(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタレンズの像側に装着して用いられ、着脱可能なコンバータレンズであって、
少なくとも、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなる正屈折力の接合レンズを有し、前記コンバータレンズを構成する光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されていることを特徴とするコンバータレンズ。
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることを特徴とする請求項１に記載のコンバータレンズ。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、次式
ｎｄ≦１．３０
の条件を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のコンバータレンズ。
【請求項４】
最も物体側から順に並んだ、正屈折力の第１レンズと、負屈折力の第２レンズとを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項５】
物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群の最も像側の面から前記第２レンズ群の最も物体側の面までの距離をＤとし、前記コンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、次式
０．０１＜Ｄ／ＴＬ＜０．２５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項６】
前記接合レンズの合成焦点距離をｆｃとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズの焦点距離をｆｎとしたとき、次式
０．０２＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜２．００
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項７】
前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された物体側の前記正レンズのｄ線の屈折率Ｎｐ１としたとき、次式
０．７５＜Ｎｐ１／Ｎｎ＜０．９５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項８】
前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された像側の前記正レンズのｄ線の屈折率をＮｐ２としたとき、次式
０．７０＜Ｎｐ２／Ｎｎ＜０．９５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項９】
前記コンバータレンズの拡大倍率をβとしたとき、次式
１．４０≦β
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項１０】
非球面を有することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のコンバータレンズ。
【請求項１１】
前記非球面は、前記接合レンズより像側に配置されることを特徴とする請求項１０に記載のコンバータレンズ。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載のコンバータレンズを有することを特徴とする光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンバータレンズ及びこれを有する光学装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、望遠レンズ等の焦点距離をより長くしたいという要望から、全レンズ系の焦点距離を変化させる着脱可能なコンバータレンズが提案されてきた（例えば、特許文献１を参照）。また近年、この種のコンバータレンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増してきており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６３−２０１６２４号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のコンバータレンズでは、結像性能が十分であったとは言えなかった。これに加えて、従来のコンバータレンズでは、光学面から光学性能に影響を与えるゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという問題もあった。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を達成することができるコンバータレンズ及びこれを有する光学装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明は、マスタレンズの像側に装着して用いられ、着脱可能なコンバータレンズであって、少なくとも、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなる正屈折力の接合レンズを有し、前記コンバータレンズを構成する光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されている。
【０００７】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。
【０００８】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、次式  ｎｄ≦１．３０  の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、最も物体側から順に並んだ、正屈折力の第１レンズと、負屈折力の第２レンズとを有することが好ましい。
【００１０】
また、物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群の最も像側の面から前記第２レンズ群の最も物体側の面までの距離をＤとし、前記コンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、次式  ０．０１＜Ｄ／ＴＬ＜０．２５  の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、前記接合レンズの合成焦点距離をｆｃとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズの焦点距離をｆｎとしたとき、次式  ０．０２＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜２．００  の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された物体側の前記正レンズのｄ線の屈折率Ｎｐ１としたとき、次式  ０．７５＜Ｎｐ１／Ｎｎ＜０．９５  の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
また、前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された像側の前記正レンズのｄ線の屈折率をＮｐ２としたとき、次式  ０．７０＜Ｎｐ２／Ｎｎ＜０．９５  の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、前記コンバータレンズの拡大倍率をβとしたとき、次式  １．４０≦β  の条件を満足することが好ましい。
【００１５】
また、非球面を有することが好ましい。
【００１６】
また、前記非球面は、前記接合レンズより像側に配置されることが好ましい。
【００１７】
また、本発明に係る光学装置は、上記いずれかのコンバータレンズを有する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、ゴーストやフレアをより低減させ、良好な光学性能を達成することができるコンバータレンズ及びこれを有する光学装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】マスタレンズＭＬに第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。
【図２】第１実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】マスタレンズＭＬに第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した光学系において、入射光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。
【図４】マスタレンズＭＬに第２実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。
【図５】第２実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図６】マスタレンズＭＬに第３実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。
