(57)【要約】  本発明は、耐クラック性に優れ、しかも、異音の発生を抑制させ得るＶリブドベルトを提供することを課題とし、その解決手段として、プーリーとの摩擦伝動に用いられ、ベルト長手方向に延在するリブが複数条設けられており、前記プーリーに当接される表面を構成する表面層と該表面層の内側を構成する内層との二層構造が前記リブに形成されているＶリブドベルトであって、前記表面層は、１０％モジュラスが６〜３０ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されており、且つ、前記内層は、１０％モジュラスが０．８〜３ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されていることを特徴とするＶリブドベルトを提供する。
2009011414.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プーリーに巻き掛けられて用いられ、ベルト長手方向に延在するリブが複数条設けられており、前記プーリーに当接される表面を構成する表面層と該表面層の内側を構成する内層との二層構造が前記リブに形成されているＶリブドベルトであって、
前記表面層は、１０％モジュラスが６〜３０ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されており、且つ、前記内層は、１０％モジュラスが０．８〜３ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されていることを特徴とするＶリブドベルト。
【請求項２】
前記表面層の厚みが、２０〜３００μｍのいずれかである請求項１に記載のＶリブドベルト。
【請求項３】
表面層を形成している前記ゴム組成物には、樹脂粒子および無機物粒子の内の少なくとも１種が含有されている請求項１または２に記載のＶリブドベルト。
【請求項４】
前記樹脂粒子として、ポリテトラフロロエチレン粒子および超高分子量ポリエチレン樹脂粒子の内の少なくとも１種が含有されている請求項３に記載のＶリブドベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プーリーに巻き掛けられて用いられるＶリブドベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、エンジンやモーターなどの回転動力を伝達する手段として、駆動側と従動側との回転軸にプーリーなどを固定させて設け、これらのプーリー間にＶリブドベルトやＶベルトなどの伝動ベルトを掛け渡す方法が広く用いられている。
このような伝動ベルトは、運転中に被水した時などにスティック−スリップなどと呼ばれる現象を引き起こすことが知られており、プーリーとの間にスリップを生じて異音を発生させることが知られている。
このような伝動ベルトのスリップ音は、装置の騒音の原因となることから、従来、種々の対策が検討されている。
その対策の一つとして、Ｖリブドベルトのリブを短繊維が含有されたゴム組成物で形成させる方法が知られている（特許文献１参照）。【０００３】
この特許文献１に記載のＶリブドベルトは、短繊維を表面に露出させることによる摩擦係数の低下を利用して異音の発生を防止するもので、プーリーとの摩擦力によって短繊維を脱落させやすいという問題を有している。
したがって、被水時の異音の発生を防止する効果が短期間に低下してしまうおそれを有している。【０００４】
ところで、Ｖリブドベルトなどの伝動ベルトにおいては運転時に屈曲疲労が発生しやすく、従来、Ｖリブドベルトには、耐クラック性などを付与して耐用期間を長期化させることが要望されている。
このような要望に対して、先述の特許文献１に記載されているＶリブドベルトにおいては、短繊維を起点としたクラックが発生されやすくＶリブドベルトの耐用期間を短縮させるおそれを有する。
また、特許文献１に記載されているＶリブドベルトは、ゴム組成物への短繊維の配合量により異音の抑制効果が左右されることから、Ｖリブドベルトの伝動性能や製品寿命などに影響を与えるリブ全体の機械的強度と、異音を抑制させるためのリブの表面の状態とのバランスを保ってＶリブドベルトを形成させることが困難である。【０００５】
また、特許文献２には、Ｖリブドベルトのリブを表面層と内層との二層構造とし、しかも、雲母やタルクなどの滑材が混入されたゴム組成物で表面層を形成させ、短繊維で補強されたゴム組成物で内層を形成させることでリブ部の側圧強度を維持しつつベルト走行時のスリップ音を軽減させることが記載されている。
この特許文献２に記載のＶリブドベルトは、表面層と内層との二層構造を有するリブが備えられていることから、表面層に用いるゴム組成物によりリブの表面状態を調整しつつ内層に用いるゴム組成物により全体の機械的強度を所望の値に調整することが容易である。
しかし、この特許文献２に記載の発明は、Ｖリブドベルトの異音抑制と製造時の研磨屑の削減を主たる目的としてなされたものであり、耐クラック性などのＶリブドベルトの製品寿命に対する具体的な検討がなされたものではない。
