(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に複数のローラ部材に張架された中間転写ベルトと、
該中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された第一の像担持体と、
該第一の像担持体上に画像を形成する第一の画像形成手段と、
該第一の像担持体上に形成された画像を該中間転写ベルト上に一次転写する一次転写手段と、
該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、
該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第二の像担持体と、
該第二の像担持体上に画像を形成する第二の画像形成手段と、
該第二の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、
前記第二の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、を備える画像形成装置において、
前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとの駆動源が同一であるか、前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとの駆動源が同一であるか、の少なくとも一方であり、
前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとを駆動する第一駆動源と、
前記第一の像担持体の回転方向の基準位置を検知する第一の像担持体基準位置検知手段と、
前記第一の像担持体の速度を検知する第一の像担持体速度検知手段と、
前記第一駆動源に対して速度制御を行なう第一駆動源速度制御手段とを有し、
前記第一駆動源速度制御手段は、前記第一の像担持体基準位置検知手段によって検知された前記第一の像担持体の基準位置の検知タイミングと前記第一の像担持体速度検知手段の情報より得た前記第一の像担持体の周期的な速度変動とを関連付けて、前記第一の像担持体の周期的な速度変動を打ち消すように前記第一駆動源の速度制御を行なうものであり、
前記第一の像担持体上に形成された画像を前記中間転写ベルト上に一次転写する一次転写位置と前記二次転写位置との中間転写ベルト回転方向における間隔が、前記第一の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
上記中間転写ベルトに中間転写させる第一の像担持体以外の像担持体を有し、
前記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、前記第一の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記第一像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
回転可能に複数のローラ部材に張架された中間転写ベルトと、
該中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された第一の像担持体と、
該第一の像担持体上に画像を形成する第一の画像形成手段と、
該第一の像担持体上に形成された画像を該中間転写ベルト上に一次転写する一次転写手段と、
該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、
該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第二の像担持体と、
該第二の像担持体上に画像を形成する第二の画像形成手段と、
該第二の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、
前記第二の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、を備える画像形成装置において、
前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとの駆動源が同一であるか、前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとの駆動源が同一であるか、の少なくとも一方であり、
前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとを駆動する第二駆動源と、
前記第二の像担持体の回転方向の基準位置を検知する第二の像担持体基準位置検知手段と、
前記第二の像担持体の速度を検知する第二の像担持体速度検知手段と、
前記第二駆動源に対して速度制御を行なう第二駆動源速度制御手段とを有し、
前記第二駆動源速度制御手段は、前記第二の像担持体基準位置検知手段によって検知された前記第二の像担持体の基準位置の検知タイミングと前記第二の像担持体速度検知手段の情報より得た前記第二の像担持体の周期的な速度変動とを関連付けて、前記第二の像担持体の周期的な速度変動を打ち消すように前記第二駆動源の速度制御を行なうものであり、
前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔が、前記第二の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置において、
上記第二の像担持体速度検出手段は、上記第二の像担持体上から上記記録媒体搬送ベルト上に転写されたパターン画像を検知する第二のパターン画像検知手段を有し、
前記記録媒体搬送ベルトの表面上での上記直接転写位置から前記第二のパターン画像検知手段によるパターン画像検知位置までの距離が、前記第二の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１、２、３または４の画像形成装置において、
上記直接転写位置と上記二次転写位置との間隔が、上記記録媒体搬送ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該記録媒体搬送ベルトを回転駆動させる記録媒体搬送ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１、２、３、４または５の画像形成装置において、
中間転写ベルト回転方向における上記一次転写位置と上記二次転写位置との間隔が、上記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１、２、３、４、５または６の画像形成装置において、
上記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、上記第一の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリンタ、ファクシミリ、複写機などの画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、黒色を含む複数色の画像をそれぞれの色に対応した像担持体上に形成する複数の画像形成部が設けられた画像形成装置が知られている（特許文献１など）。
【０００３】
特許文献１に記載の画像形成装置には、黒色の画像形成部で形成した黒色画像を記録媒体上に直接転写する直接転写位置と、残りの他色の画像形成部から中間転写ベルト上に一次転写された他色画像を中間転写ベルト上から記録媒体上に二次転写する二次転写位置とがある。この二次転写位置は前記直接転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側に位置している。中間転写ベルトは複数のローラ部材によって回転可能に張架されており、前記複数のローラ部材の１つである駆動ローラによって中間転写ベルトを回転させる。また、前記直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトが設けられている。特許文献１に記載の画像形成装置では、前記記録媒体搬送ベルトによって記録媒体を前記直接転写位置と前記二次転写位置とを通過させて、前記二次転写位置から記録媒体上に転写された他色画像と前記直接転写位置から記録媒体上に転写された黒色画像とを記録媒体上で重ね合わせて記録媒体上にフルカラー画像を形成する。また、前記記録媒体搬送ベルトによって記録媒体を担持搬送することで、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間の記録媒体搬送経路の変動が抑えられ、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間で記録媒体を安定して搬送することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の画像形成装置においては、複数の像担持体、中間転写ベルト、及び、記録媒体搬送ベルトを、駆動源たるモータで駆動するようになっている。かかる構成において、全ての駆動対象をそれぞれ異なるモータで駆動するようにすると、相当数のモータが必要になってコスト高や画像形成装置の大型化を招いてしまうといった問題が生じる。
【０００５】
