様々な組成物を最初、６０重量％固体（ＷＡＴＯ／（ＷＡＴＯ  ＋  Ｗ溶媒）に標的設定した、一部の分散剤は、溶媒／ＡＴＯ混合物に直接流入するのに十分な低さの粘度を有したが、一部の分散剤の粘度は、前もって溶媒でこれらを希釈することを必要とし、そのため、ＡＴＯとブレンドしている溶媒の重量はより少ないが、溶媒の全体の量は同一であった。加えた分散剤の量（下表）は、組成物中のＡＴＯの重量に基づく。実験は、分散剤の量を２．５％ずつ増加させ、次に以下に特定された時間にわたって分散体をミリングすることにより、達成された。ミリング時に分散体が増粘した場合には、特定の量の分散剤について時間はより短く、分散剤を追加した。
【０１０１】
【表１】
0005576293.tif 000005
【０１０２】
上記のように調製した粒塊の粒径も測定した。粒径測定は、Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｚｅｔａｓｉｚｅｒ  Ｎａｎｏ  ＺＳ（Ｍａｌｖｅｒｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ  Ｗｏｒｃｅｓｔｅｒｓｈｉｒｅ，ＵＫ）上で行った。既知の技術により未修正の装置を使用して、粒径を測定した。４ｍＷのＨｅ−Ｎｅ  ６３３ｎｍレーザーを全測定で使用した。以下に提供されている測定値は、Ｚ−平均寸法である。
【０１０３】
【表２−１】
0005576293.tif 000006
【０１０４】
【表２−２】
0005576293.tif 000007
【０１０５】
実施例ＩＩ：ポリカプロラクトン−多塩基酸分散剤の評価
ポリカプロラクトン−多塩基酸コポリマーを分散体中で評価した。上記実施例Ｉに説明しているように、分散体を調製し、評価した。評価した２つのポリカプロラクトン−多塩基酸コポリマーは、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５２０及びＬｕｂｒｉｚｏｌ  ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）３６０００であった。以下の表３の分散体を作製した。
【０１０６】
【表３】
0005576293.tif 000008
【０１０７】
次に、上記実施例Ｉに与えた詳細に従って、分散体の平均粒径を測定した。結果を以下に示す。
【０１０８】
【表４】
0005576293.tif 000009
【０１０９】
実施例ＩＩＩ：ポリ（プロピレンオキシド）−ポリアミン分散剤とのポリカプロラクトン−ポリアミン分散剤の比較
ポリ（プロピレンオキシド）−ポリアミン分散剤を評価した。上記実施例Ｉに説明しているように、分散体を調製し、評価した。評価したポリ（プロピレンオキシド）−ポリアミンは、ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）７１０００であった。以下の表５の分散体を作製した。
【０１１０】
【表５】
0005576293.tif 000010
【０１１１】
次に、上記実施例Ｉに与えた詳細に従って、分散体の平均粒径を測定した。この結果を以下の表６に示す。
【０１１２】
【表６】
0005576293.tif 000011
【０１１３】
実施例ＩＶ：多固定（Multi-anchoring）対単一固定（Single-anchoring）分散剤の比較
ポリエステル−ポリアミン単一固定分散剤を評価した。上記実施例Ｉに説明しているように、分散体を調製し、評価した。評価したポリエステル−ポリアミン単一固定分散剤は、ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）１９０００であった。以下の表７の分散体を作製した。
【０１１４】
【表７】
0005576293.tif 000012
【０１１５】
次に、上記実施例Ｉに与えた詳細に従って、分散体の平均粒径を測定した。この結果を以下の表８に示す。
【０１１６】
【表８】
0005576293.tif 000013
【０１１７】
実施例Ｖ：共分散剤の評価
上記に評価した単一固定ポリエステル−ポリアミン分散剤をＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０と組み合わせて、組み合わせが分散体中で機能する能力を評価した。上記実施例１に従って、分散体を作製した。両方の実験は、５１０グラムのＡＴＯ及び３４０グラムのＰＭで開始した。第一の実験では、２５グラムのＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）１９０００（ＡＴＯに対して５重量％）及び２５グラムのＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０（ＡＴＯに対して５重量％）を開始時に加え、４５分間にわたってミリングした。更に５％のＤ５１０を加え、１時間にわたって処理し、次に、更なる２．５％のＤ５１０（合計１２．５％）を加え、更に１時間にわたって処理した。第二の実験では、５．１グラムのＳＯＬＳＰＥＲＳＥ（登録商標）１９０００（ＡＴＯに対して１重量％）及び６３．８グラムのＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０（ＡＴＯに対して１２．５重量％）を開始時に加え、２時間にわたってミリングした。更に１％のＳｏｌｓｐｅｒｓｅ（登録商標）１９０００を加え、２時間にわたって処理し、次に、更なる１％のＳｏｌｓｐｅｒｓｅ（登録商標）１９０００（合計３％）を加え、更に４時間にわたって処理した。
【０１１８】
次に、上記実施例Ｉに与えた詳細に従って、分散体の平均粒径を測定した。この結果を以下の表９に示す。
【０１１９】
【表９】
0005576293.tif 000014
【０１２０】
実施例ＶＩ：分散体とアミン変性アクリレートとを含有するコーティング組成物の評価
実施例Ｉと同様のやり方で分散体を調製した。ほとんどの試料の開始時の分散体は、５００ｇのＡＴＯ、３３３ｇの１−メトキシ−２−プロパノール、並びに、様々な量のアミン変性アクリレート（ＡＭＡ）及びＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０を含有した。実験が続行されるにつれて、粘度を増加させながら、更にアミン変性アクリレート（ＡＴＯの最大５重量％）を加えた。その時点で粘度が依然として高かった場合には、更にＳＯＬＰＬＵＳ（登録商標）Ｄ５１０を順次加えた。分散体中の成分、それらの量及び粒径を以下の表１０に示す。
