(57)【要約】加圧筋力トレーニング用のベルトを四肢の基端付近の加圧部位に、簡単、確実に固定できるようにする。  ベルト１００Ｂは、共に帯状であり、共に基端をリング状の接続部材１３０に接続された、長い第１帯状部材１１０と、短い第２帯状部材１２０を持つ。ベルト１００Ｂを加圧部位に固定するには、まず、第１帯状部材１１０の先端を接続部材１３０の孔に通して作られた第１帯状部材１１０のループにベルト１００Ｂを固定する四肢（この場合、右脚）を潜らせ加圧部位まで摺り上げる。そして、両手で逆方向に第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０を引っ張り、ベルト１００Ｂに適度なテンションを与えた状態で、ベルト１００Ｂを加圧部位に固定する。
2009028430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の加圧力を使用者の四肢の１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる加圧筋力トレーニング用のベルトであって、
帯状の帯状部材と、固定手段とを有しており、
前記帯状部材の一端側と他端側の間の前記他端側寄りの部分に前記帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔が設けられており、
前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、
且つ前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周できない長さとされているとともに、
前記帯状部材の前記一端側を前記孔に通すことによって前記帯状部材の前記孔から前記一端側の途中の適当な部分までにより作られたループの内側に使用者の前記加圧部位を位置させた状態で、前記帯状部材の前記一端側と前記他端側を逆方向に引っ張ることにより所定のテンションを前記帯状部材に与えることができるようにされ、且つ所定のテンションを与えられた前記帯状部材の形状を前記固定手段により維持できるようにされてなる、
加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項２】
前記帯状部材は、
前記帯状部材の前記一端側から孔までの第１帯状部材と、
前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの第２帯状部材と、
前記第１帯状部材及び前記第２帯状部材と接続され、且つ前記第１帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔を有する接続部材と、
を有する、請求の範囲第１項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項３】
前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの部分のうち前記孔から所定の範囲に沿うようにして、前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされた気密なガス袋であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたものが設けられている、
請求の範囲第１項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項４】
前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、前記第１帯状部材の前記接続部材と接続される側である前記第１帯状部材の基端側から所定の範囲に沿うようにされた気密なガス袋であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたものが設けられている、
請求の範囲第２項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項５】
前記第１帯状部材は、中空の筒状であり、前記ガス袋は、前記第１帯状部材の内部に配されている、
請求の範囲第４項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項６】
前記固定手段は、
前記帯状部材の前記ループを作ることが予定された部分の外側面に設けられた第１面ファスナと、
前記帯状部材の内側面に前記帯状部材の前記一端側から所定の範囲で設けられた、前記第１面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第２面ファスナと、
前記帯状部材の内側面に前記帯状部材の前記他端側から所定の範囲で設けられた前記第１面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第３面ファスナと、
により構成されている、
請求の範囲第１項又は第２項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項７】
前記固定手段は、
前記帯状部材の外側面に前記帯状部材の他端側から前記孔までの所定の範囲で設けられた、前記第２面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第４面ファスナを備えている、
請求の範囲第６項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項８】
前記帯状部材は、
その長さ方向に伸縮性を有する、
請求の範囲第１項〜第７項のいずれか１項に記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項９】
前記接続部材は、
リング形状である、
請求の範囲第２項又は第４項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項１０】
前記ガス袋は、
その長さ方向に伸縮性を有する、
請求の範囲第３項又は第４項記載の加圧筋力トレーニング用のベルト。
【請求項１１】
所定の加圧力を使用者の四肢の少なくとも１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる少なくとも１つの加圧筋力トレーニング用のベルトと、
ポンプを有する前記ベルトと組合わせて用いられる本体装置と、
を有する加圧筋力トレーニング装置であって、
前記ベルトは、
帯状の帯状部材を有しており、
前記帯状部材の一端側と他端側の間の前記他端側寄りの部分に前記帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔が設けられており、
前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、
且つ前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周できない長さとされているとともに、
前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの部分のうち前記孔から所定の範囲に沿うようにして、前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされた気密なガス袋であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたものが設けられており、
前記本体装置は、そのポンプにより、前記ガス袋の内部に空気を送り込み或いは前記ガス袋から空気を抜けるようにされている、
加圧筋力トレーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筋肉の増強に用いるトレーニング装置に関し、より詳しくは、運動機能に異常のない者のみならず運動機能に異常を有する者でも効率よく筋力増強を図れるという特徴を有する加圧筋力トレーニングを実行するのに適した加圧筋力トレーニング装置、及び加圧筋力トレーニング用のベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
