(57)【要約】  絶縁性の材料からなる板状の基材３と、所定のアンテナ特性を得るべく、複数の切り欠き１０、１３、１５を備えて基材３の所定の位置に設けられた所定の形状の導体５とを有し、基材３が所定の曲面形状に変形した場合であっても、アンテナ特性をほぼ維持することができるように構成されているアンテナ１である。
2008026587.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁性の材料からなる板状の基材と；
所定のアンテナ特性を得るべく、複数の切り欠きを備えて前記基材の所定の位置に設けられた所定の形状の導体と；
を有し、前記基材が所定の曲面形状に変形した場合であっても、または、前記基材が所定の直線のところで折れ曲がった場合であっても、前記アンテナ特性をほぼ維持することができるように構成されていることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と；
ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と；
前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と；
外側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、内側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルと；
を有し、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部からこの近傍にわたって存在しており、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１のエレメントの幅方向にわたって存在しており、
前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、
または、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びていることを特徴とするアンテナ。
【請求項３】
絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と；
ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と；
前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と；
外側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、内側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルと；
を有し、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部からこの近傍にわたって存在しており、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１のエレメントの幅方向にわたって存在しており、
前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びていることを特徴とするアンテナ。
【請求項４】
絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と；
ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と；
前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と；
矩形状に形成され、前記第１の導体の幅方向では前記第１の導体と前記第２の導体の第１のエレメントとの間で前記第１のエレメント側に位置し、前記第１の導体の長手方向では前記第２の導体の第２のエレメント側に位置するようにして、前記第１のエレメントに接続するように前記基材の面に設けられた第１の接続部と；
矩形状に形成され、前記第１の導体の幅方向では前記第１の導体と前記第２の導体の第１のエレメントとの間で前記第１の導体側に位置し、前記第１の導体の長手方向では前記第１の接続部と前記第２の導体の第２のエレメントとの間に位置するようにして、前記第１の導体に接続するように前記基材の面に設けられた第２の接続部と；
内側導体が前記第１の接続部に電気的に接続され、外側導体が前記第２の接続部に電気的に接続された同軸ケーブルと；
を有し、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びていることを特徴とするアンテナ。
【請求項５】
絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と；
ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と；
前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と；
内側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、外側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルと；
を有し、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部側に位置しており、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１の所定の部位と前記第２の導体の第２のエレメントとの間に位置しており、
前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びていることを特徴とするアンテナ。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のアンテナを搭載したことを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナおよびこのアンテナを搭載した電子機器に係り、特に、無線ＬＡＮ等を構築するためにパソコン等の機器に使用されるものに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信システム（無線ＬＡＮ）が普及し、この無線ＬＡＮに対応したモバイル機器、たとえばノート型パソコンが公衆エリアでインターネットやその他のサービスに接続できる「ホットスポット」が増加している。このホットスポットで無線ＬＡＮを利用できるノート型パソコンに搭載可能な板状のアンテナとして、板状の金属素子を用いて構成された平面状のアンテナが知られている（たとえば非特許文献１参照）。【０００３】
前記アンテナの金属素子は、矩形な板状のグランド導体と、このグランド導体の端部から細長く延出している「Ｌ」字状の放射導体とにより構成されている。アンテナの使用周波数は、２．４ＧＨｚ程度であり、放射導体は、前記使用周波数の波長λの約１／４の長さ延出している。【０００４】
前記放射導体には、同軸ケーブルの内側導体（中心導体）が電気的に接続されており、グランド導体には、同軸ケーブルの外側導体が電気的に接続されている。【０００５】
そして、同軸ケーブルを用いてアンテナに給電することができるようになっている。