【図７】第３実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図８】マスタレンズＭＬに第４実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。
【図９】第４実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０】マスタレンズＭＬに第５実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。
【図１１】第５実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２】マスタレンズＭＬの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３】第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを備えた光学装置（カメラ）の構成を示す図である。
【図１４】本実施例に係る反射防止膜の構造を示す説明図である。
【図１５】本実施例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１６】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１７】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１８】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１９】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００２１】
一般にコンバータレンズは、マスタレンズの焦点距離を拡大するばかりでなく、マスタレンズの収差も同時に拡大してしまうため、収差補正が困難である。これは拡大倍率が高いほど顕著となる。したがって、コンバータレンズは、拡大倍率が高いものほど、十分な光学性能を備えなくてはならない。
【００２２】
本実施形態に係るコンバータレンズは、マスタレンズの像側に装着して用いられ、着脱可能なコンバータレンズであって、少なくとも、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなる正屈折力の接合レンズを有する構成である。この構成により、接合レンズを構成する負レンズのパワーを強くすることが可能となり、ペッツバール和を小さくできるので、像面湾曲の少ない、良好な像面を形成できる。さらに、コマ収差、球面収差も良好に補正することができる。
【００２３】
そして、上記構成の基、本実施形態に係るコンバータレンズを構成する光学面のうち少なくとも１面には、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されている。
【００２４】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。この構成とすることで、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２５】
また、本実施形態に係るコンバータレンズでは、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長587.6nm）における屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足することが好ましい。この条件式を満足することで、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２６】
なお、前記反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このように構成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最表面層であることが望ましい。
【００２７】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、最も物体側から順に並んだ、正屈折力の第１レンズと、負屈折力の第２レンズとを有することが望ましい。この構成により、球面収差を良好に補正できる。
【００２８】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、物体側から順に並んだ、第１レンズ群と、第２レンズ群とを有し、第１レンズ群の最も像側の面から第２レンズ群の最も物体側の面までの距離をＤとし、コンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２９】
０．０１＜Ｄ／ＴＬ＜０．２５  …（１）
【００３０】
上記条件式（１）は、第１レンズ群の最も像側の面から第２レンズ群の最も物体側の面までの距離と、コンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離（コンバータレンズの全長）との関係式である。この条件式（１）の下限値を下回ると、コマ収差の補正が不足する。また、条件式（１）の上限値を上回ると、前記接合レンズの径が大きくなり、逆にコマ収差が大きく発生する。また、球面収差の補正も困難になる。
【００３１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．０３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を０．０５にすることが更に好ましい。
【００３２】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．２０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を０．１５にすることが更に好ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、前記接合レンズの合成焦点距離をｆｃとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズの焦点距離をｆｎとしたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００３４】
０．０２＜（−ｆｎ）／ｆｃ＜２．００  …（２）
【００３５】
上記条件式（２）は、前記接合レンズの合成焦点距離と、前記接合レンズの前記負レンズの焦点距離との関係式である。この条件式（２）の下限値を下回ると、コマ収差の補正が困難となる。また、条件式（２）の上限値を上回ると、前記接合レンズの負のパワーが弱まり、ペッツバール和の補正が困難となる。
【００３６】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．０３にすることが好ましい。
【００３７】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を１．８０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を１．７０にすることが更に好ましい。
【００３８】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された物体側の正レンズのｄ線の屈折率をＮｐ１としたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３９】
０．７５＜Ｎｐ１／Ｎｎ＜０．９５  …（３）
【００４０】
上記条件式（３）は、前記接合レンズを構成する負レンズと物体側の正レンズに用いる硝材の屈折率の関係式である。この条件式（３）の下限値を下回ると、高価な硝材を使用することになり、製造コストが高くなる。また、ペッツバール和が増大し、像面湾曲、コマ収差が劣化する。また、条件式（３）の上限値を上回ると、ペッツバール和が減少し、像面湾曲、コマ収差が劣化する。
【００４１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．８０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．８４にすることが更に好ましい。
【００４２】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．９３５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．９２にすることが更に好ましい。
【００４３】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、前記接合レンズを構成する前記負レンズのｄ線の屈折率をＮｎとし、前記接合レンズを構成する前記負レンズに接合された像側の正レンズのｄ線の屈折率をＮｐ２としたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００４４】
０．７０＜Ｎｐ２／Ｎｎ＜０．９５  …（４）
【００４５】
上記条件式（４）は、前記接合レンズを構成する負レンズと像側の正レンズに用いる硝材の屈折率の関係式である。この条件式（４）の下限値を下回ると、高価な硝材を使用することになり、製造コストが高くなる。また、ペッツバール和が増大し、像面湾曲、コマ収差が劣化する。また、条件式（４）の上限値を上回ると、ペッツバール和が減少し、像面湾曲、コマ収差が劣化する。