本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、低コスト化や小型化を図ることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、回転可能に複数のローラ部材に張架された中間転写ベルトと、該中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された第一の像担持体と、該第一の像担持体上に画像を形成する第一の画像形成手段と、該第一の像担持体上に形成された画像を該中間転写ベルト上に一次転写する一次転写手段と、該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第二の像担持体と、該第二の像担持体上に画像を形成する第二の画像形成手段と、該第二の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、前記第二の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、を備える画像形成装置において、前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとの駆動源が同一であるか、前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとの駆動源が同一であるか、の少なくとも一方であり、前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとを駆動する第一駆動源と、前記第一の像担持体の回転方向の基準位置を検知する第一の像担持体基準位置検知手段と、前記第一の像担持体の速度を検知する第一の像担持体速度検知手段と、前記第一駆動源に対して速度制御を行なう第一駆動源速度制御手段とを有し、前記第一駆動源速度制御手段は、前記第一の像担持体基準位置検知手段によって検知された前記第一の像担持体の基準位置の検知タイミングと前記第一の像担持体速度検知手段の情報より得た前記第一の像担持体の周期的な速度変動とを関連付けて、前記第一の像担持体の周期的な速度変動を打ち消すように前記第一駆動源の速度制御を行なうものであり、前記第一の像担持体上に形成された画像を前記中間転写ベルト上に一次転写する一次転写位置と前記二次転写位置との中間転写ベルト回転方向における間隔が、前記第一の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記中間転写ベルトに中間転写させる第一の像担持体以外の像担持体を有し、前記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、前記第一の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記第一像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、回転可能に複数のローラ部材に張架された中間転写ベルトと、該中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された第一の像担持体と、該第一の像担持体上に画像を形成する第一の画像形成手段と、該第一の像担持体上に形成された画像を該中間転写ベルト上に一次転写する一次転写手段と、該中間転写ベルト上に転写された画像を記録媒体上に二次転写する二次転写手段と、該中間転写ベルト上から記録媒体上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第二の像担持体と、該第二の像担持体上に画像を形成する第二の画像形成手段と、該第二の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、前記第二の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された記録媒体搬送ベルトと、を備える画像形成装置において、前記第一の像担持体と前記中間転写ベルトとの駆動源が同一であるか、前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとの駆動源が同一であるか、の少なくとも一方であり、前記第二の像担持体と前記記録媒体搬送ベルトとを駆動する第二駆動源と、前記第二の像担持体の回転方向の基準位置を検知する第二の像担持体基準位置検知手段と、前記第二の像担持体の速度を検知する第二の像担持体速度検知手段と、前記第二駆動源に対して速度制御を行なう第二駆動源速度制御手段とを有し、前記第二駆動源速度制御手段は、前記第二の像担持体基準位置検知手段によって検知された前記第二の像担持体の基準位置の検知タイミングと前記第二の像担持体速度検知手段の情報より得た前記第二の像担持体の周期的な速度変動とを関連付けて、前記第二の像担持体の周期的な速度変動を打ち消すように前記第二駆動源の速度制御を行なうものであり、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔が、前記第二の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項３の画像形成装置において、上記第二の像担持体速度検出手段は、上記第二の像担持体上から上記記録媒体搬送ベルト上に転写されたパターン画像を検知する第二のパターン画像検知手段を有し、前記記録媒体搬送ベルトの表面上での上記直接転写位置から前記第二のパターン画像検知手段によるパターン画像検知位置までの距離が、前記第二の像担持体の円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１、２、３または４の画像形成装置において、上記直接転写位置と上記二次転写位置との間隔が、上記記録媒体搬送ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該記録媒体搬送ベルトを回転駆動させる記録媒体搬送ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項１、２、３、４または５の画像形成装置において、中間転写ベルト回転方向における上記一次転写位置と上記二次転写位置との間隔が、上記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１、２、３、４、５または６の画像形成装置において、上記中間転写ベルトのおもて面に対向して配設された、上記第一の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各一次転写位置の間隔が、前記中間転写ベルトを張架する複数のローラ部材の１つであり該中間転写ベルトを回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラの円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明においては、第一の像担持体と中間転写ベルトとを駆動する駆動源が同一であることで、第一の像担持体と中間転写ベルトそれぞれに対して別個に駆動源を設ける場合よりも画像形成装置内に設けられる駆動源の数を減らすことができる。一方、第二の像担持体と記録媒体搬送ベルトとを駆動する駆動源が同一であることで、第二の像担持体と記録媒体搬送ベルトそれぞれに対して別個に駆動源を設ける場合よりも、画像形成装置内に設けられる駆動源の数を減らすことができる。よって、第一の像担持体、第二の像担持体、中間転写ベルト、及び、記録媒体搬送ベルトそれぞれに対して別個で駆動源を設ける場合よりも、画像形成装置内に設けられる駆動源の数を減らすことができ、その分、画像形成装置の低コスト化や小型化を図ることができる。
【発明の効果】
【０００８】
以上、本発明によれば、画像形成装置の低コスト化や小型化を図ることができるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】直接転写ユニットと中間転写ユニットとの概略構成図。
【図３】駆動系が示された直接転写ユニットと中間転写ユニットとの概略構成図。
【図４】直接転写ユニットと中間転写ユニットとの駆動系を示した模式図。
【図５】感光体駆動系を示した図。
【図６】記録紙搬送ベルト上のパターンを示した図その１。
【図７】記録紙搬送ベルト上のパターンを示した図その２。
【図８】振幅制御前の位相センサ出力と感光体の位置ずれ波形をプロットした図。
【図９】振幅制御後の位相センサ出力と感光体の位置ずれ波形をプロットした図。
【図１０】記録紙搬送ベルトの速度変動の位相を合わせない場合のブラックとカラーの位置ずれ波形。
【図１１】記録紙搬送ベルトの速度変動の位相を合わる場合のブラックとカラーの位置ずれ波形。
【図１２】Ｂ用の直接転写ニップを二次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置した場合のプリンタの概略構成図。
【図１３】感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙを中間転写ベルトの下方に配置した場合のプリンタの概略構成図。