【非特許文献１】日立電線株式会社技報  Ｎｏ．２１“２．４ＧＨｚ帯モバイル機器内蔵用フィルムアンテナ”２００２年１月発行。一方、フィルム状の基材の面に、導体を薄く設けて、全体をフレキシブルに構成したアンテナが知られている（たとえば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平２００５−２７７８９７号公報
【発明の開示】
【０００６】
ところで、最近のパソコン（特にモバイル用パソコン）のさらなる小型化等によってアンテナの設置スペースが小さくなってきており、さらなるアンテナの小型化が求められている。それにもかかわらず、金属素子を用いた従来のアンテナでは、アンテナの特性（周波数特性、指向性）が良好な状態を維持するためにグランド導体をある程度大きくする必要があり、アンテナの小型化が困難になっている。
【０００７】
したがって、金属素子を用いた従来のアンテナでは、（周波数特性、指向性）を維持したまま、設置スペースを小さくするという目的を十分に果たすことができないという問題がある。
【０００８】
また、フレキシブルな前記従来のアンテナでは、アンテナを設置する際に曲げる等して、狭い空間からアンテナを挿入等することができる。一方で、アンテナを曲げたまま設置すると、アンテナの特性が変化してしまい、使用することができない場合があるという問題がある。
【０００９】
本発明は、前記問題点に鑑みてなされたものであり、曲げたままで設置することによって、設置スペースを従来のものよりも小さくすることができるアンテナおよびこのアンテナを搭載した電子機器を提供することを目的とする。
【００１０】
本発明の第１のアスペクトに基づく発明は、絶縁性の材料からなる板状の基材と、所定のアンテナ特性を得るべく、複数の切り欠きを備えて前記基材の所定の位置に設けられた所定の形状の導体とを有し、前記基材が所定の曲面形状に変形した場合であっても、または、前記基材が所定の直線のところで折れ曲がった場合であっても、前記アンテナ特性をほぼ維持することができるように構成されているアンテナである。
【００１１】
本発明の第２のアスペクトに基づく発明は、絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と、ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と、前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と、外側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、内側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルとを有し、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部からこの近傍にわたって存在しており、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１のエレメントの幅方向にわたって存在しており、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、または、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体のほぼ中央部まで延びているアンテナである。
【００１２】
本発明の第３のアスペクトに基づく発明は、絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と、ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と、前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と、外側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、内側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルとを有し、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部からこの近傍にわたって存在しており、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１のエレメントの幅方向にわたって存在しており、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びているアンテナである。
【００１３】
本発明の第４のアスペクトに基づく発明は、絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と、ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と、前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と、矩形状に形成され、前記第１の導体の幅方向では前記第１の導体と前記第２の導体の第１のエレメントとの間で前記第１のエレメント側に位置し、前記第１の導体の長手方向では前記第２の導体の第２のエレメント側に位置するようにして、前記第１のエレメントに接続するように前記基材の面に設けられた第１の接続部と、矩形状に形成され、前記第１の導体の幅方向では前記第１の導体と前記第２の導体の第１のエレメントとの間で前記第１の導体側に位置し、前記第１の導体の長手方向では前記第１の接続部と前記第２の導体の第２のエレメントとの間に位置するようにして、前記第１の導体に接続するように前記基材の面に設けられた第２の接続部と、内側導体が前記第１の接続部に電気的に接続され、外側導体が前記第２の接続部に電気的に接続された同軸ケーブルとを有し、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びているアンテナである。
【００１４】
本発明の第５のアスペクトに基づく発明は、絶縁性の材料からなり、可撓性を備えた板状の基材と、ほぼ矩形な外形形状に形成され、第１の切り欠きと第２の切り欠きとを備え、前記基材の面に設けられた第１の導体と、前記第１の導体の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成され、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離だけ離れ前記基材の面に設けられた第１のエレメントと、この第１のエレメントと前記第１の導体とを互いにつなぐために、前記第１のエレメントと前記第１の導体との間で前記第１のエレメントの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、前記基材の面に設けられた短い矩形状の第２のエレメントとを備えた第２の導体と、内側導体が前記第１の導体の第１の所定の部位に電気的に接続され、外側導体が前記第２の導体の第２の所定の部位に電気的に接続された同軸ケーブルとを有し、前記同軸ケーブルの内側導体が接続されている第１の所定の部位は、前記第１の導体の長手方向の一端部側で、前記第１の導体の幅方向の一端部側に位置しており、前記同軸ケーブルの外側導体が接続されている第２の所定の部位は、前記第２の導体の第１のエレメントの長手方向の一端部側で前記第１の所定の部位と前記第２の導体の第２のエレメントとの間に位置しており、前記第１の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体の長手方向の他端部から前記第１の導体の長手方向の一端部側の部位まで延びており、前記第２の切り欠きは、前記第２の導体の第１のエレメントとほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が前記第１の導体の長手方向と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の他端部側で前記第１の導体の長手方向の一端部から前記第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びているアンテナである。