本願発明者である佐藤  義昭は、筋肉の増強を、容易に、安全に、且つ効率よく行えるようにする筋力増強方法を開発すべく、兼ねてから研究を行っており、その成果として平成５年特許願第３１３９４９号の特許出願を行い、特許第２６７０４２１号を受けるに至っている。また、本願発明者は、この出願に基づく優先権を主張して米国出願を行い、米国で特許第６１４９６１８号を取得している。
また、本願発明者は、加圧筋力トレーニングについての研究を日々重ねており、加圧筋力トレーニング方法に用いる器具、装置に関し、特開平１０−８５３６１、特開平１０−８５３６２、特開２００４−２１５８５８、特開２００４−３１３４２３、特開２００５−５０９、特開２００５−６９２１などに記載の発明を創案している。
これらの出願に記載された筋力トレーニング方法は、以下に説明するような優れた効果から日本で急激に普及して来ており、また、国内外の医師、大学がその研究を行い、本願発明者を初めとする研究者達が多数の論文を発表するに到っている。
これらの特許に係る筋力増強方法は、腕又は脚の付け根付近を加圧して行う従来にはない特徴的なものである。この筋力増強方法（本願では当該筋力増強方法を「加圧筋力トレーニング方法」と呼ぶ。なお、本願出願人は、加圧筋力トレーニング方法を、加圧トレーニング方法の名称で普及させているが、かかる名称と関係する、「加圧トレーニング」、「ＫＡＡＴＳＵ  ＴＲＡＩＮＩＮＧ」、「ＫＡＡＴＳＵ」等の各標章は、出願人の商標である。）は、以下のような理論に基づいている。
筋肉には、遅筋と速筋とがあるが、遅筋はほとんど大きくなることがないため、筋肉を増強するには、遅筋と速筋のうち、速筋を活動させる必要がある。速筋が活動することによって生じる乳酸の筋肉への蓄積がきっかけとなって脳下垂体から分泌される成長ホルモンには、筋肉をつくり、体脂肪を分解する等の効果があるから、速筋を活動させ疲労させてやれば、速筋の、ひいては筋肉の増強が行われることになる。
ところで、遅筋と速筋には、前者が、酸素を消費して活動するものであり、また、軽い負荷の運動を行えば活動を開始するのに対し、後者が、酸素がなくても活動するものであり、また、かなり大きな負荷をかけた場合に遅筋に遅れて活動を開始するという違いがある。したがって、速筋を活動させるには、先に活動を開始する遅筋を早く疲労させる必要がある。
従来の筋力増強方法では、バーベルなどを用いた激しい運動を行わせることによって遅筋をまず疲労させ、次いで速筋を活動させることとしている。このようにして速筋を活動させるには、大きな運動量が必要であるから、長い時間がかかり、また、筋肉及び関節への負担が大きくなりがちである。
他方、筋肉の四肢の付根付近の所定の部位を締付けて加圧し、そこよりも下流側に流れる血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、そこの筋肉に供給される酸素が少なくなるので、活動のために酸素を必要とする遅筋がすぐに疲労する。したがって、加圧により血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、大きな運動量を必要とせずに、速筋の活動を早く生じさせることができるようになる。より詳細にいえば、四肢の付根付近の所定の部位を締付けて加圧すると、その加圧力が適当である場合には、四肢の皮膚に近いところに存在し、また、動脈より薄く硬さ（加圧による力に抗する性能）に劣る静脈が閉まり、四肢のより深いところに存在し静脈よりも厚く硬さに優れた動脈は通常の状態に近い状態を維持した状態となる。その状態を一定時間保つと、付根付近を締付けられた四肢の中には、動脈から供給されるものの静脈から出ていくことのできない血液が溜まった状態となり、通常は血液が流れ込まない毛細血管にまで血液が流れ込む。それにより、付け根付近を締め付けられた四肢は、運動を激しく行っている状態と非常に近い状態となる。このとき、静脈は閉じた状態となっているので、筋肉内で生成された乳酸が筋肉の外に出にくくなるため筋肉は疲労する。また、激しく運動を行っているという情報を筋肉から伝えられた脳は、それが持っている生理的な作用により、筋肉を再生するために日常生活で生成される量はもとより、一般的な運動を行ったときの量を遥かに超える成長ホルモンを生成する。
つまり、加圧筋力トレーニング方法を実行すると、激しい運動を行ったときの状態を擬似的に作り出すことができるので、実際に行った運動量と比較してみた場合に遥かに筋肉を疲労させることができ、また、脳をいわば騙して大量の成長ホルモンを分泌させることができる。
このような機序により、筋肉における血流を阻害することによって、筋肉の飛躍的な増強を図ることができるようになる。
加圧筋力トレーニング方法は、この血流阻害による筋力増強の理論を応用したものである。より詳細に言えば加圧筋力トレーニング方法は、四肢の少なくとも１つの基端付近の所定の位置に、そこよりも下流側に流れる血流を阻害させる適当な加圧力を与え、その加圧力によって筋肉に血流阻害による適切な負荷を与え、それによって筋肉の効率のよい増強を図るというものである。
加圧筋力トレーニング方法は、血流阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉の増強を行うものであるため、筋肉を増強するにあたって運動を行わなくてもよくなるという大きな特徴を有する。この特徴により、加圧筋力トレーニング方法は、運動機能に異常のある者、例えば高齢者や、怪我を負っている者などの運動機能の回復に大きな効果がある。
また、加圧筋力トレーニング方法は、血流の阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉に与える負荷の総量を補償することができるので、運動と組み合わせる場合には、運動による負荷を従来よりも減らせるという特徴をもっている。この特徴は、筋肉を増強するにあたって筋肉に行わせる運動量を減少させられることになるので、関節や筋肉の損傷のおそれを減少させられる、また、トレーニング期間を短縮できるようになる、といった効果を生む。
ところで、加圧筋力トレーニング方法を実行するには、増強を図ろうとする筋肉に流れる血流を阻害することが可能であり、また、血流の阻害の程度を正確に調節できる器具、或いは装置が不可欠である。
本願発明者は、そのような器具、装置について研究を重ねた。
本願発明者が提案した加圧筋力トレーニング用のベルトは、例えば、平成５年特許願第３１３９４９号に開示の如きものであった。このベルトは、帯状の帯状部材と、腕又は脚の基端付近に巻き付けることによりループ状にされた帯状部材のループの径をそのまま固定するものであるループ固定手段（例えば面ファスナ）と、を備えている。
また、本願発明者は、特開２００５−５８５４４に記載の加圧筋力トレーニング装置の発明を行った。この発明における加圧筋力トレーニング用のベルトは、帯状、或いは筒状の帯状部材と、上述の場合と同様のループ固定手段に加えて、帯状部材が帯状である場合には帯状部材の内側（帯状部材が腕又は脚に巻き付けられたときに腕又は脚に当接する側）の面に、帯状部材が筒状である場合には帯状部材の内部にそれぞれ配される、気密なガス袋を備えている。この加圧筋力トレーニング用のベルトは、ガス袋に所定のチューブを介して接続されるとともに、そのチューブを介してガス袋の内部に空気を送り込み、また、ガス袋の内部の空気を抜くポンプを有する装置と組み合わせて用いられる。この装置によりガス袋内の空気圧を制御することで、四肢を締付ける力が適切に調整されることになる。
ガス袋を有さない前者のタイプの加圧筋力トレーニング用のベルトは、その構造が簡単であり、ポンプを有する上述の装置が不要であるためコスト面で有利である。また、このベルトは、その手軽さ故、加圧筋力トレーニングを実行する者が加圧筋力トレーニング時に運動を行うことの妨げになりにくいという利点を持つ。
他方、ガス袋を有する後者のタイプの加圧筋力トレーニング用のベルトは、その構造が前者のベルトよりもやや複雑ではあるが、ポンプを有する上述の装置による制御により、加圧筋力トレーニングを行う者の四肢に与える締付け力を適切に調整することができるため、加圧筋力トレーニングを容易、且つ安全に実行できるようにするという利点を持つ。加えて、後者のベルトは、ガス袋内の空気圧の変更により加圧筋力トレーニングを行っている最中でもベルトが四肢の基端付近に与える締付け力を変化させることができるという利点を持つ。
