(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潜熱回収熱交換器を備えた加熱部において発生したドレンを貯留するドレンタンクと、一端側が浴槽に接続されて前記浴槽からの浴槽戻水を通流させる浴槽戻管路を接続する浴槽戻側接続部と、一端側が前記浴槽に接続されて前記浴槽への浴槽往水を通流させる浴槽往管路が接続される浴槽往側接続部と、
前記浴槽戻水を、循環ポンプにて前記加熱部を経由して前記浴槽往管路に送るべく通流させる熱源装置内流路と、が設けられた潜熱回収式熱源装置であって、
前記熱源装置内流路における前記浴槽戻側接続部と前記循環ポンプとの間に、前記浴槽戻側接続部と前記循環ポンプとを接続する戻側第１状態と、前記ドレンタンクと前記循環ポンプとを接続する戻側第２状態とに択一的に切換自在な戻側流路切換手段が設けられ、
前記熱源装置内流路における前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部との間に、前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部とを接続する往側第１状態と、前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部とは別の第２往側接続部とを接続する往側第２状態とに択一的に切換自在な往側流路切換手段が設けられ、
前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態とした状態で、前記往側流路切換手段を前記
往側第１状態又は前記往側第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを前記浴槽往側接続部又は前記第２往側接続部から排出するドレン排出処理を実行可能に構成されている潜熱回収式熱源装置。
【請求項２】
前記ドレン排出処理を実行した後、前記戻側流路切換手段から前記往側流路切換手段に到る流路に、ドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流すドレンパージ処理を実行可能に構成されている請求項１記載の潜熱回収式熱源装置。
【請求項３】
外部より供給される給水を前記戻側流路切換手段を介して前記循環ポンプに供給可能に構成され、
前記ドレンパージ処理時に、前記ドレンパージ水として、前記外部より供給される給水、又は、前記浴槽戻水を使用する請求項２記載の潜熱回収式熱源装置。
【請求項４】
前記ドレン排出処理または前記ドレンパージ処理において、前記加熱部を作動させて、前記加熱部によりドレン又はドレンパージ水を加熱し、加熱された前記ドレン又は前記ドレンパージ水を前記浴槽往側接続部又は前記第２往側接続部から排出する請求項１〜３の何れか一項記載の潜熱回収式熱源装置。
【請求項５】
凍結予防用の温度検出手段を備え、前記温度検出手段により検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合に、前記ドレンパージ処理を実行する請求項２又は３記載の潜熱回収式熱源装置。
【請求項６】
前記熱源装置内流路における前記浴槽戻側接続部と前記戻側流路切換手段との間の位置に、内部流路を通流状態と通流停止状態とに択一的に切換自在な通流切換手段が設けられ、
前記ドレン排出処理または前記ドレンパージ処理において、前記通流切換手段を前記通流停止状態に切換える請求項１〜５のいずれか一項に記載の潜熱回収式熱源装置。
【請求項７】
前記浴槽往管路を通流する流体を前記浴槽に供給するユニット第１状態と、前記浴槽往管路を通流する流体を排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成され、前記浴槽往管路の浴室内部位に設けられる流路切換ユニットからユニット接続情報を受付けるユニット接続情報受付手段を備え、
前記ユニット接続情報受付手段で、前記ユニット接続情報を受付けた場合には、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態に固定するユニット有り状態に設定し、前記ユニット接続情報を受付けなかった場合には、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態又は前記往側第２状態のいずれかに切換えるユニットなし状態に設定する自動設定手段を備えた請求項１〜６の何れか一項記載の熱回収式熱源装置。
【請求項８】
請求項1〜７の何れか一項記載の潜熱回収式熱源装置と、前記浴槽を備えた浴室とを備え、前記浴室内に排水箇所を備えた浴室システムであって、
前記浴槽戻側接続部と前記浴槽とを前記浴槽戻管路にて接続するとともに、前記浴槽往側接続部と前記浴槽とを前記浴槽往管路にて接続し、
前記第２往側接続部と前記排水箇所とを、前記浴槽戻管路、前記浴槽往管路とは異なるドレン用管路にて接続し、
前記ドレン排出処理時に、前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態に、前記往側流路切換手段を前記往側第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを、前記ドレン用管路を介して前記排水箇所に排出する浴室システム。
【請求項９】
請求項1〜７の何れか一項記載の潜熱回収式熱源装置と、前記浴槽を備えた浴室とを備え、前記浴室内に排水箇所を備えた浴室システムであって、
前記浴槽戻側接続部と前記浴槽とを前記浴槽戻管路にて接続するとともに、前記浴槽往側接続部と前記浴槽とを前記浴槽往管路にて接続し、前記第２往側接続部を閉止し、
前記浴槽往管路を通流する流体を前記浴槽に供給するユニット第１状態と、前記浴槽往管路を通流する流体を前記排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成される流路切換ユニットを、前記浴槽往管路の浴室内部位に設け、
前記ドレン排出処理時に、前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態に、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態に、さらに、前記流路切換ユニットをユニット第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを、前記浴槽往管路を介して前記排水箇所に排出する浴室システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潜熱回収熱交換器を備えた加熱部において発生したドレンを貯留するドレンタンクと、一端側が浴槽に接続されて前記浴槽からの浴槽戻水を通流させる浴槽戻管路を接続する浴槽戻側接続部と、一端側が前記浴槽に接続されて前記浴槽への浴槽往水を通流させる浴槽往管路が接続される浴槽往側接続部と、前記浴槽戻水を、循環ポンプにて前記加熱部を経由して前記浴槽往管路に送るべく通流させる熱源装置内流路と、が設けられた潜熱回収式熱源装置、及び、その潜熱回収式熱源装置と、前記浴槽を備えた浴室とを備え、前記浴室内に排水箇所を備えた浴室システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、熱源装置の高効率化の需要を受けて、潜熱回収熱交換器を備えた加熱部が設けられた潜熱回収式熱源装置が採用されつつある。この潜熱回収式熱源装置においては、その運転に伴って潜熱回収熱交換器から発生するドレンの処理が問題となる。
潜熱回収熱交換器から発生するドレンは、ドレンタンクに一時的に貯留し、所定のタイミングで戸外へ排出する必要がある。この排出において、例えば、ドレンタンクからドレンをユニットバス内の浴槽近傍に設けられる排水箇所に導いて、その排水口を使用してドレンを戸外に排出することが提案されている。