すなわち、従来、Ｖリブドベルトのクラックの発生ならびに被水時における異音防止効果の低下を抑制させる方法は十分検討されておらず、その対策が確立されていないという問題を有している。【０００６】
【特許文献１】日本国特開２００４−１２５０１２号公報
【特許文献２】日本国特開２００４−０７６９２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、上記問題点に鑑み、耐クラック性に優れ、しかも、異音防止効果の低下が抑制されたＶリブドベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を行ったところ、これまで着目されることがなかったリブの歪み特性が耐クラック性のみならず異音の発生にも関係していることを見出し本発明の完成に到ったのである。【０００９】
すなわち、本発明は、プーリーに巻き掛けられて用いられ、ベルト長手方向に延在するリブが複数条設けられており、前記プーリーに当接される表面を構成する表面層と該表面層の内側を構成する内層との二層構造が前記リブに形成されているＶリブドベルトであって、前記表面層は、１０％モジュラスが６〜３０ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されており、且つ、前記内層は、１０％モジュラスが０．８〜３ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されていることを特徴とするＶリブドベルトを提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、プーリーに当接される表面を構成する表面層と該表面層の内側を構成する内層との二層構造がリブに形成されていることからリブの表面状態を調整しつつリブ全体の機械的強度を調整し得る。
しかも、前記表面層は、１０％モジュラスが６〜３０ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されており、且つ、前記内層は、１０％モジュラスが０．８〜３ＭＰａのいずれかの値を有するゴム組成物により形成されていることから、リブの屈曲疲労を抑制させ得るとともにベルト運転時のリブの歪み挙動を調整させ得る。
この屈曲疲労の抑制によりＶリブドベルトを耐クラック性に優れたものとさせ得る。
さらに、ベルト運転時のリブの歪み挙動が調整されることで異音の発生を抑制させ得る。
すなわち、Ｖリブドベルトを、耐クラック性に優れ、しかも、異音防止効果の低下が抑制されたものとし得る。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】一実施形態のＶリブドベルトを示す断面図。
【図２】他実施形態のＶリブドベルトを示す断面図。
【図３】摩擦係数測定方法を示す概略図。
【図４】異音発生時間の試験方法を示す概略図。
【図５】耐クラック性の試験方法を示す概略図。
【符号の説明】
【００１２】
１：Ｖリブドベルト、１０：圧縮ゴム層、１１：溝、１２：リブ、１３：表面層、１４：内層、２０：接着ゴム層、３０：カバーゴム層、４０：心線
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下に、本発明の好ましい実施の形態について図１を参照しつつ説明する。
本実施形態のＶリブドベルトは、無端状に形成されており、図１は、Ｖリブドベルト１の長手方向（周方向）に直交する平面による断面図を表している。
この図１にも示されているように、本実施形態のＶリブドベルト１は、プーリー（図示せず）に当接されるベルト内周面側に圧縮ゴム層１０が備えられており、この圧縮ゴム層１０から外周面側に向かって、接着ゴム層２０、カバーゴム層３０が積層された三層の積層構造が形成されている。
そして、前記接着ゴム層２０には心線４０が埋設されている。【００１４】
前記圧縮ゴム層１０には、ベルト長手方向に連続する断面略Ｖ字状の２条の溝１１によって隔てられた３条のリブ１２が形成されており、該リブ１２は、互いに平行な状態となるように形成されてベルト長手方向に延在されている。
このリブ１２は、その断面形状が内周側ほど狭幅となるように形成されており、略等脚台形の断面形状となるように形成されている。
この圧縮ゴム層１０は、表面（内周面）全体を覆う表面層１３と該表面層１３に内側で接する内層１４との二層構造が形成されている。
前記表面層１３は、圧縮ゴム層１０の内周側の表面形状に沿って略均一なる厚みで内層１４を覆うように形成されている。【００１５】
前記表面層１３は、ゴム組成物により形成されている。そして、この表面層１３を形成するゴム組成物の１０％モジュラス値は、６〜３０ＭＰａのいずれかである。
この表面層１３のゴム組成物の１０％モジュラス値が６ＭＰａ以上とされているのは、１０％モジュラス値が６ＭＰａ未満の場合には、Ｖリブドベルト１に対する異音の抑制効果が十分発揮されないおそれを有するためである。
