(57)【要約】【課題】電波修正時計において、時計内部で発生するノイズ信号による影響を抑制する。【解決手段】標準電波を受信するアンテナ９１と、情報を表示する表示部材を駆動する複数のモータ８１，８２，８３，８４とを有し、複数のモータ８１〜８４のうち、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中における駆動頻度の最も低い第４モータ８４が、残りの他のモータ８１〜８３よりも、アンテナ９１に近い位置に配置されている。
2008102752.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
標準電波を受信するアンテナと、情報を表示する表示部材を駆動する複数のモータとを有し、前記複数のモータのうち、前記アンテナが前記標準電波を受信している期間中における駆動頻度の最も低いモータが、残りの他のモータよりも、前記アンテナに近い位置に配置されていることを特徴とする電波修正時計。
【請求項２】
駆動用電池の残量を検出する残量検出部と、前記残量検出部により検出された残量をアナログ指示部材により表示する残量表示部と、前記残量表示部を駆動する残量表示部駆動用モータとを有し、
前記残量表示部駆動用モータが、前記駆動頻度の最も低いモータであることを特徴とする請求項１に記載の電波修正時計。
【請求項３】
互いに異なる地域に対して互いに異なる時刻情報を含む標準電波をそれぞれ発信する複数の発信局のうち、選択された１つの発信局に対応したマークをアナログ指示部材で表示する発信局表示部と、前記発信局表示部を駆動する発信局表示部駆動用モータとを有し、
前記残量表示部駆動用モータは前記発信局表示部駆動用モータを兼ねたものであり、前記残量表示部による前記残量の表示と前記発信局表示部による前記発信局の表示とは択一的に切り替えられることを特徴とする請求項２に記載の電波修正時計。
【請求項４】
互いに異なる地域に対して互いに異なる時刻情報を含む標準電波をそれぞれ発信する複数の発信局のうち、選択された１つの発信局に対応したマークをアナログ指示部材で表示する発信局表示部と、前記発信局表示部を駆動する発信局表示部駆動用モータとを有し、
前記発信局表示部駆動用モータが、前記駆動頻度の最も低いモータであることを特徴とする請求項１に記載の電波修正時計。
【請求項５】
時差が互いに異なる複数の地域のうち、選択された１つの地域に対応したマークをアナログ指示部材で表示する地域表示部と、前記地域表示部を駆動する地域表示部駆動用モータとを有し、
前記地域表示部駆動用モータが、前記駆動頻度の最も低いモータであることを特徴とする請求項１に記載の電波修正時計。
【請求項６】
前記地域表示部に表示された複数の地域は、前記時差の大小順にしたがった配列であることを特徴とする請求項５に記載の電波修正時計。
【請求項７】
カレンダー情報をアナログ指示部材で表示するカレンダー表示部と、前記カレンダー表示部を駆動するカレンダー表示部駆動用モータとを有し、
前記カレンダー表示部駆動用モータが、前記駆動頻度の最も低いモータであることを特徴とする請求項１に記載の電波修正時計。
【請求項８】
前記カレンダー表示部は、曜日を表示する曜表示部、日付を表示する日付表示部および月を表示する月表示部のうち１つ、又は２対状の組合せであることを特徴とする請求項７に記載の電波修正時計。
【請求項９】
前記複数のモータは、前記標準電波を受信している期間中における駆動頻度が高くなるにしたがって、前記アンテナからの距離が順次遠くなるように配置されていることを特徴とする請求項１から８のうちいずれか１項に記載の電波修正時計。
【請求項１０】
デジタル表示手段と、前記デジタル表示手段を駆動するデジタル表示部駆動手段とを備えたことを特徴とする請求項１から９のうちいずれか１項に記載の電波修正時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電波修正時計に関し、詳細には、複数のモータを有する電波修正時計の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、標準電波を受信して時刻表示を自動的に修正する機能を有する、いわゆる電波修正時計が普及している（特許文献１）。【０００３】
特に最近は、標準電波受信用のアンテナも時計本体の筐体内に収納され、さらに、電波を受信する性能の向上により、筐体も、樹脂製のものから金属製のものに変わりつつあり、外観品質が向上している。【０００４】
また、女性に適したサイズの小さな時計にも電波修正時計が適用されている。
【特許文献１】特開平８−２０１５４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、電波修正時計には、表示時刻を修正するために時針等による指示状態を強制的に変化させるモータが内蔵されている。【０００６】
このモータは駆動時に、その駆動用の電気信号または磁気信号に変化が生じるため、その信号の変化がノイズ信号となり、標準電波に混入して、アンテナに受信され得る。アンテナがこのノイズ信号を受信すると、本来の受信対象である標準電波の受信精度または検波精度が低下し、標準電波が担持する時刻情報を、所望とする精度で再生することが困難となり、指針の自動修正機能に不測の影響を与える虞がある。【０００７】
しかも、電波時計は、時針を駆動するモータと、分針および秒針を駆動するモータとは、それぞれ別個の独立したものとして構成されることが多く、複数のモータを備えることが一般的になっている。【０００８】