このように、浴槽近傍に設けられている排水口を利用してドレンを排出する構造に関して、従来、新築の家屋を対象とする場合と、既築の家屋を対象とする場合との夫々の場合において、異なった構造が採用されてきた。
【０００３】
新築の家屋を対象とする場合は、特許文献１に例示されるように、熱源装置に、浴槽戻管路、循環ポンプ、浴槽往管路を備えた風呂追焚系統と、この風呂追焚系統とは独立に、ドレンポンプを備えたドレン排出系統とを備えて、追焚とドレン排出処理との両方を可能とする。
この構造においては、図１０に示すように、浴槽戻管路１０、浴槽往管路２０、及びドレン配管３０を備えた、所謂、トリプルチューブが採用される。新築の場合、配管スペースに３本の配管を新たに設置する余裕があるためである。
【０００４】
図１０は、特許文献１に開示のシステムを追焚、ドレン排水に関してのみ注目して模式化した図面であり、熱源装置１ｂには、循環ポンプＰＪ及びドレンポンプＰＤが設けられる。さらに、熱源装置１ｂの制御装置Ｈには、ユニットバスに備えられるリモコンＲからの運転信号が入力されるように構成されている。ここで、風呂追焚系統は例えばリモコンＲからの追焚指令の入力時に、ドレン排出系統は、例えばドレンタンクＤ１の満杯状態が検知された時点で、夫々、働くこととなる。
【０００５】
一方、既築の家屋を対象とする場合、特許文献２に例示されるように、熱源装置に、浴槽戻管路、循環ポンプ、浴槽往管路を備えた風呂追焚系統が接続されるが、ドレン処理を行うためのドレン排出系統は、図１１に示すように、その配管の一部に、浴槽往管路２０を利用する。
図９に示す既築の家屋を対象とする場合、基本的に、ドレン排出系統の設置は、熱源装置１ａの交換のタイミングで行われるが、既設の熱源装置にはドレン排出系統が備えられていないため、既設の熱源装置において浴槽ＹＳと熱源装置とを接続する配管系統は、浴槽戻管路１０、浴槽往管路２０の２本となっており、この２本のうちの一本をドレン排出系統に利用する必要がある。
そこで、図１１に示すように、既築の家屋を対象とする場合は、循環ポンプＰJが、ドレン排出用のポンプとしての機能を果たす。
【０００６】
図１１は、特許文献２に開示のシステムを追焚、ドレン排水に関してのみ注目して模式化した図面であり、熱源装置１ｃには、逆止弁Ｓ１３、３方弁Ｓ１１、循環ポンプＰＪが設けられる。一方、ユニットバスの浴室Ｙ内には３方弁ユニットＳ１２が設けられる。この３方弁ユニットＳ１２は、熱源装置１ｃの制御装置Ｈからの指令に従って動作するのみならず、常時、このユニットＳ１２の存在及びその切換え状態を示す信号を制御装置Ｈ側へ発信する構造とされている。
【０００７】
さらに、熱源装置１ｃの制御装置Ｈには、ユニットバスに備えられるリモコンＲからの運転信号が入力されるように構成されている。ここで、風呂追焚系統は例えばリモコンＲからの追焚指令の入力時に、風呂追焚系統の一部を使用したドレン排出処理は、例えば、ドレンタンクＤ１の満杯状態が検知された時点で、夫々、実行されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−１３８５２７号公報
【特許文献２】特開２００９−２７０７９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記新築の家屋を対象とする、図１０に模式的に示す構造では、風呂追焚系統とドレン排出系統とが独立に設けられるため、ドレン排出時に、図１１に模式的に示す構造では必要となる風呂追焚系統側のドレンパージが不要となる。さらに、ドレン排出系統が独立に設けられているため、ユニットバスに設けられる排水箇所３５を利用するのみならず、雨樋等の、浴室Ｙ内の排水箇所３５以外の部位へドレンを排出することが可能となる。しかしながら、所謂、トリプルチューブを設置する必要があり、設置対象が新築家屋に限られる。また、循環ポンプＰＪの他に、独立にドレンポンプＰＤを熱源装置１ｂに備える必要がある。
【００１０】
上記既築の家屋を対象とする、図１１に模式的に示す構造では、循環ポンプＰＪのみで、追焚及びドレン排出処理が可能となるとともに、熱源装置とユニットバスの浴槽ＹＳとの間に浴槽戻管路１０と浴槽往管路２０との２本しか配管を備えない家屋に対しても採用が可能となるが、ドレン排出処理に浴槽往管路２０の一部を使用するため、ドレンパージが必要となるとともに、３方弁ユニットＳ１２を浴室Ｙ内に設置する必要がある。
【００１１】
そして、夫々の構成において、採用される熱源装置の構成が異なるため、新築もしくは既築の両方において共通化した熱源装置を使用することができないという課題があった。
【００１２】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、設置箇所が新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって既に設置されている２本の配管の他に配管を増設できない場合のどちらの場合にあっても、製造コストの低減が図れる状態で設置可能な潜熱回収式熱源装置を提供すること、及び、それを備えた浴室システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するための本発明に係る潜熱回収式熱源装置は、潜熱回収熱交換器を備えた加熱部において発生したドレンを貯留するドレンタンクと、一端側が浴槽に接続されて前記浴槽からの浴槽戻水を通流させる浴槽戻管路を接続する浴槽戻側接続部と、一端側が前記浴槽に接続されて前記浴槽への浴槽往水を通流させる浴槽往管路が接続される浴槽往側接続部と、前記浴槽戻水を、循環ポンプにて前記加熱部を経由して前記浴槽往管路に送るべく通流させる熱源装置内流路と、が設けられたものであって、
その第１特徴構成は、前記熱源装置内流路における前記浴槽戻側接続部と前記循環ポンプとの間に、前記浴槽戻側接続部と前記循環ポンプとを接続する戻側第１状態と、前記ドレンタンクと前記循環ポンプとを接続する戻側第２状態とに択一的に切換自在な戻側流路切換手段が設けられ、
前記熱源装置内流路における前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部との間に、前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部とを接続する往側第１状態と、前記循環ポンプと前記浴槽往側接続部とは別の第２往側接続部とを接続する往側第２状態とに択一的に切換自在な往側流路切換手段が設けられ、
前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態とした状態で、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態又は前記往側第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを前記浴槽往側接続部又は前記第２往側接続部から排出するドレン排出処理を実行可能に構成されている点にある。
【００１４】
すなわち、熱源装置内流路における浴槽戻側接続部と循環ポンプとの間に設けられる戻側流路切換手段を、ドレンタンクと循環ポンプとを接続する戻側第２状態とした状態で、熱源装置内流路における循環ポンプと浴槽往側接続部との間に設けられる往側流路切換手段を、循環ポンプと浴槽往側接続部とを接続する往側第１状態、又は、循環ポンプと浴槽往側接続部とは別の第２往側接続部とを接続する往側第２状態に切換えて、循環ポンプを働かせることによって、ドレンタンクに貯留されたドレンを浴槽往側接続部又は第２往側接続部から排出することができる。
【００１５】