【００１５】
本発明の第６のアスペクトに基づく発明は、請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のアンテナを搭載した電子機器である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るアンテナの概略構成を示す図である。
【図２】アンテナを変形させた状態を示す図である。
【図３】アンテナの周波数特性を示す図である。
【図４】アンテナを図２に示すように変形した場合におけるアンテナの主偏波の指向性を示す図である。
【図５】アンテナを図２に示すように変形した場合におけるアンテナの主偏波の指向性を示す図である。
【図６】アンテナを図２に示すように変形した場合におけるアンテナの主偏波の指向性を示す図である。
【図７】アンテナの曲げ半径Ｒと平均利得との関係を示す図である。
【図８】本発明の第２の実施形態に係るアンテナの概略構成を示す図である。
【図９】第１の実施形態に係るアンテナと第２の実施形態に係るアンテナとの周波数特性を示す図である。
【図１０】図２に示すように配置した場合における第１の実施形態に係るアンテナと第２の実施形態に係るアンテナとの主偏波の指向性を示す図である。
【図１１】図２に示すように配置した場合における第１の実施形態に係るアンテナと第２の実施形態に係るアンテナとの主偏波の指向性を示す図である。
【図１２】図２に示すように配置した場合における第１の実施形態に係るアンテナと第２の実施形態に係るアンテナとの主偏波の指向性を示す図である。
【図１３】アンテナの曲げ半径Ｒと平均利得との関係を示す図である。
【図１４】各アンテナを平面状に設置した場合における平均利得を示す図である。
【図１５】本発明の第３の実施形態に係るアンテナの概略構成を示す図である。
【図１６】アンテナを変形させた状態を示す図である。
【図１７】図１６における距離Ｓを「０ｍｍ」にしたときのアンテナの周波数特性を示す図である。
【図１８】図１６における距離Ｓを「１６ｍｍ」にしたときのアンテナの周波数特性を示す図である。
【図１９】図１６における距離Ｓを「０ｍｍ」にしたときのアンテナの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。
【図２０】図１６における距離Ｓを「１６ｍｍ」にしたときのアンテナの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。
【図２１】図２１は、アンテナにおける距離Ｓと角度αのそれぞれにおける平均利得を示している。
【図２２】アンテナを円柱側面状に変形させた場合における平均利得を示す図であり、曲げ半径Ｒにおける利得を示してある。
【図２３】アンテナを円柱側面状に変形させた場合における周波数特性を示す図である。
【図２４】アンテナを円柱側面状に変形させた場合におけるアンテナの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。
【図２５】本発明の第４の実施形態に係るアンテナの概略構成を示す図である。
【図２６】アンテナの周波数特性を示す図である。
【図２７】２．４３ＧＨｚにおけるアンテナの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。
【図２８】本発明の第５の実施形態に係るアンテナの概略構成を示す図である。
【図２９】アンテナの周波数特性を示す図である。
【図３０】２．４３ＧＨｚにおけるアンテナの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。
【図３１】平板状になっている第４の実施形態に係るアンテナに、平板状の導電性部材を接触させて配置した状態を示す図である。
【図３２】距離ｄｚを変えたときにおけるアンテナの周波数特性を示す図である。
【図３３】距離ｄｚ＝０ｍｍとして第２の導体７ｃおよび一端部３３の長さを適宜変化させて周波数調整を行なった後におけるアンテナの周波数特性を示す図である。
【図３４】距離ｄｚ＝０ｍｍとして第２の導体７ｃおよび一端部３３の長さを適宜変化させて周波数調整を行なった後、２．４３ＧＨｚにおけるアンテナの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。
【図３５】平板状になっているアンテナに、平板状の導電性部材を起立させて配置した状態を示す図である。
【図３６】距離ｄｚを変えたときにおけるアンテナの周波数特性を示す図である。
【図３７】距離ｄｚ＝０ｍｍで２．４３ＧＨｚにおけるアンテナの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。
【図３８】アンテナを、電子機器に設置した状態を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
図1は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ１の概略構成を示す図である。【００１８】
アンテナ１は、たとえばパソコン等の機器に設置され無線ＬＡＮ等を構築するために２．４ＧＨｚ帯で使用されるものであり、合成樹脂（たとえば、ポリイミド）等の絶縁性（比誘電率３．０程度）の材料からなる薄い（たとえば、３５μｍ程度の厚さの）平板状の可撓性を備えた基材３を備えている。【００１９】
基材３の厚さ方向の一方の面には、所定形状の導体（たとえば、厚さ１０〜３５μｍ程度の銅）５が薄く一体的に設けられている。この導体５はエッチング等によって生成されており、所定のアンテナ特性（ＶＳＷＲ特性（周波数特性）；放射特性（指向性）等）を得るべく、複数の切り欠き１０、１３、１５を備えて基材３の面の所定の位置に設けられている。【００２０】
そして、基材３と導体５とが所定の曲面形状に変形した場合であっても、前記アンテナ特性をほぼ維持することができるようになっている。また、導体５が薄く設けられていることによって、アンテナ１の折り曲げに対する耐久性が向上していると共に、銅の表皮効果を得ることができるようになっている。【００２１】
より詳しく説明すると、基材３は、たとえば、矩形状に形成されており、導体５は、複数の切り欠き（たとえば２つの切り欠き）１３、１５を備えた第１の導体（グランド導体）６と、この第１の導体６から突出している第２の導体（放射導体）７とを備えて、外形形状がほぼ矩形状に形成されている。すなわち、導体５は、第１の導体６の各切り欠き１３、１５と、第１の導体６と第２の導体７との間に形成されている切り欠き（第２の導体７が突出していることによって第１の導体６と第２の導体７との間に形成された切り欠き）１０とが存在しなければ、矩形状に形成されている。また、導体５は、この長手方向と、基材３の長手方向とが互いに一致するようにして、基材３の厚さ方向の一方の面に設けられている。【００２２】