また、近年は、時計の多機能化が進み、モータだけでなく、各種の情報をデジタル的に表示するＬＣＤを備えた時計も珍しくないため、電波修正時計は、これら内部のモータやＬＣＤ等ノイズ発生源が発生するノイズの影響を受け易い。【０００９】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであって、時計内部で発生するノイズ信号による影響を抑制することができる電波修正時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る電波修正時計は、複数のモータのうち、アンテナの最も近くに配置されているのは、他のモータと比べて駆動頻度が最も低いモータであるため、アンテナは、駆動ごとにモータから発せられるノイズ信号の影響を受けにくく、したがって、ノイズ信号による影響を受けにくい電波修正時計を実現するものである。【００１１】
すなわち、本発明に係る電波修正時計は、標準電波を受信するアンテナと、情報を表示する表示部材を駆動する複数のモータとを有し、前記複数のモータのうち、前記アンテナが前記標準電波を受信している期間中における駆動頻度の最も低いモータが、残りの他のモータよりも、前記アンテナに最も近い位置に配置されていることを特徴とする。【００１２】
このように構成された本発明に係る電波修正時計によれば、アンテナに最も近い位置に配置されているモータが、複数のモータのうちノイズ信号の発生頻度が最も低いモータであるため、モータの発するノイズ信号が、アンテナによる標準電波の受信に与える影響を、最も低く抑制することができる。【００１３】
すなわち、モータは駆動の度にノイズ信号を発生するため、駆動頻度が最も低いモータは、他の残りのモータよりもノイズ信号の発生頻度が低く、アンテナに最も近い位置には、このようにノイズ信号の発生頻度が最も低いモータが配設されているため、アンテナは、最も近接した位置に配設されたモータから、ノイズ信号による影響を受けにくいものとすることができる。【００１４】
なお、上述した表示部材が表示する情報とは、例えば時刻情報、日付情報を始めとした曜日情報や月情報などのカレンダー情報、蓄電池（二次電池）や一次電池（ボタン型電池等）の残量情報、ワールドタイム表示機能を有する電波修正時計にあっては表示都市（国、地域）名の情報などである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る電波修正時計によれば、時計内部で発生するノイズ信号による影響を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る電波修正時計の要部外観を示す図である。
【図２】図１に示した電波修正時計における標準電波の受信動作および修正動作の構成を示すブロック図である。
【図３】図２に示したブロック図をより具体化したブロック図である。
【図４】図１に示した電波修正時計に内蔵された４つのモータとアンテナとの位置関係を示す模式図である。
【図５】図１に示した電波修正時計の蓄電量表示部に代えてカレンダー表示部を適用した実施形態を示す図であり、（ａ）は図１相当の平面透過図、（ｂ）はカレンダー表示部としての曜表示部の詳細をそれぞれ示す。
【図６】図５に示した電波修正時計におけるカレンダー表示部の他の態様を示す図であり、（ａ）は日付表示部、（ｂ）は月表示部、をそれぞれ示す。
【図７】図５に示した曜表示部の他の態様を示す図であり、（ａ）は図５（ａ）相当の平面透過図、（ｂ）は曜表示部の詳細をそれぞれ示す。
【図８】図１の蓄電量表示部等または図５等のカレンダー表示部と、日付表示曜の日板とが、ゼネバ機構を介して連動する構造を有する実施形態の電波修正時計を示す主要部構造図（平面透過図）である。
【図９】図１に示した電波修正時計における２つのＬＣＤとアンテナとの位置関係を示す模式図である。
【図１０】ＵＴＣをＬＣＤによるデジタル表示とし、３つのＬＣＤとアンテナとの位置関係を示す図である。
【図１１】ホーム都市の表示を、地域表示部駆動用モータによって、地域表示部の指針を駆動するでアナログ表示する変形例を示す図である。
【図１２】地域表示部の詳細を示す拡大図である。
【図１３】図１に示した電波修正時計の蓄電量表示部に代えて、指針によるアナログ表示で都市名乃至地域名を表示する地域表示部を適用した実施形態を示す、図１相当の平面透過図である。
【符号の説明】
【００１７】
８１，８２，８３，８４  モータ
９１    アンテナ
１００  電波修正時計
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明に係る電波修正時計の具体的な実施形態について、図面を参照して説明する。【００１９】
図１は、本発明の一実施形態に係る電波修正時計１００のうち文字板１０の領域範囲内だけを、アンテナ９１を透過させて表した外観模式図である。【００２０】
図示の電波修正時計１００は、図２に示すように、標準電波を所定時刻（通常は深夜の時間帯）に受信して標準時刻データを得る、アンテナ９１および検波回路９２からなる受信回路９０と、この受信回路９０が取得した標準電波に対応した信号に基づいて時刻データを生成し、この生成された時刻データに基づいて、時計１００のアナログ指針である時針２１、分針２２および秒針２３を駆動回路８０により自動的に変位させて表示時刻を修正する時刻修正回路７１とを備えた、標準電波受信機能（特定機能）を有する。【００２１】
駆動回路８０は、時針２１、分針２２および秒針２３をそれぞれ駆動するモータ８１，８２、並びに後述のＵＴＣ針３０および蓄電量表示部４０をそれぞれ駆動するモータ８３，８４を有し、これらのモータ８１〜８４の駆動を制御する指針駆動回路８５と、メモリ８７に記憶された時差情報やモードマーク陰影パターン等に基づいて各ＬＣＤ１３，１４をそれぞれ駆動する液晶駆動回路８６とを備えている。【００２２】