つまり、新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合は、往側流路切換手段を往側第２状態に切換えて、ドレンを第２往側接続部に接続されるドレン配管を介して排出することとなり、既築の家屋であって２本の配管の他に配管を増設できない場合には、往側流路切換手段を往側第１状態に切換えて、ドレンを浴槽往側接続部に接続される浴槽往管路を介して排出することができるものであるから、設置箇所が新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって既に設置されている２本の配管の他に配管を増設できない場合のどちらの場合にあっても、共通化された熱源装置が利用可能となり、製造コストの低減が図れる状態で提供可能な潜熱回収式熱源装置を実現することができるものとなる。
【００１６】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第１特徴構成によれば、設置箇所が新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって既に設置されている２本の配管の他に配管を増設できない場合のどちらの場合にあっても、製造コストの低減が図れる状態で提供可能な潜熱回収式熱源装置を実現することができるものとなる。
【００１７】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加えて、前記ドレン排出処理を実行した後、前記戻側流路切換手段から前記往側流路切換手段に到る流路に、ドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流すドレンパージ処理を実行可能に構成されている点にある。
【００１８】
すなわち、ドレン排出処理を実行した後に、戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路に関して、ドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流すドレンパージ処理を実行することができるので、ドレン排出処理の実行後に、少なくとも戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路に残留したドレンをドレンパージ水にて押し流し、該流路外に排出することができる。
【００１９】
つまり、戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路には、ドレン排出処理が終了した時点においてドレンが残留している虞があるが、この戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路には、浴槽への湯張りや追焚においても湯水が通流することになるため、ドレン排出処理を実行した後にドレンが残留したままであると、その後浴槽への湯張りや追焚が実行されたときにその残留ドレンが浴槽内に流出する虞がある。そこで、ドレン排出処理を実行した後には、戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路にドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流すドレンパージ処理を実行することにより、残留ドレンを戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路内、実際には、例えば図１に示す新築家屋の場合には戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路内、また、例えば図６に示す既築家屋の場合には戻側流路切換手段から往側流路切換手段を経由して流路切換ユニットに到る流路内から排出し、残留ドレンが浴槽に流出しないようにすることができる。
すなわち、いずれの場合にも、戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路内には確実にドレンパージ水を流すドレンパージ処理を実行できるものとなる。
【００２０】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第２特徴構成によれば、上記第１特徴構成による作用効果に加えて、残留ドレンを戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路内から排出し、残留ドレンが浴槽に流出しないようにすることができる。
【００２１】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第３特徴構成は、上記第２特徴構成に加えて、外部より供給される給水を前記戻側流路切換手段を介して前記循環ポンプに供給可能に構成され、前記ドレンパージ処理時に、前記ドレンパージ水として、前記外部より供給される給水、又は、前記浴槽戻水を使用する点にある
【００２２】
すなわち、外部より供給される給水を戻側流路切換手段を介して循環ポンプに供給可能に構成され、ドレンパージ処理時に、ドレンパージ水として、外部より供給される給水、又は、浴槽戻水を使用するものであるから、浴槽に湯水が存在する場合には、その湯水を利用して浴槽戻水でのパージが行えるものとなり、浴槽の湯水を有効利用して省資源化に資することができるものとなる。
【００２３】
つまり、例えば浴槽に湯水が張られている状態においては、ドレンパージ水として浴槽戻水を使用できるので、これをドレンパージ水として利用し、浴槽に湯水が張られていない状態のときは、ドレンパージ水として浴槽戻水を使用することができないため、ドレンパージ水として外部より供給される給水を利用することにより、ドレンパージ処理を適正に実行できるものとしながら、浴槽の湯水を有効利用して省資源化に資することができる。
【００２４】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第３特徴構成によれば、上記第１又は第２特徴構成による作用効果に加えて、ドレンパージ処理を適正に実行できるものとしながら、浴槽の湯水を有効利用して省資源化に資することができるものとなる。
【００２５】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第４特徴構成は、上記第１〜第３のいずれかの特徴構成に加えて、前記ドレン排出処理または前記ドレンパージ処理において、前記加熱部を作動させて、前記加熱部によりドレン又はドレンパージ水を加熱し、加熱された前記ドレン又は前記ドレンパージ水を前記浴槽往側接続部又は前記第２往側接続部から排出する点にある。
【００２６】
すなわち、ドレン排出処理またはドレンパージ処理において、加熱部を作動させて、加熱部によりドレン又はドレンパージ水を加熱し、加熱されたドレン又はドレンパージ水を浴槽往側接続部又は第２往側接続部から排出するものであるから、加熱部による加熱を伴うことなく、ドレン処理を行った場合に低温となる配管部位に関して、加熱されたドレン又はドレンパージ水を流すことで、この部位の低温化を避けることができる。また、例えば冬季等においてドレン又はドレンパージ水が凍結の可能性のある温度になる虞がある場合であっても、ドレン又はドレンパージ水を凍結の虞のない温度に加熱して、ドレン又はドレンパージ水の凍結を防止することが可能となる。
【００２７】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第４特徴構成によれば、上記第１〜第３のいずれかの特徴構成による作用効果に加えて、ドレン又はドレンパージ水が流れる部位を加温しておくことが可能となる。さらに、例えば冬季等においてドレン又はドレンパージ水が凍結の可能性のある温度になる虞がある場合であっても、ドレン又はドレンパージ水が管路内で凍結することを抑止して適正にドレン排出処理又はドレンパージ処理を実行することができる。
