【事件の表示】
　特願２０１７−　　　２３１「電子機器」拒絶査定不服審判事件〔平成３０年　７月１２日出願公開、特開２０１８−１０９８７１〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　手続の経緯
　本願は、平成２９年１月４日の出願であって、平成２９年５月９日付けで拒絶査定がなされ、これに対して平成２９年８月８日に拒絶査定不服審判の請求がなされると同時に手続補正がなされ、その後、平成３０年３月２８日付けで当審より拒絶理由（以下、「当審拒絶理由」という。）が通知され、平成３０年５月３０日に手続補正がされるとともに意見書が提出されたものである。
２　本願発明
　本願の請求項に係る発明は、平成３０年５月３０日になされた手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１ないし７に記載された事項により特定されるものと認められるところ、その請求項１に係る発明、及び、請求項２に係る発明（以下、請求項２に係る発明を「本願発明」という。）は、以下のとおりのものである。
「　　【請求項１】
　通知バーを含む画面を表示するディスプレイと、
　近接センサと、
　自機器に接触して操作する第１のモードと自機器を触らずに操作する第２モードとのうち前記第２モードのときに、前記通知バーにピクトを表示すると共に、前記近接センサによってジェスチャの検出を検知すると、前記ジェスチャの感度に応じて前記画面の表示態様を変化させるコントローラと、を備える電子機器。
　　【請求項２】
　前記ジェスチャの感度は、前記近接センサから取得した検出値の出力状態である、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。」
３　当審拒絶理由の概要
　当審拒絶理由である、平成３０年３月２８日付け拒絶理由通知の理由は、概略、次のとおりのものである。
　本願の請求項１−７に係る発明は、本願の出願日前に日本国内又は外国において、頒布された又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった以下の引用文献１−５に記載された発明に基いて、その出願日前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　引用文献１：特表２０１５−５１５０６５号公報
　引用文献２：国際公開第２０１６／０９８５１９号
　引用文献３：特開２０１４−８５９５４号公報
　引用文献４：特開２０１０−１７０１６６号公報
　引用文献５：国際公開第２０１３／１０５４４３号
４　引用文献の記載及び引用発明
（１）　引用文献１の記載及び引用発明
　引用文献１には、図面とともに以下の記載がある（下線は、特に着目した箇所を示す。以下同様。）。
ア　段落【０００３】
「【
背景技術
【０００３】
　
スマートフォン、タブレットコンピュータ、携帯情報端末(PDA)などのコンピューティングデバイス
は、
ユーザ入力の形態で取得することを可能にし得る
近接センサ
をますます含むようになっている
イ　段落【００２６】−【００２７】
「【００２６】
　本発明の実施形態を使用すると、コンピュータシステムは、たとえば、ユーザに既知のポーズを実行させることによって、タッチされることなくロック解除され得る。たとえば、カメラは、コンピュータシステムに関連する可能性があり、ユーザは、コンピュータシステムに関連するカメラの視点でポーズを実行することができる。いくつかの実施形態では、他の検出可能デバイスは、限定はしないが、超音波センサ、電磁放射センサ、微小電気機械システム(MEMS)ベースのデバイス、および慣性センサを含むコントローラデバイスを含む、コンピュータシステムに関連している可能性がある。ユーザは、これらの他の検出可能デバイスが検出することができる形でポーズを実行することができる。コンピュータシステムは、ポーズがコンピュータシステムをロック解除するための所定のジェスチャに対応する場合、および/または所定の検出状態を達成した場合、ロック解除され得る。いくつかの実施形態では、ユーザは、デバイスによって指示されるとき、任意のポーズを実行することができ、デバイスは、所定の検出状態が達成されると、そのポーズに確認応答するか、または応答することができる。