なお、駆動回路８０のうちモータ８１〜８４および所定の減速輪列を除いた回路本体部分は、図３に示すように、マイコン７０に組み込まれている。【００２３】
４つのモータ８１〜８４のうち第１モータ８１は、この時計１００のアナログ指針である時針２１を駆動し、第２モータ８２は分針２２および秒針２３を駆動する。【００２４】
第３モータ８３は、文字板１０の上部領域（０時表示の近傍領域）に配置されて協定世界時刻（以下、ＵＴＣ（Coordinated Universal Time）という。）を２４時間計（２４時間で１周する計器）で表示するＵＴＣ針３０を駆動する。【００２５】
また、この時計１００は、各モータ８１〜８４の駆動用電力源である電源（充電池等の駆動用電池）５０の蓄電量（残量）を検出する蓄電量検出部４１（残量検出部）と、蓄電量検出部４１により検出された蓄電量を指針４２（アナログ指示部材）および文字板１０に描かれたグラフィック表示４３によりアナログ表示する蓄電量表示部４０（残量表示部）を有している。【００２６】
そして、４つのモータ８１〜８４のうち残りの第４モータ８４は、蓄電量表示部４０の指針４２を駆動する蓄電量表示部駆動用モータ（残量表示部駆動用モータ）として機能する。【００２７】
ここで、指針４２に代えて他の形態のアナログ指示部材を適用してもよく、例えば板部材（ムーンフェイズ（月齢表示機能）等で見られるような、一部に着色・デザインされた部材）などであり、数字や電池の図柄などをデジタル的に変化させて表示するデジタル表示手段を除いたものであればよい。【００２８】
蓄電量表示部駆動用モータとしての第４モータ８４は、指針４２や板部材を回転変位もしくは直線変位させるモータであればよい。【００２９】
電源５０としては、ソーラパネル等で発電された電力を蓄電する充電池（二次電池）であってもよいし、交換式の電池（ボタン型等の電池）であってもよいが、本実施形態では充電池を適用したものである。【００３０】
蓄電量（残量）とは、各モータ８１〜８４を駆動するために必要な電力量の余力を表す指標であり、電圧等物理量を直接的に表すものに限定されるものではなく、また、この余力に対応するものであれば、文字通り「残量」であってもよいし、既に使用した「使用量」であってもよい。使用量を表示することで、残量の目安を認識することができるからである。【００３１】
また、この時計１００には、互いに異なる地域に対して互いに異なる時刻情報を含む標準電波をそれぞれ発信する複数の発信局（例えば、日本（ＪＰＮ）、ドイツ（ＧＥＲ）、米国（ＵＳＡ）の発信局）のうち、選択された１つの発信局に対応したマーク「ＪＰＮ」，「ＧＥＲ」，［ＵＳＡ」をアナログ指示部材で表示する発信局表示部６０と、発信局表示部６０を駆動する発信局表示部駆動用モータとを有している。【００３２】
なお、図１等において、発信局表示部６０に表示されているマーク「ＪＰＮ」，「ＧＥＲ」，［ＵＳＡ」のうち「ＪＰＮ」のマークは、図面上視認できない状態であるが、「ＪＰＮ」のマークは「ＧＥＲ」のマークの右斜め上に表示されているものの、図示の時刻指示状態においては時針２１が「ＪＰＮ」のマークを覆う位置に在るため、視認できないだけである。【００３３】
ここで、蓄電量表示部４０の指針４２は、発信局表示部６０のアナログ指示部材を兼ねるものであり、蓄電量表示部駆動用モータである第４モータ８４は、発信局表示部駆動用モータを兼ねるものとして構成されている。【００３４】
すなわち、図１に示した、指針４２が回転して通過する領域の全角度範囲（３６０度）のうち、概略図示上側半分の領域は蓄電量表示部４０として設定され、概略図示下側半分の領域は発信局表示部６０として設定されている。【００３５】
したがって、指針４２は、図示上側半分の領域である蓄電量表示部４０を指し示すときは、蓄電量を表示し、図示下側半分の領域である発信局表示部６０を指し示すときは、発信局を表示する。【００３６】
指針４２は単一であり、第４モータ８４によって駆動されるため、蓄電量表示部４０による蓄電量の表示と発信局表示部６０による発信局の表示とは、マイコン７０の駆動回路８０の制御に応じて択一的に切り替えられる。【００３７】
この切替えの設定は、使用者の任意の選択によるものであってもよいし、標準電波の非受信期間中は蓄電量表示とし、標準電波の受信直前および直後の期間（または午前中の時間帯等）だけ発信局表示とするなど規定された切替えであってもよい。【００３８】
発信局に対応したマークとしては、上述した国名を３文字に略した表示の他、文字、記号、絵、色分けやこれらの組合せなどによって、互いに重複しない特定の１つの発信局を表すものであれば、どのような態様であってもよい。【００３９】
また、発信局に対応したマークは、発信局が設置されている国名の他、地域名、都市名などであってもよい。【００４０】
ここで、４つのモータ８１〜８４は、その駆動対象との関係によれば、第４モータ８４、第１モータ８１、第３モータ８３、第２モータ８２の順に、駆動頻度が低い。【００４１】
すなわち、電源５０の蓄電量は変化の度合いが極めて小さいため、アンテナ９１が標準電波を受信している僅かな期間中（１〜５分間程度）における、指針４２による蓄電量表示の変化は全く無いに等しい。【００４２】
つまり、指針４２を駆動する第４モータ８４は、ＬＣＤ（液晶表示装置）等のデジタル表示手段とは異なり、指針４２を一定の指示位置に維持して状態を表示させている場合であっても、その指示変化がないときは当該第４モータ８４の駆動を停止しておくことが可能となり、第４モータ８４の駆動信号は変化がないため、ノイズ信号を発生しない。【００４３】