【００２８】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第５特徴構成は、上記第２又は第３特徴構成に加えて、凍結予防用の温度検出手段を備え、前記温度検出手段により検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合に、前記ドレンパージ処理を実行する点にある。
【００２９】
すなわち、凍結予防用の温度検出手段を備え、温度検出手段により検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合に、ドレンパージ処理を実行するものであるから、温度検出手段により検出される温度が所定の凍結警戒温度より低く、ドレンパージ水が凍結する虞があるような場合においては、ドレンパージ処理を実行して戻側流路切換手段から往側流路切換手段に到る流路からドレンパージ水を排出させることが可能となり、ドレンパージ水が凍結することを防止することが可能となる。
【００３０】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第５特徴構成によれば、上記第２又は第３特徴構成による作用効果に加えて、温度検出手段により検出される温度が所定の凍結警戒温度より低く、ドレンパージ水が凍結する虞があるような場合においても、ドレンパージ水が凍結することを防止することが可能となる。
【００３１】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第６特徴構成は、上記第１〜第５のいずれかの特徴構成に加えて、前記熱源装置内流路における前記浴槽戻側接続部と前記戻側流路切換手段との間の位置に、内部流路を通流状態と通流停止状態とに択一的に切換自在な通流切換手段が設けられ、前記ドレン排出処理または前記ドレンパージ処理において、前記通流切換手段を前記通流停止状態に切換える点にある。
【００３２】
すなわち、熱源装置内流路における浴槽戻側接続部と戻側流路切換手段との間の位置に、内部流路を通流状態と通流停止状態とに択一的に切換自在に設けられた通流切換手段が、ドレン排出処理またはドレンパージ処理においては、その通流切換手段を通流停止状態に切換えるものであるから、ドレン排出処理またはドレンパージ処理の実行時において、ドレン又はドレンパージ水が浴槽戻側接続部から浴槽戻管路に逆流して浴槽に流出する状態となることを抑制するものとなり、適切にドレン排出処理またはドレンパージ処理を実行することができるものとなる。
【００３３】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第６特徴構成によれば、上記第１〜第５のいずれかの特徴構成による作用効果に加えて、ドレン排出処理またはドレンパージ処理の実行時において、ドレン又はドレンパージ水が浴槽戻側接続部から浴槽戻管路に逆流して浴槽に流出する状態となることを抑制し、適切にドレン排出処理またはドレンパージ処理を実行することができる。
【００３４】
本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第７特徴構成は、上記第１〜第６のいずれかの特徴構成に加えて、前記浴槽往管路を通流する流体を前記浴槽に供給するユニット第１状態と、前記浴槽往管路を通流する流体を排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成され、前記浴槽往管路の浴室内部位に設けられる流路切換ユニットからユニット接続情報を受付けるユニット接続情報受付手段を備え、
前記ユニット接続情報受付手段で、前記ユニット接続情報を受付けた場合には、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態に固定するユニット有り状態に設定し、前記ユニット接続情報を受付けなかった場合には、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態又は前記往側第２状態のいずれかに切換えるユニットなし状態に設定する自動設定手段を備えている点にある。
【００３５】
すなわち、浴槽往管路を通流する流体を浴槽に供給するユニット第１状態と、浴槽往管路を通流する流体を排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成される流路切換ユニットからのユニット接続情報を受付けるユニット接続情報受付手段が設けられ、自動設定手段が、そのユニット接続情報受付手段がユニット接続情報を受付けた場合に、往側流路切換手段を往側第１状態に固定するユニット有り状態に設定し、ユニット接続情報を受付けなかった場合に、往側流路切換手段を往側第１状態又は往側第２状態のいずれかに切換えるユニットなし状態に設定する。
【００３６】
ところで、上述のように新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合は、ドレン排出処理又はドレンパージ処理において、往側流路切換手段を往側第２状態に切換えて、ドレン又はドレンパージ水を第２往側接続部に接続されるドレン配管を介して排出するものであるから、浴槽往管路に流路切換ユニットを設ける必要がないが、既築の家屋であって２本の配管の他に配管を増設できない場合には、往側流路切換手段を往側第１状態に固定し浴槽往管路を風呂追焚系統とドレン排出系統とに共用するものとし、そして、流路切換ユニットを、浴槽往管路を風呂追焚系統として使用する場合にはユニット第１状態に切換え、浴槽往管路をドレン排出系統として使用する場合にはユニット第２状態に切換えることが必要となる。
【００３７】
そして、往側流路切換手段は、上述のように流路切換ユニットが設けられる形態であれば往側第１状態に固定するユニット有り状態に設定し、流路切換ユニットが設けられない形態であれば往側第１状態又は往側第２状態のいずれかの状態に切換えるユニットなし状態に設定することになる。すなわち、流路切換ユニットが設けられる形態であるか設けられない形態であるかによって、往側流路切換手段の切換え制御を変更する必要がある。
【００３８】
そして、流路切換ユニットが設けられる形態と設けられない形態とは、潜熱回収式熱源装置が設置された後には変更されないものであるため、設置作業者が潜熱回収式熱源装置の設置時において、上記のいずれの形態であるかを識別する情報を、予め熱源装置側で設定することが必要となるが、このような操作手順を採用すると、設置作業時の設定忘れや設定間違い等によって、流路切換ユニットが設けられる形態であるか流路切換ユニットが設けられない形態であるかを識別する情報の設定が適正に行われない虞がある。
そこで、上記の如く、自動設定手段が、そのユニット接続情報受付手段がユニット接続情報を受付けた場合に往側流路切換手段を前記往側第１状態に固定するユニット有り状態に設定し、ユニット接続情報を受付けなかった場合には、往側流路切換手段を往側第１状態又は往側第２状態のいずれかの状態に切換えるユニットなし状態に設定するように構成することによって、設置作業時において、設置箇所が新築の家屋であって流路切換ユニットを設ける必要がない場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって流路切換ユニットを設ける必要がある場合夫々における潜熱回収式熱源装置側の設定間違い等の発生を回避することが可能な潜熱回収式熱源装置を提供することができる。
【００３９】
要するに、本発明に係る潜熱回収式熱源装置の第７特徴構成によれば、上記第１〜第６のいずれかの特徴構成による作用効果に加えて、設置作業時において、設置箇所が新築の家屋であって流路切換ユニットを設ける必要がない場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって流路切換ユニットを設ける必要がある場合夫々における潜熱回収式熱源装置側の設定間違い等の発生を回避することが可能な潜熱回収式熱源装置を提供することができる。
【００４０】