これらガス袋有りのタイプのベルトと、ガス袋無しのタイプのベルトはともに、その機能により用途の向き不向きはあるものの、いずれも有用なものであり、実際双方とも製品化されている。
しかしながら、このような加圧筋力トレーニング用のベルトにも改良すべき点がないわけではない。
ガス袋有りのタイプのベルトと、ガス袋無しのタイプのベルトはともに、以下の２種類のいずれかの構造を採用することが覆い。１つは、ストレートタイプというべきもの、もう１つは、折り返しタイプというべきものである。
これらについて、順に説明する。
図１１にストレートタイプのベルトを示す。図１１に示したのは、ガス袋を有するタイプのストレートタイプのベルトをその長さ方向に沿って切断した状態を示す断面図である。
このベルトは、図１１（Ａ）〜（Ｃ）に示されたように、伸縮性を有する布により両端が閉じられた筒状の形状に成型された帯状部材ａと、細長い気密なガス袋ｂとを備えている。ガス袋ｂは、その一端が、帯状部材ａの一端に対応するようにして、帯状部材ａの中に挿入されている。ガス袋ｂは、帯状部材ａよりも短くされている。したがって、ガス袋ｂの他端は、帯状部材ａの他端まで届かない。
このベルトは、図１１（Ｂ）、図１１（Ｃ）に示したようにして、加圧筋力トレーニングを行う者の腕又は脚の基端付近に巻き付けられる。図１１（Ｂ）及び図１１（Ｃ）におけるＬは、加圧筋力トレーニングを行う者の腕の断面を示す。
図１１（Ｂ）に示したように、ベルトを腕に巻き付ける場合には、一端を腕の所定の部分に当接させた状態で帯状部材ａの他端に腕Ｌの周囲を一回り（ベルトが長い場合にはそれ以上）させる。
そして、図１１（Ｃ）の状態とし、更に図１１（Ｃ）中の矢印方向に帯状部材ａの他端を引張り、所定のテンションを掛け腕に巻き付けた状態でベルトを腕に固定する。このベルトのガス袋ｂの中に、ガス袋ｂに接続された図示せぬチューブを介して空気を入れたり出したりすることにより、腕の基端付近に適度な締付け力が与えられることになる。
このベルトの不都合な点は、図１１（Ｃ）の状態で帯状部材ａの他端を引張ろうとすると、帯状部材ａの一端が固定されていないため、帯状部材ａの全体が腕Ｌ（又は脚）の周りを矢印方向に回転してしまいベルトに適度なテンションを与えるのが難しいという点である。つまり、このベルトは、ベルトに適度なテンションを与えた状態で腕又は脚に固定するのに熟練が必要である。特に、このベルトは、自身の腕に取り付けようとした場合に上述した如き回転が生じ易い。
図１２に折り返しタイプのベルトを示す。図１２に示したのは、ガス袋を有するタイプの折り返しタイプのベルトをその長さ方向に沿って切断した状態を示す断面図である。
このベルトは、図１２（Ａ）〜（Ｃ）に示されたように、伸縮性を有する布により両端が閉じられた筒状の形状に成型された帯状部材ａと、細長い気密なガス袋ｂとを備えている。ガス袋ｂは、その一端が、帯状部材ａの一端に対応するようにして、帯状部材ａの中に挿入されている。ガス袋ｂは、帯状部材ａよりも短くされている。したがって、ガス袋ｂの他端は、帯状部材ａの他端まで届かない。帯状部材ａの一端側の外側には、帯状部材ａを通すことのできるリングｃが取付けられている。
このベルトは、図１２（Ｂ）、図１２（Ｃ）に示したようにして、加圧筋力トレーニングを行う者の腕又は脚の基端付近に巻き付けられる。図１２（Ｂ）及び図１２（Ｃ）におけるＬは、加圧筋力トレーニングを行う者の腕の断面を示す。
図１２（Ｂ）に示したように、ベルトを腕に巻き付ける場合には、一端を腕の所定の部分に当接させた状態で帯状部材ａの他端に腕Ｌの周囲を一回りさせる。
そして、図１２（Ｃ）に示したように、帯状部材ａの他端をリングｃに通してから折り返し、更に図１２（Ｃ）中の矢印方向に帯状部材ａの他端を引張り、所定のテンションを掛け腕に巻き付けた状態でベルトを腕に固定する。このベルトのガス袋ｂの中に、ガス袋ｂに接続された図示せぬチューブを介して空気を入れたり出したりすることにより、腕の基端付近に適度な締付け力が与えられることになる。
このベルトの不都合な点は、図１２（Ｃ）の状態で帯状部材ａの他端を引張ろうとすると、ストレートタイプのベルトの場合と同様に、帯状部材ａの全体が腕Ｌ（又は脚）の周りを矢印方向に回転してしまいがちであり、適度なテンションを与えた状態でベルトを固定するのが難しいという点である。もっとも、このベルトは、その一端側からリングｃで折り返された箇所までの部分がループ状となるため、ベルトの他端側を引っ張ると径が縮まったループ状の部分が腕Ｌを締め付けるため、ストレートタイプの場合と比べてベルトを締め付ける際にベルトの回転が生じにくいし、ベルトに適当なテンションを与えるのが比較的容易である。しかしながら、ベルトを締め付ける際にベルトの全体の回転が生じてしまうと、移動したリングｃが、例えば加圧筋力トレーニングを行う者の体に干渉してしまうような好ましくない位置に移動してしまう可能性があるため、このベルトは、ベルトが回転した場合に生じる弊害がストレートタイプの場合よりも大きい。また、このタイプのベルトにおけるガス袋ｂは加圧部位を全方向からまんべんなく締めるべく多少の余裕を見て加圧部位の周の長さよりも長くされているため、ベルトが折り返されるリングｃの部分でガス袋ｂも折り返される。折り返された部分では、ガス袋ｂに大きな負担がかかる。そればかりか、このようなガス袋ｂの折れ曲がりは、ガス袋ｂの内部を、ガス袋ｂの形状やガス袋ｂの内部の空気圧の如何によっては互いに連通する２つの部屋に分けてしまう可能性があるので、空気圧によりベルトが腕Ｌ（又は脚）に与える締付け力を、予期した通りに制御できなくなる可能性がある。つまり、このベルトは、適度なテンションを与えた状態で腕又は脚に固定するのに、ストレートタイプのベルトの場合ほどではないにせよ熟練が必要である。また、このベルトは、ガス袋を備える加圧筋力トレーニング用のベルトとの相性が良くはない。
本発明は、腕又は脚に対する取付が容易で、且つガス袋を備える場合にも上述の如き不具合なく応用できる加圧筋力トレーニング用のベルト、及びそれを応用した加圧筋力トレーニング装置を提供することを目的とする。
【発明の開示】
【０００３】
かかる課題を解決するために、本願発明者は、以下のような加圧筋力トレーニング用のベルト（以下、単に、「ベルト」という場合がある。）を提案する。
本願発明は、所定の加圧力を使用者の四肢の１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる加圧筋力トレーニング用のベルトをその基本とする。そして、このベルトは、帯状の帯状部材と、固定手段とを有しており、前記帯状部材の一端側と他端側の間の前記他端側寄りの部分に前記帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔が設けられており、前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、且つ前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周できない長さとされているとともに、前記帯状部材の前記一端側を前記孔に通すことによって前記帯状部材の前記孔から前記一端側の途中の適当な部分までにより作られたループの内側に使用者の前記加圧部位を位置させた状態で、前記帯状部材の前記一端側と前記他端側を逆方向に引っ張ることにより所定のテンションを前記帯状部材に与えることができるようにされ、且つ所定のテンションを与えられた前記帯状部材の形状を前記固定手段により維持できるようにされてなる。
このベルトは、帯状部材の一端側を潜らせることのできる孔を帯状部材の一端側と他端側の間に有する。そして、このベルトは、前記帯状部材の前記一端側を前記孔に通すことによって前記帯状部材の前記孔から前記一端側の途中の適当な部分までにより作られたループの内側に使用者の前記加圧部位を位置させた状態で、前記帯状部材の前記一端側と前記他端側を逆方向に引っ張ることにより所定のテンションを前記帯状部材に与えた状態で、使用者の加圧部位に取付けることができる。最終的なベルトの固定は所定のテンションを与えられた前記帯状部材の形状を前記固定手段によって固定することにより行うのであるが、このベルトは、帯状部材の締め込みを、帯状部材の一端側と他端側のそれぞれを逆方向に引っ張ることにより行うことができる。したがって、このベルトは、帯状部材の一端側を一方の手で引っ張る時は他方の手で他端側を、他端側を他方の手で引っ張る時は一端側を一方の手で固定することができるため、従来のベルトとは異なり、帯状部材の締め込み時に加圧部位の周囲でその全体が摺動により回転することを防止できる。