したがって、アンテナ９１が標準電波を受信している僅かな期間中に、第４モータ８４が駆動される機会は、皆無に等しいということができ、第４モータ８４がノイズ信号を発する機会を皆無に等しい程度まで低減することができる。【００４４】
なお、蓄電量表示として従来用いられているＬＣＤは、表示の変化の有無に拘わらず、表示状態を維持するために所定周波数の駆動信号を発生させ続ける必要があり、本実施形態の電波修正時計のように、指針４２および第４モータ８４によるアナログ方式のものは、デジタル方式のＬＣＤに比べてノイズ信号の発生頻度を抑制する点で有利であり、アンテナ９１へのノイズ信号の入力をさらに抑制することができる。【００４５】
そして、ノイズ信号の影響が抑制されることで、蓄電量表示部４０の配置の従来における制約（アンテナ９１の近くに配置することができないという制約や、ＬＣＤを組み込むスペースの制約）を解消あるいは回避することができる。【００４６】
また、マイコン７０の駆動回路８０の制御にしたがって、蓄電量表示部４０による蓄電量の表示が発信局表示部６０による発信局の表示に切り替えられているときは、発信局の選択は、使用者による恣意的な操作によって行われるものであるため、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中に、使用者が何も操作をしなければ、発信局表示部６０における発信局の表示が切り替えられることはなく、この発信局表示の状態にあっても、アンテナ９１が標準電波を受信している僅かな期間中に、第４モータ８４が駆動される機会は、皆無に等しいということができる。【００４７】
したがって、いずれの表示状態（蓄電量表示状態または発信局表示状態）であっても、アンテナ９１が標準電波を受信している僅かな期間中に、第４モータ８４が駆動される機会は、皆無に等しく、６０ステップ／１分の駆動を必要とする秒針２３を駆動させる第２モータ８２、１ステップ／１５秒の駆動を要するＵＴＣ針３０を駆動させる第３モータ８３、１ステップ／２分の駆動を要する時針２１を駆動させる第１モータ２１よりも、それぞれ駆動頻度は低い。【００４８】
図４は、図１における位置関係を維持したままで、アンテナ９１および各モータ８１〜８４の配置を示した図である。【００４９】
ここで、アンテナ９１の長手方向中心位置Ｏと、各モータ８１〜８４のロータ中心位置Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３，Ｒ４との間の距離Ｄ１、Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４は、Ｄ４＜Ｄ１＜Ｄ３＜Ｄ２に設定されている。【００５０】
すなわち、４つのモータのうち、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中における駆動頻度の最も低い第４モータ８４が、残りの他のモータ８１〜８３よりも、アンテナ９１に近い位置に配置されている。【００５１】
ここで、各モータ８１〜８４が発生するノイズ信号（アンテナ８１による受信対象である標準電波を除いた雑音信号）は駆動時に発生するため、備えられた４つのモータ８１〜８４のうち、駆動頻度が最も低い第４モータ８４は、残りの他のモータ８１〜８３に比べて、ノイズ信号を発生する頻度が最も低く、アンテナ９１（受信回路９０）が標準電波を受信している期間中にアンテナ９１に入力される機会が最も低い。【００５２】
一方、アンテナ９１による受信性能は、信号（ノイズ信号か否かに拘わらず信号全般）の発生源との距離Ｄｉ（ｉ＝１，２，３，４）に依存するため、備えられた４つのモータ８１〜８４のうち距離Ｄｉが最も近い第４モータ８４からの影響を最も受けやすい。【００５３】
したがって、本実施形態に係る電波修正時計１００によれば、アンテナ９１に最も近い位置Ｄ４に配置されている第４モータ８４が、４つのモータ８１〜８４のうちノイズ信号の発生頻度が最も低いモータであるため、アンテナ９１に最も近くに配置された第４モータ８４からのノイズ信号がアンテナ９１による標準電波の受信に与える影響は、他のモータ８１〜８３がアンテナ９１による標準電波の受信に与える影響に比べて、最も低い。【００５４】
しかも、４つのモータ８１〜８４は、標準電波を受信している期間中における駆動頻度が高くなる（第４モータ８４の駆動頻度＜第１モータ８１の駆動頻度＜第３モータ８３の駆動頻度＜第２モータ８２の駆動頻度）にしたがって、アンテナ９１からの距離Ｄｉ（ｉ＝１〜４）が順次遠くなる（Ｄ４＜Ｄ１＜Ｄ３＜Ｄ２）ように配置されており、駆動頻度の高低（大小）とアンテナ９１からの距離Ｄｉの遠近（大小）とが対応付けられているため、アンテナ９１に最も近いモータ８４以外の他のモータ８１〜８３からのノイズ信号の影響も最大限に抑制することができる。【００５５】
また、第４モータ８４は駆動頻度が極めて低いため、その駆動を停止することができ、この第４モータ８４が消費する電力を低減することもできる。【００５６】
なお、この実施形態の時計１００において、第４モータ８４を、電源５０の蓄電量をアナログ表示する蓄電量表示部４０（および／または発信局表示部６０）に用いる代わり、第４モータ８４を、日付や曜日などカレンダー（暦）を表示するカレンダー表示部に用いた構成としてもよい。【００５７】