本発明に係る、上記第1〜第７の何れかの特徴構成を備えた潜熱回収式熱源装置と、前記浴槽を備えた浴室とを備え、前記浴室内に排水箇所を備えた浴室システムの第１特徴構成は、
前記浴槽戻側接続部と前記浴槽とを前記浴槽戻管路にて接続するとともに、前記浴槽往側接続部と前記浴槽とを前記浴槽往管路にて接続し、
前記第２往側接続部と前記排水箇所とを、前記浴槽戻管路、前記浴槽往管路とは異なるドレン用管路にて接続し、
前記ドレン排出処理時に、前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態に、前記往側流路切換手段を前記往側第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを、前記ドレン用管路を介して前記排水箇所よりドレンを排出する点にある。
【００４１】
すなわち、浴槽戻側接続部と前記浴槽とを浴槽戻管路にて接続するとともに、浴槽往側接続部と浴槽とを浴槽往管路にて接続し、第２往側接続部と排水箇所とを、浴槽戻管路、浴槽往管路とは異なるドレン用管路にて接続するように構成される場合、すなわち、新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合においては、ドレン排出処理時に、戻側流路切換手段を戻側第２状態に、往側流路切換手段を往側第２状態に切換え、循環ポンプを働かせて、ドレンタンクに貯留されたドレンを、ドレン用管路を介して排水箇所よりドレンを排出することができるものとなる。
【００４２】
本発明に係る浴室システムの第２特徴構成は、
前記浴槽戻側接続部と前記浴槽とを前記浴槽戻管路にて接続するとともに、前記浴槽往側接続部と前記浴槽とを前記浴槽往管路にて接続し、前記第２往側接続部を閉止し、
前記浴槽往管路を通流する流体を前記浴槽に供給するユニット第１状態と、前記浴槽往管路を通流する流体を前記排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成される流路切換ユニットを、前記浴槽往管路の浴室内部位に設け、
前記ドレン排出処理時に、前記戻側流路切換手段を前記戻側第２状態に、前記往側流路切換手段を前記往側第１状態に、さらに、前記流路切換ユニットをユニット第２状態に切換え、前記循環ポンプを働かせて、前記ドレンタンクに貯留されたドレンを前記浴槽往管路を介して前記排水箇所よりドレンを排出する点にある。
【００４３】
すなわち、浴槽戻側接続部と浴槽とを浴槽戻管路にて接続するとともに、浴槽往側接続部と浴槽とを浴槽往管路にて接続し、第２往側接続部を閉止し、浴槽往管路を通流する流体を浴槽に供給するユニット第１状態と、浴槽往管路を通流する流体を排水箇所に排出するユニット第２状態とに切換自在に構成される流路切換ユニットを、浴槽往管路の浴室内部位に設けるように構成される場合、すなわち、既築の家屋であって２本の配管の他に配管を増設できない場合においては、ドレン排出処理時に、戻側流路切換手段を戻側第２状態に、往側流路切換手段を往側第１状態に、さらに、流路切換ユニットをユニット第２状態に切換え、循環ポンプを働かせて、ドレンタンクに貯留されたドレンを浴槽往管路を介して排水箇所よりドレンを排出することができるものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】第１実施形態に係る浴室システムの構成図
【図２】制御装置の構成を説明する図
【図３】第１実施形態に係る処理と各部の状態との関係を示す表図
【図４】ドレン関連処理のフローチャート
【図５Ａ】第１実施形態におけるドレン排出処理時の流路を示す図
【図５Ｂ】第１実施形態における給水パージ処理時の流路を示す図
【図５Ｃ】第１実施形態における浴槽水パージ処理時の流路を示す図
【図６】第２実施形態に係る浴室システムの構成図
【図７】第２実施形態に係る処理と各部の状態との関係を示す表図
【図８Ａ】第２実施形態におけるドレン排出処理時の流路を示す図
【図８Ｂ】第２実施形態における給水パージ処理時の流路を示す図
【図８Ｃ】第２実施形態における浴槽水パージ処理時の流路を示す図
【図９】潜熱回収熱交換器を備えない従来の浴室システムの例を示す図
【図１０】潜熱回収熱交換器を備える従来の浴室システムの第１の例を示す図
【図１１】潜熱回収熱交換器を備える従来の浴室システムの第２の例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下、本願の潜熱回収式熱源装置、この潜熱回収式熱源装置を使用する浴室システムについて説明する。
説明にあたっては、まず、本発明に係る潜熱回収式熱源装置について説明し、続いて、その潜熱回収式熱源装置の設置箇所が新築の家屋である場合（図１参照）、その潜熱回収式熱源装置の設置箇所が既築の家屋である場合（図６参照）の順に説明する。
ここで、新築の家屋にあっては、熱源装置と浴室との間に３本の配管を設置可能であり、既築の家屋にあっては、図９で説明したように、既に、熱源装置と浴室との間に２本の配管が設置されているため、これら２本の配管を有効に使用することが必要となる。
本願の潜熱回収式熱源装置は、その構造から、新築、既築の場合共、共通して使用することができる。
【００４６】
図１、図６は、共に、本発明の浴室システムを示す例であるが、このシステムは、家屋の壁面等に備えられる潜熱回収式熱源装置１と、浴室Ｙに備えられる浴槽ＹＳと、この浴槽ＹＳの近傍で、浴室Ｙ内に設けられる排水箇所である排水箇所３５との間で成立し、この排水箇所３５を使用して、ドレンの排水が可能なシステムとなる。従って、ドレン排水システムが構築されていると言える。
【００４７】
図１、図６等には、流路切換手段として３方弁を示している。さらに、図５（図５Ａ、図５Ｂ、図５Ｃ）、図８（図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃ）では、システムに備える３方弁に関し、白抜きはその方向の流路が開であることを示し、黒塗りはその方向の流路が閉であることを示している。
【００４８】
〔潜熱回収式熱源装置の構成〕
潜熱回収式熱源装置１は、設置箇所が新築の家屋である場合、及び、設置箇所が既築の家屋である場合共通に使用されるものであり、図１、図６に示すように、潜熱回収熱交換器Ｋ１を備えた加熱部Ｋにおいて発生したドレンを貯留するドレンタンクＤ１と、一端側が浴槽ＹＳに接続されて前記浴槽ＹＳからの浴槽戻水を通流させる浴槽戻管路１０を接続する浴槽戻側接続部１０ｃと、一端側が浴槽ＹＳに接続されてＹＳ浴槽への浴槽往水を通流させる浴槽往管路２０が接続される浴槽往側接続部２０ｃと、浴槽戻水を、循環ポンプＰＪにて加熱部Ｋを経由して浴槽往管路２０に送るべく通流させる熱源装置内流路Ｊとを設けて構成されている。
【００４９】
熱源装置内流路Ｊにおける浴槽戻側接続部１０ｃと循環ポンプＰＪとの間には、浴槽戻側接続部１０ｃと循環ポンプＰＪとを接続する戻側第１状態と、ドレンタンクＤ１と循環ポンプＰＪとを接続する戻側第２状態とに択一的に切換自在な戻側流路切換手段Ｓ１が設けられ、又、熱源装置内流路Ｊにおける循環ポンプＰＪと浴槽往側接続部２０ｃとの間には、循環ポンプＰＪと浴槽往側接続部２０ｃとを接続する往側第１状態と、循環ポンプＰＪと第２往側接続部３０ｃとを接続する往側第２状態とに択一的に切換自在な往側流路切換手段Ｓ２が設けられている。
【００５０】
また、一端が上水道等の給水源に接続された給水管４０が設けられ、この給水管４０には、上水等の供給水を供給する状態と供給しない状態とに切換えるとともに、供給する状態における通流量を調整する給水電磁弁Ｓ５が設けられている。給水管４０の他端は、熱源装置内流路Ｊにおける戻側流路切換手段Ｓ１と浴槽戻側接続部１０ｃとの間に接続されている。つまり、外部より供給される給水を戻側流路切換手段Ｓ１を介して循環ポンプＰＪに供給可能に構成されている。
【００５１】