一方で、表面層１３のゴム組成物の１０％モジュラス値が３０ＭＰａ以下とされているのは、３０ＭＰａを超える１０％モジュラス値を有するゴム組成物が用いられた場合には、表面層１３にクラックを発生させやすくなり、この表面層１３のクラックによって内層１４に“とも割れ”を発生させるおそれを有するためである。【００１６】
なお、この表面層１３を形成するゴム組成物の１０％モジュラス値は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して求めることができ、より詳しくは、１０％伸長時における引張り応力を標準状態（温度：２３±２℃、相対湿度：５０±１０％）で測定して求めることができる。
また、この１０％モジュラス値は、通常、ベルト長手方向に沿ってＶリブドベルトから採取した幅約２ｍｍ×長さ約８０ｍｍ×厚み約０．５ｍｍの大きさの短冊状試験片をベルト長手方向に引張った際の応力を測定することにより求められる。
なお、特に、ベルト製造時に列理などが生じず、ベルト長手方向と幅方向とにおいて引張り応力に差が見られないか、または、無視できる程度である場合などにおいては、表面層の形成に用いられたゴム組成物と同じ配合組成でシート試料を別途作製して、該シート試料からダンベル試験片などの測定試料を採取して測定することもできる。【００１７】
また、この表面層１３は、異音ならびにクラックの発生をより顕著に抑制させ得る点から２０〜３００μｍの厚みに形成されることが好ましい。
なお、圧縮ゴム層１０は、前記台形断面の斜辺に相当するリブ１２の側面部が主としてプーリーに当接されることから、少なくとも、リブ１２の側面部における表面層１３の厚み（図１における「Ｔ」）が２０〜３００μｍとなるように形成されていれば、異音ならびにクラック抑制効果を顕著なものとさせ得る。【００１８】
また、この表面層１３は、異音ならびにクラックの発生をより顕著に抑制させ得る点から、その表面の摩擦係数が０．１５〜０．４５のいずれかとなるように形成されることが好ましい。
なお、この摩擦係数は、実施例において記載されている測定方法により測定することができる。【００１９】
この表面層１３の形成には、一般的な伝動ベルトに用いられるゴム組成物を適用することができ、例えば、ベースゴム、加硫剤、加硫促進剤、架橋助剤などを含むゴム組成物を用いることができる。【００２０】
前記ベースゴムには、例えば、天然ゴム、ポリイソプレンゴム、エポキシ化天然ゴム、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム、ポリブタジエンゴム、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、水素化アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、エチレン−α−オレフィンエラストマー、ブチルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、アルキル化クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレンやこれらの混合品などを用いることができる。【００２１】
前記加硫剤としては、硫黄や有機過酸化物を用いることができ、この有機過酸化物としては、例えば、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、１，１−ｔ−ブチルパーオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３、ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピル）ベンゼン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチル−ヘキシルカーボネートなどを用いることができる。【００２２】
前記加硫促進剤としては、チアゾール系、チウラム系、スルフェンアミド系のものを用いることができ、チアゾール系加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトチアゾリン、ジベンドチアジルジスルフィド、２−メルカプトベンゾチアゾールの亜鉛塩などを例示することができ、前記チウラム系加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチウラムジスルフィドなどを例示することができ、前記スルファミド系加硫促進剤としては、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミドなどを例示することができる。
また、その他の加硫促進剤としてビスマレイミド、エチレンチオウレアなども用いることができる。
これらの加硫促進剤は、単独で用いてもよく、２種類以上混合して用いてもよい。【００２３】