【００４６】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．７５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．８０にすることが更に好ましい。
【００４７】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．９０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を０．８５にすることが更に好ましい。
【００４８】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、コンバータレンズの拡大倍率をβとしたとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００４９】
１．４０≦β  …（５）
【００５０】
上記条件式（５）は、無限遠合焦状態において、コンバータレンズがマスタレンズの焦点距離を拡大する倍率を規定するものである。この条件式（５）の下限値を下回ると、倍率が不十分となり、コンバータレンズとして機能しない。
【００５１】
なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．５０にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を１．７０にすることが更に好ましい。
【００５２】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、非球面を有することが望ましい。非球面を使用することにより、特に球面収差と像面湾曲の補正効果が格段に上がる。
【００５３】
また、本実施形態に係るコンバータレンズは、非球面は、前記接合レンズより像側に配置されることが望ましい。この構成により、特に像面湾曲を良好に補正することができる。
【実施例】
【００５４】
以下、各実施例について図面に基づき説明する。以下に示す表１〜表５は、第１〜第５実施例における各諸元の表である。［面データ］において、物面は物体面を、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）における屈折率を、νｄはｄ線におけるアッベ数を示す。なお、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。また、曲率半径の「∞」は平面を示す。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略する。
【００５５】
［非球面データ］においては、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、「Ｅ-n」は、「×１０-n」を表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５６】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００５７】
［各種データ］において、ｆ（ＭＬ）はマスタレンズＭＬの焦点距離を、ＦＮＯ（ＭＬ）はマスタレンズＭＬのＦナンバーを、Ｒは撮影距離を、Ｓは絞り径を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の合成焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の合成焦点距離を、ｆ（ＭＬ＋ＣＬ）はマスタレンズＭＬにコンバータレンズＣＬを装着した際の合成焦点距離を、ＦＮＯはコンバータレンズＣＬのＦナンバーを、２ωはコンバータレンズＣＬの画角（単位：「°」）を、ＹはコンバータレンズＣＬの像高を、Ｂｆはバックフォーカスを、Ｄは第１レンズ群Ｇ１の最も像側の面から第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の面までの距離を、ＴＬはコンバータレンズＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離（コンバータレンズＣＬの全長）を、ｆｃは接合レンズの合成焦点距離を、ｆｎは接合レンズを構成する負レンズの焦点距離を、Ｎｐ１は接合レンズを構成する負レンズに接合された物体側の正レンズのｄ線の屈折率を、Ｎｎは接合レンズを構成する負レンズのｄ線の屈折率を、Ｎｐ２は接合レンズを構成する負レンズに接合された像側の正レンズのｄ線の屈折率を示す。
【００５８】
［条件式対応値］は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
【００５９】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離（ｆ（ＭＬ）、ｆ１、ｆ２など）、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、特記がない場合、一般に「mm」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６０】
以上の説明は各実施例において同様とし、以下での説明を省略する。
【００６１】
（第１実施例）
第１実施例に係るコンバータレンズＣＬについて、図１〜図３及び表１を用いて説明する。図１は、マスタレンズＭＬに、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。第１実施例に係るコンバータレンズＣＬは、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００６２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１（第１レンズ）と、両凹形状の負レンズＬ２（第２レンズ）とから構成される。
【００６３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３と両凹形状の負レンズＬ４と両凸形状の正レンズＬ５との接合正レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と、両凹形状の負レンズＬ７とから構成される。
【００６４】
以下の表１に、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬの像側に装着した第１実施例に係るコンバータレンズＣＬの諸元値を掲げる。なお、表１における面番号１〜３７は、図１に示す面１〜３７に対応している。また、面番号１〜２５まではマスタレンズＭＬを、面番号２６以降はコンバータレンズＣＬを示す。
【００６５】
（表１）
［面データ］
面番号      ｒ        ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞        ∞
１          ∞       4.00      1.51680      64.10
２          ∞       0.60
３      173.866    12.00      1.49782      82.52
４     -978.065      0.20
５      133.636    15.00      1.49782      82.52
６     -464.694      5.00      1.80411      46.54
７      332.918    46.30
８       99.554      3.50      1.74400      45.00
９       55.631    15.90      1.49782      82.52
10    -1371.060     29.55
11     -169.969      2.70      1.51680      64.10
12       67.285      4.51
13     -192.927      7.00      1.80384      33.89
14      -43.081      2.80      1.58913      61.09
15       83.887     19.21
16          ∞       1.70      （絞り）
17      194.039      5.80      1.51860      69.98
18      -90.958      3.10
19      -43.595      3.50      1.79504      28.56
20      -64.790      7.60
21     -175.804      6.70      1.48749      70.41
22      -53.035     14.50
23          ∞      3.63
24          ∞      2.00      1.51680      64.10
25          ∞      38.62
26       56.424      5.00      1.62004      36.30
27      -92.429      1.20
28     -125.333      1.50      1.80400      46.58
29       26.565      6.00
30       37.489      9.60      1.62004      36.30
31      -20.065      2.00      1.88300      40.77