上述した孔は、帯状部材の一端側と他端側の間の他端側寄りの部分に設けられており、前記帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分（帯状部材の一端側から孔までのすべての部分であってもよい。）を潜らせることのできるものであればよい。
帯状部材は、一端側から他端側までにわたる一体物として構成されていてもよい。この場合、孔は、帯状部材の中間部分に穿たれるか、又は、孔を有する部材が帯状部材の中間部分に取付られることにより形成される。
帯状部材は、また、前記帯状部材の前記一端側から孔までの第１帯状部材と、前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの第２帯状部材と、により構成されていてもよい。この場合、本願発明の加圧筋力トレーニング用のベルトは、前記第１帯状部材及び前記第２帯状部材と接続され、且つ前記第１帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔を有する接続部材を有するものとすることができる。
本願発明における接続部材は、例えば、リング形状とすることができる。リングの形状は、適当に選択すればよく、例えば、矩形、円形とすることができる。
本願発明の加圧筋力トレーニング用のベルトは、従来技術のベルトが有していたのと同様の気密なガス袋を備えていても構わない。
例えば、本願発明による加圧筋力トレーニング用のベルトは、前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの部分のうち前記孔から所定の範囲に沿うようにして、前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされた気密なガス袋であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたものが設けられていてもよい。
この場合のガス袋は、加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされる。これは、加圧部位をその周囲の全方向からまんべんなく加圧できるようにするためである。ガス袋の長さは、加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされるが、加圧部位の周囲の長さには個人差があり、また同一人物であってもトレーニングの結果などの要因により、ある程度以上の期間で見れば変化が生じる。したがって、ガス袋の長さは、そのベルトを使用することが予定された人の加圧部位の周囲の長さよりも、例えば１０％から５０％程度の余裕をもって、長めに設定しておくのが好ましい。なお、ガス袋の長さは、必ずしも帯状部材の孔から一端側の全長にわたるものでなくてもよい。ガス袋は、帯状部材の孔から、孔と一端側の途中までに配されるようにされていてもよい。
使用者の加圧部位に取付けられる場合、ガス袋を備えたベルトも、上述のベルトのときと同様に、まず、帯状部材の一端側を孔に通すことによって帯状部材の孔から一端側の途中の適当な部分までにより作られたループの内側に使用者の加圧部位を位置させた状態とされ、その状態で、帯状部材の一端側と他端側を逆方向に引っ張る。ガス袋が加圧部位の周囲の長さよりも長い場合でも、加圧部位の周囲の長さを超えるガス袋が折り返されることがないので、ガス袋が折り返されることにより従来のベルトに生じた、ガス袋に負担がかかるという弊害、及びガス袋の内部が二つの部屋に分けられてしまうという弊害を生じない。
なお、ガス袋は、第１帯状部材、第２帯状部材、及び接続部材を有する上述の如きベルトに応用することができる。
この場合のガス袋は、上述の場合と同様、気密であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようなものとされる。また、ガス袋は、前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、前記第１帯状部材の前記接続部材と接続される側である前記第１帯状部材の基端側から所定の範囲に沿うようにされる。
ガス袋は、帯状部材の適当な部分、例えば内側面に設けることができる。帯状部材が中空の筒状である場合、ガス袋は、帯状部材の内部に配することができる。前記第１帯状部材が中空の筒状である場合、前記ガス袋は、前記第１帯状部材の内部に配することができる。
本願発明において、固定手段は、所定のテンションを与えられた帯状部材の形状を維持できるようなものであればよい。
例えば、前記固定手段は、前記帯状部材の前記ループを作ることが予定された部分の外側面に設けられた第１面ファスナと、前記帯状部材の内側面に前記帯状部材の前記一端側から所定の範囲で設けられた、前記第１面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第２面ファスナと、前記帯状部材の内側面に前記帯状部材の前記他端側から所定の範囲で設けられた前記第１面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第３面ファスナと、により構成することができる。（なお、帯状部材の「内側」と「外側」という語は、本願では、加圧筋力トレーニング用のベルトのうち、当該ベルトを使用者の加圧部位に巻き付けたときに使用者の加圧部位に「近い側」と「遠い側」をそれぞれ意味するものとする。）
この場合、第１面ファスナと第２面ファスナ、及び第１面ファスナと第３面ファスナを固定することで、ベルトの形状の維持が可能となる。このような第１面ファスナ、第２面ファスナ、及び第３面ファスナによって固定手段を構成した場合、本願発明の帯状部材の全長は、想定される加圧部位の周の長さの２周分よりも若干短い程度とするのが好ましい。このようになっていれば、第１面ファスナと第２面ファスナ、及び第１面ファスナと第３面ファスナを固定する場合に、帯状部材の一端側と他端側が重なり合わないようになるので、上述した固定をしっかりと行える。
前記固定手段は、前記帯状部材の外側面に前記帯状部材の他端側から前記孔までの所定の範囲で設けられた、前記第２面ファスナに着脱自在な固定を行えるようにされた第４面ファスナを備えていてもよい。このようにすれば、使用者の加圧部位の周の長さが予定されていたより多少短いために第１面ファスナと第２面ファスナ、及び第１面ファスナと第３面ファスナを固定しようとした場合に、帯状部材の一端側と他端側が重なるという事態が生じたときに、帯状部材の一端側の内側面にある第２面ファスナを帯状部材の他端側の外側面にある第４面ファスナに固定できるようになる。
帯状部材は、帯状でさえあればよく、上述したように、筒状であってもよい。帯状部材の材質はどのようなものでもよいが、その長さ方向に伸縮性を有するものであってもよい。ベルトを加圧部位に固定した状態で使用者が運動を行うと、収縮して太くなった筋肉をベルトが過度に締付けてベルトが筋肉に対して与える加圧力が過剰となる場合がある。このようなことが生じると血流の制限の程度が過剰になり安全性に問題が生じる可能性を否定できないことになる。他方、帯状部材が少なくともその長さ方向に伸縮性を有すれば、このような事態は避けられることになる。
本願発明によるベルトがガス袋を備える場合、ガス袋は、その長さ方向に伸縮性を有するものとすることができる。上述のように帯状部材にその長さ方向の伸縮性を与えても、ガス袋にその長さ方向の伸縮性がないとガス袋が帯状部材の伸縮性を妨げる可能性がある。そのようなことを避けるには、ガス袋にも長さ方向の伸縮性を与えておけばよい。
以上説明した加圧筋力トレーニング用ベルトのうちガス袋を有するものを応用して、以下のような加圧筋力トレーニング装置を構成することができる。