【図１４】中間転写ベルトに対向した画像形成ユニットが単数の場合のプリンタの概略構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を電子写真方式の画像形成装置であるカラーレーザプリンタ（以下、単にプリンタという）に適用した第一の実施形態について説明する。
図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、プリンタは、プリンタ部を備えている。
【００１１】
プリンタ部は、シアン，マゼンタ，イエロー，ブラック（以下、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂと記す）のトナー像を形成するための４つの画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂを有している。また、プリンタ部の中間転写ユニット６は、ベルトループ内側に配設された駆動ローラ８、テンションローラ１５、及び、３つの一次転写ローラ２６Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂによって水平方向に延在する姿勢で張架された中間転写ベルト１２を有している。テンションローラ１５は揺動可能に軸支されており、中間転写ベルト内側から外側に向かってスプリング６１により付勢されることで中間転写ベルト１２に張力を与えている。像担持体としての中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動せしめられる。３つの画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙは、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設されている。
【００１２】
画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂは、ドラム状の感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ、帯電装置（図示省略）、現像装置（図示省略）、及び、ドラムクリーニング装置（図示省略）を１つのユニットとして共通の保持体で保持した状態で、プリンタ部の筐体に対してそれらが一体的に着脱されるようになっている。上記帯電装置は、図示しない駆動手段によって回転駆動される感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの周面を、暗中にて、トナーの帯電極性とは逆極性に一様帯電せしめるものである。
【００１３】
画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙの上方や画像形成ユニット１Ｂの左側方には、光書込ユニット２Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂが配設されている。図示しない外部のパーソナルコンピュータから送られてくるカラー画像情報は、図示しない画像処理部でＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂの情報に分解された後、プリンタ部内で処理される。光書込ユニット２は、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの色分解画像情報に基づいて、周知の技術によって図示しないＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂ用の光源を駆動して、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ用の書込光を生成する。そして、上記帯電装置によって一様帯電せしめられた感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの周面を、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ用の書込光で走査する。これにより、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの周面には、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ用の静電潜像が形成される。書込光の光源としては、レーザーダイオードやＬＥＤなどを例示することができる。
【００１４】
感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの周面に形成された静電潜像は、トナーとキャリアとからなる２成分現像剤を用いる周知の２成分現像方式を採用した現像装置によって現像されてＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂトナー像となる。なお、現像装置として、トナーからなる１成分現像剤を用いる周知の１成分現像方式を採用したものを用いてもよい。
【００１５】
４つの感光体のうち、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙは、中間転写ベルト１２に当接してＣ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップを形成している。また、中間転写ベルト１２のループ内側には、中間転写ベルト１２をＣ，Ｍ，Ｙ用の感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙに向けて押圧する一次転写ローラ２６Ｃ，Ｍ，Ｙが配設されている。一次転写ローラ２６Ｃ，Ｍ，Ｙには、それぞれ一次転写バイアスが印加されており、これにより、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップ内に転写電界が形成される。感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの周面に形成されたＣ，Ｍ，Ｙトナー像は、転写電界やニップ圧の作用によってＣ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップで中間転写ベルト１２のおもて面（ループ外側面）に重ね合わせて転写される。これにより、中間転写ベルト１２のおもて面には、３色重ね合わせトナー像が形成される。
【００１６】
中間転写ベルト１２の図中右側方には、直接転写ユニット７が配設されている。この直接転写ユニット７は、無端状の記録紙搬送ベルト１３を有している。記録紙搬送ベルト１３は、二次転写ローラ９、駆動ローラ１４、テンションローラ１６、及び、Ｂ用の転写ローラ３６Ｂによって縦長の姿勢で張架されながら、駆動ローラ１４の回転駆動によって図中時計回り方向に無端移動せしめられる。テンションローラ１６は揺動可能に軸支されており、記録紙搬送ベルト内側から外側に向かってスプリング６２により付勢されることで記録紙搬送ベルト１３に張力を与えている。また、記録紙搬送ベルト１３の二次転写ローラ９に対する掛け回し箇所を、中間転写ベルト１２における駆動ローラ８に対する駆け回り箇所に当接させて二次転写ニップを形成している。二次転写ローラ９には、二次転写バイアスが印加されており、これにより二次転写ニップ内に転写電界が形成される。また、記録紙搬送ベルト１３のＢ用の転写ローラ３６Ｂに対する掛け回し箇所をＢ用の感光体１１Ｂに当接させて、Ｂ用の直接転写ニップも形成している。転写ローラ３６Ｂにも一次転写ローラ２６Ｃ，Ｍ，Ｙと同様に転写バイアスが印加されており、これによりＢ用の直接転写ニップ内に転写電界が形成される。
【００１７】
プリンタ部の筺体の下部には、第一給紙カセット３と第二給紙カセット４とが鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセットは、内部に収容している記録紙Ｐを紙搬送路に送り出す。送り出された記録紙Ｐは、プリンタ部内を鉛直方向に沿って延びる紙搬送路内に配設されたレジストローラ対１１１に突き当たってスキューが補正された後、レジストローラ対１１１のローラ間に挟み込まれる。そして、レジストローラ対１１１により、所定のタイミングで更に上方に向けて送り出される。
【００１８】
レジストローラ対１１１から送り出された記録紙Ｐは、紙搬送路内に形成された、上述のＢ用の直接転写ニップとＣ，Ｍ，Ｙ用の二次転写ニップとを順次通過する。Ｂ用の直接転写ニップを記録紙Ｐが通過する際に、感光体１１Ｂの周面上のＢトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて記録紙Ｐ上に転写せしめられる。更に、その後、記録紙Ｐが二次転写ニップを通過する際に、記録紙Ｐ上に転写されたＢトナー像の上に対して、中間転写ベルト１２上の３色（Ｃ，Ｍ，Ｙ）重ね合わせトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて一括二次転写される。これにより、記録紙Ｐの表面には、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの４色重ね合わせトナー像であるフルカラー画像が形成される。