すなわち、例えばカレンダー表示部として、図５（ａ）に示す１週間の曜日を順次表示する曜表示部１４１を備え、この曜表示部１４１は文字板１０に円形状部分が形成され、図５（ｂ）の詳細図に示すように、その円形状の円周に沿って７つの曜日（日、月、火、水、木、金、土）をそれぞれ表す「ＳＵＮ」，「ＭＯＮ」，「ＴＵＥ」，「ＷＥＤ」，「ＴＨＵ」，「ＦＲＩ」，「ＳＡＴ」の文字列が記載乃至形成されており、当該円形状の中心回りに一方向（時計回り方向）にのみ回転する指針１４２が、これら文字列による曜表示「ＳＵＮ」，「ＭＯＮ」，「ＴＵＥ」，「ＷＥＤ」，「ＴＨＵ」，「ＦＲＩ」，「ＳＡＴ」のうちいずれか一つを指し示すことで曜表示を行う構成であり、この曜表示部１４１の指針１４２は、曜表示部駆動用モータ（カレンダー表示部駆動用モータ）として用いられた上述の第４のモータ８４によって駆動される。【００５８】
ここで、曜表示部１４１の指針１４２は、１日当たり１目盛り（「ＳＵＮ」，「ＭＯＮ」，「ＴＵＥ」，「ＷＥＤ」，「ＴＨＵ」，「ＦＲＩ」，「ＳＡＴ」の各文字列間のうち、互いに隣接する文字列の間が１目盛りに相当するが、「１目盛り」とは、この１目盛りを駆動するために要するモータ８４のステップ（パルス）数が「１つ」であることを意味するものではない。）
したがって、曜表示部１４１が第４のモータ８４によって駆動される機会（頻度）は、極めて少なく、４つのモータ８１〜８４は、その駆動対象との関係から、第４モータ８４、第１モータ８１、第３モータ８３、第２モータ８２の順に、駆動頻度が低い。【００５９】
よって、第４のモータ８４からノイズが発生する頻度は、１日当たり１回であり、他の３つのモータ８１〜８３からノイズが発生する頻度に比べて格段に小さい。【００６０】
また、第４のモータ８４は、他のモータ８１〜８３よりも、アンテナ９１からの距離が近い位置に配設されているが、他のモータ８１〜８３の方がアンテナ９１に近接して配設されている構成に比べて、アンテナ９１に対するノイズの影響を一層低減させることができる。【００６１】
なお、カレンダー表示部としては上述した曜表示部１４１に限定されるものではなく、図６（ａ）に示した１ヶ月の日付（「１」，「・」（「２」を省略したもの），「３」，…，「２９」，「・」（「３０」を省略したもの），「・」（「３１」を省略したもの））を指針１４２で順次表示する日付表示部１４３や、同図（ｂ）に示した月（「ＪＡＮ」，「ＦＥＢ」，…，「ＤＥＣ」）を指針１４２で順次表示する月表示部１４４を適用することもでき、蓄電量表示部４０（および／または発信局表示部６０）に代えて、これらのカレンダー表示部１４１，１４３，１４４のうちいずれか１つ又は２つ以上を電波修正時計１００に設けた構成の実施形態を採用することもでき、これらの各カレンダー表示部１４１，１４３，１４４を備えた電波修正時計１００も、上述した実施形態の電波修正時計１００と同様の作用、効果を発揮することができる。【００６２】
カレンダー表示は、曜表示（図５）や日付表示（図６（ａ））においては１日１回、午前０時００分に更新動作を行うのが一般的であるため、アンテナ９１が標準電波を受信する時刻（定時受信の時刻）を、カレンダー表示が更新動作を行う時刻以外の時間帯に予め設定（マイコン７０でのプログラムによる）しておくことで、第４のモータ８４の動作時に発生し得るノイズが、アンテナに９１による標準電波の定時受信に悪影響を与えるのを防止することができる。【００６３】
月表示（図６（ｂ））においてはひと月に１回だけ更新動作を行うため、アンテナ９１が標準電波を受信する時刻（定時受信の時刻）を、カレンダー表示が更新動作を行う時刻以外の時間帯に予め設定（マイコン７０でのプログラムによる）しておくことで、第４のモータ８４の動作時に発生し得るノイズが、アンテナに９１による標準電波の定時受信に悪影響を与えるのを防止することができる。【００６４】
したがって、定時受信の時刻としては、カレンダー表示が更新動作を行う午前０時００分を外した時刻、例えば午前２時、同３時、同４時などに設定しておけばよい。【００６５】
一方、定時受信以外の、使用者による意図的な受信動作（プッシュボタンなどの操作部材を使用者が操作することによる標準電波を強制的に受信する動作）の場合は、その受信動作のための操作の時刻がカレンダー表示の更新動作の時刻と偶発的に重なる場合が起こりうる。【００６６】
このような場合は、使用者の意図を優先して、カレンダー表示の更新動作を一旦停止した状態にして第４のモータ８４によるノイズの発生を停止させ、この状態で強制受信を行い、強制受信が完了した後（好ましくは、強制受信動作が完了した後１０分以内程度の時間範囲）に、カレンダー表示の更新動作を行わせればよい。このような動作の処理順序なども、マイコン７０に実行させるプログラムで制御すればよい。【００６７】
また、ＬＣＤ１３には、後述するように、アナログの指針である時針２１、分針２２および秒針２３によって表示された時刻に対応した都市名（ホーム都市；「ＮＹＣ」はニューヨーク市を表す。）が表示されているが、都市間を移動するなどの理由により、使用者が、このホーム都市の表示を変更する操作（図示しないプッシュボタン等に対する入力操作等）を行った場合、変更前後で表示都市での現地時刻午前０時００分を跨ぐ場合があり、そのような場合、ホーム都市の表示変更によってカレンダー表示が更新されることになる。【００６８】
そして、このホーム都市の表示変更操作によってカレンダー表示が更新される場合に、偶発的に定時受信時刻が重なった場合は、ホーム都市の表示変更と同時に行われるカレンダー表示の更新動作を優先して、カレンダー表示の更新動作が完了した後に定時受信動作が行われるように、定時受信動作を停止させることで、第４のモータ８４の動作時に発生し得るノイズが、アンテナに９１による標準電波の定時受信に悪影響を与えるのを防止することができる。【００６９】
なお、このように定時受信動作をわずかに遅らせた場合であっても、その動作タイミングがわずかに遅れるだけであって、時刻自体の修正は正確に行うことができる。【００７０】