また、熱源装置内流路Ｊにおける浴槽戻側接続部１０ｃと戻側流路切換手段Ｓ１との間の位置には、内部流路を通流状態と通流停止状態とに択一的に切換自在な通流切換手段Ｓ４が設けられている。
【００５２】
潜熱回収式熱源装置１には、この潜熱回収式熱源装置１及び浴室システムを制御する制御手段としての制御装置Ｈが設けられている。この制御装置Ｈは、図２に示すように、後述する各処理を行うべく、湯張作動処理手段Ｈ０１、追焚作動処理手段Ｈ０２、凍結防止処理手段Ｈ１、ドレン排出処理手段Ｈ２、ドレンパージ処理手段Ｈ３、加熱部作動手段Ｈ４、浴槽水循環処理手段Ｈ５、給水処理手段Ｈ６、ユニット接続情報受付手段Ｈ７、及び、自動設定手段Ｈ８を備えて構成されている。
【００５３】
図１、図２、及び、図６に示すように、上記湯張作動処理手段Ｈ０１、追焚作動処理手段Ｈ０２、凍結防止処理手段Ｈ１、ドレン排出処理手段Ｈ２、ドレンパージ処理手段Ｈ３は、加熱部作動手段Ｈ４、浴槽水循環処理手段Ｈ５、給水処理手段Ｈ６に対して、その動作指令を出力するように構成されている。凍結防止処理手段Ｈ１は、ドレンパージ処理手段Ｈ３に対しても動作指令を出力するように構成されている。ユニット接続情報受付手段Ｈ７は、自動設定手段Ｈ８に対して、必要な場合に設定指令を出力するように構成されている。
加熱部作動手段Ｈ４は、加熱部Ｋによる加熱を行うか否かの動作指令を、浴槽水循環処理手段Ｈ５は、循環ポンプＰＪを作動させるか否かの動作指令を、さらに、給水処理手段Ｈ６は、給水を行うか否かの動作指令を行うように構成されている。
従って、湯張作動処理手段Ｈ０１、追焚作動処理手段Ｈ０２、凍結防止処理手段Ｈ１、ドレン排出処理手段Ｈ２、ドレンパージ処理手段Ｈ３は、加熱部作動手段Ｈ４、浴槽水循環処理手段Ｈ５、給水処理手段Ｈ６を介して、戻側流路切換手段Ｓ１，往側流路切換手段Ｓ２、流通切換手段Ｓ４、給水電磁弁Ｓ５、加熱部Ｋ等を状態設定（制御）する。図３は、新築の家屋に適用した場合の各作動処理における状態設定を、図７は、既築の家屋に適用した場合の各作動処理における状態設定を示している。
【００５４】
そして、制御装置Ｈには、前述のリモコンＲとの間で情報を通信する制御用通信線ＴＲ、循環ポンプＰＪの作動を制御するための情報を通信する制御用通信線ＴＰ、戻側流路切換手段Ｓ１の作動を制御するための情報を通信する制御用通信線Ｔ１、往側流路切換手段Ｓ２の作動を制御するための情報を通信する制御用通信線Ｔ２、通流切換手段Ｓ４の作動を制御するための情報を通信する制御用通信線Ｔ４、及び、給水電磁弁Ｓ５の作動を制御するための情報を通信する制御用通信線Ｔ５が接続されている。また、ドレンタンクＤ１には、貯留されるドレンの水位を検出するドレン水位検出手段ＱＷが備えられ、さらに、潜熱回収式熱源装置１の内部には、凍結予防用の温度検出手段ＱＦが備えられており、ドレン水位検出手段ＱＷ及び温度検出手段ＱＦの検出情報は、制御用通信線ＴＷ及びＴＦを介して制御装置Ｈに入力されるようになっている。
【００５５】
この潜熱回収式熱源装置１に備える制御装置Ｈには、浴槽往管路２０を通流する流体を浴槽ＹＳに供給する第１状態と、浴槽往管路２０を通流する流体を排水箇所３５に排出する第２状態とに切換自在に構成されて、浴槽往管路２０の浴室Ｙ内の部位に設けられる流路切換ユニットＳ３からユニット接続情報を受付けるユニット接続情報受付手段Ｈ７を備えている。
尚、後述するように、この流路切換ユニットＳ３は、設置箇所が新築の家屋である場合においては設置されず、設置箇所が既築の家屋である場合においてのみ設置が必要となるものである。
【００５６】
〔新築の家屋に適用した場合〕
次に、設置箇所が新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合の浴室システムについて、図１に基づいて説明する。
浴室システムは、潜熱回収式熱源装置１と、浴槽ＹＳを備えた浴室Ｙとを備え、浴室Ｙ内に排水箇所３５を備えて構成されている。また、浴室Ｙ内には、後述する潜熱回収式熱源装置１の制御装置Ｈに接続され、運転の指令や設定温度情報の表示等を行うリモコンＲが設けられている。
そして、この浴室システムにおいては、潜熱回収式熱源装置１における浴槽戻側接続部１０ｃと浴槽ＹＳとが、浴槽戻管路１０にて接続されるとともに、浴槽往側接続部２０ｃと浴槽ＹＳとが浴槽往管路２０にて接続され、第２往側接続部３０ｃと排水箇所３５とが、ドレン用管路３０にて接続されている。即ち、新築の場合は、浴槽往側接続部２０ｃと第２往側接続部３０ｃとの両方が使用される。
【００５７】
潜熱回収式熱源装置１に備える制御装置Ｈ（図２参照）は、ユニット接続情報受付手段Ｈ７によってユニット接続情報を受付けなかった場合には、設置箇所が新築の家屋である場合の形態に適合させるべく、自動設定手段Ｈ８によって往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態又は往側第２状態のいずれかに切換える流路切換ユニットなし状態に設定することになる。詳述すると、図６に示す既設住宅に、本発明の潜熱回収式熱源装置１を採用する場合、流路切換ユニットＳ３を浴室内に設置する必要があるが、この流路切換ユニットＳ３は、当該流路切換ユニットＳ３自体が、定期的に自己識別情報を制御装置Ｈに送る構造とされている。そこで、制御装置Ｈが自己識別情報を受信しているか否かに従って、流路切換ユニットＳ３が接続されているか否かを識別することができ、制御装置Ｈは、流路切換ユニットが接続されていないことを自動的に識別して、追焚や湯張りの実行時には往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態に切換え、ドレン排出処理及びドレンパージ処理においては往側流路切換手段Ｓ２を往側第２状態に切換える。
【００５８】
潜熱回収式熱源装置１は、湯張作動処理手段Ｈ０１、追焚作動処理手段Ｈ０２を備えることにより、湯張作動処理手段Ｈ０１、追焚作動処理手段Ｈ０２が、図３の表に「湯張作動処理」「追焚作動処理」として示す如く、湯張りや追焚きのための加熱作動としてバーナＢを燃焼させ、潜熱回収熱交換器Ｋ１及び顕熱熱交換器Ｋ２にて、熱源装置内循環路Ｊを通流する流体を加熱する。このとき、潜熱回収熱交換器Ｋ１において酸性のドレンが発生する。発生したドレンは、ドレン受けＤ３にて集められ、中和槽Ｄ２にて中和された後、ドレンタンクＤ１に貯留される。ここで、湯張りの場合は給水を伴うこととなり、追焚の場合は浴槽水の循環を伴うこととなる。
【００５９】
ドレンタンクＤ１には、前述のようにドレン水位検出手段ＱＷが設けられており、このドレン水位検出手段ＱＷにて所定の高水位、例えばドレンタンクの満杯が検出されると、図４の＃１に示すように、ドレンタンクＤ１内のドレンを外部に排出するドレン排出処理が実行されるようになっている。
ドレン排出処理においては、制御手段Ｈにおけるドレン排出処理手段Ｈ２が、図３の表に「ドレン排出処理」として示す如く、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第２状態とした状態で、往側流路切換手段Ｓ２を往側第２状態に切換え、循環ポンプＰＪを働かせて、ドレンタンクＤ１に貯留されたドレンを第２往側接続部３０ｃから排出するように構成されている。尚、このとき、通流切換手段Ｓ４は通流停止状態とし、給水電磁弁Ｓ５は給水停止状態とするように制御されている。
つまり、ドレンタンクＤ１に貯留されたドレンは、図５Ａに示すように、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、ドレン用管路３０から排水箇所３５に排出される。
【００６０】
そして、ドレン排出処理が実行された後には、図４の＃２に示すように、戻側流路切換手段Ｓ１から往側流路切換手段Ｓ２に到る流路に、ドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流すドレンパージ処理が実行されるようになっている。