その加圧筋力トレーニング装置は、所定の加圧力を使用者の四肢の少なくとも１つの基端付近の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる少なくとも１つの加圧筋力トレーニング用のベルトと、ポンプを有する前記ベルトと組合わせて用いられる本体装置と、を有する。そして、この加圧筋力トレーニング装置の前記ベルトは、帯状の帯状部材を有しており、前記帯状部材の一端側と他端側の間の前記他端側寄りの部分に前記帯状部材の前記一端側から所定の長さまでの部分を潜らせることのできる孔が設けられており、前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされ、且つ前記帯状部材の前記他端側から前記孔までの長さは前記加圧部位の周囲を１周できない長さとされ、ベルトの前記帯状部材の前記一端側から前記孔までの部分のうち前記孔から所定の範囲に沿うようにして、前記加圧部位の周囲を１周以上できる長さとされた気密なガス袋であり、外部からその内部へ気体を送り込み又外部からその内部の気体を抜けるようにされたものが設けられている。また、前記本体装置は、そのポンプにより、前記ガス袋の内部に空気を送り込み或いは前記ガス袋から空気を抜けるようにされている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
図１は、本発明の第１施形態の加圧筋力トレーニング装置の全体構成を概略的に示す図である。
図２は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを示す斜視図である。
図３は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを示す断面図である。
図４は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる本体装置の内部構成を概略で示す図である。
図５は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる制御装置のハードウエア構成図である。
図６は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれる制御装置内に生成される機能ブロックを示す図である。
図７は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを使用者の右脚に取付ける手順を示す平断面図である。
図８は、図１に示した加圧筋力トレーニング装置に含まれるベルトを使用者の右腕に取付ける手順を示す斜視図である。
図９は、変形例によるベルトを示す平面図である。
図１０は、第２実施形態による加圧筋力トレーニング用のベルトの構造を示す断面図である。
図１１は、従来の加圧筋力トレーニング用のベルトの加圧部位への取付け手順を示す図である。
図１２は、従来の他の加圧筋力トレーニング用のベルトの加圧部位への取付け手順を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００５】
以下、図面を参照して、本発明の好ましい第１、第２実施形態について説明する。両実施形態の説明では、同一の対象には共通の符号を付すこととし、共通する説明は省略することとする。
≪第１実施形態≫
図１は、本発明の第１実施形態による加圧筋力トレーニング装置の全体構成を概略的に示す図である。
図１に示したように、この実施形態の加圧筋力トレーニング装置は、ベルト１００と、本体装置２００とを備えて構成される。ベルト１００はそれぞれ、例えばゴムチューブにより形成の接続管３００により本体装置２００に接続できるようになっている。
この実施形態におけるベルト１００は、図１に示したように複数、より詳細には４つとされている。ベルト１００が４つとなっているのは、加圧筋力トレーニング方法を実施する者（使用者）の両腕、両脚のそれぞれに１本ずつのベルト１００を固定できるようにするためである。ベルト１００のそれぞれは、使用者の両腕及び両脚の基端付近の所定の部位（加圧部位）に対してそれぞれ固定して用いられる。
４つのベルト１００のうち、ベルト１００Ａは腕用（腕に巻きつけて腕の加圧部位を加圧するためのもの。）、ベルト１００Ｂは脚用（脚に巻きつけて脚の加圧部位を加圧するためのもの。）である。なお、ベルト１００の数は必ずしも４つである必要はなく、１つ以上であれば幾つでも構わない。腕用のベルト１００Ａと脚用のベルト１００Ｂは、必ずしも同数である必要はない。また、複数人に対して一度に加圧筋力トレーニングを行う場合には、ベルト１００は４つを超える場合がある。
この実施形態におけるベルト１００は、図１、図２、図３に示したように、構成されている。図２は脚用のベルト１００Ｂの一実施形態を示す斜視図であり、図３は同ベルト１００Ｂをその長さ方向に切断した状態を示す断面図である。
この実施形態におけるベルト１００は、加圧部位を囲むようにして四肢のいずれかに取付けられるものであり、加圧部位に対して所定の締付け力を与えるものであり、且つ後述のようにして、腕又は脚の所定の部位に対して与える締付け力を変化させられるようにされている。
腕用、脚用に関わらずベルト１００はそれぞれ、ともに帯状に形成された第１帯状部材１１０、及び第２帯状部材１２０と、接続部材１３０とを備えて構成されている。
接続部材１３０は、第１帯状部材１１０の基端側（接続部材１３０に近い側）及び第２帯状部材１２０の基端側（接続部材１３０に近い側）にそれぞれ接続されている。接続部材１３０は、第１帯状部材１１０を通すことのできる孔を備えており、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では矩形のリング形状に構成されている。第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０は、矩形の接続部材１３０の対向する２辺にそれぞれ取付けられている。
第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０と接続部材１３０を合わせたベルト１００の全長は、加圧筋力トレーニング方法を実施する者の加圧部位の外周の長さに応じて決定すればよい。ベルト１００の全長は、最低でも使用者の加圧部位の外周の長さより長いことが必要となるが、この実施形態におけるベルト１００の全長は、使用者の加圧部位の外周の長さの２倍程度（予定される加圧部位の外周の長さの２倍±２０％の長さ）となるようにされている。このような条件を想定されるすべての使用者に対して満足させるべく、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂはともに、全長の異なる複数のサイズのものが準備されている。
この実施形態による腕用のベルト１００Ａの全長は、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して決定してあり、具体的には５０ｃｍ程度とされている。また、脚用のベルト１００Ｂの全長は、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して決定してあり、具体的には８０ｃｍ程度とされている。
第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０では、前者が後者よりも長くされている。第１帯状部材１１０は、その長さが、使用者の加圧部位を１周以上できる長さとされている必要がある。この実施形態による腕用のベルト１００Ａの第１帯状部材１１０の長さは、必ずしもこの限りではないが、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して、４０ｃｍ程度とされている。他方、腕用のベルト１００Ａの第２帯状部材１２０の長さは、１０ｃｍ程度とされている。また、この実施形態による脚用のベルト１００Ｂの第１帯状部材１１０の長さは、必ずしもこの限りではないが、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して、６５ｃｍ程度とされている。他方、脚用のベルト１００Ｂの第２帯状部材１２０の長さは、１５ｃｍ程度とされている。なお、腕用のベルト１００Ａの場合も、脚用のベルト１００Ｂの場合も、第２帯状部材１２０は、手で掴むのに不都合がない程度の長さがあればよい。この条件と、第１帯状部材１１０の長さが満たすべき、加圧部位の周囲よりも長くなければならないという条件と、ベルト１００の全長が満たすべき、使用者の加圧部位の外周の長さの２倍程度という条件を考慮して、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の長さを決定することができる。