また、カレンダー表示部としては、上述した円形状の表示と一回転する指針１４２の態様の他に、図７（ａ），（ｂ）に示すように、扇形状の表示領域とこの扇形状の角度範囲で往復回動可能の指針１４６とからなるカレンダー表示部１４５を適用することもでき、この扇形状のカレンダー表示部１４５によっても円形状のカレンダー表示部１４１等と同様の作用、効果を発揮する。【００７１】
上述した指針１４２，１４６により、カレンダー表示の文字・数字等を指し示す上記実施形態（図５〜７）では、一般の腕時計においてカレンダー表示として用いられている、文字板１０よりもわずかに小さい程度の外径を有する円環状の日板を、ステップモータで回転させることでカレンダー表示を行うものに比べて、日送りに必要な、モータの発生ステップ数を大幅に低減させることができるため、ノイズの発生持続時間を短縮することができ、アナログ式の指針１４２，１４６によってカレンダー表示を行う上記実施形態は上述の日板を用いる構成に比べて一層好ましい。【００７２】
しかし、上述した大きな外径の日板を用いた構成を本発明の電波修正時計から除外するものではなく、動作頻度の最も低い第４のモータ８４によって、そのような大きな外径の日板を直接駆動するようにしてもよい。【００７３】
また、図１に示した実施形態の電波修正時計１００における蓄電量表示部４０（および／または発信局表示部６０）の指針４２や、曜表示部１４１の指針１４２、月表示部１４４，１４５の指針１４２，１４６が固定された車４２ａ，１４２ａ（図８参照）は、第４のモータ８４から中間車等の輪列４１ａ（または輪列１４１ａ）を介して、その回転が伝達されているが、上述した文字板１０よりもわずかに小さい程度の外径を有する円環状の日板１５０に、この指針４２（１４２，１４６）が固定された車４２ａ（１４２ａ）の回転を伝達することで、日板１５０を駆動するようにしてもよく、このように１つのモータ８４を、蓄電量の表示（および／または発信局の表示、又は曜の表示若しくは月の表示）で使用するとともに、日板１５０による日付表示の送り動作にも使用することで、少ない数のモータで多機能を実現することができる。【００７４】
なお、指針４２（１４２，１４６）が固定された車の歯車と日板１５０に形成された内周歯車１５１とは、例えば特開平１０−０７３６７３号公報（明細書段落［００１１］，［００１２］および図１，４）等に開示された公知のゼネバ（Geneve）機構と同様のゼネバ機構１３０で連結すればよい。図１Ｄに記載されたゼネバ機構１３０は、指針４２（１４２，１４６）が固定された車の歯車に噛合した日回し伝え車１３１と、日回し伝え車１３１の特定の回転角度範囲でのみ日回し伝え車１３１の回転に連動し、他の回転角度範囲では回転せず、かつ日板１５０の内周歯車１５１に噛合している日回し車１３２とからなる。【００７５】
また、このゼネバ機構１３０のさらに詳しい構成や動作の説明は省略するが、日板１５０による表示日付の送り動作を、上述したようにカレンダー表示の更新動作として、例えば午前０時００分に実行するときに限って、指針４２（１４２）が指し示している蓄電量や発信局（または曜や月）に拘わらず、プログラムによるマイコン７０の制御によってモータ８４が急速回転し、この回転が中間車４１ａ（１４１ａ）を介して指針４２（１４２）に伝達され、指針４２（１４２）も回転し、指針４２（１４２）の回転がゼネバ機構１３０を介して日板１５０に伝達され、日板１５０の表示日付の送り動作（カレンダー表示の更新動作）が行われる。【００７６】
ここで、表示日付の送り動作は、１日当たり１回であるため、蓄電量表示部４０（および／または発信局表示部６０）の指針４２の駆動と併用していても、モータ８４の動作頻度は極めて低く、アンテナ９１による標準電波の受信に悪影響を与えることはない。【００７７】
ところで、電波修正時計の文字板の一部がソーラパネルとして形成され、当該ソーラパネルで発電された電力を充電池に蓄電するように構成され、蓄電量をＬＣＤによりデジタル表示した従来の電波修正時計は、ソーラパネルに光が照射されない暗い環境下では、余分な電力の消費を抑制するために、ＬＣＤ等を消灯させる節電モードに自動的に移行する仕様のものもあった。【００７８】
しかし、このような節電モードによってＬＣＤの表示が消灯されると、使用者はＬＣＤにデジタル表示された蓄電量を認識することができなくなる虞があった。【００７９】
これに対して、本実施形態の電波修正時計１００は、蓄電量をＬＣＤによるデジタル表示ではなく、アナログ表示により実現しているため、ＬＣＤを消灯させる節電モード期間中であっても、使用者に対して、電源５０の蓄電量を視認させることができる。したがって、他の目的で別に設けられているＬＣＤ１３，１４等を消灯させる節電モードを採用することも可能である。【００８０】
この電波修正時計１００は、文字板１０上に、２つの小窓１１，１２が開口し、一方の小窓１１には、アナログの指針である時針２１、分針２２および秒針２３によって表示される時刻に対応した都市名（ホーム都市と称する。図１において、ホーム都市はＮＹＣ（ニューヨーク市）である。）が、小窓１１に嵌め込まれたＬＣＤ１３にデジタル表示される。【００８１】
ここで、ＬＣＤ１３に表示する都市名の選択は、使用者が、時計１００の側部に設けられ都市名選択のボタン（図示省略）を押下操作等することにより行われる。【００８２】
また、文字板１０に形成された他方の小窓１２には、ワールドタイムやクロノグラフによる計測時間、設定されたアラーム時刻などをデジタル表示するＬＣＤ１４が嵌め込まれている。【００８３】