前記所定の曲面形状は、たとえば、図２に示すような半径がＲである円柱側面形状であり、導体５は、長手方向の一方の辺（長辺）とこの一方の辺に対向する他の一方の辺（他の長辺）とが円弧状になり、他の辺（各短辺）が直線状になるように変形して使用される。ただし、アンテナ１は、必ずしも、前述したように変形した状態で使用される必要はなく、基材３や導体５が変形することなく平面状になっている状態で使用される場合もある。【００２３】
アンテナ１には、給電線の例である同軸ケーブル１７が設けられており、同軸ケーブル１７の内側導体（中心導体）２１が第２の導体７の所定の位置に電気的に接続されており、同軸ケーブル１７の外側導体（外部導体）１９が第１の導体６の所定の位置に電気的に接続されている。なお、同軸ケーブル１７は、この外径が０．７５ｍｍ〜１．１５ｍｍのものが使用されている。また、同軸ケーブル１７の内側導体２１が接続されている所定の位置（部位）と、同軸ケーブル１７の外側導体１９が接続されている所定の位置（部位）とを互いに結ぶ直線ＣＬが、前記円柱の中心軸（前記円柱の上面の中心と底面の中心とを互いに結ぶ中心軸）と平行に延伸し（図２のｚ軸方向に延伸し）、かつ、前記円柱の中心軸が、基材３の直線状の各辺（各短辺）と平行になるように、導体５や基材３が変形した状態で使用される。【００２４】
なお、図２に示すｘ軸は、ｚ軸に直交しかつ前記円柱の径方向に延びている軸である。またｙ軸は、ｘ軸およびｙ軸に直交する軸である。【００２５】
アンテナ１についてさらに詳しく説明すると、第１の導体６は、第１の切り欠き１３と第２の切り欠き１５とを備えてほぼ矩形な外形形状に形成されている。すなわち、各切り欠き１３、１５が存在しないとすれば矩形な形状に形成されている。【００２６】
第２の導体７は、第１のエレメント９と第２のエレメント１１とによって「Ｌ」字状に形成されている。【００２７】
第１のエレメント９は、第１の導体６の長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６の長手方向と一致し、長手方向の両端部が第１の導体６の長手方向の両端部と一致するようにして、前記第１の導体の幅方向の一端部側で前記第１の導体から所定の距離（第１のエレメント９の幅とほぼ同じ距離）だけ離れて設けられている。【００２８】
第２のエレメント１１は、第１のエレメント９と第１の導体６とを互いに電気的につなぐために設けられている。すなわち、第２のエレメント１１は、第１のエレメント９とほぼ同じ幅でまた第１のエレメントと前記第１の導体との間の距離と同じ長さで、短い矩形状に形成されており、第１のエレメント９と第１の導体６との間で第１のエレメント９および第１の導体６の長手方向の一端部からこの近傍にかけて設けられている。【００２９】
同軸ケーブル１７の外側導体１９が接続されている第１の所定の部位は、第１の導体６の長手方向の一端部側で第２の導体７の第２のエレメント１１から所定の距離（第２のエレメント１１の幅より僅かに大きい距離）だけ離れ、第１の導体６の幅方向の一端部からこの近傍にわたって存在している。【００３０】
同軸ケーブル１７の内側導体２１が接続されている第２の所定の部位は、第２の導体７の第１のエレメント９の長手方向の一端部側で第２のエレメント１１から所定の距離（前記第１の所定の部位とほぼ同じ距離；第２のエレメント１１の幅より僅かに大きい距離）だけ離れ、第１のエレメント９の幅方向にわたって存在している。【００３１】
第１の切り欠き１３は、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６の長手方向と一致するようにして、第１の導体６の幅方向の一端部側で第１の導体６の長手方向の他端部から第１の導体６のほぼ中央部まで延びている。【００３２】
第２の切り欠き１５は、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６の長手方向と一致するようにして、第１の導体６の幅方向の他端部側で第１の導体６の長手方向の一端部から第１の導体６のほぼ中央部まで延びている。【００３３】
導体５に接続された同軸ケーブル１７は、第２の所定（内側導体２１が接続されている部位）の部位を基点として、第１の所定の部位（外側導体１９が接続されている部位）の方向に延伸している。また、前述したように、前記第１の所定の部位と前記第２の所定の部位とを互いに結ぶ直線は、第１の導体６や第２の導体７の幅方向（図２におけるｚ軸方向）に延伸している。さらに、基材３（導体５）の厚さ方向から眺めると、矩形状に形成されている基材３の内側に導体５（導体６、７）が存在している。【００３４】
また、たとえば、導体５と基材３の導体５が設けられている側の面とは、薄い絶縁性の皮膜２３で覆われている。【００３５】
アンテナ１が、図２に示すように、円柱側面形状の曲面に沿うように設置されて（たとえば貼り付けられて）使用される場合には、前述したように、基材３の長手方向の両端に存在する各短辺は、直線状のままで、基材３の幅方向の両端に存在する各長辺が円弧状に変形する。そして、アンテナ１（基材３や導体５）が円柱側面状に変形する。【００３６】
同軸ケーブル１７によりアンテナ１に給電すると、アンテナ１は、モノポールアンテナとして動作し、電流は同軸ケーブル１７の延伸方向に流れ、給電点（同軸ケーブル１７の内側導体２１や外側導体１９が接続されている部位）付近に強く電流が分布する。したがって、主偏波は同軸ケーブル１７の延伸方向に平行な方向になり、アンテナ１を図２で示すように変形させても、アンテナ１の特性（周波数特性、指向性等）はほとんど変化しない。つまり、図２のように曲げても、電流の流れる方向は同軸ケーブル１７の延伸方向に平行なままで、かつ、同軸ケーブル１７による給電点に電流が集中しているので、アンテナ１の特性はほとんど変化しない。【００３７】
次に、アンテナ１の特性の試験結果を示す。【００３８】
図３は、アンテナ１の周波数特性を示す図である。【００３９】
図３の横軸は周波数を示し、縦軸はＶＳＷＲ値（Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｓｔａｎｄｉｎｇ  Ｗａｖｅ  Ｒａｔｉｏ）を示す。ＶＳＷＲの絶対値が「２以下」の範囲が共振周波数帯域になる。【００４０】
図３に示すグラフＧ３１は、アンテナ１を図２に示すように円柱側面形状に変形した場合であって、半径Ｒを１０ｍｍにした場合における周波数特性を示すグラフである。半径Ｒが１０ｍｍの場合には、ＶＳＷＲの絶対値が「２以下」の共振周波数帯域が、２．４８ＧＨｚ〜２．５９ＧＨｚの範囲になっている。【００４１】
同様にして、図３に示す各グラフＧ３２〜Ｇ３７は、アンテナ１を図２に示すように円柱側面形状に変形した場合であって、半径Ｒをそれぞれ変えた場合における周波数特性を示すグラフである。また、図３に示すグラフＧ３８は、アンテナ１を平面状にしてあるときの周波数特性を示すグラフである。【００４２】
グラフＧ３２（Ｒ＝１５ｍｍ）においては、共振周波数帯域が、２．４１ＧＨｚ〜２．５９ＧＨｚの範囲であるが、グラフＧ３３〜グラフＧ３８においては、共振周波数帯域が、２．４０ＧＨｚ〜２．５９ＧＨｚの範囲になっている。したがって、曲げ半径Ｒが２０ｍｍ以上であれば、アンテナ１を平面状にして使用する場合と同様な周波数特性を得ることができることになる。【００４３】
図４〜図６は、アンテナ１を図２に示すように変形した場合におけるアンテナ１の主偏波の指向性を示す図であり、図４は、ｘｙ面の特性を示しており、図５は、ｙｚ面の特性を示しており、図６は、ｚｘ面の特性を示している。【００４４】