ドレンパージ処理は、図３の表に「ドレンパージ処理」として示す如く、ドレンパージ水として、外部より供給される給水を使用する給水パージ、又は、浴槽戻水を使用する浴槽水パージのいずれかの形態にて実行される。尚、図示はしていないが、潜熱回収式熱源装置１には水位検出部が備えられており、浴槽ＹＳ内の浴槽水の水位がドレンパージを実行するに十分であるときには浴槽水パージを実行し、浴槽水がドレンパージを実行するには不十分又は全く無い場合には給水パージを実行するように構成されている。
【００６１】
上記ドレンパージ処理の各形態での制御状態について図３に基づいて説明を加えると、給水パージの場合においては、制御手段Ｈにおけるドレンパージ処理手段Ｈ３が、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第１状態とし、往側流路切換手段Ｓ２を往側第２状態とし、通流切換手段Ｓ４を通流停止状態とし、循環ポンプＰＪを停止状態とし、そして、給水電磁弁Ｓ５を給水状態とすることになる。
また、浴槽水パージの場合においては、制御手段Ｈにおけるドレンパージ処理手段Ｈ３が、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第１状態とし、往側流路切換手段Ｓ２を往側第２状態とし、通流切換手段Ｓ４を通流状態とし、そして給水電磁弁Ｓ５を給水停止状態として循環ポンプＰＪを働かせることになる。
【００６２】
このように、ドレン排出処理及びドレンパージ処理における給水パージ時においては、制御手段Ｈにおけるドレン排出処理手段Ｈ２又はドレンパージ処理手段Ｈ３は、通流切換手段Ｓ４を通流停止状態に切換えることになり、ドレンパージ処理における浴槽水パージ時においては、通流切換手段Ｓ４を通流状態に切換えることになる。これにより、ドレン排出処理及びドレンパージ処理において、ドレン又はドレンパージ水が、浴槽戻管路１０を逆流して浴槽ＹＳに流入しないように構成されている。
つまり、ドレンパージ処理における給水パージ時には、図５Ｂに示すように、外部より供給される給水を、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、ドレン用管路３０から排水箇所３５に排出することになり、浴槽水パージ時には、図５Ｃに示すように、浴槽戻水を、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、ドレン用管路３０から排水箇所３５に排出することになる。
【００６３】
なお、制御手段Ｈにおける凍結防止処理手段Ｈ１は、温度検出手段ＱＦにより検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合には、ドレンパージ処理手段Ｈ３によりドレンパージ処理を実行可能なように構成されている。
さらに、制御手段Ｈにおける加熱部作動手段Ｈ４は、上記ドレン排出処理またはドレンパージ処理において加熱部Ｋを作動させて、加熱部Ｋによりドレン又はドレンパージ水を加熱することが可能なように構成され、ドレン排出処理手段Ｈ２又はドレンパージ処理手段Ｈ３は、加熱されたドレン又はドレンパージ水を第２往側接続部３０ｃから排出させることが可能なように構成されている。
即ち、凍結防止を例に取ると、ドレン排出、ドレンパージで、凍結防止が可能と考えられる状況では、加熱部Ｋによる加熱を行うことなく、流水のみで凍結を防止することができ、さらに厳しい状況では、加熱を伴って温水を流すことで凍結を防止できる。
また、ドレンは低温状態で貯留されているため、ドレン排出処理で管路が冷える場合があるが、例えば、ドレンパージ処理で温水を流すことで、管路の加温を行うこともできる。
【００６４】
〔既築の家屋に適用した場合〕
次に、設置箇所が既築の家屋であって既に設置されている２本の配管の他に配管を増設できない場合の浴室システムについて、図６に基づいて説明する。尚、潜熱回収式熱源装置１の構成は上記設置箇所が新築の家屋である場合と同一であるので、重複部分については同一符号を用いるとともにその説明を省略し、主に設置箇所が新築の家屋である場合と異なる部分について説明を加える。
【００６５】
この形態の浴室システムにおいては、潜熱回収式熱源装置１における浴槽戻側接続部１０ｃと浴槽ＹＳとが浴槽戻管路１０にて接続されるとともに、浴槽往側接続部２０ｃと浴槽ＹＳとが浴槽往管路２０にて接続され、第２往側接続部３０ｃが閉止され、第２往側接続部３０ｃは使用しない。従って、既築の場合は、浴槽往側接続部２０ｃのみが使用される。また、浴槽往管路２０を通流する流体を浴槽ＹＳに供給する第１状態と、浴槽往管路２０を通流する流体を排水箇所３５に排出する第２状態とに切換自在に構成される流路切換ユニットＳ３が、浴槽往管路２０の浴室Ｙ内部位に設けられている。また、ドレン排出時又はドレンパージ時にドレン又はドレンパージ水を通流させるドレン排出管３２が、一端を流路切換ユニットＳ３に接続され且つ他端を排水箇所３５に臨ませる状態で設けられている。
つまり、この形態においては、設置箇所が新築の家屋である場合において第２往側接続部３０ｃに接続されていたドレン用管路３０を備えず、潜熱回収式熱源装置と浴槽ＹＳとの間には浴槽戻管路１０と浴槽往管路２０との２本の配管のみを備えるものとなる。
【００６６】
潜熱回収式熱源装置１に備える制御装置Ｈは、ユニット接続情報受付手段Ｈ７によってユニット接続情報を受付けた場合には、設置箇所が既築の家屋である場合の形態に適合させるべく、自動設定手段によって往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態に固定するユニットあり状態に設定する。つまり、この形態では、流路切換ユニットＳ３が接続されるため、この接続を自動的に識別して、往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態に固定する。従って、既築の場合は、ドレン排出処理及びドレンパージ処理においても往側第２状態となることはない。ここで、流路切換ユニットＳ３も、制御手段Ｈにより状態設定される。
【００６７】
この形態においては、ドレン排出処理（図４＃１）として、制御手段Ｈにおけるドレン排出処理手段Ｈ２が、図７の表に「ドレン排出処理」として示す如く、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第２状態とした状態で、循環ポンプＰＪを働かせて、ドレンタンクＤ１に貯留されたドレンを浴槽往側接続部２０ｃから排出するように構成されている。尚、このとき、流路切換ユニットＳ３はユニット第２状態とし、通流切換手段Ｓ４は通流停止状態とし、給水電磁弁Ｓ５は給水停止状態とするように制御されている。また、往側流路切換手段Ｓ２は、前述のように往側第１状態に固定されている。
つまり、ドレンタンクＤ１に貯留されたドレンは、図８Ａに示すように、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、浴槽往配管２０を通流し、流路切換ユニットＳ３に接続されるドレン排出管３２から排水箇所３５に排出される。
【００６８】
そして、ドレン排出処理が実行された後には、図４の＃２に示すドレンパージ処理が、少なくとも戻側流路切換手段Ｓ１から往側流路切換手段Ｓ２に到る流路に、実際は、戻側流路切換手段Ｓ１から流路切換ユニットＳ３に到る流路に、ドレンとは異なる流体をドレンパージ水として流す状態で実行されるようになっている。
この形態におけるドレンパージ処理は、図７の表に「ドレンパージ処理」として示す如く、ドレンパージ水として、外部より供給される給水を使用する給水パージ、又は、浴槽戻水を使用する浴槽水パージのいずれかの形態にて実行される。尚、この形態においても、上記新築の家屋に適用した場合と同様に、浴槽ＹＳ内の浴槽水の水位がドレンパージを実行するに十分であるときには浴槽水パージを実行し、浴槽水がドレンパージを実行するには不十分又は全く無い場合には給水パージを実行するように構成されている。