図１においては、ワールドタイム表示用として予め設定された複数の都市のうちワールドタイムセット機能によって選択された１つの都市の名であるＴＹＯ（東京）の文字列と、この東京における現在時刻０時９分３５秒が、ＬＣＤ１４にデジタル表示されている。【００８４】
なお、ＬＣＤ１４に表示される表示内容の選択は、使用者が、時計１００の側部に設けられモード選択のボタン（図示省略）を押下操作等することにより行われる。【００８５】
この選択されるモードとしては、現在時刻を表示する時刻表示機能ＴＭＥ、経過時間を表示するクロノグラフ機能ＣＨＲ、所定時刻までの残存時間を表示するタイマー機能ＴＭＲ、アラーム時刻を設定・表示するアラーム機能ＡＬＭである。【００８６】
なお、ワールドタイムとして表示する都市を選択するワールドタイムセット機能は、現在時刻を表示する時刻表示機能ＴＭＥに付属する機能として設定されていてもよいし、時計１００のケースに設けられた他のボタン等への操作入力により起動するようにしてもよい。【００８７】
本実施形態の電波修正時計１００が有する動作機能は上述した通り４つであるが、本発明に係る電波修正時計の電波修正時計は、この形態に限定されるものではなく他の種類の機能を有するものであってもよく、またその他の機能を有するものでなくてもよい。【００８８】
また、本実施形態の電波修正時計１００は、情報をデジタル表示する表示部材を駆動する２つ（複数）のＬＣＤ１３，１４（デジタル表示手段）を有するアナログとデジタルとを組み合わせたコンビーネーション方式の電波修正時計であり、図９の模式図に示すように、これら２つのＬＣＤ１３，１４のうち表示面積の最も小さいＬＣＤ１３が、残りの他のＬＣＤ１４よりも、アンテナ９１に近い位置に配置されている。【００８９】
ＬＣＤ１３，１４は、駆動されているモータ８１〜８４と同様にノイズ信号の発生源となり、ノイズ信号は標準電波に混入して、電波修正時計１００のアンテナ９１に受信され得る。【００９０】
アンテナ９１がこのノイズ信号を受信すると、本来の受信対象である標準電波の受信精度または検波精度が低下し、標準電波が担持する時刻情報を、所望とする精度で再生することが困難となり、時針２１、分針２２および秒針２３の自動修正機能に不測の影響を与える虞がある。【００９１】
しかし、本実施形態に係る電波修正時計１００は、ノイズ発生源としてのＬＣＤ１３，１４について、アンテナ９１に最も近い位置に配置されているＬＣＤ１３が、複数のＬＣＤ１３，１４のうちノイズ信号の発生レベルが最も小さいＬＣＤ１３であるため、ＬＣＤ１３，１４の発するノイズ信号がアンテナ９１による標準電波の受信に与える影響を、最も低く抑制することができる。【００９２】
なお、ノイズ信号の発生レベルは、ＬＣＤの表示面積が大きくなるにしたがって、大きくなることが明らかであり、ＬＣＤ１４よりも表示面積の小さいＬＣＤ１３は、ＬＣＤ１４よりも発生するノイズ信号のレベルが低い。【００９３】
また、図１，５，７，９に示した通り、最も表示面積の小さいＬＣＤ１３は、その少なくとも一部がアンテナ９１と平面的に重なるように、時計の厚さ方向に重ねて配置されているため、時計１００の表示面の面積を小さくすることができ、時計１００全体のサイズを小型化することができる。【００９４】
さらに、２つのＬＣＤ１３，１４は、その表示面積が大きくなるにしたがって、アンテナ９１からの距離Ｄｉが順次遠くなるように配置されているため、アンテナ９１に最も近いＬＣＤ１３以外のＬＣＤ１４からのノイズ信号の影響を最大限に抑制することができる。【００９５】
なお、本実施形態に係る電波修正時計１００は、ＬＣＤ１３に表示するホーム都市がＮＹＣ（ニューヨーク市）であったが、ＮＹＣ以外の都市名を表示することも可能であり、特定の都市ではないＵＴＣ（協定世界時刻）を表示させるようにしてもよい。この場合、ＵＴＣは、ＵＴＣ針３０による２４時間表示と、時針２１、分針２２および秒針２３による１２時間表示との２種類の同時表示となる。【００９６】
ここで、使用者が、ホーム都市としてロンドン（＝ＬＯＮ；ＵＴＣに対して時差無し）ではなく、あえてＵＴＣを選択している場合は、使用者がＵＴＣに従う環境下にあると考えられ、そのようなＵＴＣに従う環境下としては、航空機を操縦するパイロットが操縦中である場合などがある。【００９７】
ところで、航空機を操縦している期間中、パイロットの時計は、期間の全体に亘って常に正確な時刻を表示することが求められる。【００９８】
しかし、標準電波の受信時は、時針２１、分針２２および秒針２３の駆動は停止され（標準電波を精度良く受信するため）、例えその停止時間が数分間とはいえ、時針２１、分針２２および秒針２３で表されるホーム都市（ＵＴＣ）の時刻表示が、正確な表示ではなくなる。【００９９】
そこで、本実施形態の電波修正時計１００においては、ＬＣＤ１３に表示されるホーム都市がＵＴＣの場合、マイコン７０（時刻修正回路７１）が、受信回路９０による標準電波の受信動作を停止させる。このように、ホーム都市がＵＴＣの場合に標準電波の受信動作をしないことによって、標準電波を受信することに伴うホーム都市の表示時刻の一時的な不正確表示を回避することができる。【０１００】
（変形例１）
図１等に示した実施形態の電波修正時計１００は、ＵＴＣの表示が、ＵＴＣ針３０によるアナログ表示であるが、本発明に係る電波修正時計は、この形態に限定されるものではなく、ＵＴＣの表示を行わないものであってもよいし、または図１０に示した、実施形態の変形例１のように、他のＬＣＤ１３，１４と同様に、文字板１０に小窓１７を形成し、この小窓１７に、ＵＴＣをデジタル表示するＬＣＤ１８を嵌め込んで、このＬＣＤ１８によりＵＴＣをデジタル表示するものであってもよい。【０１０１】