図４〜図６の各グラフＧ４１〜Ｇ４８、Ｇ５１〜Ｇ５８、Ｇ６１〜Ｇ６８から理解できるように、曲げ半径Ｒが２０ｍｍ以上であれば、周波数特性の場合と同様に、アンテナ１を平面状にして使用する場合と同様な指向性を得ることができることになる。【００４５】
図７は、アンテナ１を図２に示すように変形した場合におけるアンテナ１の曲げ半径Ｒと平均利得との関係を示す図である。【００４６】
図７の各グラフＧ７１〜Ｇ７３から理解できるように、曲げ半径Ｒが２０ｍｍ以上であれば、周波数特性や指向性の場合と同様に、アンテナ１を平面状にして使用する場合と同様な平均利得を得ることができる。【００４７】
したがって、アンテナ１を図２に示すように設置し、曲げ半径を２０ｍｍ以上にすれば、アンテナ１を平面状にして使用する場合と同様なアンテナ特性を得ることができるものである。換言すれば、図２に示すように設置し曲げ半径を２０ｍｍ以上にすれば、アンテナ１を使用することができるものである。【００４８】
アンテナ１によれば、基材３と導体５とが可撓性を備えているので、曲面状に変形させてもしくは後述するように折り曲げてパソコン等の機器に設置することができ、従来よりも小さい設置スペースに設置することができる。【００４９】
また、第１の導体６に複数の切り欠き１３、１５を設けたことにより、第１の導体６を小型化することができ、曲面状に変形させてもしくは折り曲げても、図３〜図７で示すように、良好なアンテナ特性（周波数特性、指向性、平均利得）を得ることができる。【００５０】
［第２の実施形態］
図８は、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ１ａの概略構成を示す図である。【００５１】
第２の実施形態に係るアンテナ１ａは、第１の導体６ａ（導体５ａ）に設けられた各切り欠き１３ａ、１５ａの位置が、第１の導体６ａの長手方向で逆になっている点を除いては、第１の実施形態に係るアンテナ１と同様に構成されほぼ同様の効果を奏する。【００５２】
すなわち、第２の実施形態に係るアンテナ１ａの第１の切り欠き１３ａは、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６ａの長手方向と一致するようにして、第１の導体６ａの幅方向の一端部側で第１の導体６ａの長手方向の一端部から第１の導体６ａのほぼ中央部まで延びている。【００５３】
また、第２の実施形態に係るアンテナ１ａの第２の切り欠き１５ａは、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６ａの長手方向と一致するようにして、第１の導体６ａの幅方向の他端部側で第１の導体６ａの長手方向の他端部から第１の導体６ａのほぼ中央部まで延びている。【００５４】
次に、アンテナ１ａの特性の試験結果を示す。【００５５】
図９は、アンテナ１とアンテナ１ａとの周波数特性を示す図であり、グラフＧ９１がアンテナ１の周波数特性を示しており、グラフＧ９２がアンテナ１ａの周波数特性を示している。なお、アンテナ１、１ａは、平面状になっている。図９から理解できるように、アンテナ１ａはアンテナ１とほぼ同様の周波数特性を得ることができるようになっている。【００５６】
図１０〜図１２は、アンテナ１、アンテナ１ａを図２に示すように配置した場合におけるアンテナ１、アンテナ１ａの主偏波の指向性を示す図であり、図１０は、ｘｙ面の特性を示しており、図１１は、ｙｚ面の特性を示しており、図１２は、ｚｘ面の特性を示している。なお、アンテナ１、１ａは、平面状になっている。【００５７】
図１０〜図１２におけるグラフＧ１０１、Ｇ１０３、Ｇ１０５は、第１の実施形態に係るアンテナ１の指向性を示しており、図１０〜図１２におけるグラフＧ１０２、Ｇ１０４、Ｇ１０６は、第２の実施形態に係るアンテナ１ａの指向性を示している。図１０〜図１２から理解できるように、２．４ＧＨｚ帯においてアンテナ１ａはアンテナ１とほぼ同様の指向性を得ることができるようになっている。【００５８】
図１３は、アンテナ１ａの曲げ半径Ｒと平均利得との関係を示す図である。【００５９】
図１３の各グラフＧ１３１〜Ｇ１３５から理解できるように、アンテナ１ａを図２に示すように設置した場合において、曲げ半径Ｒが２０ｍｍ以上であれば、周波数特性や指向性の場合と同様に、アンテナ１ａを平面状にして使用する場合と同様な平均利得を得ることができるようになっている。【００６０】
図１４は、アンテナ１、アンテナ１ａを、平面状に設置した場合における平均利得を示す図である。図１４から理解できるように、アンテナ１ａはアンテナ１とほぼ同様な平均利得を得ることができるようになっている。【００６１】
［第３の実施形態］
図１５は、本発明の第３の実施形態に係るアンテナ１ｂの概略構成を示す図である。【００６２】
本発明の第３の実施形態に係るアンテナ１ｂは、第１の導体６ｂの幅をやや小さく形成し各切り欠き１３ｂ、１５ｂをやや長く形成した点が、第１の実施形態に係るアンテナ１と異なり、その他の点は、第１の実施形態に係るアンテナ１とほぼ同様に構成されている。【００６３】
すなわち、第３の実施形態に係るアンテナ１ｂは、絶縁性の材料からなる薄い板状の基材３ｂと、所定のアンテナ特性を得るべく複数の切り欠き１３ｂ、１５ｂを備えて基材３の面の所定の位置に薄く設けられた所定の形状の導体５ｂとを備えており、基材３ｂと導体５ｂとが所定の直線Ｌ１のところで折れ曲がった場合（図１６参照）であっても、アンテナ特性をほぼ維持することができるようになっている。【００６４】
より詳しく説明すると、アンテナ１と同様に、基材３ｂは、薄い矩形な板状に形成されており、第１の導体６ｂもほぼ矩形状に形成されており、第２の導体７は、「Ｌ」字状に形成されており、同軸ケーブル１７もアンテナ１の場合と同様に設けられている。【００６５】
第１の導体６ｂの第１の切り欠き１３ｂは、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６ｂの長手方向と一致するようにして、第１の導体６ｂの幅方向の一端部側で第１の導体６ｂの長手方向の他端部から第１の導体６ｂの長手方向の一端部側の部位まで延びている。【００６６】
第１の導体６ｂの第２の切り欠き１５ｂは、第２の導体７の第１のエレメント９とほぼ同じ幅で細長い矩形状に形成されており、長手方向が第１の導体６ｂの長手方向と一致するようにして、第１の導体６ｂの幅方向の他端部側で第１の導体６ｂの長手方向の一端部から第１の導体の長手方向の他端部側の部位まで延びている。【００６７】
次に、アンテナ１ｂの特性の試験結果を示す。【００６８】
アンテナ１ｂは、図１６に示すように、折り曲げられて使用される場合がある。なお、図１６では、図２の場合と同様に、同軸ケーブル１７の延伸方向がｚ軸方向になっており、アンテナ１ｂの厚さ方向（基材３ｂや導体５の厚さ方向）がｘ軸方向になっている。また、図１６における折り曲げ線（直線）Ｌ１は、ｚ軸方向に延びている。図１６に示す「Ｓ」は、同軸ケーブル１７の中心から折り曲げ線Ｌ１までの距離を示し、「α」はアンテナ１ｂの折り曲げ角度である。【００６９】
図１７は、図１６における距離Ｓを「０ｍｍ」にしたときのアンテナ１ｂの周波数特性を示す図である。【００７０】
図１７のグラフＧ１７１は、角度αが「０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１７２は、角度αが「４５°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１７３は、角度αが「９０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１７４は、角度αが「１３５°」であるときの周波数特性を示している。【００７１】