32       32.015      8.80      1.57501      41.49
33      -32.015      6.60
34      -48.625      6.50      1.58913      61.18
35      -25.283      0.10
36      -52.195      2.50      1.88300      40.77
37      158.210      (Bf)
像面        ∞
［各種データ］
f(ML)  ＝  294.001
FNO(ML)  ＝  2.89
f(ML+CL)＝  585.3
R  ＝  ∞
S  ＝  38.7
f1  ＝  -59.1
f2  ＝  309.1
FNO  ＝  5.7
2ω  ＝  4.2
Y  ＝  21.6
Bf  ＝  45.6
D  ＝  6.00
TL  ＝  49.80
fc  ＝  79.41
fn  ＝  -43.74
Np1  ＝  1.62004
Nn  ＝  1.88300
Np2  ＝  1.57501
［条件式対応値］
（１）  D/TL  ＝  0.120
（２）  (-fn）/fc  ＝  0.551
（３）  Np1/Nn  ＝  0.860
（４）  Np2/Nn  ＝  0.836
（５）  β  ＝  1.99
【００６６】
図２は、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、Ａは半画角（単位：「°」）を示す。また、Ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）の収差曲線をそれぞれ示す。また、球面収差図及び非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００６７】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００６８】
図３は、マスタレンズＭＬに、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した光学系において、入射光線ＢＭが第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射して像面Ｉに到達し、ゴーストやフレアとなる様子を示したものである。図３に示すように、物体側からの光線ＢＭが上記コンバータレンズＣＬに入射すると、その光は負レンズＬ７における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面であり、面番号３６に該当）で反射した後に、その反射光は正レンズＬ３における物体側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面であり、面番号３０に該当）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。なお、反射防止膜について詳細は後述するが、各実施例に係る反射防止膜は７層からなる多層構造であり、最表面層の第７層はウェットプロセスを用いて形成され、ｄ線に対する屈折率は１．２６（以下に示す、表６参照）である。
【００６９】
（第２実施例）
第２実施例に係るコンバータレンズＣＬについて、図４、図５及び表２を用いて説明する。図４は、マスタレンズＭＬに、第２実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。第２実施例に係るコンバータレンズＣＬは、図４に示すように、物体側から順に並んだ、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１（第１レンズ）と、両凹形状の負レンズＬ２（第２レンズ）とから構成される。
【００７１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３と両凹形状の負レンズＬ４と両凸形状の正レンズＬ５との接合正レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７とから構成される。なお、正メニスカスレンズＬ６の物体側のレンズ面は非球面である。
【００７２】
以下の表２に、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬの像側に装着した第２実施例に係るコンバータレンズＣＬの諸元値を掲げる。なお、表２における面番号１〜３７は、図４に示す面１〜３７に対応している。また、面番号１〜２５まではマスタレンズＭＬを、面番号２６以降はコンバータレンズＣＬを示す。
【００７３】
（表２）
［面データ］
面番号      ｒ        ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞        ∞
１          ∞        4.00      1.51680      64.10
２          ∞        0.60  
３       173.866    12.00      1.49782      82.52  
４      -978.065      0.20  
５       133.636    15.00      1.49782      82.52  
６      -464.694      5.00      1.80411      46.54  
７       332.918    46.30  
８        99.554      3.50      1.74400      45.00  
９        55.631    15.90      1.49782      82.52  
10     -1371.060     29.55  
11      -169.969      2.70      1.51680      64.10  
12        67.285      4.51  
13      -192.927      7.00      1.80384      33.89  
14       -43.081      2.80      1.58913      61.09  
15        83.887     19.21
16          ∞        1.70      （絞り）
17       194.039      5.80      1.51860      69.98
18       -90.958      3.10
19       -43.595      3.50      1.79504      28.56  
20       -64.790      7.60  
21      -175.804      6.70      1.48749      70.41  
22       -53.035     14.50  
23          ∞        3.63  
24          ∞        2.00      1.51680      64.10  
25          ∞       38.62  
26        41.365      5.00      1.62004      36.26  
27      -169.892      0.80  
28      -618.114      1.50      1.80400      46.58  
29        22.751      5.40  
30        43.584      9.00      1.62004      36.30  
31       -19.386      2.00      1.88300      40.76  
32        35.157      8.20      1.57501      41.49  
33       -35.157      2.90  
34＊     -58.619      6.40      1.58913      61.16  
35       -28.567      0.50  
36       -34.421      2.50      1.88300      40.76  
37      -121.391      (Bf)
像面        ∞
［非球面データ］
第34面
κ  ＝  1.0000
A4  ＝  1.05550E-05
A6  ＝  7.82650E-09
A8  ＝  0.00000E+00
A10  ＝  0.00000E+00
［各種データ］
f(ML)  ＝  294.001
FNO(ML)  ＝  2.89
f(ML+CL)＝  581.9
R  ＝  ∞
S  ＝  38.7
f1  ＝  -64.8
f2  ＝  444.6
FNO  ＝  5.7
2ω  ＝  4.3
Y  ＝  21.6
Bf  ＝  52.5
D  ＝  5.40
TL  ＝  44.20
fc  ＝  108.07
fn  ＝  -44.54
Np1  ＝  1.62004
Nn  ＝  1.88300
Np2  ＝  1.57501
［条件式対応値］
（１）  D/TL  ＝  0.122
（２）  (-fn)/fc  ＝  0.412
（３）  Np1/Nn  ＝  0.860
（４）  Np2/Nn  ＝  0.836
（５）  β  ＝  1.97
【００７４】