この実施形態では、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂのいずれも、必ずしもそうなっている必要はないが、長さ方向のすべての部分で第１帯状部材１１０の幅が同じとなるようにされており、第２帯状部材１２０でも同様とされている。また、この実施形態では、腕用のベルト１００Ａ、脚用のベルト１００Ｂのいずれも、必ずしもそうなっている必要はないが、第１帯状部材１１０の幅と第２帯状部材１２０の幅が同じになっている。第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅はともに、加圧部位が腕か脚かということを考慮して適宜決定すればよい。例えば、腕用のベルト１００Ａであれば、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅はともに、３ｃｍ〜３．５ｃｍ程度、脚用のベルト１００Ｂであれば、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０の幅は５ｃｍ〜５．５ｃｍ程度とすればよい。
第１帯状部材１１０は、その外側面を厚布１１１により、その内側面を薄布１１２により構成されている。
第１帯状部材１１０の厚布１１１は、その基端側で、接続部材１３０と接続されている。第１帯状部材１１０と接続部材１３０の接続はどのようにして行ってもよいが、例えば、図３に示したように、接続部材１３０の孔に通して折り返した厚布１１１の基端を、折り返しの手前の厚布１１１に重ねて縫合することによって、それを行うことができる。第２帯状部材１２０と接続部材１３０の接続も、第１帯状部材１１０と接続部材１３０の接続と同様になされている。
厚布１１１は、この実施形態では３ｍｍ程度の厚さとされた布でありある程度の張りを有している。厚布１１１は、その長さ方向に伸縮性を有している。薄布１１２は、この実施形態では０．５ｍｍ程度の厚さとされた布である。薄布１１２は、ベルト１００を使用者の加圧部位に固定したときに使用者の加圧部位に当接するものであるため、使用者の肌に対する触感に優れた柔らかい素材が採用されている。薄布１１２もまた、その長さ方向の伸縮性を備えている。厚布１１１と薄布１１２がともに伸縮性を有するため、第１帯状部材１１０は、その長さ方向の伸縮性を有する。
厚布１１１の外側面は、後述する第２面ファスナ及び第３面ファスナと着脱可能に固定できる面となっており、実質的に、本願発明における第１面ファスナとなっている。厚布１１１の先端側（接続部材１３０から遠い側）の内側面には、これには限られないが長さが４〜５ｃｍとされた第２面ファスナ１１３が取付けられている。第２面ファスナ１１３は、ベロクロテープにより構成されている。
厚布１１１と、薄布１１２は、その幅方向の両端部を例えば縫合によって接続されている。厚布１１１と、薄布１１２は、接続部材１３０から所定の長さまでの部分は、その両端部のみが接続されている。したがって、接続部材１３０側からその部分までの第１帯状部材１１０は筒状になっている。筒状とされた第１帯状部材１１０の内部に、ガス袋１１４が配されている。
ガス袋１１４は、少なくともその長さ方向に伸縮性を有する気密な細長い袋である。ガス袋１１４は、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では生ゴムにより構成されている。図２に示したように、ガス袋１１４は、接続管３００の一端と接続されている。接続管３００を第１帯状部材１１０の内部に導けるようにすべく、厚布１１１と薄布１１２の幅方向の両端部における上述の接続は、接続管３００を通す部分については行われていない。ガス袋１１４の内部には、接続管３００を介して、本体装置２００から空気が送り込まれ、また、ガス袋１１４内部の空気は、本体装置２００により抜かれる。ガス袋１１４に対するこのような空気の出し入れは、本体装置２００が行う。
ガス袋１１４の長さは、加圧部位の周りを少なくとも一周できるようなものとされる。この実施形態では、使用者の腕の加圧部位の外周の長さが２６ｃｍであることを考慮して、腕用のベルト１００Ａが有するガス袋１１４の長さは３５ｃｍ程度とされ、使用者の脚の加圧部位の外周の長さが４５ｃｍであることを考慮して、脚用のベルト１００Ｂが有するガス袋１１４の長さは５５ｃｍ程度とされている。ガス袋１１４の長さは、例えば、加圧部位の周の長さの１０％〜５０％増し程度の範囲で決定すればよい。
第２帯状部材１２０は、簡単にいうと、第１帯状部材１１０からガス袋１１４を除いた構成となっている。
第２帯状部材１２０は、その外側面を厚布１２１により、その内側面を薄布１２２により構成されている。第２帯状部材１２０の厚布１２１と薄布１２２は、第１帯状部材の厚布１１１と薄布１１２のそれぞれと同様の素材により構成されている。
厚布１２１と、薄布１２２は、この実施形態では縫合により接続されている。
厚布１２１の外側面は、第２面ファスナ１１３と着脱可能に固定できる面となっており、実質的に、本願発明における第４面ファスナとなっている。厚布１２１の先端側（接続部材１３０から遠い側）の内側面には、これには限られないが長さが４〜５ｃｍとされた第３面ファスナ１２３が取付けられている。第３面ファスナ１２３は、ベロクロテープにより構成されている。
次に、本体装置２００の構成について説明する。
本体装置２００は、ガス袋１１４に気体を送り込めるとともに、ガス袋１１４から気体を抜くことのできるものとされている。本体装置２００は、ガス袋１１４に気体を送込み、或いは気体を抜くことについての制御を、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では自動的に行うようになっている。ガス袋１１４に気体を送り込めるとともに、ガス袋１１４から気体を抜くことのできるものであり、また、上述の自動的な制御を行えるようになっているのであれば、本体装置２００の構成はどのようなものであってもよい。本体装置２００は、例えば、特開２００７−１２５２５４、特開２００５−５８５４４、特開２００５−６９２１に開示のものを用いることができる。
一例となる本体装置２００の構成を概略的に示したのが、図４である。図４に示したように、本体装置２００は、４つのポンプ２１０と、制御装置２２０とを備えて構成されている。なお、この実施形態では、本体装置２００はケースを備えておりその内部にポンプ２１０と制御装置２２０を内蔵するようになっている。ケースの外側には入力装置が設けられているが、その図示は省略する。
４つのポンプ２１０のそれぞれは、４つのベルト１００のうちの１つとそれぞれ対応付けられている。
ポンプ２１０は、その周囲にある空気を取り込み、これを後述のポンプ接続口２１１を介して外部へ送る機能を備えている。ポンプ２１０は、また、弁２１２を備えており、弁２１２を開放することで、ポンプ２１０内部の気体を外部へ排出できるようになっている。４つのポンプ２１０はともに、ポンプ接続口２１１を備えており、これに接続された接続管３００を介してガス袋１１４へと接続されている。ポンプ２１０が気体を送れば、ガス袋１１４に気体が送り込まれ、ポンプ２１０が弁２１２を開放すればガス袋１１４から気体を抜くことができる。なお、弁２１２は必ずしもポンプ２１０に設けられている必要は無く、ポンプ２１０からガス袋１１４に至る経路のいずれかに設けられていれば足りる。
ポンプ２１０には、また、図示を省略の圧力計が内蔵されており、それによりポンプ２１０内の空気の空気圧を測定できるようになっている。ポンプ２１０内の空気圧は、当然にガス袋１１４内の空気圧に等しい。
制御装置２２０は、ポンプ２１０を制御するものである。制御装置２２０は、弁２１２を閉じた状態でポンプ２１０を駆動させて空気をベルト１００のガス袋１１４へ送り、或いはポンプ２１０が備える弁２１２を開放してガス袋１１４内の空気を抜くという制御を行う。つまり、制御装置２２０は、弁２１２の開閉を含めたポンプ２１０の制御を行うものとなっている。