前記架橋助剤としては、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート、１，２−ポリブタジエン、不飽和カルボン酸の金属塩、オキシム類、グアニジン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、Ｎ−Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、硫黄などを用いることができる。【００２４】
また、このようなベースゴムと加硫剤などとを含む上記例示のゴム組成物に代えて、ウレタンゴム（ポリウレタン）が用いられたゴム組成物を表面層１３の形成に用いることもできる。
このウレタンゴムが用いられたゴム組成物（以下「ウレタンゴム組成物」ともいう）としては、ポリオール成分とイソシアネート成分などが用いられてなるウレタンプレポリマーと硬化剤とが含有されてなるものを例示することができる。
このウレタンゴム組成物は、ポリオール成分やイソシアネート成分の選択により物性を調整しやすく、取り扱いも容易で安価であることから表面層１３の形成に用いるゴム組成物として好適である。【００２５】
前記ウレタンゴム組成物に用いられるイソシアネート成分としては、特に限定されるものではなく、例えば、２，４−トリレンジイソシアネート（２，４−ＴＤＩ）、２，６−トリレンジイソシアネート（２，６−ＴＤＩ）、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（４，４’−ＭＤＩ）、２，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（２，４’−ＭＤＩ）、１，４−フェニレンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニレンポリイソシアネート、トリジンジイソシアネート（ＴＯＤＩ）、１，５−ナフタレンジイソシアネート（ＮＤＩ）などの芳香族ポリイソシアネート；ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート（ＴＭＨＤＩ）、リジンジイソシアネート、ノルボルネンジイソシアナートメチル（ＮＢＤＩ）、キシリレンジイソシアネート（ＸＤＩ）、テトラメチルキシリレンジイソシアネート（ＴＭＸＤＩ）のような脂肪族ポリイソシアネート；トランスシクロヘキサン−１，４−ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、Ｈ６ＸＤＩ（水添ＸＤＩ）、Ｈ１２ＭＤＩ（水添ＭＤＩ）などの脂環式ポリイソシアネート；上記の各ポリイソシアネートのカルボジイミド変性ポリイソシアネート、または、これらのイソシアヌレート変性ポリイソシアネートなどが挙げられる。
これらのイソシアネート成分は、それぞれ単独または複数組み合わせて用いることができる。【００２６】
前記ポリオール成分についても、特に限定されるものではなく、例えば、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、その他のポリオール、および、これらの混合品などが挙げられる。【００２７】
ポリエーテルポリオールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、１，１，１−トリメチロールプロパン、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、４，４’−ジヒドロキシフェニルメタン、４，４’−ジヒドロキシフェニルプロパン、ペンタエリスリトール等の多価アルコールから選ばれる少なくとも１種に、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、スチレンオキサイドなどから選ばれる少なくとも１種を付加させて得られるポリオール；ポリオキシテトラメチレンオキサイドなどが挙げられる。【００２８】
多価アルコールから選ばれる少なくとも１種に、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、スチレンオキサイドから選ばれる少なくとも１種を付加させて得られる前記ポリオールとしては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリプロピレントリオール、ポリグリセリン、ポリトリメチロールプロパン、ポリヘキサントリオール、ポリブタンジオール、ポリジヒドロキシフェニルメタン、ポリジヒドロキシフェニルプロパン等が挙げられる。【００２９】
前記ポリエステルポリオールとしては、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、グリセリン、１，１，１−トリメチロールプロパン、その他の低分子ポリオールの１種または２種以上と、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、テレフタル酸、イソフタル酸、ダイマー酸、その他の低分子カルボン酸やオリゴマー酸の１種または２種以上との縮合重合体；プロピオンラクトン、バレロラクトン、カプロラクトンのような開環重合体などが挙げられる。【００３０】