図５は、第２実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。各収差図から明らかなように、第２実施例に係るコンバータレンズＣＬは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００７５】
（第３実施例）
第３実施例に係るコンバータレンズＣＬについて、図６、図７及び表３を用いて説明する。図６は、マスタレンズＭＬに、第３実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。第３実施例に係るコンバータレンズＣＬは、図６に示すように、物体側から順に並んだ、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１（第１レンズ）と、両凹形状の負レンズＬ２（第２レンズ）とから構成される。
【００７７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３と両凹形状の負レンズＬ４と両凸形状の正レンズＬ５との接合正レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７とから構成される。なお、正メニスカスレンズＬ６の物体側のレンズ面は非球面である。
【００７８】
以下の表３に、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬの像側に装着した第３実施例に係るコンバータレンズＣＬの諸元値を掲げる。なお、表３における面番号１〜３７は、図６に示す面１〜３７に対応している。また、面番号１〜２５まではマスタレンズＭＬを、面番号２６以降はコンバータレンズＣＬを示す。
【００７９】
（表３）
［面データ］
面番号      ｒ        ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞        ∞
１          ∞       4.00      1.51680      64.10
２          ∞       0.60  
３      173.866    12.00      1.49782      82.52  
４     -978.065      0.20  
５      133.636    15.00      1.49782      82.52  
６     -464.694      5.00      1.80411      46.54  
７      332.918    46.30  
８       99.554      3.50      1.74400      45.00  
９       55.631    15.90      1.49782      82.52  
10    -1371.060     29.55  
11     -169.969      2.70      1.51680      64.10  
12       67.285      4.51  
13     -192.927      7.00      1.80384      33.89  
14      -43.081      2.80      1.58913      61.09  
15       83.887     19.21  
16          ∞       1.70      （絞り）
17      194.039      5.80      1.51860      69.98  
18      -90.958      3.10  
19      -43.595      3.50      1.79504      28.56  
20      -64.790      7.60  
21     -175.804      6.70      1.48749      70.41  
22      -53.035     14.50  
23          ∞       3.63  
24          ∞       2.00      1.51680      64.10  
25          ∞      38.62  
26       43.495      5.00      1.62004      36.26  
27     -176.601      1.63  
28     -901.179      1.50      1.81600      46.62  
29       23.156      2.49  
30       40.689      8.24      1.62588      35.65  
31      -20.747      2.00      1.88300      40.76  
32       24.572      8.11      1.56732      42.70  
33      -50.264      4.61  
34＊    -77.902      7.00      1.58913      61.16  
35      -31.925      0.10  
36      -38.235      2.50      1.88300      40.76  
37      -80.004      (Bf)
像面        ∞
［非球面データ］
第34面
κ  ＝  1.0000
A4  ＝  1.32520E-05
A6  ＝  1.02370E-08
A8  ＝  0.00000E+00
A10  ＝  0.00000E+00
［各種データ］
f(ML)  ＝  294.001
FNO(ML)  ＝  2.89
f(ML+CL)＝  582.0
R  ＝  ∞
S  ＝  38.7
f1  ＝  -64.9
f2  ＝  467.5
FNO  ＝  5.7
2ω  ＝  4.3
Y  ＝  21.6
Bf  ＝  53.2
D  ＝  2.49
TL  ＝  43.17
fc  ＝  335.50
fn  ＝  -61.68
Np1  ＝  1.62588
Nn  ＝  1.88300
Np2  ＝  1.56732
［条件式対応値］
（１）  D/TL  ＝  0.058
（２）  (-fn)/fc  ＝  0.184
（３）  Np1/Nn  ＝  0.863
（４）  Np2/Nn  ＝  0.832
（５）  β＝  1.97
【００８０】
図７は、第３実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。各収差図から明らかなように、第３実施例に係るコンバータレンズＣＬは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８１】
（第４実施例）
第４実施例に係るコンバータレンズＣＬについて、図８、図９及び表４を用いて説明する。図８は、マスタレンズＭＬに、第４実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。第４実施例に係るコンバータレンズＣＬは、図８に示すように、物体側から順に並んだ、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１（第１レンズ）と、両凹形状の負レンズＬ２（第２レンズ）と、両凸形状の正レンズＬ３とから構成される。
【００８３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４と両凹形状の負レンズＬ５と両凸形状の正レンズＬ６との接合正レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ８とから構成される。なお、正メニスカスレンズＬ７の像側のレンズ面は非球面である。
【００８４】
以下の表４に、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬの像側に装着した第４実施例に係るコンバータレンズＣＬの諸元値を掲げる。なお、表４における面番号１〜３９は、図８に示す面１〜３９に対応している。また、面番号１〜２５まではマスタレンズＭＬを、面番号２６以降はコンバータレンズＣＬを示す。
【００８５】
（表４）
［面データ］
面番号      ｒ        ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞        ∞
１          ∞        4.00      1.51680      64.10
２          ∞        0.60  
３       173.866    12.00      1.49782      82.52  
４      -978.065      0.20  
５       133.636    15.00      1.49782      82.52  
６      -464.694      5.00      1.80411      46.54  
７       332.918    46.30  
８        99.554      3.50      1.74400      45.00  
９        55.631    15.90      1.49782      82.52  
10     -1371.060     29.55  
11      -169.969      2.70      1.51680      64.10  
12        67.285      4.51  
13      -192.927      7.00      1.80384      33.89  