ポーズは、手のポーズまたはジェスチャであ
【００２７】
　次に、いくつかの例示的な実施形態について、本明細書の一部を形成する添付の図面に関連して説明する。本開示の1つまたは複数の態様が実装され得る特定の実施形態について上記で説明したが、本開示の範囲、または添付の特許請求の範囲の趣旨を逸脱することなく、他の実施形態を使用することができ、様々な変更を行うことができる。上記で説明した実施形態のすべては、コンピュータシステムなどの、そのようなシステムにおいて実施され得る。
以下
は、ポーズもしくはジェスチャ、またはユーザによって提供される他の入力のカメラによる検出について
カメラは、
ポーズもしくはジェスチャ、またはユーザによって提供される他の入力を検出するように構成された別のセンサを使用することができ
ウ　段落【００３０】
「【００３０】
　いくつかの実施形態では、十分な時間は、正しく検出されるジェスチャまたはポーズの特定の信頼レベルに相関する可能性がある。たとえば、ディスプレイ110は、特定の信頼レベルに達する方への進行をユーザに指示する進行度インジケータを提示することができる。いくつかの実施形態では、十分な時間は、ユーザが通常ポーズを保持することができない時間量、したがって、ユーザが、たとえば別の理由でいじり回すか、または動くのではなく、意図的な入力を確実に提供するために使用され得る時間量を含む。図2に示す方式は、確認応答を必要とするが、図7に示すような2つのオプション間の判定を必要としない可能性がある情報メッセージであるプロンプト220に適している可能性がある。たとえば、
モバイルデバイス
は、そのバッテリーがそのバッテリーの5%しか残っていないことを告知することができ
エ　段落【００３６】−【００３８】
「【００３６】
　図4A〜図4Fは、いくつかの実施形態による、ポーズを検出し、進行フィードバック画像330を使用するように構成される別の例示的なコンピューティングシステムを示す。上記のように、コンピュータシステムは、場合によっては、システムとの決まりとして確認されるのに十分な時間の間、ユーザポーズが保持されるまで、進行フィードバック画像330を表示するか、または知覚フィードバック用のいくつかの他の進行手段を使用することができる。一実施形態では、十分な時間は、特定の信頼レベルに相関する可能性がある。一実施形態では、進行フィードバック画像330は、ユーザポーズの検出、たとえばユーザポーズがしきい値時間量の間、十分に維持されたことの検出までのパーセンテージを表示することができる。進行フィードバック画像330は、特定の信頼レベルに達するまでの進行度を指示することができる。図4Aでは、プロンプト220が、モバイルデバイス200(図2)と対話し続けるべきかどうかについてのメッセージおよび確認応答を伴って表示される。さらに、ポーズ要求224は、システムがポーズを受容し、どのポーズが期待されるかを指示する右のユーザの手の画像として表示される。図4Aは、時刻t0におけるモバイルデバイス200(図2)のディスプレイ110を示す。時刻tは、任意の時間単位、たとえば、秒、ミリ秒などである可能性がある。一実施形態では、時刻t0において、進行フィードバック画像330は、ディスプレイ110上に表示されない。
【００３７】
　いくつかの実施形態では、ポーズ要求224は、ディスプレイ110上に最初に示されない可能性がある。いくつかの場合には、ユーザは、(たとえば、システムとの対話を開始するために、特定の決まりのジェスチャが使用されるとき)システムと対話するための特定のポーズが存在し得ることに関する知識をすでに有する可能性がある。ある機能を開始するか、または制御するかのいずれかに関連する複数の可能性のあるポーズが存在する可能性もある。そのような実施形態では、デバイス200(図2)は、手のポーズが最初に検出されたとき、またはその後、対応する手のポーズの画像だけを示し、それによって、検出されている特定の手のポーズまたは手のポーズが正しく検出されていることをユーザに通知することができる。いくつかの実施形態では、次いで、システムに入るか、または何らかの種類の入力もしくはコマンドを提供するのに十分な時間の間、手のポーズを確実に保持するために、ディスプレイ110上に進行フィードバック330が表示され得る。