制御装置２２０の内部構成図を概略で図５に示す。制御装置２２０は、コンピュータを内蔵しており、ＣＰＵ４０１、ＲＯＭ４０２、ＲＡＭ４０３、インタフェイス４０４を、バス４０５で接続してなる。
ＣＰＵ４０１は中央処理部であり、制御装置２２０全体の制御を行うものである。ＲＯＭ４０２は、この制御装置２２０で実行される後述の処理を行うに必要なプログラム、データを記録しており、ＣＰＵ４０１は、このプログラムに基づいて処理の実行を行うようになっている。このＲＯＭ４０２は、例えばフラッシュＲＯＭによって構成することができる。ＲＯＭ４０２に代えて、或いはＲＯＭ４０２とともに、上述のプログラムやデータを記録するハードディスクなどの他の記録媒体を制御装置２２０が備えていてもよい。ＲＡＭ４０３は、上述のプログラムを実行するための作業領域を提供するものである。インタフェイス４０４は、入力装置からの入力を受付け、また制御装置２２０からの指示を４つのポンプ２１０のそれぞれに送る機能を有している。
ＣＰＵ４０１が上述のプログラムを実行することにより、制御装置２２０の内部には、図６に示した如き機能ブロックが生成される。
制御装置２２０には、入力情報解析部４１１、制御データ生成部４１２、制御データ記録部４１３、出力制御部４１４、制御部４１５が含まれている。
入力情報解析部４１１は、入力装置からの入力をインタフェイス４０４から受付けてその内容を解析するものである。入力情報解析部４１１が解析した内容についてのデータは制御データ生成部４１２、又は制御部４１５へと送られるようになっている。
制御データ生成部４１２は、弁２１２の開閉を含めたポンプ２１０の制御を行うための制御データを、入力情報解析部４１１から受付けたデータに基づいて生成するものである。制御データ生成部４１２は、生成した制御データを制御データ記録部４１３へ記録するようになっている。
制御データ記録部４１３は、制御データ生成部４１２から受付けた制御データを記録するものである。この実施形態における制御データ記録部４１３には、４つのポンプ２１０のそれぞれに対応付けられた制御データが一組となるようにして記録される。また、この実施形態における制御データ記録部４１３には、４つのポンプ２１０についての制御データを一組としたものが複数組記録できるようになっている。この一組のデータは、加圧筋力トレーニングを行う際に両腕と両脚の加圧を制御するためのデータである。この複数組のデータは、複数人分のデータとすることができる。この場合、誰が加圧筋力トレーニングを行うかということに応じてその加圧筋力トレーニングを行う使用者のデータを呼び出すようにする。複数組のデータは、また、加圧筋力トレーニングを行う特定の１人の者についてのデータとすることができる。この場合、その１人の者が例えば体調に応じて異なるデータを呼び出すようにすることができる。複数組のデータは、１人のための複数通りのデータを複数人分含んでいてもよい。
制御部４１５は、入力情報解析部４１１、制御データ生成部４１２、出力制御部４１４の全体的な制御を行うものであり、また、後述するモードの制御を行う機能を有する。制御部４１５は、また、加圧筋力トレーニングを実行する際に、制御データ記録部４１３から一組の制御データを読み出して、それを出力制御部４１４に送る機能を有している。
出力制御部４１４は、制御データに基づいてポンプ２１０を制御する機能を有している。出力制御部４１４にポンプ２１０を制御させながら、加圧筋力トレーニングが実行される。
次いで、この本体装置２００を用いて加圧筋力トレーニングを行う方法について説明する。
まず、制御データを作成する。
本発明の本体装置２００は、制御モードと、トレーニングモードの２つのモードを実行するようになっている。制御データの作成は、制御モードで行われる。
制御モードとトレーニングモードのいずれを選択するかということについての入力は、入力装置によって行う。入力装置から制御モードとトレーニングモードのいずれを選択するかという情報が入力されると、インタフェイス４０４を介してそれを受付けた入力情報解析部４１１はその情報を制御部４１５に送る。それにより、制御部４１５が制御モード又はトレーニングモードを開始する。
この本体装置２００では、制御モードが実行されているときに入力装置を操作することによって、制御データを生成するために必要な情報を入力することができる。入力された情報は、インタフェイス４０４、入力情報解析部４１１を経て、制御データ生成部４１２に送られる。制御データ生成部４１２は、入力された情報に基づいて制御データを生成し、それを制御データ記録部４１３に送る。制御データ記録部４１３は、そのデータを記録する。上述したとおり、この実施形態における制御データは、４つのポンプ２１０のそれぞれに対応した４つのデータが一組となるようにされている。制御データは、ポンプ２１０内の空気圧を、経時的にどのように変化させるかということを示すデータである。
この実施形態では、４つで一組の制御データを複数組制御データ記録部４１３に記録するので、必要な回数だけ上述の処理を繰り返す。このように、この実施形態では、いわゆるオーダーメイドで加圧筋力トレーニングを実施する各個人に適した制御データを生成するようになっている。
なお、制御データは、代表的な、或いは汎用的なものを、本体装置２００の出荷時に予め制御データ記録部４１３に記録しておいてもよい。制御データ記録部４１３に予め記録しておく制御データは、１つでも複数でもよい。
制御データが生成されたら、本体装置２００とベルト１００を接続管３００を介して接続する。次いで、ベルト１００を、使用者の腕と脚の加圧部位に巻付けて固定する。
ベルト１００の加圧部位への固定の仕方は以下の通りである。
［自分の脚にベルトを取付ける場合］
脚用のベルト１００Ｂの自分の脚への取付けは、図７に示したようにして行う。図７（Ａ）〜（Ｃ）は、右脚の加圧部位にベルト１００Ｂを取付ける手順を示す図である。なお、右脚は断面を上から見た状態とされており、図中の上が使用者の前方である。
脚用のベルト１００Ｂの自分の脚への取付けを行うには、まず、図７（Ａ）に示したように、ベルト１００Ｂの第１帯状部材１１０の先端を接続部材１３０の孔に潜らせることによって第１帯状部材１１０によって作ったループの中に、使用者の右脚を入れる。この場合には、まず上述の如きループを作ってからそのループの中に右脚を入れ、ベルト１００Ｂを脚の基端方向に摺り上げるとこの作業を行い易い。
その状態で、使用者は、右手で持った第１帯状部材１１０の先端を矢印ＲＨの方向へ引っ張り、また、左手で持った第２帯状部材１２０の先端を矢印ＬＨの方向へ引っ張る。そうすると、第１帯状部材１１０で作られた上述のループは小さくなり、ベルト１００Ｂには適度なテンションがかかる。
この状態で、使用者は、左手で持った第２帯状部材１２０を更に引っ張り、図７（Ｂ）に示したようにして、第２帯状部材１２０の内側面の先端にある第３面ファスナ１２３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。
次いで、使用者は、右手で持った第１帯状部材１１０を、図７（Ｂ）の矢印ＲＨに示した方向に更に引張り、図７（Ｃ）に示したようにして、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。なお、使用者の脚が細い場合、或いは通常よりもベルト１００Ｂに強いテンションを掛けたためベルト１００Ｂが通常よりも伸びた場合には、第１帯状部材１１０の先端が第２帯状部材１２０の先端に乗り上げる場合がある。この場合には、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第２帯状部材１２０の外側面の厚布１２１に固定すればよい。
以上のようにして、使用者は、自分の右脚にベルト１００Ｂを固定できる。
自分の左脚にベルト１００Ｂを固定する場合には、図７に示した手順を、図７に示したのと鏡像の関係を保ちながら行えばよい。
［自分の腕又は脚に他人にベルトを取付けてもらう場合］
この場合には、自分の脚にベルト１００Ｂを取付けるのと同じ作業を、自分の脚又は腕に対して、ベルト１００Ａ又はベルト１００Ｂを用いて他人に行ってもらえばよい。
［自分の腕に自分でベルトを取付ける場合］
この場合には、上述の場合と多少異なるベルトの取付け手順が必要となる。その手順を図８を用いて説明する。