図１８は、図１６における距離Ｓを「１６ｍｍ」にしたときのアンテナ１ｂの周波数特性を示す図である。【００７２】
図１８のグラフＧ１８１は、角度αが「０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１８２は、角度αが「４５°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１８３は、角度αが「９０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１８４は、角度αが「１３５°」であるときの周波数特性を示している。【００７３】
図１７、図１８から理解できるように、アンテナ１ｂでは、折り曲げ角度αが９０°以下の鋭角であれば、良好な周波数特性（共振周波数帯域２．４０ＧＨｚ）を得ることができる。【００７４】
図１９は、図１６における距離Ｓを「０ｍｍ」にしたときのアンテナ１ｂの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。【００７５】
図１９のグラフＧ１９１は、角度αが「０°」であるときの指向性を示しており、グラフＧ１９２は、角度αが「４５°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１９３は、角度αが「９０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ１９４は、角度αが「１３５°」であるときの周波数特性を示している。【００７６】
図２０は、図１６における距離Ｓを「１６ｍｍ」にしたときのアンテナ１ｂの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。【００７７】
図２０のグラフＧ２０１は、角度αが「０°」であるときの指向性を示しており、グラフＧ２０２は、角度αが「４５°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ２０３は、角度αが「９０°」であるときの周波数特性を示しており、グラフＧ２０４は、角度αが「１３５°」であるときの周波数特性を示している。【００７８】
図１９、図２０から理解できるように、アンテナ１ｂでは、折り曲げ角度αが９０°以下の鋭角であれば、ほぼ良好な指向性を得ることができる。また、図１７〜図２０から理解されるように、距離Ｓが大きい場合のほうが、角度αが大きくなっても良好な指向性を維持することができる。【００７９】
図２１は、アンテナ１ｂにおける距離Ｓと角度αのそれぞれにおける平均利得を示している。【００８０】
ところで、アンテナ１ｂを折り曲げて使用するだけでなく、図２に示すように、円柱側面状に変形させて使用してもよい。【００８１】
図２２は、アンテナ１ｂを円柱側面状に変形させた場合における平均利得を示す図であり、曲げ半径Ｒ（ｉｎｆｉｎｉｔｅ；平面状の場合を含む）における利得を示してある。【００８２】
図２３は、アンテナ１ｂを円柱側面状に変形させた場合における周波数特性を示す図である。【００８３】
図２３のグラフＧ２３１は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを１０ｍｍにした場合の周波数特性を示し、グラフＧ２３２は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを２０ｍｍにした場合の周波数特性を示し、グラフＧ２３３は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを３０ｍｍにした場合の周波数特性を示し、グラフＧ２３４は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを４０ｍｍにした場合の周波数特性を示し、グラフＧ２３５は、アンテナ１ｂを平面状にしてあるときの周波数特性を示している。【００８４】
図２３から理解されるように、半径Ｒが１０ｍｍ以上であれば、アンテナ１ｂの周波数特性を良好な状態に保てることがわかる。【００８５】
図２４は、アンテナ１ｂを円柱側面状に変形させた場合におけるアンテナ１ｂの指向性（ｘｙ面の指向性）を示す図である。【００８６】
図２４のグラフＧ２４１は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを１０ｍｍにした場合の指向性を示し、グラフＧ２４２は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを２０ｍｍにした場合の指向性を示し、グラフＧ２４３は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを３０ｍｍにした場合の指向性を示し、グラフＧ２４４は、アンテナ１ｂの曲げ半径Ｒを４０ｍｍにした場合の指向性を示し、グラフＧ２３５は、アンテナ１ｂを平面状にしてあるときの指向性を示している。【００８７】
図２４から理解されるように、半径Ｒが２０ｍｍ以上であれば、アンテナ１ｂの指向性を良好な状態に保てることが理解できる。【００８８】
なお、アンテナ１ｂでは、第１の導体６ｂ各切り欠き１３ｂ、１５ｂを、アンテナ１の各切り欠き１３、１５よりも長くしたことにより、幅寸法を第１の実施形態に係るアンテナ１よりも小さくすることができたものである。【００８９】
[第４の実施形態]
図２５は、本発明の第４の実施形態に係るアンテナ１ｃの概略構成を示す図である。図２５（ｂ）は、各接続部２５、２７が設けられている部位の周辺を拡大した図であり、理解を容易にするために同軸ケーブルの表示は省略してある。【００９０】
本発明の第４の実施形態に係るアンテナ１ｃは、第１の導体６ｃや第２の導体７ｃから突出している各接続部２５、２７を備え、同軸ケーブル１７の内側導体２１、外側導体１９を各接続部２５、２７に電気的に接続してある点が、第３の実施形態に係るアンテナ１ｂとは異なり、その他の点は、第３の実施形態に係るアンテナ１ｂとほぼ同様に構成されほぼ同様の効果を奏する。【００９１】
すなわち、本発明の第４の実施形態に係るアンテナ１ｃは、基材３ｃと第１の導体６ｃと第２の導体７ｃと各接続部２５、２７と同軸ケーブル１７とを備えて構成されている。【００９２】
第１の導体６ｃは、ほぼ矩形な形状に形成され、基材３ｃの一方の面に設けられている。なお、第１の導体６ｃには、第１の切り欠き１３と第２の切り欠き１５とが形成されている。【００９３】
第２の導体７ｃは、第１のエレメント９ｃと第２のエレメント１１ｃとを備えて「Ｌ」字状に形成されている。第１のエレメント９ｃは、第１の導体６ｃの長さとほぼ同じ長さで細長い矩形状に形成されている。そして、第１のエレメント９ｃは、この長手方向が第１の導体６ｃの長手方向と一致するようにして、第１の導体６ｃの幅方向の一端部側で第１の導体６ｃから所定の距離だけ離れて基材３の一方の面に設けられている。【００９４】
第２のエレメント１１ｃは、短い矩形状に形成され、第１のエレメント９ｃと第１の導体６ｃとを互いにつなぐために、第１のエレメント９ｃと第１の導体６ｃとの間で第１のエレメント９ｃの長手方向の一端部からこの近傍にかけて、基材３ｃの一方の面に設けられている。なお、第１のエレメント９ｃと第１の導体６ｃとの間の距離（たとえば、１ｍｍ）は、第１のエレメント９ｃの幅（たとえば、２ｍｍ）よりも小さくなっている。【００９５】