【０１２１】
【表１０−１】
0005576293.tif 000015
【０１２２】
【表１０−２】
0005576293.tif 000016
【０１２３】
本開示は、上記の特定の実施例に限定されると考えるべきではなく、むしろ添付の特許請求の範囲において明確に示すように、全ての態様に及ぶと理解されるべきである。本開示に関連する当業者には、本明細書を検討することにより、様々な修正、同等の方法、並びに、本開示を適用可能と思われる多くの構造は容易に明らかになるであろう。本発明の実施態様の一部を以下の項目［１］−［２２］に列記する。
［１］
分散体であって、前記分散体の総重量に基づいて約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、
前記分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性、導電性又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子と、
前記分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含む分散体であって、
前記分散体は前記ナノ粒子の粒塊を含み、大部分の前記粒塊は、１００ナノメートル以下である平均直径を有する、分散体。
［２］
大部分の前記粒塊が、６０ナノメートル以下である平均直径を有する、項目１に記載の分散体。
［３］
大部分の前記粒塊が、５０ナノメートル以下である平均直径を有する、項目１に記載の分散体。
［４］
前記分散体の総重量に基づいて約２５重量％の少なくとも１つの有機溶媒を含む、項目１に記載の分散体。
［５］
前記少なくとも１つの有機溶媒が、メチルエチルケトン、１−メトキシ−２−プロパノール又はこれらの組み合わせである、項目１に記載の分散体。
［６］
前記分散体の総重量に基づいて約６０重量％〜約７０重量％のナノ粒子を含む、項目１に記載の分散体。
［７］
前記ナノ粒子が金属酸化物粒子を含む、項目１に記載の分散体。
［８］
前記金属酸化物粒子が、酸化アンチモンスズ、酸化インジウムスズ又はこれらの組み合わせを含む、項目７に記載の分散体。
［９］
前記金属酸化物粒子が、約１０ナノメートル〜約２０ナノメートルの平均直径を有する、項目７に記載の分散体。
［１０］
前記ナノ粒子が、酸化アンチモンスズ、酸化インジウムスズ又はこれらの組み合わせでコーティングされた粒子である、項目１に記載の分散体。
［１１］
前記分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約２５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む、項目１に記載の分散体。
［１２］
前記分散体の総重量に基づいて約１２．５重量％〜約１７．５重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む、項目１に記載の分散体。
［１３］
前記分散体が、約６０℃で少なくとも１ヶ月間にわたって安定である、項目１に記載の分散体。
［１４］
前記分散体が前記ナノ粒子の重量に基づいて約０．５重量％〜約１０重量％の前記少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含み、前記ナノ粒子の重量に基づいて約０．５重量％〜約２０重量％の少なくとも１つのアミン変性アクリレートを更に含む、項目１に記載の分散体。
［１５］
前記分散体が、前記ナノ粒子の重量に基づいて５重量％以下のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む、項目１１に記載の分散体。
［１６］
前記分散体が、前記ナノ粒子の重量に基づいて６重量％以下のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む、項目１１に記載の分散体。
［１７］
前記分散体が、前記ナノ粒子の重量に基づいて８重量％以下のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーを含む、項目１１に記載の分散体。
［１８］
組成物であって、前記組成物の総重量に基づいて、
約４０重量％〜約５０重量％の分散体であって、前記分散体は、
前記分散体の総重量に基づいて約１０重量％〜約９５重量％の少なくとも１つの有機溶媒と、
前記分散体の総重量に基づいて約５重量％〜約８０重量％の赤外線吸収性、導電性又は赤外線吸収性及び導電性の両方であるナノ粒子と、
前記分散体の総重量に基づいて約０．５重量％〜約５０重量％の少なくとも１つのポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含み、
前記分散体は前記ナノ粒子の粒塊を含み、大部分の前記粒塊は、１００ナノメートル以下である平均直径を有する、分散体、並びに
約１０重量％〜約５０重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを含む、組成物。
［１９］
前記組成物の総重量に基づいて約１重量％〜約５０重量％の第二有機溶媒を更に含む、項目１８に記載の組成物。
［２０］
前記組成物が、前記組成物の総重量に基づいて約１３重量％〜約１７重量％の少なくとも１つの放射線硬化性モノマーを含む、項目１８に記載の組成物。
［２１］
約３０重量％〜約４０重量％の前記第二溶媒を含む、項目１９に記載の組成物。
［２２］
フィルムであって、
前記フィルムの総重量に基づいて約４０重量％〜約７０重量％の赤外線吸収性又は導電性であるナノ粒子と、
前記フィルムの総重量に基づいて約２０重量％〜約４０重量％の放射線硬化性モノマーと、
前記フィルムの総重量に基づいて約５重量％〜約２０重量％のポリカプロラクトン−ポリアミンコポリマーと、を含むフィルムであって、
前記フィルムは少なくとも４０％の可視光線透過率及び約３％以下のヘイズ値を有する、フィルム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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