14       -43.081      2.80      1.58913      61.09  
15        83.887     19.21  
16          ∞        1.70      （絞り）
17       194.039      5.80      1.51860      69.98  
18       -90.958      3.10  
19       -43.595      3.50      1.79504      28.56  
20       -64.790      7.60  
21      -175.804      6.70      1.48749      70.41  
22       -53.035     14.50  
23          ∞        3.63  
24          ∞        2.00      1.51680      64.10  
25          ∞       38.62  
26        49.516      5.00      1.62004      36.26  
27       -73.947      0.27  
28       -82.701      1.50      1.81600      46.62  
29        26.746      3.21  
30       139.929      4.18      1.67270      32.11  
31      -111.051      3.00  
32       120.000      6.91      1.72342      37.95  
33       -22.968      2.00      1.88300      40.76  
34        27.016      8.42      1.56732      42.70  
35       -46.582      6.39  
36       -59.851      5.84      1.58913      61.16  
37＊     -28.452      0.10  
38       -34.892      2.50      1.88300      40.76  
39      -115.137      (Bf)
像面        ∞
［非球面データ］
第37面
κ  ＝  1.0000
A4  ＝  1.22110E-05
A6  ＝  5.14870E-09
A8  ＝  0.00000E+00
A10  ＝  0.00000E+00
［各種データ］
f(ML)  ＝  294.001
FNO(ML)  ＝  2.89
f(ML+CL)＝  582.0
R  ＝  ∞
S  ＝  38.7
f1  ＝-150.8
f2  ＝-160.5
FNO  ＝  5.7
2ω  ＝  4.3
Y  ＝  21.6
Bf  ＝  50.0
D  ＝  3.00
TL  ＝  49.32
fc  ＝1897.08
fn  ＝  -83.73
Np1  ＝  1.72342
Nn  ＝  1.88300
Np2  ＝  1.56732
［条件式対応値］
（１）  D/TL  ＝  0.061
（２）  (-fn)/fc  ＝  0.044
（３）  Np1/Nn  ＝  0.915
（４）  Np2/Nn  ＝  0.832
（５）  β  ＝  1.96
【００８６】
図９は、第４実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。各収差図から明らかなように、第４実施例に係るコンバータレンズＣＬは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８７】
（第５実施例）
第５実施例に係るコンバータレンズＣＬについて、図１０、図１１及び表５を用いて説明する。図１０は、マスタレンズＭＬに、第５実施例に係るコンバータレンズＣＬを装着した構成を示す図である。第５実施例に係るコンバータレンズＣＬは、図１０に示すように、物体側から順に並んだ、負屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力の第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００８８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１（第１レンズ）と、両凹形状の負レンズＬ２（第２レンズ）とから構成される。
【００８９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３と両凹形状の負レンズＬ４と両凸形状の正レンズＬ５との接合正レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と、両凹形状の負レンズＬ７とから構成される。
【００９０】
以下の表５に、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬの像側に装着した第５実施例に係るコンバータレンズＣＬの諸元値を掲げる。なお、表５における面番号１〜３７は、図１０に示す面１〜３７に対応している。また、面番号１〜２５まではマスタレンズＭＬを、面番号２６以降はコンバータレンズＣＬを示す。
【００９１】
（表５）
［面データ］
面番号      ｒ        ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞        ∞
１          ∞       4.00      1.51680      64.10
２          ∞       0.60  
３      173.866    12.00      1.49782      82.52  
４     -978.065      0.20  
５      133.636    15.00      1.49782      82.52  
６     -464.694      5.00      1.80411      46.54  
７      332.918    46.30  
８       99.554      3.50      1.74400      45.00  
９       55.631    15.90      1.49782      82.52  
10    -1371.060     29.55  
11     -169.969      2.70      1.51680      64.10  
12       67.285      4.51  
13     -192.927      7.00      1.80384      33.89  
14      -43.081      2.80      1.58913      61.09  
15       83.887     19.21  
16          ∞       1.70      （絞り）
17      194.039      5.80      1.51860      69.98  
18      -90.958      3.10  
19      -43.595      3.50      1.79504      28.56  
20      -64.790      7.60  
21     -175.804      6.70      1.48749      70.41  
22      -53.035     14.50  
23          ∞       3.63  
24          ∞       2.00      1.51680      64.10  
25          ∞      38.62  
26       82.235      5.00      1.62004      36.26  
27     -146.695      2.68  
28     -726.932      1.50      1.81600      46.62  
29       21.704      2.68  
30       27.564     11.00      1.63980      34.56  
31      -17.932      2.00      1.88300      40.76  
32       47.494      9.25      1.51742      52.31  
33      -25.996      4.14  
34      -35.907      5.26      1.58913      61.16  
35      -23.885      0.10  
36      -45.558      2.50      1.88300    ｖ40.76  
37      433.303      (Bf)
像面        ∞
［各種データ］
f(ML)  ＝  294.001
FNO(ML)  ＝  2.89
f(ML+CL)＝  581.4
R  ＝  ∞
S  ＝  38.7
f1  ＝  -40.6
f2  ＝  84.1
FNO  ＝  5.7
2ω  ＝  4.2
Y  ＝  21.6
Bf  ＝  49.3
D  ＝  2.68
TL  ＝  46.10
fc  ＝  47.03
fn  ＝  -71.01
Np1  ＝  1.63980