また、第１の導体６ｃ、第１のエレメント９ｃの長さは、３０ｍｍになっているが、２．２ＧＨｚ〜２．６ＧＨｚの範囲でＶＳＷＲの値が「２」以下になるのであれば、２６ｍｍ〜３０ｍｍの範囲で適宜変更してもよい。【００９６】
第１の接続部２５は、各導体６ｃ、７ｃと同様にして基材３ｃの一方の面に薄く設けられており、幅（たとえば、０．７ｍｍ）が第１の導体６ｃと第１のエレメント９ｃとの間の距離（たとえば、１ｍｍ）よりも僅かに小さく、長さ（たとえば、１．５ｍｍ）が前記幅よりも僅かに大きい矩形状に形成されている。また、第１の接続部２５は、第１の導体６ｃの幅方向では第１の導体６ｃと第１のエレメント９ｃとの間で第１のエレメント９ｃ側に位置しており、第１の導体６ｃの長手方向では第２のエレメント１１ｃ側に位置している。【００９７】
さらに、第１の接続部２５は、この一方の長辺が第１の導体６ｃから所定の僅かな距離（たとえば、０．３ｍｍ；１ｍｍ−０．７ｍｍ）だけ離れており、他方の長辺が第１のエレメント９ｃに電気的に接続されている。なお、第１の接続部２５は、既に理解されるように、導体で構成されており、基材３ｃの各導体６ｃ、７ｃが設けられている側の面に、導体５ｃ（各導体６ｃ、７ｃ）と一体で薄く設けられている。【００９８】
第２の接続部２７も、各導体６ｃ、７ｃと同様にして基材３ｃの一方の面に薄く設けられており、第１の導体２５と同様な矩形状に形成されている。また、第２の接続部２７は、第１の導体６ｃの幅方向では第１の導体６ｃと第１のエレメント９ｃとの間で第１の導体６ｃ側に位置している。【００９９】
さらに、第２の接続部２７は、この一方の長辺が第１のエレメント９ｃから所定の僅かな距離だけ離れており、他方の長辺が第１の導体６ｃに電気的に接続されている。なお、第２の接続部２７も、既に理解されるように、導体で構成されており、基材３ｃの導体５ｃが設けられている側の面に、導体５ｃと一体で薄く設けられている。【０１００】
同軸ケーブル１７は、内側導体２１が第１の接続部２５に電気的に接続されており、外側導体１９が第２の接続部２７に電気的に接続されている。なお、同軸ケーブル１７は、第１の導体６ｃの長手方向の一端部側（第２のエレメントが設けられている側；図２５の右側）に延出している。【０１０１】
なお、アンテナ１ｃにおいて、同軸ケーブル１７の設置形態を逆にしてもよい。すなわち、外側導体１９が接続されている第２の接続部２７に内側導体を接続し、内側導体２１が接続されている第１の接続部２５に外側導体を接続して、同軸ケーブル１７が図２５の左側に延出するようにしてもよい。【０１０２】
アンテナ１ｃによれば、同軸ケーブル１７が、第１の導体６ｃの長手方向（アンテナ１ｃの長手方向）の一端部側に延出しているので、第１の実施形態〜第３の実施形態に係るアンテナ１、１ａ、１ｂでは同軸ケーブルの配線の取り回しが困難である箇所にも、容易に設置することができる。【０１０３】
次に、アンテナ１ｃの特性の試験結果を示す。【０１０４】
図２６は、アンテナ１ｃの周波数特性を示す図である。【０１０５】
図２６から理解されるように、アンテナ１ｃは、２．４ＧＨｚ〜２．４８３５ＧＨｚの範囲（図２６に矢印で示した範囲）が共振周波数帯域になっている。【０１０６】
図２７は、２．４３ＧＨｚにおけるアンテナ１ｃの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。【０１０７】
図２７（ａ）は、ｘｙ面での指向性を示しており、図２７（ａ）のグラフＧ２７１がＥ_θの指向性を示しており、図２７（ａ）のグラフＧ２７２がＥ_φの指向性を示している。図２７（ｂ）は、ｙｚ面での指向性を示しており、図２７（ｂ）のグラフＧ２７３がＥ_θの指向性を示しており、図２７（ｂ）のグラフＧ２７４がＥ_φの指向性を示している。図２７（ｃ）は、ｚｘ面での指向性を示しており、図２７（ｃ）のグラフＧ２７５がＥ_θの指向性を示しており、図２７（ｃ）のグラフＧ２７６がＥ_φの指向性を示している。【０１０８】
図２７からアンテナ１ｃがほぼ良好な指向性を備えていることが理解される。すなわち、最大利得から判断すると−０．５ｄBi程度の利得が得られている。【０１０９】
ここで、アンテナ１ｃの設置形態として、アンテナ１ｃの近くに導体を配置した場合について説明する。【０１１０】
図３１は、平板状になっているアンテナ１ｃに、平板状の導電性部材（たとえば、４０ｍｍ×７０ｍｍ×０．０３５ｍｍの銅板）３１を接触させて配置した状態を示す図である。【０１１１】
このように、銅板３１を設置した状態では、アンテナ１ｃと銅板３１との厚さ方向、長手方向、幅方向はお互いに一致している。また、厚さ方向では、アンテナ１ｃ（基板３ｃ）の裏面（導体５ｃが設けられていない面）に、平板状の銅板３１が接触している。長手方向では、銅板３１の中心とアンテナ１ｃの中心とがお互いにほぼ一致している。幅方向では、銅板３１が、アンテナ１ｃの幅方向の他端部側に位置しており、アンテナ１ｃの第１の導体６ｃの幅方向の一端部３３と銅板３１の幅方向の一端部３５との間の距離がｄｚになっている。【０１１２】
図３２は、距離ｄｚを変えたときにおけるアンテナ１ｃの周波数特性を示す図である。【０１１３】
図３２（ａ）に示すグラフＧ３２１は、ｄｚ＝０ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３２２は、ｄｚ＝２ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３２３は、ｄｚ＝２ｍｍのときの周波数特性を示している。【０１１４】
また、図３２（ｂ）に示すグラフＧ３２４は、ｄｚ＝６ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３２５は、ｄｚ＝８ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３２６は、ｄｚ＝１０ｍｍのときの周波数特性を示している。【０１１５】
図３３は、ｄｚ＝０ｍｍとして第２の導体７ｃと一端部３３の長さを適宜変化させて周波数調整を行なった後におけるアンテナ１ｃの周波数特性を示す図である。この状態では、アンテナ１ｃは、２．４ＧＨｚ〜２．４８３５ＧＨｚの範囲が共振周波数帯域になっている。【０１１６】
図３４は、ｄｚ＝０ｍｍとして第２の導体７ｃと一端部３３の長さを適宜変化させて周波数調整を行なった後、２．４３ＧＨｚにおけるアンテナ１ｃの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。【０１１７】
図３４（ａ）は、ｘｙ面での指向性を示しており、図３４（ａ）のグラフＧ３４１がＥ_θの指向性を示しており、図３４（ａ）のグラフＧ３４２がＥ_φの指向性を示している。図３４（ｂ）は、ｙｚ面での指向性を示しており、図３４（ｂ）のグラフＧ３４３がＥ_θの指向性を示しており、図３４（ｂ）のグラフＧ３４４がＥ_φの指向性を示している。図３４（ｃ）は、ｚｘ面での指向性を示しており、図３４（ｃ）のグラフＧ３４５がＥ_θの指向性を示しており、図３４（ｃ）のグラフＧ３４６がＥ_φの指向性を示している。【０１１８】
図３３、図３４から理解されるように、周波数調整を行なえば、平面視において（ｘ軸方向から見た場合において）、第１の導体（グランド導体）６ａのほぼ全面が導体で覆われていても、ほぼ良好な周波数特性と指向性とを得ることができる。すなわち、最大利得から判断すると−１ｄＢｉ程度の利得が得られている。【０１１９】
図３５は、平板状になっているアンテナ１ｃに、平板状の導電性部材（たとえば、４０ｍｍ×７０ｍｍ×０．０３５ｍｍの銅板）３１を起立させて配置した状態を示す図である。【０１２０】
