(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）第一の単位マットの辺縁部に上下方向を向いて形成された第一の係合突起と、
第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔とから構成した第一の結合子と、
（２）前記第一の単位マット又は第二の単位マットのうちのいずれか一方の単位マットの辺縁部に水平方向を向いて形成された第二の係合突起と、
他方の単位マットの辺縁部の下面に設けられ、前記第二の係合突起に設けられた係止上面と当接する係止面とから構成した第二の結合子と
からなるスキーマット又は人工芝の連結構造であって、
前記第一の係合突起を前記係合孔に挿入して両単位マットを互いに連結する際に、前記第二の係合突起の係止上面を斜め上方から前記係止面が設けられた他方の単位マットの辺縁部の下方に挿入し、その後両単位マットを相対回動させて両単位マットの上面を整合させることで両単位マット同士を連結状態とすることができるようにしたことを特徴とするスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項２】
前記第二の係合突起は、その先端側に前記係止上面を備え、基端側の裏面に上下方向に設けられた係止端面を備えたＬ字状に形成されており、
両単位マットの連結状態において前記係止上面と前記他方の単位マットの係止面との間にはギャップが生じるように構成されており、当該ギャップを維持した状態においては両単位マットを相対回動させようとしても、前記係止端面が他方の単位マットの辺縁部に設けられた回動規制端面と当接し、両単位マットの相対回動が阻止され、
前記係止上面を前記他方の単位マットの係止面に当接させた状態においては、前記係止端面が他方の単位マットの回動規制端面と当接せず、両単位マットの相対回動が許容され、両単位マットの連結状態を解除できるようにしたことを特徴とする請求項１に記載のスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項３】
前記第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔は、両単位マットの相対回動を許容すべく、両単位マットの回動方向に延びる長穴となっていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項４】
前記第二の単位マットに形成された係合孔は、その周囲の環状部が前記第一の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか一項に記載のスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項５】
前記第二の係合突起は、その基部が他方の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載のスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項６】
単位マットの前記両結合子が形成されていない他の辺縁部には、
単位マットを上下方向から重ね合わせることで弾性変形し、互いに係合可能な第三の結合子を設けたことを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか一項に記載のスキーマット又は人工芝の連結構造。
【請求項７】
（１）第一の単位マットの辺縁部に上下方向を向いて形成された第一の係合突起と、
第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔とから構成した第一の結合子と、
（２）前記第一の単位マット又は第二の単位マットのうちのいずれか一方の単位マットの辺縁部に水平方向を向いて形成された第二の係合突起と、
他方の単位マットの辺縁部の下面に設けられ、前記第二の係合突起に設けられた係止上面と当接する係止面とから構成した第二の結合子と
からなり、
前記第一の係合突起を前記係合孔に挿入して両単位マットを互いに連結する際に、前記第二の係合突起の係止上面を斜め上方から前記係止面が設けられた他方の単位マットの辺縁部の下方に挿入し、その後両単位マットを相対回動させて両単位マットの上面を整合させることで両単位マット同士を連結状態とすることができるようにした連結構造を採用したスキーマットであって、