【００１９】
Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップやＢ用の直接転写ニップを通過した後の感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの表面に付着している転写残トナーは、上記ドラムクリーニング装置によって除去される。なお、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ用のドラムクリーニング装置としては、クリーニングブレードによってトナーを掻き取る方式のものでもよいし、ファーブラシローラによってトナーを掻き取る方式や、磁気ブラシクリーニング方式などのものを用いてもよい。
【００２０】
二次転写ニップの上方には、加熱ローラと加圧ローラとの当接によって定着ニップを形成している定着装置１０が配設されている。二次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、定着装置１０内の定着ニップに送られて、熱と圧力により記録紙Ｐ上にフルカラー画像を定着させる定着処理が施される。この後、記録紙Ｐは排紙路を通り排紙ローラ対３０を経由して、プリンタ部筺体の上面に設けられた排紙トレイ３１に排出されてスタックされる。
【００２１】
本プリンタにおいて、モノクロ画像を形成するモノクロモードでは、図示しない外部のパーソナルコンピュータなどから送られてくるモノクロの画像データに基づいて、光書込ユニット２ＢによってＢ用の感光体１１Ｂが光走査され、これによって形成されたＢ用の静電潜像がＢ用の現像装置によってＢトナー像に現像される。このＢトナー像は、Ｂ用の直接転写ニップで記録紙Ｐ上に直接転写された後、定着装置１０で記録紙Ｐに定着される。
【００２２】
モノクロモードにおいては、記録紙搬送ベルト１３のループ内の二次転写ローラ９を中間転写ベルト１２から遠ざける方向に移動させて、記録紙搬送ベルト１３を中間転写ベルト１２から離間させる。そして、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙ及び中間転写ベルト１２の駆動を停止させた状態で、モノクロ画像を形成することで、無駄な駆動による、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙや中間転写ベルト１２などの消耗を回避し長寿命化を図ることができる。
【００２３】
また、中間転写ベルト１２を支持する駆動ローラ８を図示しない手段によって変位させ、中間転写ベルト１２を記録紙搬送ベルト１３に対して接離させる構成としてもよい。この場合、記録紙Ｐの搬送姿勢を変化させることがないので、記録紙搬送ベルト１３と定着装置１０との間における記録紙Ｐの挙動を安定化させることができる。このため、定着装置１０から排出された後の記録紙Ｐにシワや画像の乱れが発生するのを抑制することができる。
【００２４】
モノクロモードにおいては、レジストローラ対１１１からＢ用の直接転写ニップに送り込まれた記録紙Ｐに画像形成ユニット１ＢからＢトナー像を直接転写するので、画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙに加えて画像形成ユニット１Ｂも、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設され、中間転写ベルト１２を介してＢトナー像が二次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されるような構成よりも、高速プリントを実現することができる。
【００２５】
図２は作像の概略構成図である。図４は作像駆動部の概略構成図である。図３は、図２と図４とを重ね合わせた概略図である。
【００２６】
上述したように中間転写ベルト１２は駆動ローラ８やテンションローラ１５などによって張架されており、記録紙搬送ベルト１３は二次転写ローラ９、駆動ローラ１４及びテンションローラ１６などによって張架されている。駆動ローラ１４はプリンタ本体に設けられた駆動モータ８０を駆動源として、モータ出力軸８１から、アイドラギヤ８３とアイドラギヤ８４とアイドラギヤ８５とからなるアイドラギヤ群へ駆動が伝達され、そのアイドラギヤ群のアイドラギヤ８５から、駆動ローラ１４と同軸上の記録紙搬送ベルト駆動ギヤ８６に駆動が伝達され、記録紙搬送ベルト駆動ギヤ８６から駆動ローラ１４に図示しないカップリングによって駆動が伝達される。
【００２７】
二次転写ローラ９及びテンションローラ１６は、駆動ローラ１４によって回転駆動される記録紙搬送ベルト１３の回転に従動して回転する。また、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６の対向位置には、図示しない電源から所定電圧が印加され記録紙Ｐを記録紙搬送ベルト１３上に静電的な力によって吸着させる紙吸着ローラ１７が配設されている。この紙吸着ローラ１７は記録紙搬送ベルト１３のおもて面（ループ外側面）に接触しており、記録紙搬送ベルト１３の回転に従動して紙吸着ローラ１７も回転する。
【００２８】
一方、感光体１１Ｂも駆動モータ８０を駆動源として、モータ出力軸８１より、感光体１１Ｂと同軸上のブラック感光体駆動ギヤ８２Ｂに駆動伝達され、ブラック感光体駆動ギヤ８２Ｂと感光体１１Ｂとは図示しないカップリングによって駆動伝達される。
【００２９】
なお、駆動ローラ１４とテンションローラ１６との配置位置を替えて、記録紙搬送ベルト１３を介して紙吸着ローラ１７と対向する位置に駆動ローラ１４を配置する構成を採用しても良い。これにより、感光体１１Ｂと駆動ローラ１４との距離が縮まり、上述したようなアイドラギヤ群を省いて、駆動モータ８０の駆動をモータ出力軸８１から感光体駆動ギヤ８３Ｂと記録紙搬送ベルト駆動ギヤ８６とに伝達することが可能となり、装置構成を簡略化することができる。また、記録紙搬送ベルト１３と紙吸着ローラ１７との間に記録紙Ｐが送り込まれたときの記録紙Ｐの衝撃に起因する所謂ショックジターの対策も、紙吸着ローラ１７の対向位置に設けられた駆動ローラ１４の駆動を制御することで行なうことができる。
【００３０】
また、本実施形態のように、感光体１１Ｂと記録紙送ベルト１３とを駆動する駆動源が同一の駆動モータ８０であることで、感光体１１Ｂと記録紙搬送ベルト１３それぞれに対して別個に駆動源となる駆動モータを設ける場合よりも、画像形成装置内に設けられる駆動モータの数を減らすことができ、その分、画像形成装置の低コスト化や小型化を図ることができる。
【００３１】
次に、中間転写ベルトの駆動に関して説明する。駆動モータ９０を駆動源として、モータ出力軸９１より、アイドラギヤ９３と駆動伝達され、アイドラギヤ９３が駆動ローラ８と同軸上の中間転写ベルト駆動ギヤ９４に駆動伝達され、中間転写ベルト駆動ギヤ９４と駆動ローラ８は図示しないカップリングによって駆動伝達される。
【００３２】
一方、感光体１１Ｃも駆動モータ９０を駆動源として、モータ出力軸９１より、感光体１１Ｃと同軸上のシアン感光体駆動ギヤ８２Ｃに駆動伝達され、ギヤ８２Ｃの先端には、図５のように、ジョイント部１２１を形成し、図示しないシアン感光体１１Ｃ側ジョイントと嵌合し、駆動伝達される。
【００３３】
このように、感光体１１Ｃと中間転写ベルト１２とを駆動する駆動源が同一の駆動モータ９０であることで、感光体１１Ｃと中間転写ベルト１２それぞれに対して別個に駆動源となる駆動モータを設ける場合よりも、画像形成装置内に設けられる駆動モータの数を減らすことができ、その分、画像形成装置の低コスト化や小型化を図ることができる。
【００３４】
感光体１１Ｍは、駆動モータ９５を駆動源として、モータ出力軸９６より、感光体１１Ｍと同軸上のマゼンダ感光体駆動ギヤ８２Ｍに駆動伝達され、ギヤ８２Ｍは、ギヤ８２Ｃと同一形状であり、シアン同様にジョイント嵌合する。
【００３５】
感光体１１Ｙは、駆動モータ９８を駆動源として、モータ出力軸９９より、感光体１１Ｙと同軸上のイエロー感光体駆動ギヤ８２Ｙに駆動伝達され、ギヤ８２Ｙは、ギヤ８２Ｃと同一形状であり、シアン同様にジョイント嵌合する。
【００３６】
図５（ｂ）に示すように、感光体１１Ｃと同軸上のギヤ８２Ｃには、感光体１１Ｃの基準位置となるフィラー９２Ｃがあり、フィラー９２Ｃはギヤ８２Ｃの半周分だけ、言い換えれば、感光体１１Ｃの半周分だけ凸形状で形成されている。また、そのフィラー９２を検出する位相センサ９７が設けられており、駆動時に感光体１１の回転方向の位相情報を得ている。なお、位相センサ９７としては、所定間隔を空けて対向するように設けられた発光素子と受光素子とからなる光学センサを用いて、発光素子から受光素子に照射された光が、ギヤ８２Ｃの回転によって発光素子と受光素子との間を通過し得るフィラー９２Ｃによって遮断されているか否かを検知して感光体１１の回転方向の位相情報を得る構成を採用することができる。
【００３７】
次に、感光体１１の回転速度を検出する回転速度検出手段について図６、図７を用いて説明する。なお、回転速度検知手段は、後述する検知用パターン１３２を形成する画像形成ユニット１や、検知用パターン１３２が最終的に転写される記録紙搬送ベルト１３や、検知用パターン１３２を検知するパターン検知手段１３１などによって構成されている。