ここで、ＬＣＤ１３，１８，１４は、この順番に表示面積が大きくなるように設定されており、ＬＣＤ１８は、その表示面積が、ＬＣＤ１３よりも大きく、かつＬＣＤ１４よりも小さく設定されている。【０１０２】
また、ＬＣＤ１８は、アンテナ９１との距離が、ＬＣＤ１３とアンテナ９１との距離よりも長く、ＬＣＤ１４とアンテナ９１との距離よりも短くなるように設置されている。【０１０３】
すなわち、３つのＬＣＤ１３，１８，１４は、その表示面積が大きくなるにしたがって、アンテナ９１からの距離が順次遠くなるように配置されている。【０１０４】
このように構成された変形例１によれば、ＬＣＤ１３，１８，１４の表示面積の大小とアンテナ９１からの距離の遠近（大小）とが対応付けられているため、アンテナ９１に最も近いＬＣＤ１３以外の他のＬＣＤ１８，１４からそれぞれ発せられるノイズ信号による、アンテナ９１の受信性能に与える影響を最大限に抑制することができる。【０１０５】
なお、本発明に係る電波修正時計は、上述した実施形態（２個のＬＣＤ１３，１４を有する変形例１やＬＣＤを３つ以上含む実施形態も含む）のように、各表示部が個別のＬＣＤであることは必須の要件ではない。すなわち、備えられているＬＣＤは単一であっても、実際に駆動されている表示部がこのＬＣＤとアナログのもの（モータによる駆動）とを合わせて複数備えられているものであれば、本発明に係る電波修正時計の技術的範囲に含まれる。【０１０６】
（変形例２）
図１，５，７，１０にそれぞれ示した実施形態の電波修正時計１００は、いずれもホーム都市を、ＬＣＤ１３によりデジタル表示するもので、かつ、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中において最も駆動頻度の低いモータとして第４モータ８４を適用したものであるが、本発明の電波修正時計はこの形態に限定されるものではなく、例えば図１１に示すように、ホーム都市の表示を、ＬＣＤ１３によるデジタル表示に代えて、蓄電量表示部４０と同様に、指針６７によるアナログ表示するものであってもよい。【０１０７】
このアナログ表示は、時差が互いに異なる複数の地域（都市名を含む）のうち、選択された１つの都市名に対応したマーク（ＬＯＮ，ＰＡＲ，ＴＹＯ等）を指針６７（アナログ指示部材）で指し示すことにより表示する地域表示部６５と、地域表示部６５の指針６７を駆動する地域表示部駆動用モータ６８（指針６７の回転中心Ｃと同軸の回転軸（ロータ）を有する）とを有し、地域表示部駆動用モータ６８が、指針６７（あるいは板部材等）を回転変位させるモータであり、また、第４モータ８４よりもアンテナ９１に近い位置に配置されている。【０１０８】
図１２は、地域表示部６５を拡大した拡大外観図である。【０１０９】
このように構成された変形例２の電波修正時計によれば、ホーム都市としていずれかの都市名（地域）の選択は、使用者自身による指針６７も変位操作によって行われるものであるため、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中に、使用者がその指針６７を変位操作しなければ、地域表示部駆動用モータ６８が駆動される機会、すなわち地域表示部駆動用モータ６８がノイズ信号を発する機会は皆無であり、この駆動頻度は、蓄電量表示部４０を駆動する第４モータ８４の駆動頻度よりも低い。【０１１０】
したがって、アンテナ９１が標準電波を受信している期間中に、地域表示部駆動用モータ６８が駆動される機会は皆無に等しく、地域表示部駆動用モータ６８がノイズ信号を発する機会を皆無に低減することができる。【０１１１】
指針６７を駆動する地域表示部駆動用モータ６８は、ＬＣＤ１３のデジタル表示手段とは異なり、指針６７を一定の位置に維持させている場合であっても、その指示変化がないときは駆動信号の変化がないため、ノイズ信号はほとんど発生しない。これに対してＬＣＤ１３は、表示地の変化の有無に拘わらず、表示状態を維持するために所定周波数の駆動信号を発生させ続ける必要がある。【０１１２】
したがって、指針６７および地域表示部駆動用モータ６８によるアナログ方式のものは、デジタル方式のＬＣＤ１３に比べてノイズ信号の発生頻度を抑制する点で有利であり、アンテナ９１へのノイズ信号の入力をさらに抑制することができる。【０１１３】
なお、地域表示部６５に表示された複数の地域は、図１２に示すように、時差（都市名の内側に表示された数値「０，＋１，＋２，…，＋１１，＋１２，−１１，−１０，…，−２，−１」により表す）の大小順にしたがった配列であるため、これらの地域の都市名は、地球の東西方向に沿った順序で時計回りに配列されていることとなり、配列順と都市名（国名であっても都市名であっても地位名であってもよい）とを直感的に対応させて、使用者に認識させることができる。【０１１４】
また、本発明に係る電波修正時計は、図１３に示すように、ＬＣＤ１３（ホーム都市名を表示するものに限るものではなく、その他の各種情報を文字や記号、図柄等で表示するものであればよい。）を図１等に示す位置に維持したままで、図１等において蓄電量表示部４０および発信局表示部６０が設置された位置に、これら蓄電量表示部４０および発信局表示部６０に代えて上述した指針６７により都市表示乃至地域表示を行う地域表示部６５を配置した実施形態を採用することもでき、このように構成された実施形態においても、図１等に示した実施形態、図１０に示した変形例１、図１１に示した変形例２と同様の作用、効果を得ることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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