マット上面に突設される複数の細い棒状突起を環状又は多角形状の基本パターンを繰り返し整列させることで網目状に配列し、さらにその網目の交差部分に配置されて突設される細い棒状突起の高さを他の棒状突起の高さより低くしたことを特徴とするスキーマット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スキーマット又は人工芝の連結構造に関するものであって、より詳細には複数のスキーマットまたは人工芝同士の連結作業及び分離作業が容易であり、かつ、使用時における連結状態が安定しているスキーマット又は人工芝の連結構造に関するものである。
【０００２】
本発明は、スキーマット同士の連結作業及び分離作業が容易であり、かつ、使用時における連結状態が安定しているスキーマットに関するものであり、さらにはスキー及びスノーボードによる自然な滑走を得ることができるスキーマットに関するものである。
【背景技術】
【０００３】
従来、スキーマットあるいは人工芝などの単位マット相互の連結構造としては、雄連結部又は雄型係合部と、雌連結部又は雌型係合部を隣接する単位マットの辺部に設け、それらを互いに強く押さえつけることによる弾性変形を利用して単位マット同士を強制的に連結させる構造が提案されている（特許文献１及び特許文献２参照）。
【０００４】
しかしながら、かかる従来の単位マット相互の連結構造においては、単位マット毎に複数設けられている雄連結部又は雄型係合部と、雌連結部又は雌型係合部とを互いに強く押さえつけて連結する作業に手間がかかるという問題や、一旦連結した単位マット同士を分離するには大きな力を要したり工具を用いる必要があるという問題があった。
【０００５】
上記の問題を軽減するには、単位マットに設けられる連結部の個数を減らすことが考えられるが、その場合、個々の連結部に負荷が集中するため、連結部の強度を高める必要があり、結局連結作業と分離作業に手間がかかるという問題が生じるばかりか、マットを敷設する場所の凹凸形状に対する追従性が悪化するという問題が生じる。
【０００６】
そこで、連結部の個数を減らすことなく連結部の連結強度を弱くすると、連結作業の負担は軽減されるものの、単位マット同士の結合状態が弱くなり、ゲレンデに敷設するスキーマットの場合においては雪の重みに十分耐えることができなかったり、スキーヤーによって加えられる荷重や摩擦によって単位マットに加えられる上下方向あるいは横方向の力に十分耐えることができないという問題を生じる。
【０００７】
さらに、従来のスキーマットにおいては、雪が不足していたり雪がない状態でその上を滑走すると、ゴツゴツした感触を受けたり、摩擦抵抗が大きすぎたり小さすぎたりして雪上を滑走するような自然な感触を得ることができなかった。
【０００８】
特に、スキーとスノーボードでは滑走の際にスキーマットに加えられる荷重や摩擦力の作用が異なるため、スキーヤーとスノーボーダーの両者が満足できる自然な滑走状態を得られる単位マット相互の連結構造を備えたスキーマットはなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第２７０７０５１号公報
【特許文献２】特開平１１−１７８９７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで、本発明が解決しようとする課題は、スキーマットあるいは人工芝などの連結構造において、単位マット同士の強固な連結力を得ようとすると、単位マット同士の連結作業及び分離作業に手間がかかることであり、本発明の目的は、それらの問題を解決する連結構造を備えたスキーマット又は人工芝を提供することにある。
【００１１】
さらに、本発明の目的は、前記の問題を解決する連結構造を備えたスキーマットであって、スキーヤーとスノーボーダーの両者が満足できる自然な滑走状態を得られる単位マット相互の連結構造を備えたスキーマットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、（１）第一の単位マットの辺縁部に上下方向を向いて形成された第一の係合突起と、第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔とから構成した第一の結合子と、（２）前記第一の単位マット又は第二の単位マットのうちのいずれか一方の単位マットの辺縁部に水平方向を向いて形成された第二の係合突起と、他方の単位マットの辺縁部の下面に設けられ、前記第二の係合突起に設けられた係止上面と当接する係止面とから構成した第二の結合子とからなり、前記第一の係合突起を前記係合孔に挿入して両単位マットを互いに連結する際に、前記第二の係合突起の係止上面を斜め上方から前記係止面が設けられた他方の単位マットの辺縁部の下方に挿入し、その後両単位マットを相対回動させて両単位マットの上面を整合させることで両単位マット同士を連結状態とすることができるようにしたスキーマット又は人工芝の連結構造を最も主要な特徴とするものである。