【００３８】
本実施形態においては、感光体１１の周期的な速度変動を示すパターン間隔変動を検出するために画像形成ユニットによって記録紙搬送ベルト１３上に形成された検出用パターン１３２ａ，１３２ｂを検出するパターン検出手段１３１ａ，１３１ｂが、記録紙搬送ベルト１３の幅方向の両端に各々１組ずつ配置されている。
【００３９】
上記変動成分の検出用パターン１３２としては、例えば、図７に示すように、ブラック、マゼンダ、シアン、イエローのうち１色のトナー像であるブラックのトナー像を記録紙搬送ベルト１３の搬送方向に垂直となる所定のピッチＰｓで並列させたパターン群を形成し、記録紙搬送ベルト１３の移動に応じて任意の基準タイミングからの検出時間を読み取っていく。
【００４０】
ここでは、形成されたパターン順に任意の基準タイミングからの検出時間をｔｂ０１、ｔｂ０２、ｔｂ０３、ｔｂ０４、ｔｂ０５、ｔｂ０６として認識する。これにより、パターン検知手段１３１により検知用パターン１３２を検知して得た検出時間の検知データから、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相を求めることができる。また、単一色のパターンを密に形成することで、より高精度にパターン間隔変動成分を検知することが可能となる。
【００４１】
パターン群の各パターン間のピッチＰｓは、感光体１１の周長の整数分の１にすることで、後述する感光体１１の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれ制御のデータ処理を行い易くすることができる。また、図７に示す記録紙搬送ベルト１３の表面移動方向における検出用パターンの長さＰａを、感光体１１の周長の整数倍の長さに設定することで、感光体１１の周期的な速度変動を示すパターン間隔変動を適切に検知することができる。
【００４２】
なお、本実施形態では、記録紙搬送ベルト１３上に左右両端２ヶ所にそれぞれ、ブラックとマゼンダパターン群を形成することで、同時に２つの感光体１１の変動成分の検出を行っている。後にシアンとイエローでもう１度同じ動作を繰り返せば、すべての色を検出できる。
【００４３】
また、パターン検出手段１３１は、記録紙搬送ベルト１３の幅方向の両端に各々１組ずつ配置しているが、記録搬送ベルト１３上の如何なる箇所に１つでも問題はない。この場合、色の数と同数回同じ動作を繰り返せば、４色分のプロファイルを検出できる。また、パターン検知手段１３１を記録紙搬送ベルト１３の幅方向で４つ配置し、記録紙搬送ベルト１３上に幅方向で４ヶ所に４色それぞれの各色パターン群を形成し、それらを一度の動作で各パターン検知手段１３１によって検知するような構成を採用しても良い。これにより、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂ全ての変動成分の検出を短時間で行なうことができる。
【００４４】
上記パターンを読み取り、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂそれぞれの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分を抽出する。図８の波形１は感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形のであり、波形２は位相センサ９７Ｂのセンサ出力の波形である。図８に示すように位相センサ９７のセンサ出力も感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の抽出と同時にサンプリングすれば、位相センサ９７のセンサ出力と感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形との関連づけが可能となる。具体的には、位相センサ９７のセンサ出力の立ち上がり部を基準とするとともに、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の位相のピークを基準とすれば、位相センサ９７Ｂのセンサ出力と感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形との角度関係の情報が得られる。
【００４５】
以上のように、位相センサ９７のセンサ出力から得られる感光体１１の基準位置となるフィラー９２の検知タイミングと、パターン検知手段１３１の検知結果により得た感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形とを関連付け、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相に基づいて、感光体１１の周期的な速度変動を打ち消すように、駆動モータ８０の速度制御を行なう。すなわち、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅Ｘｂを０に近づけるような補正がなされるように駆動モータ８０に与えるクロックを変動させる。これにより、図９に示す波形３のように、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形がほぼ真っ直ぐな直線として得られ、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を抑制することができる。よって、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００４６】
一方、シアン、マゼンタ、イエローの方もブラックと同様に、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙそれぞれの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分をそれぞれ抽出するとともに、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙそれぞれに設けられた位相センサ９７Ｃ，Ｍ，Ｙのセンサ出力も同時にサンプリングすれば、位相センサ９７Ｃ，Ｍ，Ｙのセンサ出力から得られる感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの基準位置となるフィラー９２Ｃ，Ｍ，Ｙの検知タイミングと、パターン検知手段１３１の検知結果により得た感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形とを関連付けることができる。そして、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの周期的な速度変動を示すパターン間隔変動成分の波形の振幅及び位相に基づいて、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの周期的な速度変動を打ち消すように、駆動モータ９０，駆動モータ９５，駆動モータ９８の速度制御を行なう。これにより、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの周期的な速度変動を抑制することができ、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００４７】
本実施形態に係るプリンタは、感光体１１Ｍ，Ｃ，Ｙの半径をｒ１、感光体１１Ｂの半径をｒ２、Ｂ用の直接転写ニップから二次転写ニップまでの距離をｘ、Ｃ用の一次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における二次転写ニップまでの距離をｙ、Ｂ用の直接転写ニップからパターン検知手段１３１によるパターンの検知位置までの距離をｚ、Ｃ用の一次転写ニップとＭ用の一次転写ニップとの間の最短距離、及び、Ｍ用の一次転写ニップとＹ用の一次転写ニップとの間の最短距離、言い換えれば、画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチをｗとした場合、以下に示す数１、数２、数３、数４の関係を満たすように構成されている。
【００４８】
なお、数１中のｎ１は自然数であり、本実施形態においてはｎ１＝１である。また、数２中のｎ２も自然数であり、本実施形態においてはｎ２＝５である。さらに、数３中のｎ３も自然数であり、本実施形態においてはｎ３＝２である。なお、各ニップ間の距離はそれぞれのニップの中心位置とすればよい。
【００４９】
【数１】
0005483181.tif 000002
【００５０】
【数２】
0005483181.tif 000003
【００５１】
【数３】
0005483181.tif 000004
【００５２】
【数４】
0005483181.tif 000005
【００５３】