自分の腕に自分でベルト１００Ａを取付ける場合には、まず、ベルト１００Ａの第１帯状部材１１０の先端を接続部材１３０の孔に潜らせることによって、図２に示したような状態で、第１帯状部材１１０によってループを作る。
次に、そのループの中にいずれかの腕を入れて（図８（Ａ））、逆側の手でベルト１００Ａを腕の基端付近まで摺り上げる（図８（Ｂ））。このとき、第１帯状部材１１０が体の中心に近い側に位置し、第２帯状部材１２０が体の中心から遠い側に位置するようにする。
この状態で、使用者は、第１帯状部材１１０の先端を第１帯状部材１１０によって作られたループに腕が通されている側の手で握る（図８（Ｃ））。このとき第１帯状部材１１０の先端をその手で握っている側の腕は、肘の部分で肩方向に折り曲げられた状態となる。
その状態で使用者は、第１帯状部材１１０によって作られたループに通された腕の逆側の手で第２帯状部材１２０を握り、第２帯状部材１２０をループに通された腕の外側下方に向けて引っ張る（図８（Ｄ））。このとき、上述したように、ループに腕が通されている側の手で第１帯状部材１１０が握られているので、ベルト１１０Ａが腕の加圧部位の周りで回転することはない。この状態で、図７（Ｂ）に示したのと同様の方法で、第２帯状部材１２０の内側面の先端にある第３面ファスナ１２３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。
次に、第１帯状部材１１０の先端を握っていたループに腕が通されている側の手を放し、第１帯状部材１１０の先端を逆側の手で握り、第１帯状部材１１０の先端を、ループを通されている側の手の下を体の外側に向かって引っ張ることにより第１帯状部材１１０に所望のテンションを掛ける（図８（Ｅ））。そして、その状態で、図７（Ｃ）に示したようにして、第１帯状部材１１０の内側面の先端にある第２面ファスナ１１３を、第１帯状部材１１０の外側面の厚布１１１に固定する。このとき、必要に応じて、第１帯状部材１１０の第２面ファスナ１１３を、第２帯状部材１２０の外側面の厚布１２１に固定してもよいのは、上述の場合と同様である。
以上のようにして、自分の腕への自分でのベルト１００Ａの取付が終わる（図８（Ｆ））。
この状態で本体装置２００をトレーニングモードにし、加圧筋力トレーニングを行う。本体装置２００にトレーニングモードを実行させるには、上述したように、入力装置を適当に操作すればよい。
トレーニングモードが開始されたら、加圧筋力トレーニングを行う者は、入力装置を操作して自分用の４つで一組とされた制御データを選択する。自分用の制御データが複数ある場合には、自分の体調等を考慮して、適当な制御データを選択する。この制御データの選択も、入力装置を用いて行う。入力装置によりどの制御データを選択するかという情報が入力されると、この情報はインタフェイス４０４、入力情報解析部４１１を経て、制御部４１５に送られる。制御部４１５は、この情報によって選択された制御データを制御データ記録部４１３から読出して出力制御部４１４に送る。出力制御部４１４は、制御データに基づいてポンプ２１０を制御する。ポンプ２１０は、圧力計でポンプ２１０内の空気圧を測定しながら、ポンプ２１０内の空気圧を、制御データで示されたように自動的に保ち、ひいてはガス袋１１４内の空気圧を適当に保つ。
ガス袋１１４の空気圧をどの程度の大きさとするか、また、どの程度の時間継続させるかは、使用者の年齢、性別、運動歴、体調等によって異なるが、これは、上述した制御データにより適当に制御されることになる。加圧を行われた使用者の腕又は脚では、加圧部位よりも下流側における血流が制限された状態となり、当該腕又は脚には運動を行わせた状態が擬似的に再現される。なお、腕と脚はこの実施形態では同時に加圧されることがないようになっている。
以上のようにして加圧筋力トレーニングが実行される。ベルト１００により加圧部位に締付け力が与えられているとき、使用者は安静を保っていてもよいし、軽くてもよいので運動を行っても良い。
なお、使用者が運動を行う場合には、接続管３００を、途中で切り離せるようにしておくとよい。この場合、ベルト１００側の接続管には、弁を設けるなど、ガス袋１１４内の空気が漏れ出さないようにするための機構を設けておくとよい。
加圧筋力トレーニングが終了したら、使用者はベルトを取外す。
≪変形例≫
変形例にかかるベルトを、図９に示す。
変形例のベルト１００１は、第１実施形態のベルト１００と略同様の構造であり、使用方法については、第１実施形態のベルト１００と変わりはない。
このベルト１００１が第１実施形態のベルト１００と異なるのは、このベルト１００１は、第１実施形態のベルト１００が、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０を接続部材１３０で接続したものとなっていたのに対して、一体物となっているという点である。
このベルト１００１は、第１実施形態のベルト１００が有していた接続部材１３０を有さず、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０とをそのまま一連に接続したものとして把握することができる。
このベルト１００１は、ベルト１００における第１帯状部材１１０に相当する第１帯状部１１０１と、ベルト１００における第２帯状部材１２０に相当する第２帯状部１２０１と、ベルト１００における接続部材１３０に相当する接続部１３０１とを備えている。接続部１３０１は、第１帯状部１１０１を潜らせることのできる孔１３０２を備えている。
このベルト１００１は、第１帯状部１１０１の構造はベルト１００における第１帯状部材１１０の構造と、第２帯状部１２０１の構造はベルト１００における第２帯状部材１２０の構造にそれぞれ等しい。第１帯状部１１０１は、第１実施形態の場合と同様、その外側面を厚布により、その内側面を薄布により構成されている。第２帯状部１２０１は、第１実施形態の場合と同様、その外側面を厚布により、その内側面を薄布により構成されている。変形例のベルト１００１の接続部１３０１は、第１実施形態の場合の接続部材１３０と異なり、第１帯状部材１１０と第２帯状部材１２０と同様に、その外側面を厚布により、その内側面を薄布により構成されている。
変形例のベルト１００１では、第１帯状部１１０１、第２帯状部１２０１、接続部１３０１のそれぞれにおける厚布は一枚ものとされ、第１帯状部１１０１、第２帯状部１２０１、接続部１３０１のそれぞれにおける薄布もまた一枚ものとされている。
なお、第１帯状部１１０１の接続部１３０１寄りの部分が筒状にされ、その内部にガス袋１１４が挿入されていることは第１実施形態のベルト１００の場合と同様である。また、第１帯状部１１０１の先端の内側面に第２面ファスナが設けられていること、第２帯状部１２０１の先端の内側面に第３面ファスナが設けられていることも、第１実施形態のベルト１００の場合と同様である。
≪第２実施形態≫
第２実施形態の加圧筋力トレーニング用のベルト５００を、図１０に示す。
第２実施形態のベルト５００は、要するに、第１実施形態のベルト１００から、ガス袋１１４を除いたものである。したがって、第２実施形態のベルト５００は、本体装置２００と組合わせて用いるものとはなっていない。
第２実施形態のベルト５００は、ガス袋を有さないため、ガス袋内部の空気圧を変化させることによりベルト５００が加圧部位に与える締付け力を変化させるということはできない。
第２実施形態のベルト５００は、図１０に示したように、第１帯状部材１１０の構造のみ第１実施形態のベルト１００と異なる。このベルト５００の第１帯状部材１１０は、第１実施形態の第１帯状部材１１０と同様に、厚布１１１と薄布１１２を備えているが、両者はその全体が縫合等により接合されている。第２実施形態のベルト５００の第１帯状部材１１０は筒状の部分を有さず、また、筒状の部分の内側に設けられたガス袋を有さない。
第２実施形態のベルト５００は、第１実施形態のベルト１００と同様の手順により、使用者の腕又は脚の加圧部位に取付けて用いる。
その状態で、使用者は、安静を保つか、或いは、軽くてもよいので運動を行うことにより、ベルト５００を取付けた腕又は脚の血流を制限した状態で加圧筋力トレーニングを実行することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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