【００３８】
　一実施形態では、
カメラ120
がユーザポーズの存在を検出すると、
進行フィードバック画像330が、ディスプレイ110上に表示され
進行フィードバック画像330は、円形指示バーであ
特定の信頼レベルに達するまでの進行度
円形指示バーは、ユーザがユーザポーズを実行している間に経過した時間量に対応する円形指示バーの部分を暗色化し、影を付け、着色し、挟み、消去するなどすることによって、
進行度を指示することができる
オ　段落【００９３】
「【００９３】
　図1は、本発明の実施形態の実行に使用されるデバイスの一部分を組み込む例示的なコンピュータシステムを示す。図1に示すコンピュータシステムは、上述のコンピュータ化デバイスの一部分として組み込まれ得る。たとえば、コンピュータシステム100は、テレビ、モバイルデバイス、サーバ、デスクトップ、ワークステーション、自動車の制御システムまたは対話システム、タブレット、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)、ネットブック、または任意の他の適切なコンピューティングシステムの構成要素のうちのいくつかを表示することができる。いくつかの実施形態では、システム100は、ヘルスケアデバイスに含まれ、ヘルスケアデバイスに触ることなく、いくつかのメッセージまたはステータスを受容するか、またはそれらに確認応答する手段をヘルスケアの専門家に提供することができる。モバイルデバイスは、画像キャプチャデバイスまたは入力感知ユニットおよびユーザ出力デバイスを有する任意のコンピューティングデバイスである可能性がある。画像キャプチャデバイスまたは入力感知ユニットは、カメラデバイスである可能性がある。ユーザ出力デバイスは、ディスプレイユニットである可能性がある。
モバイルデバイスの例には、
ビデオゲーム機、タブレット、スマートフォン、および任意の他のハンドヘルドデバイスがある
カ　引用発明
　上記イ−オの各記載事項及び関連図面からみて、引用文献１には次の発明（以下、「引用発明」という。）が開示されているものと認められる。
「ポーズは、手のポーズまたはジェスチャであり、
　以下では、ポーズもしくはジェスチャ、またはユーザによって提供される他の入力のカメラによる検出について、カメラは、ポーズもしくはジェスチャ、またはユーザによって提供される他の入力を検出するように構成された別のセンサを使用することができ、
　モバイルデバイスは、そのバッテリーがそのバッテリーの5%しか残っていないことを告知することができ、
　カメラ120がユーザポーズの存在を検出すると、進行フィードバック画像330が、ディスプレイ110上に表示され、進行フィードバック画像330は、円形指示バーであり、円形指示バーは、ユーザがユーザポーズを実行している間に経過した時間量に対応する円形指示バーの部分を暗色化し、影を付け、着色し、挟み、消去するなどすることによって、特定の信頼レベルに達するまでの進行度を指示することができ、
　モバイルデバイスの例には、ビデオゲーム機、タブレット、スマートフォン、および任意の他のハンドヘルドデバイスがある、モバイルデバイス。」
（２）　引用文献２の記載
　引用文献２には、図面とともに以下の記載がある。
ア　段落【０００３】
「特許文献１には、赤外線ＬＥＤと赤外線近接センサとを備えた移動コンピューティングデバイスが開示されている。特許文献１の技術によれば、赤外線ＬＥＤから出射された赤外光が、移動コンピューティングデバイスに近づけた手によって反射されて、その反射光を赤外線
近接センサが検出することで手の動きを検出でき
イ　段落【００４６】−【００４９】
「ＨＭＤ１００の消費電力をさらに低減したい場合や、ジェスチャー操作以外のユーザーインタフェースによる操作を優先したい場合は、プロセッサ１２１によるジェスチャーの検出処理の実行や近接センサへの通電を停止して、
ジェスチャー操作の検出を一時的に中断してもよい
　本実施形態において、プロセッサ１２１は、近接センサ１０５に対する相対的な、物体の第１の動き（つまり、近接センサ１０５の前のユーザーの手の動き）に対応する