Nn  ＝  1.88300
Np2  ＝  1.51742
［条件式対応値］
（１）  D/TL  ＝  0.058
（２）  (-fn)/fc  ＝  1.510
（３）  Np1/Nn  ＝  0.871
（４）  Np2/Nn  ＝  0.806
（５）  β  ＝  1.95
【００９２】
図１１は、第５実施例に係るコンバータレンズＣＬの無限遠合焦時の諸収差図（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）である。各収差図から明らかなように、第５実施例に係るコンバータレンズＣＬは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００９３】
また、図１２に、各実施例で用いたマスタレンズＭＬの無限遠合焦時の諸収差図を示す。上記のように各実施例において同一のマスタレンズＭＬを使用したが、このマスタレンズＭＬは一例に過ぎず、マスタレンズＭＬの構成はこれに限定されるものではない。
【００９４】
次に、マスタレンズＭＬと、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを搭載したカメラ（光学装置）について説明する。なお、ここでは第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを搭載した場合について説明するが、他の実施例のコンバータレンズを用いても同様である。
【００９５】
図１３は、第１実施例に係るコンバータレンズＣＬを備えたカメラの構成を示す図である。図１３において、カメラ１は、撮影レンズ２として、マスタレンズＭＬと、このマスタレンズＭＬに装着した第１実施例に係るコンバータレンズＣＬとを備えたデジタル一眼レフカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより、撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００９６】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００９７】
以上のように、本実施形態においては、カメラ１に、撮影レンズ２としてマスタレンズＭＬと、マスタレンズＭＬに装着した第１実施例に係るコンバータレンズＣＬとを搭載することにより、高い性能を有するカメラを実現することができる。
【００９８】
ここで、第１実施例〜第５実施例のコンバータレンズに用いられる反射防止膜について説明する。本実施形態に係る反射防止膜１０１は、図１４に示すように、７層（第１層１０１ａ〜第７層１０１ｇ）からなり、本コンバータレンズの光学部材１０２の光学面に形成されている。
【００９９】
第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。この第１層１０１ａの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。続いて、第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。さらに、第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。そして、第６層１０１ｆの上にウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成される。このようにして本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。
【０１００】
なお、第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料であるゾルを塗布し、ゲル膜を堆積後、液体に浸漬し、この液体の温度及び圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより、膜を生成する製法である。但し、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ることなしに固体膜を得る方法を用いてもよい。
【０１０１】
以上のように、反射防止膜１０１は、第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最表面層（最上層）である第７層１０１ｇはフッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより形成されている。
【０１０２】
続いて、上記構成の反射防止膜１０１を形成する手順を説明する。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて、第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、真空蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にバインダー成分を添加したものをスピンコート法により塗布して、第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。ここで、フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ｂ）に示す。
【０１０３】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2  →  ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ  …（ｂ）
【０１０４】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。より具体的には、上記のゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍのＭｇＦ2粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１０５】
上記のようにして形成された反射防止膜１０１の光学的性能について、図１５に示す分光特性を用いて説明する。なお、図１５は、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、以下の表６で示される条件で反射防止膜１０１を設計した場合、光線が垂直入射するときの分光特性を表している。また、表６では、酸化アルミニウムをＡｌ2Ｏ3、酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物をＺｒＯ2＋ＴｉＯ2、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をＳｉＯ2＋ＭｇＦ2と示しており、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．４６、１．６２、１．７４及び１．８５の４種類であるときの各々の設計値を示している。
【０１０６】
（表６）
物質        屈折率  光学膜厚    光学膜厚    光学膜厚    光学膜厚
媒質      空気       1.00
第７層  SiO2＋MgF2    1.26    0.275λ      0.268λ      0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2    2.12    0.045λ      0.057λ      0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3        1.65    0.212λ      0.171λ      0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2    2.12    0.077λ      0.127λ    0.13λ      0.158λ
第３層  Al2O3        1.65    0.288λ      0.122λ      0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2    2.12      0        0.059λ      0.075λ     0.105λ
第１層  Al2O3        1.65      0          0.257λ      0.03λ    0.03λ
基板の屈折率                  1.46        1.62        1.74        1.85
【０１０７】
図１５より、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。
【０１０８】
なお、第１実施例のコンバータレンズにおいて、第３レンズ成分の正レンズＬ３の屈折率は１．６２００４であり、第３レンズ成分の正レンズＬ３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ７の屈折率は１．８８３００であるため、負レンズＬ７の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１０９】
また、第２実施例のコンバータレンズにおいて、第３レンズ成分の正レンズＬ３の屈折率は１．６２００４であり、第３レンズ成分の正レンズＬ３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ７の屈折率は１．８８３００であるため、負レンズＬ７の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１０】