【００１３】
本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、前記第二の係合突起は、その先端側に前記係止上面を備え、基端側の裏面に上下方向に設けられた係止端面を備えたＬ字状に形成されており、両単位マットの連結状態において前記係止上面と前記他方の単位マットの係止面との間にはギャップが生じるように構成されており、当該ギャップを維持した状態においては両単位マットを相対回動させようとしても、前記係止端面が他方の単位マットの辺縁部に設けられた回動規制端面と当接し、両単位マットの相対回動が阻止され、前記係止上面を前記他方の単位マットの係止面に当接させた状態においては、前記係止端面が他方の単位マットの回動規制端面と当接せず、両単位マットの相対回動が許容され、両単位マットの連結状態を解除できるようにされていてもよい。
【００１４】
本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、前記第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔は、両単位マットの相対回動を許容すべく、両単位マットの回動方向に延びる長穴となっていてもよい。
【００１５】
さらに、本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、前記第二の単位マットに形成された係合孔は、その周囲の環状部が前記第一の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成されていてもよく、また、前記第二の係合突起は、その基部が他方の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成されていてもよい。
【００１６】
また、本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、単位マットの前記両結合子が形成されていない他の辺縁部には、単位マットを上下方向から重ね合わせることで弾性変形し、互いに係合可能な第三の結合子を設けてもよい。
【００１７】
さらに、本発明は、（１）第一の単位マットの辺縁部に上下方向を向いて形成された第一の係合突起と、第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔とから構成した第一の結合子と、（２）前記第一の単位マット又は第二の単位マットのうちのいずれか一方の単位マットの辺縁部に水平方向を向いて形成された第二の係合突起と、他方の単位マットの辺縁部の下面に設けられ、前記第二の係合突起に設けられた係止上面と当接する係止面とから構成した第二の結合子とからなり、前記第一の係合突起を前記係合孔に挿入して両単位マットを互いに連結する際に、前記第二の係合突起の係止上面を斜め上方から前記係止面が設けられた他方の単位マットの辺縁部の下方に挿入し、その後両単位マットを相対回動させて両単位マットの上面を整合させることで両単位マット同士を連結状態とすることができるようにした連結構造を採用したスキーマットであって、
マット上面に突設される複数の細い棒状突起を環状又は多角形状の基本パターンを繰り返し整列させることで網目状に配列し、さらにその網目の交差部分に配置されて突設される細い棒状突起の高さを他の棒状突起の高さより低くしたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のスキーマットは、第一及び第二の結合子を互いに結合させる際に、単位マット同士を相対回動させてそれらの上面を整合させるという簡単な作業を要するだけであり、特別な力を加えることなく単位マット同士を強固に連結した状態とすることができ、その連結状態を解除する際にも工具を用いることなく単位マット同士を相対回動させるという簡単な作業を要するだけであり、単位マット同士の連結作業及び分離作業に手間や労力がかかることがないスキーマット又は人工芝の連結構造を提供することができる。
【００１９】
本発明の連結構造によれば、第一及び第二の結合子同士を結合させる際に手間や労力を要しないため、単位マットの辺縁部に多数の結合子を並べてスキーマット又は人工芝を設けることができ、より一層単位マット同士の連結状態を確実で強固なものとすることができるばかりか、設置面の凹凸形状に対する追従性にも優れたものとなる。