近接センサ１０５の出力に応じて、
第１の制御を実行する第１モード
近接センサ１０５の出力に対して、上記第１の制御をスキップする第２モードを実行可能である
　本実施形態において、
第１の制御とは、例えば、上記スワイプ動作等のユーザーの手による第１の動きに応じたページ送りなどの画面表示制御である
　プロセッサ１２１が
第２のモードを設定している場合、
近接センサ１０５が出力を生成しても、プロセッサ１２１は上記第１の制御をスキップする
これにより、ジェスチャー入力による制御の必要な時に、近接センサ１０５による入力を行い、第１の動きに応じて機能デバイスやプロセッサ１２１自身の制御を行わせたりすることができる
ウ　段落【００８７】
「又、本実施の形態においては、近接センサとしてパッシブ型センサの一種である焦電センサを用いたが、これに代えて、赤外光等の不可視光を照射する発光部と、発光部から照射され、物体によって反射された不可視光を検出する受光部とを有するアクティブ型のセンサを用いてもよい。アクティブ型のセンサを用いれば、ユーザーが赤外線などの検出光を透過しない手袋をしているような場合でも、ジェスチャー操作の検出を行えるというメリットがある。更に、
本発明は、
スマートフォンなどの携帯端末にも応用可能である
（３）　引用文献３の記載
　引用文献３には、図面とともに以下の記載がある。
ア　段落【００８０】
「【００８０】
　
図１０（ａ）は、音声入力モード
画面のピクト領域には、現在の入力操作方式が音声入力であることをユーザに通知するためのアイコン１１３が表示される
イ　段落【００８２】
「【００８２】
　切替制御部３５は、「視線入力」の項目が選択されたと判定すると（Ｓ１０９：視線入力）、マイクロフォン４の動作を停止させ（Ｓ１１０）、入力モードを、音声入力モードから視線入力モードへ切り替える（Ｓ１１１）。一方、切替制御部３５は、「ジェスチャー入力」の項目が選択されたと判定すると（Ｓ１０９：ジェスチャー入力）、マイクロフォン４の動作を停止させ（Ｓ１１２）、
入力モードを、音声入力モードからジェスチャー入力モードへ切り替える
ウ　段落【００９０】
「【００９０】
　
図１０(ｂ)は、視線入力モード
画面のピクト領域には、現在の入力操作方式が視線入力であることをユーザに通知するためのアイコン１１７が表示される
エ　段落【００９２】−【００９８】
「【００９２】
　次に、図９を参照して、ジェスチャー入力モードの処理について説明する。
ジェスチャー入力モードの処理が開始された場合
【００９３】
　判定部３４は、周囲の明るさが所定の明るさ以下であるか否か、および、誤入力操作の回数が所定回数を超えたか否かを判定する（Ｓ３０２、Ｓ３０３）。
【００９４】
　周囲の明るさが所定の明るさよりも明るく（Ｓ３０２：ＮＯ）、且つ、誤入力操作の回数が所定回数を超えていない場合（Ｓ３０３：ＮＯ）、
ジェスチャー検出部３２は、ユーザにより行われたジェスチャーを検出し
　　　・・・（中略）・・・
【００９８】
　
図１０(ｃ)は、ジェスチャー入力モード
画面のピクト領域には、現在の入力操作方式がジェスチャー入力であることをユーザに通知するためのアイコン１２１が表示される
オ　段落【０１００】
「【０１００】
　なお、図６のフローチャートでは省略されているが、タッチ入力に対応するアプリケーションが起動された場合には、
タッチ入力モード
カ　図１０（ａ）−（ｃ）について
　図１０（ａ）−（ｃ）を参照すると、
画面の最上部のピクト領域に、バッテリー残量、電波強度のピクト表示とともに、
マイクのアイコン１１３
目のアイコン１１７
手のアイコン１２１
５　対比
　本願発明と引用発明とを対比すると以下のことがいえる。
（１）　引用発明の「進行フィードバック画像330」等を表示する「ディスプレイ110」は、本願発明における「
通知バーを含む
（２）　引用発明の「ユーザポーズの存在を検出する」「カメラ」は、本願発明の「
近接
（３）　引用発明の「ユーザポーズ」は、「
ポーズは、手の
ジェスチャであ
　引用発明の「モバイルデバイス」が、データの入出力や、情報処理を行うための手段を備えることは明らかであって、このような手段は、本願発明の「コントローラ」に相当する。