記録紙搬送ベルト１３の搬送速度は、前述したように駆動源である駆動モータ８０が感光体１１Ｂの１回転の振幅制御を実行しているため、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動を持っている。記録紙搬送ベルト１３の狙いの速度をＶ０とすると、（２πｒ２）／Ｖ０周期で速度変動が起こる。このため、図１０に示すように、記録紙搬送ベルト１３の感光体１１Ｂの１回転周期の搬送速度変動により、感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３に転写されたＢトナー像は、直接転写位置での変動を受け感光体１１Ｂの一回転周期で位置ずれを引き起こす。同様に、感光体１１Ｍ，Ｃ，Ｙは、二次転写位置で変動を受け、感光体１１Ｂの一回転周期で位置ずれを引き起こす。
【００５４】
これに対し本実施形態においては、上記数１に示すように、感光体１１Ｂの円周長（１回転ピッチ）と、Ｂ用の直接転写ニップから二次転写ニップまでの距離とが同じ長さに設定されているので、直接転写ニップにおける記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相と二次転写ニップにおける記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相とを合わせることができ、図１１に示すように、感光体１１Ｂの１回転周期の位置変動の位相が、直接転写ニップにおけるＢトナー像の直接転写時と二次転写ニップにおけるＣ，Ｍ，Ｙトナー像の二次転写時とで同じになる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂトナー像間で感光体１１Ｂの１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
【００５５】
中間転写ベルト１２の搬送速度は、前述したように駆動源であるモータ９０が感光体１１Ｃの１回転の振幅制御を実行しているため、感光体１１Ｃの１回転周期の速度変動を持っている。中間転写ベルト１２の狙いの速度をＶ１とすると、（２πｒ１）／Ｖ１周期で速度変動が起こる。このため、感光体１１Ｍ，Ｃ，Ｙから中間転写ベルト１２に一次転写されたＭ，Ｃ，Ｙのトナー像には、感光体１１Ｃの１回転周期の速度変動によって位置ずれが生じる。
【００５６】
ここで、中間転写ベルト１２のＣ用の一次転写ニップでの速度と二次転写ニップでの速度とが異なっていた場合、記録紙上でＣトナー像の伸縮が発生する。そのため、Ｃ用の一次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における二次転写ニップまでの距離ｙに関して、上記数２の関係を満たすことで、Ｃ用の一次転写ニップと二次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。言い換えれば、上記数２の関係を満たすことで、中間転写ベルト１２上での感光体１１Ｃの１回転周期の位置ずれ成分をスリップトランスファーの作用により、二次転写時にキャンセルすることができる。
【００５７】
また、上記数４に示すように、ステーションピッチｗが感光体１１Ｃの１回転周期（円周長）の自然数倍に設定されているため、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップそれぞれにおける中間転写ベルト１２の速度変動は、常時同位相での速度変動となる。これにより、中間転写ベルト１２に一次転写されたＣ，Ｍ，Ｙのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。また、上記数２と上記数４との関係を満たすことで、感光体１１Ｍ，１１Ｙから中間転写ベルト１２上に転写されたＭ，Ｙトナー像に関しても、スリップトランスファーの作用により、感光体１１Ｃの１回転周期の位置ずれ成分を二次転写時にキャンセルすることができる。
【００５８】
また、記録紙搬送ベルト１３の回転速度に、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動が生じ、直接転写ニップとパターン検知手段１３１によるパターンの検知位置とで記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相が異なっていると、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に直接転写されたＢのパターン画像が、直接転写されたときよりも検知位置で伸縮しているかのようにパターン検知手段１３１によって誤検知されてしまう。
【００５９】
これに対し、上記数３に示すように、直接転写ベルト回転方向における直接転写ニップと検知位置との間隔ｚを、感光体ドラム１１の円周長の自然数倍となるように構成することで、感光体１１Ｂの１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相を、直接転写ニップと検知位置とで合わせることができる。よって、直接転写ニップと検知位置とにおける記録紙搬送ベルト１３の回転速度に対して、感光体１１Ｂの１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、感光体１１Ｂの１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動に起因して、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に直接転写されたＢのパターン画像が、直接転写されたときよりも検知位置で伸縮しているかのように誤検知されるのを抑制することができる。
【００６０】
ここで、本実施形態に係るプリンタに対して、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ３、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ４、とした場合、以下に示す数５、数６、７及び数８の関係を満たすように構成しても良い。なお、数５、数６、数７及び数８のｎ５、ｎ６、ｎ７及びｎ８は自然数である。
【００６１】
【数５】
0005483181.tif 000006
【００６２】
【数６】
0005483181.tif 000007
【００６３】
【数７】
0005483181.tif 000008
【００６４】
【数８】
0005483181.tif 000009
【００６５】
中間転写ベルト１２の搬送速度は、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の偏心等によって駆動ローラ８の１回転周期の速度変動を持る場合がある。中間転写ベルト１２の狙いの速度をＶ１とすると、（２πｒ４）／Ｖ１周期で速度変動が起こり得る。このため、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙから中間転写ベルト１２に一次転写されたＣ，Ｍ，Ｙのトナー像は、駆動ローラ８の１回転周期で画像位置ずれを引き起こす場合がある。
【００６６】
これに対し上記数８に示すように、ステーションピッチｗと駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）とが同じ長さに設定されているため、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップそれぞれは常時同位相での画像位置となる。これにより、中間転写ベルト１２に一次転写されたＣ，Ｍ，Ｙのトナー像に駆動ローラ８の１回転周期の速度変動に起因する色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００６７】
また、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写ニップそれぞれでＣ，Ｍ、Ｙトナー像を順次転写された中間転写ベルト１２が、駆動ローラ８の１回転周期の速度変動をもって回転駆動し、３色が重ね合わされた画像がＣ用の一次転写ニップから二次転写ニップまで搬送された場合に、中間転写ベルト１２のＣ用の一次転写ニップでの速度と二次転写ニップでの速度とが異なっていると、二次転写ニップで中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に転写された３色の重ね合わせ画像には色ずれは発生しないが、記録紙Ｐ上で画像の伸縮が発生する。
【００６８】
これに対し上記数６に示すように、Ｃ用の一次転写ニップから二次転写ニップまでの距離ｙが駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍の距離となっていることで、Ｃ用の一次転写ニップと二次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
【００６９】
一方、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入してきた記録紙Ｐは、記録紙搬送ベルト１３に吸着して担持搬送されるので、記録紙Ｐの搬送速度は記録紙搬送ベルト１３の回転速度にならった速度変動をもつ場合がある。この場合、記録紙搬送ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入し記録紙搬送ベルト１３に担持された後の記録紙Ｐの搬送速度には、記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じ得る。このような速度変動が記録紙Ｐの搬送速度にあると、Ｂ用の直接転写ニップにおけるＢトナー像の直接転写時と二次転写ニップにおけるＣ，Ｍ，Ｙトナー像の二次転写時とで記録紙Ｐの搬送速度が異なって、記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の色ずれが生じる虞がある。