【００２０】
さらに、本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、両単位マットの連結状態において前記係止上面と前記他方の単位マットの係止面との間にギャップが生じるように構成することで、当該ギャップを維持した通常時の連結状態においては両単位マットを相対回動させようとしても、前記係止端面が他方の単位マットの辺縁部に設けられた回動規制端面と当接し、両単位マットの相対回動を阻止し、単位マット同士の連結状態が不用意に解除されることなく維持される。
【００２１】
一方、単位マットの一方を持ち上げることで前記係止上面を前記他方の単位マットの係止面に当接させた状態においては、前記係止端面が他方の単位マットの回動規制端面と当接せず、両単位マットの相対回動が許容されるため、両単位マットの連結状態を簡単かつ迅速に解除できる。
【００２２】
本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造は、前記第二の単位マットの辺縁部に形成された係合孔を両単位マットの回動方向に延びる長穴とすることで、両単位マットの相対回動がスムーズに許容され、単位マット同士の連結作業を簡単かつ迅速に行うことができる。
【００２３】
さらに、本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、前記第二の単位マットに形成された係合孔をその周囲の環状部が前記第一の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成したり、前記第二の係合突起の基部を他方の単位マットの辺縁部の形状と整合する形状に形成することで、スキーマット又は人工芝の連結強度を高めることができ、かつ、連結部を滑らかとすることで外観形態を損ねることがなく、スキー又はスノーボードによる滑走性能を高めることもできる。
【００２４】
本発明のスキーマット又は人工芝の連結構造において、単位マットの前記両結合子が形成されていない他の辺縁部には、単位マットを上下方向から重ね合わせることで弾性変形し、互いに係合可能な第三の結合子を設けることで、側方に隣接する単位マットとの連結作業もスムーズに行うことができ、かつ、単位マット同士の連結を解除する作業も簡単かつ迅速に行うことができる。
【００２５】
本発明による上記の連結構造を備えたスキーマット及び人工芝においては、上記のとおりの連結構造による効果を得ることができ、さらに、本発明のスキーマットは、棒状突起を網目状に配置し、かつ、棒状突起が密集する網目の交差部分に配置される棒状突起の高さを他の棒状突起の高さより低くしたことにより、雪が不足していたり雪がない状態でその上を滑走しても、ゴツゴツした感触を受けたり、摩擦抵抗が大きすぎたり少なすぎたりすることがなく、スキー板及びスノーボードに対し滑らかで適度な摩擦力を与えることができ、スキーヤーとスノーボーダーの両者において実際の雪上を滑走するような自然な感触を得ることができる。
【００２６】
さらに、棒状突起を網目状に配置しているため、保雪力が高く、積雪が少ない場合であっても長期間雪面を維持することができ、スノーマシンによる雪の生産量も節減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は本発明を具体化したスキーマットを互いに連結する前の長辺側の辺縁部を示す拡大斜視図である。（実施例１）
【図２】図２は本発明を具体化したスキーマットの棒状突起の形成された様子を示す平面図である。（実施例１）
【図３】図３は本発明を具体化したスキーマットの棒状突起の形成された様子を示す斜視図である。（実施例１）
【図４】図４は本発明を具体化したスキーマットの互いに連結された長辺側の辺縁部を示す断面図である。（実施例１）
【図５】図５は本発明を具体化したスキーマットの互いに連結された長辺側の辺縁部を示す斜視図である。（実施例１）
【図６】図６（ａ）〜（ｅ）は本発明を具体化したスキーマットの長辺側の辺縁部を互いに連結する様子を示す斜視図である。（実施例１）
【図７】図７は本発明を具体化したスキーマットを互いに連結する前の短辺側の辺縁部を示す斜視図である。（実施例１）
【図８】図８（ａ），（ｂ）は本発明を具体化したスキーマットの短辺側の結合子を連結する前後の状態を示す拡大断面図である。（実施例１）