このように、銅板３１を設置した状態では、アンテナ１ｃと銅板３１との長手方向はお互いに一致しており、銅板３１の中心とアンテナ１ｃの中心とがお互いにほぼ一致している。また、銅板３１は、アンテナ１ｃの表面（導体５ｃが設けられている面）に対してほぼ直交して起立しており（図３５の紙面に直交する方向で紙面の手前側に起立しており）、銅板３１の幅方向の一端部がアンテナ１ｃの表面に接触している。また、銅板３１との第１の導体６ｃの幅方向の一端部３３との間の距離がｄｚになっている。【０１２１】
図３６は、距離ｄｚを変えたときにおけるアンテナ１ｃの周波数特性を示す図である。【０１２２】
図３６に示すグラフＧ３６１は、ｄｚ＝０ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３６２は、ｄｚ＝−５ｍｍのときの周波数特性を示しており、グラフＧ３６３は、ｄｚ＝−１０ｍｍのときの周波数特性を示している。【０１２３】
図３７は、ｄｚ＝０ｍｍで２．４３ＧＨｚにおけるアンテナ１ｃの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。【０１２４】
図３７（ａ）は、ｘｙ面での指向性を示しており、図３７（ａ）のグラフＧ３７１がＥ_θの指向性を示しており、図３７（ａ）のグラフＧ３７２がＥ_φの指向性を示している。図３７（ｂ）は、ｙｚ面での指向性を示しており、図３７（ｂ）のグラフＧ３７３がＥ_θの指向性を示しており、図３７（ｂ）のグラフＧ３７４がＥ_φの指向性を示している。図３７（ｃ）は、ｚｘ面での指向性を示しており、図３７（ｃ）のグラフＧ３７５がＥ_θの指向性を示しており、図３７（ｃ）のグラフＧ３７６がＥ_φの指向性を示している。【０１２５】
図３６、図３７からアンテナ１ｃの銅板１ｃを起立して配置しても、ほぼ良好な周波数特性と指向性とを得ることが理解できる。【０１２６】
図３８は、アンテナ１ｃを、電子機器（たとえば、カーナビの表示装置）に設置した状態を示す図である。【０１２７】
カーナビの表示装置４１は、ＬＣＤ等で構成された画像表示部４３と、この画像表示部４３の周辺に設けられている外形が矩形状の枠体４５と、画像表示部４３の駆動回路等を内部に格納し画像表示部４３や枠体４５の奥側で枠体４５に一体的に設けられている外形が矩形状の筐体４７とを備えて構成されている。なお、枠体４５は、絶縁性の材料で構成されていおり、筐体４７は、鋼板等の導体で構成されている。【０１２８】
図３８で示すようにアンテナ１ｃを枠体４５の外周に設置した状態では、アンテナ１ｃは筐体４７から離れているが、図３８に矢印で示すように、アンテナ１ｃの設置位置を筐体４７側に移動してもよい。このように移動した場合であっても、図３３や図３４で示したように、良好な周波数特性と指向性とを得ることができ、アンテナ１ｃの設置形態の自由度が向上する。【０１２９】
また、アンテナ１ｃが枠体４５の角部にまたがって、９０°の角度で折れ曲がって設置されていてもよい。【０１３０】
[第５の実施形態]
図２８は、本発明の第５の実施形態に係るアンテナ１ｄの概略構成を示す図である。【０１３１】
本発明の第５の実施形態に係るアンテナ１ｄは、各接続部２５、２７を削除して、同軸ケーブル１７の端部（内側導体２１と外側導体１９とがアンテナ１ｄに電気的に接続される端部側の部位）が斜めに配置されている点が、第４の実施形態に係るアンテナ１ｃと異なり、その他の点は、第３の実施形態に係るアンテナ１ｃとほぼ同様に構成されほぼ同様の効果を奏する。【０１３２】
すなわち、第４の実施形態に係るアンテナ１ｄは、基材３ｃと第１の導体６ｃと第２の導体７ｃと同軸ケーブル１７とを備えて構成されている。【０１３３】
同軸ケーブル１７の内側導体２１は、第１の導体６ｃの第１の所定の部位に電気的に接続されており、外側導体１９は、第２の導体７ｃの第２の所定の部位に電気的に接続されている。【０１３４】
同軸ケーブル１７の内側導体２１が接続されている第１の所定の部位は、第１の導体６ｃの長手方向の一端部側で第１の導体６ｃの幅方向の一端部側に位置している。また、同軸ケーブル１７の外側導体１９が接続されている第２の所定の部位は、第２の導体７ｃの第１のエレメント９ｃの長手方向の一端部側で、前記第１の所定の部位と第２の導体７ｃの第２のエレメント１１ｃとの間に位置している。さらに、前記第２の所定の部位は、第１のエレメント９ｃの幅方向で第１の導体６ｃ側（図２８では、第１のエレメント９ｃの下側）に位置している。【０１３５】
なお、同軸ケーブル１７は、前記第１の部位と前記第２の部位との間では、斜めになっているが、この後曲がることにより、第１の導体６ｃの長手方向の一端部側（第２のエレメント１１ｃが設けられている側；図２８の右側）に延出している。また、同軸ケーブル１７を曲げるために、同軸ケーブル１７の外側導体１９の近傍の部位（外側導体１９を間にして中心導体２１とは反対側に位置している部位）５１が、たとえば接着によってアンテナ１ｄの絶縁性の皮膜２３（基材３ｃ）に固定されている。さらに、同軸ケーブル１７が曲がることなく、そのまま斜めに延伸していてもよい。【０１３６】
また、第４の実施形態に係るアンテナ１ｃの場合と同様に、アンテナ１ｄにおいて、同軸ケーブル１７の設置形態を逆にしてもよい。【０１３７】
次に、アンテナ１ｄの特性の試験結果を示す。【０１３８】
図２９は、アンテナ１ｄの周波数特性を示す図である。【０１３９】
図２９から理解されるように、アンテナ１ｄは、２．４ＧＨｚ〜２．４８３５ＧＨｚの範囲（図２９に矢印で示した範囲）が共振周波数帯域になっている。【０１４０】
図３０は、２．４３ＧＨｚにおけるアンテナ１ｄの主偏波（Ｅ_θ）の指向性と交差偏波（Ｅ_φ）の指向性とを示す図である。【０１４１】
図３０（ａ）は、ｘｙ面での指向性を示しており、図３０（ａ）のグラフＧ３０１がＥ_θの指向性を示しており、図３０（ａ）のグラフＧ３０２がＥ_φの指向性を示している。図３０（ｂ）は、ｙｚ面での指向性を示しており、図３０（ｂ）のグラフＧ３０３がＥ_θの指向性を示しており、図３０（ｂ）のグラフＧ３０４がＥ_φの指向性を示している。図３０（ｃ）は、ｚｘ面での指向性を示しており、図３０（ｃ）のグラフＧ３０５がＥ_θの指向性を示しており、図３０（ｃ）のグラフＧ３０６がＥ_φの指向性を示している。【０１４２】
図３０からアンテナ１ｄがほぼ良好な指向性を備えていることが理解される。【０１４３】
ところで、図１に示す第１の実施形態に係るアンテナ１において、同軸ケーブル１７の設置形態を逆にしてもよい。すなわち、外側導体１９が接続されている部位に内側導体を接続し、内側導体２１が接続されている部位に外側導体を接続して、同軸ケーブル１７が図１の上方に延出するようにしてもよい。【０１４４】
また、第３の実施形態に係るアンテナ１ｃや第４の実施形態に係るアンテナ１ｄを、図２や図１６に示すように、曲げて設置し使用してもよい。【０１４５】
さらに、第１の実施形態に係るアンテナ１、第２の実施形態に係るアンテナ１ａ、第３の実施形態に係るアンテナ１ｂにおいて、第３の実施形態に係るアンテナ１ｃや第４の実施形態に係るアンテナ１ｄと同様に、同軸ケーブル１７の設置形態を変えてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【国際調査報告】
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2008026587.tif 000042
2008026587.tif 000043
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