【００６９】
このドレンパージ処理の各形態での制御状態について図７に基づいて説明を加えると、給水パージの場合においては、制御手段Ｈにおけるドレンパージ処理手段Ｈ３が、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第１状態とし、往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態とし、流路切換ユニットＳ３をユニット第２状態とし、通流切換手段Ｓ４を通流停止状態とし、循環ポンプＰＪを停止状態とし、そして給水電磁弁Ｓ５を給水状態とすることになる。また、浴槽水パージの場合においては、制御手段Ｈにおけるドレンパージ処理手段Ｈ３が、戻側流路切換手段Ｓ１を戻側第１状態とし、往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態とし、流路切換ユニットＳ３をユニット第２状態とし、通流切換手段Ｓ４を通流状態とし、そして給水電磁弁Ｓ５を給水停止状態として循環ポンプＰＪを働かせることになる。
【００７０】
このように、ドレン排出処理及びドレンパージ処理における給水パージ時においては、制御手段Ｈにおけるドレン排出処理手段Ｈ２又はドレンパージ処理手段Ｈ３は、通流切換手段Ｓ４を通流停止状態に切換えることになり、ドレンパージ処理における浴槽水パージ時においては、通流切換手段Ｓ４を通流状態に切換えることになる。これにより、ドレン排出処理及びドレンパージ処理において、ドレン又はドレンパージ水が、浴槽戻管路１０を逆流して浴槽ＹＳに流入しないように構成されている。
つまり、ドレンパージ処理における給水パージ時には、図８Ｂに示すように、外部より供給される給水を、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、浴槽往配管２０を通流させ、流路切換ユニットＳ３に接続されるドレン排出管３２から排水箇所３５に排出することになり、また、浴槽水パージ時には、図８Ｃに示すように、浴槽戻水を、戻側流路切換手段Ｓ１、循環ポンプＰＪ、往側流路切換手段Ｓ２を経由して、浴槽往配管２０を通流させ、流路切換ユニットＳ３に接続されるドレン排出管３２から排水箇所３５に排出することになる。
【００７１】
尚、この形態においても、制御手段Ｈにおける凍結防止処理手段Ｈ１は、温度検出手段ＱＦにより検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合には、ドレンパージ処理手段Ｈ３によりドレンパージ処理を実行させる。
さらに、制御手段Ｈにおける加熱部作動手段Ｈ４は、上記ドレン排出処理またはドレンパージ処理において加熱部Ｋを作動させて、加熱部Ｋによりドレン又はドレンパージ水を加熱可能に構成され、ドレン排出処理手段Ｈ２又はドレンパージ処理手段Ｈ３は、加熱されたドレン又はドレンパージ水を浴槽往側接続部２０ｃから排出させるように構成されている。
【００７２】
〔別実施形態〕
次に本発明の別実施形態を説明する。
（イ）上記実施形態においては、ドレン排出処理またはドレンパージ処理において、必要に応じて加熱部Ｋを作動させて、加熱部Ｋによりドレン又はドレンパージ水を加熱し、加熱されたドレン又はドレンパージ水を浴槽往側接続部２０ｃ又は第２往側接続部３０ｃから排出可能とする構成を例示したが、このような構成に代えて、加熱部Ｋを働かせることなく、流水状態でのみ、凍結に対処するようにしてもよい。
【００７３】
（ロ）上記実施形態においては、凍結予防用の温度検出手段ＱＦを備え、温度検出手段ＱＦにより検出される温度が所定の凍結警戒温度より低い場合に、ドレンパージ処理を実行する構成を例示したが、このような構成に代えて、またはこのような構成に加えて、凍結警戒温度より低くなる虞のある時期においては所定の時間間隔毎にドレンパージ処理を実行するように構成してもよい。
【００７４】
（ハ）上記実施形態においては、熱源装置内流路Ｊにおける浴槽戻側接続部１０ｃと戻側流路切換手段Ｓ１との間の位置に、内部流路を通流状態と通流停止状態とに択一的に切換自在な通流切換手段Ｓ４を設け、ドレン排出処理及びドレンパージ処理における給水パージ時において、その通流切換手段Ｓ４を通流停止状態に切換える構成を例示した。これは、湯張作動処理の実行時において、浴槽戻管路１０及び浴槽往管路２０の双方を使用して加熱した浴槽ＹＳへの湯水の落としこみを行うために、浴槽戻側接続部１０ｃから浴槽ＹＳへ向かう方向の浴槽戻管路１０内の流体の通流を許容するためであるが、このような構成に代えて、湯張作動処理の実行時の浴槽ＹＳへの湯水の落としこみを浴槽往管路２０のみを用いて行うものとし、通流切換手段Ｓ４に代えて浴槽ＹＳ側から浴槽戻側接続部１０ｃ側への通流のみを許容する逆止弁を設ける構成としてもよい。
【００７５】
（ニ）上記実施形態においては、流路切換ユニットＳ３からユニット接続情報を受付けるユニット接続情報受付手段Ｈ７を備え、自動設定手段Ｈ８によってユニット有り状態又はユニットなし状態を設定する構成を例示したが、このような構成に限定されるものではない。つまり、ドレン排出処理又はドレンパージ処理の実行時には、その都度流路切換ユニットＳ３の存在の有無を確認し、流路切換ユニットＳ３が存在すれば往側流路切換手段Ｓ２を往側第１状態とし且つ流路切換ユニットをユニット第２状態とするように制御し、流路切換ユニットＳ３が存在しなければ往側流路切換手段Ｓ２を往側第２状態とするように制御するように構成してもよい。
【００７６】
（ホ）上記実施形態においては、給水パージの実行時に循環ポンプＰＪを停止状態とする構成を例示したが、給水パージの実行時にも循環ポンプＰＪを作動させるように構成してもよい。すなわち、給水パージの実行時に循環ポンプＰＪを停止状態とした場合、インペラ等を備えて内部の構造が複雑な循環ポンプＰＪにおいては、給水が通流抵抗の低い部分を短絡して通流してしまい、循環ポンプＰＪ内部における給水が通流しない状態となる部分にドレンが残留することがある。そこで、循環ポンプＰＪ内部にドレンが残留する状態を回避するため、給水パージの実行時にも循環ポンプＰＪを作動させれば、循環ポンプＰＪ内に通流する流体を攪拌することとなり、循環ポンプＰＪ内部を良好に洗浄できるものとなる。
【産業上の利用可能性】
【００７７】
本発明によれば、設置箇所が新築の家屋であって３本の配管を敷設可能な場合、及び、設置箇所が既築の家屋であって既に設置されている２本の配管の他に配管を増設できない場合のどちらの場合にあっても、共通化された熱源装置を利用可能とすることによって、製造コストの低減を図ることが可能な潜熱回収式熱源装置を提供することが可能となる。
【符号の説明】
【００７８】
１        潜熱回収式熱源装置
１０      浴槽戻管路
２０      浴槽往管路
３０      ドレン排出管路
１０ｃ    浴槽戻側接続部
２０ｃ    浴槽往側接続部
３０ｃ    第２往側接続部
３５      排水箇所
Ｋ        加熱部
Ｋ１      潜熱回収熱交換器
Ｄ１      ドレンタンク
ＰＪ      循環ポンプ
Ｊ        熱源装置内循環路
Ｓ１      戻側流路切換手段
Ｓ２      往側流路切換手段
Ｓ４      通流切換手段
Ｓ５      給水電磁弁
Ｈ        制御装置
Ｈ７      ユニット接続情報受付手段
Ｈ８      自動設定手段
Ｙ        浴室
ＹＳ      浴槽
ＱＦ      温度検出手段
ＱＷ      ドレン水位検出手段
Ｔ１〜Ｔ５、ＴＲ、ＴＦ，ＴＱ    制御用通信線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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