　よって、引用発明の「モバイルデバイス」が、「カメラ120がユーザポーズの存在を検出すると、進行フィードバック画像330が、ディスプレイ110上に表示され、進行フィードバック画像330は、円形指示バーであり、円形指示バーは、ユーザがユーザポーズを実行している間に経過した時間量に対応する円形指示バーの部分を暗色化し、影を付け、着色し、挟み、消去するなどすることによって、特定の信頼レベルに達するまでの進行度を指示することができ」ることは、本願発明の「
自機器に接触して操作する第１のモードと自機器を触らずに操作する第２モードとのうち前記第２モードのときに、前記通知バーにピクトを表示すると共に、
近接
近接
（４）　引用発明の「モバイルデバイス」は、本願発明の「電子機器」に相当する。
（５）　したがって、本願発明と引用発明との一致点・相違点は次のとおりである。
　
＜一致点＞
「画面を表示するディスプレイと、
　センサと、
　前記センサによってジェスチャの検出を検知すると、前記センサから取得した検出値の出力状態に応じて前記画面の表示態様を変化させるコントローラと、を備える電子機器。」
である点。
［相違点１］
　センサとして、本願発明では、「近接センサ」を備え、「前記
近接
近接
［相違点２］
　本願発明では、「自機器に接触して操作する第１のモードと自機器を触らずに操作する第２モードとのうち前記第２モードのときに、前記通知バーにピクトを表示すると共に」、ジェスチャ検出に応じて画面の表示態様を変化させるのに対して、引用発明では、接触操作と非接触操作に対応した２つのモードが特定されておらず、また、モードに対応した通知バーのピクト表示が特定されていない点。
６　判断
（１）　［相違点１］について
　引用文献１の段落【０００３】には（上記４（１）アを参照。）、「背景技術」として、「
スマートフォン、タブレットコンピュータ、携帯情報端末(PDA)など
近接センサ
　引用発明は、「ポーズもしくはジェスチャ、またはユーザによって提供される他の入力のカメラによる検出について、
カメラは、
別のセンサを使用することができ
　一般に、ジェスチャ等を検出するためのセンサとして、「近接センサ」を用いることは、周知技術である（引用文献２の段落【０００３】（上記４（２）アの記載を参照。）。
　よって、引用発明において、「カメラ」に替えて「別のセンサ」として、周知の「近接センサ」を採用することによって、上記相違点１に係る構成とすることは、容易に推考し得ることである。
（２）　［相違点２］について
　一般に、ユーザの使い勝手等を考慮して、機器の入力モードを複数設けて、相互に切り替え可能に構成することは、周知技術である（引用文献２（上記４（２）イ、ウの下線部）、引用文献３（上記４（３）ア−オの下線部）を参照。）。
　引用発明の「モバイルデバイスは、そのバッテリーがそのバッテリーの5%しか残っていないことを告知することができ」るから、バッテリー残量を通知する何らかの手段を備えることは明らかであるといえる。
　一般に、携帯電話やスマートフォンなどの「モバイルデバイス」において、ユーザの使い勝手等を考慮して、バッテリー残量や、機器の入力モード等など各種の動作状態情報を、通知バー上で、絵文字（ピクトグラム、略称ピクト）表示することは、周知技術である（引用文献３の段落【００９８】（上記４（３）エ）、図１０（ａ）−（ｃ）（上記４（３）カ）を参照。）。
　よって、引用発明において、機器の入力モードを複数設けて、相互に切り替え可能に構成する周知技術を付加すると共に、この際、各種の動作状態情報を、通知バー上で、絵文字表示する周知技術を採用することによって、上記相違点２に係る構成とすることは、容易に推考し得ることである。
　さらに、本願発明の効果も、引用発明及び周知技術に基づいて、当業者が予測し得る範囲内のものである。
７　むすび
　したがって、本願発明は、引用発明、及び、周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は、その余の請求項について論及するまでもなく拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。