【図９】図９は本発明を具体化したスキーマットを互いに連結した短辺側の辺縁部の状態を示す斜視図である。（実施例１）
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明は、第一の単位マットの辺縁部に上下方向を向いて形成された第一の係合突起と、第二の単位マットの辺縁部に形成され前記第一の係合突起を上下方向から挿入可能な係合孔とから構成した第一の結合子と、前記第一の単位マット又は第二の単位マットのうちのいずれか一方の単位マットの辺縁部に水平方向を向いて形成された第二の係合突起と、他方の単位マットの辺縁部の下面に設けられ、前記第二の係合突起に設けられた係止上面と当接する係止面とから構成した第二の結合子とからなり、前記第一の係合突起を前記係合孔に挿入して両単位マットを互いに連結する際に、前記第二の係合突起の係止上面を斜め上方から前記係止面が設けられた他方の単位マットの辺縁部の下方に挿入し、その後両単位マットを相対回動させて両単位マットの上面を整合させることで両単位マット同士を連結状態とすることができるようにした連結構造により、第一及び第二の結合子による連結作業及び分離作業に手間がかかることないため、それらの結合子を密接して複数設けることができ、単位マット同士の強固な連結力と、設置面に対する優れた追従性を得ることができるスキーマット又は人工芝の連結構造を実現した。
【００２９】
そして、上記の連結構造を採用したスキーマットにおいて、マット上面に突設される複数の細い棒状突起を環状又は多角形状の基本パターンを繰り返し整列させることで網目状に配列し、さらにその網目の交差部分に配置されて突設される細い棒状突起の高さを他の棒状突起の高さより低くしたことにより、保雪力にも優れ、しかもスキーヤーとスノーボーダーの両者が満足できる滑らかで適度な摩擦力を有するスキーマットを実現した。
【実施例１】
【００３０】
図１は、本発明を具体化した合成樹脂製のスキーマット１０の一実施例を示す部分拡大斜視図であって、１１，１２は、２枚のスキーマット１０の互いに連結される辺縁部を示し、それらの辺縁部１１，１２は、本実施例のスキーマット１０においては、図２に示すように長方形状をなす１枚のスキーマット１０の向かい合った平行な長辺にそれぞれ該当するものである。
【００３１】
１３，１４は、前記スキーマット１０の向かい合った平行な短辺をなす辺縁部であり、これらの短辺同士も互いに連結可能となっており、辺縁部１１〜１４を備えた１枚のスキーマット１０により単位マットが構成され、各単位マットの長辺に設けられた連結部同士及び短辺に設けられた連結部同士が互いに連結可能となっている。
【００３２】
１５は、スキーマット１０の上面に多数個突出形成される細い棒状突起であって、図３に示すように略円錐形状に形成されており、本実施例においては八角形状の基本パターンを隣接させて繰り返し整列させることで、複数の八角形状の保雪空間１６を備えた網目状に配列されている。
【００３３】
この八角形状の基本パターンにより構成される保雪空間１６の底面をなすスキーマット１０の上面１６ａは、地熱を避けることができるように設置面から離間した薄い板状に形成されており、複数個の透水孔が形成されることで透水性と保雪性を得られるようになっている。
【００３４】
前記棒状突起１５は、スキーマット１０の上面において、２列となって網目を構成しており、その網目の交差部分の内側に配置されて突設される細い棒状突起１５ａの高さは、他の棒状突起１５よりも２〜３ｍｍ低くなっている。
【００３５】
さらに、本実施例においては、前記網目の交差部分の中央部（棒状突起１５ａの内方に該当する部分）には、透孔１７が形成されており、透水性と保雪性及びスキーマット１０上面の適度な強度と滑らかな摩擦性能を得られるようになっている。
【００３６】
次に、本実施例のスキーマット１０の辺縁部１１，１２に設けられている連結部について説明すると、図１において左側に記載されているスキーマット１０は、第一の単位マットとして、その辺縁部１１に上下方向を向いて円柱状に形成された第一の係合突起１を備えている。
【００３７】
一方、図１において右側に記載されているスキーマット１０は、第二の単位マットとして、その辺縁部１２に前記第一の係合突起１を上下方向から挿入可能な係合孔２を備えている。そして、前記第一の係合突起１と係合孔２とから第一の結合子Ａが構成され、スキーマット１０同士の連結時において、スキーマット１０同士の水平方向における相対移動及び係合孔２を備えたスキーマット１０の下方への相対移動を規制するようになっている。
【００３８】