【００７０】
これに対し本実施形態においては、上記数５に示すように、Ｂ用の直接転写ニップから二次転写ニップまでの距離が、駆動ローラ１４の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍の長さに設定されているので、直接転写ニップにおける記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相と二次転写ニップにおける記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相とを合わせることができる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する色ずれが生じるのを抑制することができる。
【００７１】
また、記録紙搬送ベルト１３の回転速度に、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じ、直接転写ニップとパターン検知手段１３１によるパターンの検知位置とで記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相が異なっていると、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に直接転写されたＢのパターン画像が、直接転写されたときよりも検知位置で伸縮しているかのようにパターン検知手段１３１によって誤検知されてしまう。
【００７２】
これに対し、上記数７に示すように、直接転写ベルト回転方向における直接転写ニップと検知位置との間隔ｚを、駆動ローラ１４の円周長の自然数倍となるように構成することで、駆動ローラ１４の１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相を、直接転写ニップと検知位置とで合わせることができる。よって、直接転写ニップと検知位置とにおける記録紙搬送ベルト１３の回転速度に対して、駆動ローラ１４の１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、駆動ローラ１４の１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動に起因して、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に直接転写されたＢのパターン画像が、直接転写されたときよりも検知位置で伸縮しているかのように誤検知されるのを抑制することができる。
【００７３】
また、上記数１、上記数２、上記数３、上記数４、上記数５、上記数６、上記数７、上記数８の関係を満たす構成は全て、中間転写ユニット６内や直接転写ユニット７内で独立した幾何関係である。したがって、図１２に示すようにＢ用の画像形成ユニット１Ｂ、言い換えれば、Ｂ用の直接転写ニップを二次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置しても、上述したのと同様に色ずれや画像伸縮などを抑制することができる。
【００７４】
ここで、本実施形態に係るプリンタにおいては、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｂの表面から上記ドラムクリーニング装置によって除去された転写残トナーを各色に対応した現像装置に回収して画像形成に再度利用する周知の構成を採用することもできる。
【００７５】
この際、図１２に示すように、Ｂ用の画像形成ユニット１Ｂ言い換えればＢ用の直接転写ニップを二次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置すると、二次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙトナー像の各色のトナーが、直接転写ニップにおけるＢトナー像の転写時に記録紙Ｐ上から感光体１１Ｂの表面に逆転写することがある。このように逆転写されたＣ，Ｍ，Ｙの各色のトナーが感光体１１Ｂ上から除去されＢ用の現像装置に回収されるとＢ用の現像装置内で混色が生じ、その混色が生じたトナーを用いて画像形成ユニット１Ｂで形成された画像（Ｂトナー像）の色調が経時で変わってしまう。
【００７６】
これに対し、図１などに示すように、Ｂ用の画像形成ユニット１Ｂ言い換えればＢ用の直接転写ニップを二次転写ニップよりも記録紙搬送方向上流側に配置することで、二次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙの各色のトナーが感光体１１Ｂの表面に逆転写し得ないので、Ｂ用の現像装置内で混色が生じることがなく、画像形成ユニット１Ｂで形成された画像（Ｂトナー像）の色調が経時で変わってしまうのを抑制することができる。
【００７７】
本実施形態においては、直接転写ニップと二次転写ニップとを通過するように記録紙Ｐを記録紙搬送ベルト１３によって担持搬送する。これにより、二次転写ニップに対し、直接転写ニップが記録紙搬送方向上流側または下流側のどちらに位置していても、記録紙Ｐを記録紙搬送ベルト１３によって直接転写ニップと二次転写ニップとを通過させることができる。よって、例えば二次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に直接転写ニップを位置させなければならないといった、画像形成装置内のレイアウトの自由度の低下が生じない。
【００７８】
また、本実施形態に係るプリンタにおいては、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙが中間転写ベルト１２よりも上方に位置していたが、図１３に示すように感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙを中間転写ベルト１２の下方に位置させてもよい。
【００７９】
また、図１４に示すように中間転写ベルト１２に対向した画像形成ユニット１（感光体１１）は単数であっても良い。図７においては、レッド（Ｒ）のトナーを用いてトナー像を形成する画像形成ユニット１Ｒを中間転写ベルト１２に対向して配設している。このような構成の場合、ステーションピッチｗの項目はなくなるので、上記数３は無視できる。
【００８０】
以上より、直接転写方式と間接転写方式とを併せ持った画像形成装置に対して上述した構成を適用することで、色ずれ、画像ずれ及び画像伸縮の無い高画質な画像を形成できる画像形成装置を提供することができる。
【００８１】
以上、本実施形態によれば、回転可能に複数のローラ部材に張架された中間転写ベルト１２と、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された第一の像担持体である感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙと、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ上に画像を形成する第一の画像形成手段である画像形成ユニット１Ｃ，Ｍ，Ｙと、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙ上に形成された画像を中間転写ベルト１２上に一次転写する一次転写手段である一次転写ローラ２６Ｃ，Ｍ，Ｙと、中間転写ベルト１２上に転写された画像を記録媒体である記録紙Ｐ上に二次転写する二次転写手段である二次転写ローラ９と、中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に画像が二次転写される二次転写位置よりも記録紙搬送方向上流側または下流側に設けられた第二の像担持体である感光体１１Ｂと、感光体１１Ｂ上に画像を形成する第二の画像形成手段である画像形成ユニット１Ｂと、感光体１１Ｂ上に形成された画像を記録紙Ｐ上に直接転写する直接転写手段である転写ローラ３６Ｂと、感光体１１Ｂ上から記録紙Ｐ上に画像が直接転写される直接転写位置と前記二次転写位置とを通過するように記録紙Ｐを担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架されたである記録紙搬送ベルト１３と、を有する画像形成装置において、感光体１１Ｃと中間転写ベルト１２との駆動源が同一であるか、感光体１１Ｂと記録紙搬送ベルト１３との駆動源が同一であるか、の少なくとも一方である。これにより、感光体１１Ｃ、感光体１１Ｂ、中間転写ベルト１２、及び、記録媒紙搬送ベルト１３それぞれに対して別個で駆動源を設ける場合よりも、画像形成装置内に設けられる駆動源の数を減らすことができ、その分、画像形成装置の低コスト化や小型化を図ることができる。