また、第３実施例のコンバータレンズにおいて、第３レンズ成分の正レンズＬ３の屈折率は１．６２５８８であり、第３レンズ成分の正レンズＬ３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ７の屈折率は１．８８３００であるため、負レンズＬ７の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１１】
また、第４実施例のコンバータレンズにおいて、第４レンズ成分の正レンズＬ４の屈折率は１．７２３４２であり、第４レンズ成分の正レンズＬ４における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ８の屈折率は１．８８３００であるため、負レンズＬ８の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１２】
また、第５実施例のコンバータレンズにおいて、第３レンズ成分の正レンズＬ３の屈折率は１．６３９８０であり、第３レンズ成分の正レンズＬ３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、負レンズＬ７の屈折率は１．８８３００であるため、負レンズＬ７の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１３】
このように、本実施形態の反射防止膜１０１を、第１〜第５実施例のコンバータレンズにそれぞれ適用することで、ゴースト、フレアをより低減させた、良好な光学性能を持つコンバータレンズ及びこれを有する光学装置を提供することができる。
【０１１４】
なお、上記の反射防止膜１０１は、平行平面板の光学面に設けた光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０１１５】
次に、上記反射防止膜１０１の変形例について説明する。この変形例の反射防止膜は５層からなり、以下の表７で示される条件で構成される。なお、第５層の形成に、前述のゾル−ゲル法を用いている。また、表７では、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．５２であるときの設計値を示している。
【０１１６】
（表７）
物質                                      屈折率      光学膜厚
媒質      空気                                      1.00
第５層    シリカとフッ化マグネシウムの混合物        1.26        0.269λ
第４層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物        2.12        0.043λ
第３層    酸化アルミニウム                          1.65        0.217λ
第２層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物        2.12        0.066λ
第１層    酸化アルミニウム                          1.65        0.290λ
基板      ＢＫ７                                    1.52
【０１１７】
図１６に、変形例の反射防止膜に光が垂直入射するときの分光特性を示す。図１６により、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。なお、図１７に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１１８】
比較のため、図１８に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜し、以下の表８で示される条件で構成される多層広帯域反射防止膜の垂直入射時の分光特性を示す。なお、図１９に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１１９】
（表８）
物質                                  屈折率    光学膜厚
媒質      空気                                  1.00
第７層    ＭｇＦ2                               1.39      0.243λ
第６層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    2.12      0.119λ
第５層    酸化アルミニウム                      1.65      0.057λ
第４層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    2.12      0.220λ
第３層    酸化アルミニウム                      1.65      0.064λ
第２層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    2.12      0.057λ
第１層    酸化アルミニウム                      1.65      0.193λ
基板    ＢＫ７                                1.52
【０１２０】
図１６及び図１７で示す変形例の分光特性を、図１８及び図１９で示す従来例の分光特性と比較すると、変形例に係る反射防止膜の反射率の低さが良く分かる。
【０１２１】
以上の各実施例によれば、ゴーストやフレアをより低減させた、良好な光学性能を達成することができるコンバータレンズを提供することができる。
【０１２２】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１２３】
本実施形態においては、２群構成を示したが、３群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。
【０１２４】
また、本実施形態においては、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群またはコンバータレンズ全体を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の(超音波モーター等を用いた)モーター駆動にも適している。
【０１２５】
また、本実施形態においては、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１２６】
また、本実施形態においては、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。
【０１２７】
また、本実施形態においては、レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０１２８】
また、本実施形態においては、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１２９】
また、本実施形態においては、倍率が１．４〜２．５程度である。
【０１３０】
なお、本実施形態に係る発明を分かりやすく説明するために、上記実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。
【符号の説明】
【０１３１】
ＭＬ  マスタレンズ
ＣＬ  コンバータレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｌ１  第１レンズ（第１レンズ群を構成する正レンズ）
Ｌ２  第２レンズ（第１レンズ群を構成する負レンズ）
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面  
１  カメラ（光学装置）
１０１    反射防止膜
１０１ａ  第１層
１０１ｂ  第２層
１０１ｃ  第３層
１０１ｄ  第４層
１０１ｅ  第５層
１０１ｆ  第６層
１０１ｇ  第７層
１０２    光学部材
【図１】
0005403411.tif 000002
【図２】
0005403411.tif 000003
【図３】
0005403411.tif 000004
【図４】
0005403411.tif 000005
【図５】
0005403411.tif 000006
【図６】
0005403411.tif 000007
【図７】
0005403411.tif 000008
【図８】
0005403411.tif 000009
【図９】
0005403411.tif 000010
【図１０】
0005403411.tif 000011
【図１１】
0005403411.tif 000012
【図１２】
0005403411.tif 000013
【図１３】
0005403411.tif 000014
【図１４】
0005403411.tif 000015
【図１５】
0005403411.tif 000016
【図１６】
0005403411.tif 000017
【図１７】
0005403411.tif 000018
【図１８】
0005403411.tif 000019
【図１９】
0005403411.tif 000020