さらに、前記係合孔２が設けられた（図１において右側に記載されている）スキーマット１０の辺縁部１２には、水平方向を向いて形成された第二の係合突起３が前記係合孔２の側方に形成されている。
【００３９】
一方、前記第一の係合突起１が設けられた（図１において左側に記載されている）スキーマット１０の辺縁部１１の下面には、前記第二の係合突起３の先端部に設けられた係止上面４と当接する係止面５が設けられている。そして、前記第二の係合突起３（より正確にはその係止上面４）と、係止面５とから第二の結合子Ｂが構成されている。
【００４０】
なお、前記第二の係合突起３は、図４に示すように、その先端側に前記係止上面４を備え、基端側の裏面に上下方向に設けられた係止端面６を備えたＬ字状に形成されており、両単位マット（スキーマット）１０の連結状態において前記係止上面４と前記他方の単位マット１０の係止面５との間にはギャップＧが生じるように構成されている。
【００４１】
そして、当該ギャップＧを維持した状態においては、両単位マット１０を相対回動させようとしても、前記係止端面６が他方の単位マット１０の辺縁部１１に設けられた回動規制端面７と当接し、両単位マット１０の相対回動が阻止され、両単位マット１０の連結状態を維持できるようになっている。
【００４２】
さらに、前記回動規制端面７と、当該回動規制端面７を構成する辺縁部１１の上面７ａとは、第二の結合子Ｂによるスキーマット１０同士の連結時において、スキーマット１０同士の水平方向における相対移動及び前記第二の係合突起３を備えたスキーマット１０の上下方向への相対移動を制限し得るようになっている。
【００４３】
一方、前記ギャップＧを解消するように、前記辺縁部１２を若干持ち上げることで、前記係止上面４を前記他方の単位マット１０の係止面５に当接させた状態においては、前記係止端面６が他方の単位マット１０の回動規制端面７と当接せず、両単位マット１０の相対回動が許容され、両単位マット１０の連結状態を解除できる。
【００４４】
上記の構成を可能とするために本実施例１において採用したスキーマット１０の連結状態における連結部の寸法概要について説明すると、前記ギャップＧの大きさは１ｍｍ、係止端面６と回動規制端面７との間隔は１．５ｍｍに設定され、辺縁部１１において係止面５と回動規制端面７との間の最短距離は５．１ｍｍに設定され、第二の係合突起３において係止上面４の後端部と係止端面６の下端部との距離は３．７ｍｍに設定されている。  
【００４５】
なお、両単位マット１０を相対回動させる際に、両単位マット１０の相対回動がスムーズに許容されるように、前記スキーマット１０の辺縁部１２に形成された係合孔２を両単位マット１０の回動方向（辺縁部１２と直交する方向）に延びる長穴としたが、下方（他の単位マット側）ほど拡開する円錐台筒形の孔として実施してもよく、その場合、第一の係合突起１と係合孔２との結合時における両単位マット１０同士の連結状態はより強固なものとなる。
【００４６】
即ち、前記係合孔２の形状は、第一の係合突起１が両単位マット１０の相対回動を阻害しないように形成されていればよく、上端部が円形で下端側が単位マット１０の回動方向に延びる長穴状となっていてもよい。
【００４７】
また、両結合子Ａ，Ｂを互いに結合させる際には、特に各部を強制的に変形させるわけではなく、単位マット同士の連結作業に際して連結部を押圧するなどの手間がかからないため、スキーマット１０の辺縁部１１，１２には、多数の結合子Ａ，Ｂ対を隣接して（本実施例においては交互に並べて）形成することができ、単位マット同士の連結強度及び設置面への追従性を優れたものとすることができる。
【００４８】
従って、スキーマット１０の設置面が平らでない場合においても、両結合子Ａ，Ｂによる辺縁部１１，１２同士の緊密な連結状態が維持されるため、スキーマット１０が設置面の凹凸形状に柔軟に追従し、連結状態が安定してスキー又はスノーボードによる好適な滑走状態を得られるようになっている。
【００４９】
さらに、本実施例１のスキーマット１０は、他のスキーマット１０との連結時において、前記辺縁部１２に形成された係合孔２の周囲の環状部２ａが、前記第一の係合突起１の周囲における辺縁部１１の弧状凹部１１ａの形状と整合する形状に形成されている。
【００５０】
また、前記第二の係合突起３の基部３ａの形状を、他のスキーマット１０の辺縁部１１の矩形凹部１１ｂの形状と整合する形状に形成することで、スキーマット１０の辺縁部１１，１２同士の連結強度および設置面への追従性を高めることができ、かつ、連結部を滑らかとすることで外観形態を損ねることがなく、スキー又はスノーボードによる滑走性能をより一層高めることもできる。