また、本実施形態によれば、感光体１１Ｃと中間転写ベルト１２とを駆動する第一駆動源である駆動モータ９０と、感光体１１Ｃの回転方向の基準位置を検知する第一の像担持体基準位置検知手段である位相センサ９７Ｃと、感光体１１Ｃの速度を検知する第一の像担持体速度検知手段と、駆動モータ９０に対して速度制御を行なう第一駆動源速度制御手段とを有し、前記第一駆動源速度制御手段は、位相センサ９７Ｃによって検知された感光体１１Ｃの基準位置の検知タイミングと前記第一の像担持体速度検知手段の情報より得た感光体１１Ｃの周期的な速度変動とを関連付けて、感光体１１Ｃの周期的な速度変動を打ち消すように駆動モータ９０の速度制御を行なうものであり、感光体１１Ｃ上に形成された画像を中間転写ベルト１２上に一次転写する一次転写位置と上記二次転写位置との中間転写ベルト回転方向における間隔が、感光体１１Ｃの円周長の自然数倍である。これにより、感光体１１Ｃの周期的な速度変動を抑制することができ、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。さらに、前記一次転写位置と二次転写位置との中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの隣り合う感光体１１における各一次転写位置の間隔が、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの円周長の自然数倍である。これにより、Ｃ，Ｍ，Ｙ用の一次転写位置それぞれにおける中間転写ベルト１２の速度変動は、常時同位相での速度変動となる。よって、中間転写ベルト１２に一次転写されたＣ，Ｍ，Ｙのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、感光体１１Ｂと記録紙搬送ベルト１３とを駆動する第二駆動源である駆動モータ８０と、感光体１１Ｂの回転方向の基準位置を検知する第二の像担持体基準位置検知手段である位相センサ９７Ｂと、感光体１１Ｂの速度を検知する第二の像担持体速度検知手段と、駆動モータ８０に対して速度制御を行なう第二駆動源速度制御手段とを有し、前記第二駆動源速度制御手段は、前記第二の像担持体基準位置検知手段によって検知された感光体１１Ｂの基準位置の検知タイミングと前記第二の像担持体速度検知手段の情報より得た感光体１１Ｂの周期的な速度変動とを関連付けて、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を打ち消すように駆動モータ８０の速度制御を行なうものであり、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔が、感光体１１Ｂの円周長の自然数倍である。これにより、感光体１１Ｂの周期的な速度変動を抑制することができ、感光体１１Ｂの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。さらに、直接転写位置における記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相と二次転写位置における記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相とを合わせることができ、感光体１１Ｂの１回転周期の位置変動の位相が、直接転写ニップにおけるＢトナー像の直接転写時と二次転写ニップにおけるＣ，Ｍ，Ｙトナー像の二次転写時とで同じになる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＣ，Ｍ，Ｙ，Ｂトナー像間で感光体１１Ｂの１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、上記第二の像担持体速度検出手段は、感光体１１Ｂ上から記録紙搬送ベルト１３上に転写されたパターン画像である検出用パターン１３２を検出する第二のパターン画像検知手段であるパターン検知手段１３１を有し、記録紙搬送ベルト１３の表面上での上記直接転写位置からパターン検知手段１３１による検出用パターン１３２の検知位置までの距離が、感光体１１Ｂの円周長の自然数倍である。感光体１１Ｂの１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動の位相を、直接転写ニップと検知位置とで合わせることができる。よって、直接転写ニップと検知位置とにおける記録紙搬送ベルト１３の回転速度に対して、感光体１１Ｂの１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、感光体１１Ｂの１回転周期で生じる記録紙搬送ベルト１３の速度変動に起因して、直接転写ニップで感光体１１Ｂから記録紙搬送ベルト１３上に直接転写されたブラックの検出用パターン１３２が、直接転写されたときよりも検知位置で伸縮しているかのように誤検知されるのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、前記直接転写位置と前記二次転写位置との間隔が、記録紙搬送ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり記録紙搬送ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の円周長の自然数倍であることで、記録紙Ｐの搬送速度を直接転写位置と二次転写位置とで同じにすることができる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、中間転写ベルト回転方向における前記一次転写位置と前記二次転写位置との間隔が、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の円周長の自然数倍であることで、前記一次転写位置と前記二次転写位置とにおける中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、本実施形態によれば、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙの隣り合う感光体１１における各一次転写位置の間隔が、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる中間転写ベルト駆動ローラ８の円周長の自然数倍であることで、各一次転写位置それぞれは常時同位相での画像位置となる。よって、中間転写ベルト１２に一次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【符号の説明】
【００８２】
１        画像形成ユニット
２        光書込ユニット
３        第一給紙カセット
４        第二給紙カセット
６        中間転写ユニット
７        直接転写ユニット
８        駆動ローラ
９        二次転写ローラ
１０      定着装置
１１      感光体
１２      中間転写ベルト
１３      記録紙搬送ベルト
１４      駆動ローラ
１５      テンションローラ
１６      テンションローラ
１７      紙吸着ローラ
２６      一次転写ローラ
３０      排紙ローラ対
３１      排紙トレイ
３６      転写ローラ
６１      スプリング
６２      スプリング
８０      駆動モータ
８１      モータ出力軸
８２      感光体駆動ギヤ
８３      アイドラギヤ
８４      アイドラギヤ
８５      アイドラギヤ
８６      記録紙搬送ベルト駆動ギヤ
９０      駆動モータ
９１      モータ出力軸
９２      フィラー
９３      アイドラギヤ
９４      中間転写ベルト駆動ギヤ
９５      駆動モータ
９６      モータ出力軸
９７      位相センサ
９８      駆動モータ
９９      モータ出力軸
１１１    レジストローラ対
１２１    ジョイント部
１３１    パターン検出手段
１３２    検出用パターン
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８３】
【特許文献１】特開２００６−２０１７４３号公報
【図１】
0005483181.tif 000010
【図２】
0005483181.tif 000011
【図３】
0005483181.tif 000012
【図４】
0005483181.tif 000013
【図５】
0005483181.tif 000014
【図６】
0005483181.tif 000015
【図７】
0005483181.tif 000016
【図８】
0005483181.tif 000017
【図９】
0005483181.tif 000018
【図１０】
0005483181.tif 000019
【図１１】
0005483181.tif 000020
【図１２】
0005483181.tif 000021
【図１３】
0005483181.tif 000022
【図１４】
0005483181.tif 000023