【００５１】
また、上記のとおり辺縁部１１，１２の形状を連結時において整合するようにしたため（図１及び図５参照）、弧状凹部１１ａまたは矩形凹部１１ｂを回動規制端面として作用させることも可能である。
【００５２】
さらに、本実施例１の係合突起１及び係合孔２は、棒状突起１５が形成されていない網目の交差部分に配置され、さらに、第二の係合突起３の基部上に棒状突起１５を設けることで、多数連結されて敷設されるスキーマット１０の上面において棒状突起１５によって形成される網目パターンに乱れが生じることがないようになっている。
【００５３】
従って、本実施例１のスキーマット１０は、棒状突起１５による自然な滑走性能を有するものとなり、さらには、本実施例のスキーマット１０は、好ましくは全体がポリエチレン、ＥＶＡなどの粘弾性を備えた合成樹脂にて一度に一体成形され、潤滑剤、耐候剤が配合されることで、雪が無い状態であっても滑らかな滑走性能を得られるとともに、スキー場での長期間の使用に耐えられるようになっている。
【００５４】
上記のとおり構成された２枚のスキーマット１０の辺縁部１１，１２を互いに連結させる場合には、前記第一の係合突起１を前記係合孔２に挿入して両スキーマット１０を互いに連結する際に、図６（ａ）〜（ｅ）に示すように、前記第二の係合突起３の係止上面４を斜め上方（本実施例においては他方のマットを約４０〜４５度傾斜させた方向）から前記係止面５が設けられたスキーマット１０の辺縁部１１の下方に挿入し、その後両スキーマット１０を相対回動させて両スキーマット１０の上面を整合させることで両スキーマット１０同士を連結状態とする。
【００５５】
この連結状態において、（１）前記係止端面６と回動規制端面７との間、及び、（２）前記矩形凹部１１ｂの前面と当該矩形凹部１１ｂと向き合った前記第二の係合突起３の前面との間には、それぞれ若干のギャップが形成されるため、単位マット１０同士の上記連結作業及び下記の分離作業に支障が生じることはない。
【００５６】
上記のスキーマット１０同士の連結状態を解除して分離するには、一方のスキーマット１０を引き起こすように持ち上げることで前記ギャップＧが自然に解消されるため、前記の連結作業の逆の手順にて両スキーマット１０を単に相対回動させればよい。
【００５７】
従って、本発明の連結構造を採用したスキーマット１０においては、辺縁部１１，１２に設けられた第一及び第二の結合子Ａ，Ｂの連結作業及び分離作業において辺縁部１１，１２を押さえつけたり工具を用いるなどして結合子Ａ，Ｂを強制的に変形させる必要が無く、多数のスキーマット１０同士の連結作業及び分離作業に労力や手間をかけることなくそれらの作業を簡単かつ迅速に行うことができる。
【００５８】
次に、スキーマット１０の短辺側の辺縁部１３，１４に形成されている結合子Ｃによる連結構造について図７〜図９により説明する。
本発明のスキーマット１０の連結構造において、前記両結合子Ａ，Ｂが形成されていない他の辺縁部１３，１４には、単位マットを上下方向から重ね合わせることで弾性変形し、互いに係合可能な第三の結合子Ｃを設けている。
【００５９】
この第三の結合子Ｃは、前記両結合子Ａ，Ｂと同様の第一の係合突起１及び係止面５を辺縁部１３に備え、係合孔２及び第二の係合突起３を辺縁部１４に備えることで構成されているが、１）係合孔２の長穴の形成方向が辺縁部１４と平行な方向に沿って形成されていること、及び、２）係止面５の上方に対応する辺縁部１３がテーパー状にカットされた斜面１３ｃとなっていることが、前記両結合子Ａ，Ｂの場合と異なっている。
【００６０】
従って、第二の係合突起３を斜面１３ｃの上方（係止面５の上方）から押さえ付けることで、第二の係合突起３の先端部３ｃを弾性変形させて係止面５の下側まで押し込むことができ、さらには、係止上面４と係止面５との係合状態も結合子Ｂの場合よりも弱く、単位マット１０を引き上げて両者を相対回動させることで、第三の結合子Ｃによる連結状態を比較的容易に強制的に解除することができる。
【００６１】
特に本実施例のスキーマット１０においては、その長辺側の辺縁部１１，１２に連結部を押さえつける必要がなく速やかな連結作業に適した結合子Ａ，Ｂを設け、短辺側の辺縁部１３，１４に連結部を押さえつける必要がある結合子Ｃを設けているため、ゲレンデのように広範囲に亘って多数のスキーマット１０を前後左右に並べて敷設する作業効率上において有利な構成となっている。
【００６２】
さらには、結合子Ａ，Ｂを設けた辺縁部１１，１２の連結構造と、結合子Ｃを設けた辺縁部１３，１４の連結構造とは、共通した構成が多く互いに類似しているため、連結されたスキーマット１０により構成される滑走面を全体的に均質なものとすることができる。
【００６３】
上記にて説明したとおり、  本実施例のスキーマット１０は、辺縁部１１〜１４に結合子Ａ，Ｂ，Ｃを用いる上記の連結構造を採用したため、複数のスキーマット１０を互いに正確にしかも強く連結させて設置面への優れた追従性を図りつつきれいに敷設することができ、スキーにおいてもスノーボードにおいても自然な滑走フィーリングを得ることができ、さらには網目状に配置した棒状突起１５による保雪空間１６及び地熱を避ける当該空間部分におけるスキーマット１０の上面１６ａにより、保雪力にも優れたものとなる。
【００６４】
前記実施例１においては、辺縁部１１の上面に第一の係合突起１を突設し、辺縁部１２に係合孔２を設けて実施したが、辺縁部１２に下方を向いた係合突起１を突設し、辺縁部１１に係合孔２を設けて実施してもよい。即ち、辺縁部１２に下向きの第一係合突起１と、水平方向を向いた第二の係合突起３とを設けて実施してもよい。
【００６５】
また、前記実施例においては、互いに連結される全ての単位マットの形状を同一のものとするために、一枚のスキーマット１０の向かい合った２辺に互いに連結可能な結合子の対を有する辺縁部１１と辺縁部１２を設けて実施したが、２枚の異なる形状の単位マット同士を組み合わせて互いに連結する構成を採用するために、一方の単位マットには第一の係合突起１と係止面５を備えた辺縁部１１のみを向かい合った２辺に形成し、他方の単位マットには係合孔２と第二の係合突起３を備えた辺縁部１２のみを向かい合った２辺に設けて実施してもよい。
【００６６】
前記実施例において、保雪空間１６を形成するスキーマット１０の八角形状の上面１６ａの形態としては、透水孔によって文字、記号、商標、図形、その他の模様を施してもよく、さらにはスキーマット１０が設置される場所の気候や地面の状態、あるいはスキーマット１０の下に敷かれる防水・防草シートの状態に応じて上面１６ａを適宜省略して実施してもよい。
【００６７】
また、前記実施例１においては、スキーマットを単位マットとして実施したが、人工芝に本発明を具体化して実施してもよい。
【００６８】
本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で前記スキーマット１０の材質、寸法、強度、連結方法などを適宜変更したり、結合子Ａ，Ｂ，Ｃの形状、配置、設置個数、設置順などを変更して実施したり、棒状突起１５を配置する基本パターンを三角形状、四角形状、六角形状、楕円形状、円形状、その他の環状パターンに変更して実施したり、各種の基本パターンを組み合わせて網目状にして実施することも可能である。
【００６９】
前記のとおり棒状突起１５を配置する基本パターンを適宜変更する際には、スキーマット上におけるスキー及びスノーボードによる自然な滑走性能を得るために、スキーマット１０上に棒状突起１５をむら無く、かつ、途切れたり段差が生じたりすることの無いように網目状に配置するとよく、その網目状の交差部分（交点）の特に内側に短い棒状突起１５ａを配置して実施するとよい。
【００７０】
さらに、本発明のスキーマットは、ゲレンデに敷設されるものに限らず、駐車場、建物内又は建物の出入口付近などに敷設されるものであってもよく、特にスキーマット又は人工芝の使用場所に関する限定を有するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、スキーマット又は人工芝の製造において好適に利用可能であり、スキーマットはスキー場又は人工スキー施設にて利用することができる。
【符号の説明】
【００７２】
Ａ  第一の結合子
１    第一の係合突起
２    係合孔
２ａ  環状部
Ｂ  第二の結合子
３    第二の係合突起
３ａ  基部
４    係止上面
５    係止面
６    係止端面
７    回動規制端面
７ａ  上面
Ｇ    ギャップ
１０    スキーマット
１１    辺縁部（長辺）
１１ａ  弧状凹部
１１ｂ  矩形凹部
１２    辺縁部（長辺）
１３    辺縁部（短辺）
１３ｃ  斜面
１４    辺縁部（短辺）
１５    棒状突起
１５ａ  棒状突起
１６    保雪空間
１６ａ  上面
１７    透孔
Ｃ    第三の結合子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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