その他のポリオールとしては、例えば、ポリマーポリオール；ポリカーボネートポリオール；ポリブタジエンポリオール、水素添加されたポリブタジエンポリオール；アクリルポリオール；エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキサンジオールのような低分子ポリオールなどが挙げられる。【００３１】
前記硬化剤としては、脂肪族または芳香族環を含む多価アミンおよび多価アルコールから選ばれる１種、または２種以上の混合物を使用することができる。【００３２】
前記多価アミンの内、ジアミンとしてメチレンビスオルソクロロアニリン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ヒドラジン等の脂肪族ジアミン、ｐ−フェニレンジアミン、ｍ−トリレンジアミン、４，４−ジアミノジフェニルメタンなどの芳香族ジアミンが挙げられる。
また、３価以上の多価アミンとしてはジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンなどが挙げられる。【００３３】
前記多価アルコールの内、ジオールとしては、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、ビスフェノールＡなどが挙げられる。
また、３価以上の多価アルコールとしてはトリイソプロパノールアミン、グリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジグリセロールなどが挙げられる。【００３４】
さらには、ウレタンゴム組成物には、トリメチロールプロパントリメタクリレートなどの共架橋剤や、イソシアネート基をブロックするためのブロック化剤などを含有させることもできる。
このブロック化剤としては、例えば、メチルエチルケトオキシム、アセトキシム、シクロヘキサノンオキシム、アセトフェノンオキシム、ベンゾフェノンオキシム等のオキシム系ブロック化剤；ｍ−クレゾール、キシレノール等のフェノール系ブロック化剤；メタノール、エタノール、ブタノール、２−エチルヘキサノール、シクロヘキサノール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール系ブロック化剤などを使用することができる。【００３５】
このようなブロック化剤が含有された場合には、前記表面層１３の形成に用いる未硬化状態の液状のウレタンゴム組成物を、いわゆる「一液硬化型」として用いることができる。
なお、使用する直前に硬化剤などを含有させる、いわゆる「二液硬化型」の液状のウレタンゴム組成物を調整して表面層１３の形成に用いることもできる。
また、未硬化のウレタンゴム組成物は、液状タイプに限定されずミラブルタイプも採用可能である。【００３６】
さらに、ゴム組成物には、表面層１３の表面摩擦係数を、例えば、０．１５〜０．４５のいずれかとなるように調整すべく、短繊維、無機物粒子、樹脂粒子などを含有させることもできる。【００３７】
前記短繊維としては、例えば、ポリエステル繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアミド繊維、綿繊維、絹繊維、麻繊維、羊毛繊維、セルロース繊維、芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、炭素繊維、ポリケトン繊維、玄武岩繊維などを用いることができる。【００３８】
前記無機物粒子としては、例えば、グラファイト粒子、二硫化モリブデン粒子、雲母粒子、タルク粒子、三酸化アンチモン粒子、二セレン化モリブデン粒子、二硫化タングステン粒子などを例示でき、前記樹脂粒子としては、ポリテトラフロロエチレン（ＰＴＦＥ）粒子、超高分子量ポリエチレン樹脂（ＵＨＭＥＰＥ）粒子、架橋アクリル樹脂粒子、架橋ゴム微粒子などを例示することができる。
なお、この“超高分子量ポリエチレン”との用語は、ＪＩＳ  Ｋ  ６９３６−１、−２に記載されているように、ＪＩＳ  Ｋ  ７２１０によるメルトフローレートを測定することができず、１９０℃、２１．６ｋｇの条件によりメルトマスフローレート（ＭＦＲ）を測定しても０．１ｇ／１０ｍｉｎ未満の値となるポリエチレンを意図して用いている。
なお、表面層１３を形成するゴム組成物に該短繊維を含有させる場合には、最小限の量とすることが好ましく、ゴム組成物に占める割合が重量で１％未満であることが好ましく、全く含有させないことがさらに好ましい。
すなわち、短繊維は、表面摩擦係数の調整に有効ではあるものの脱落しやすく異音耐久性を低下させるおそれがあることから、摩擦係数の調整には、無機物粒子や樹脂粒子を用いることが好ましく、ＰＴＦＥ粒子やＵＨＭＷＰＥ粒子が特に好ましい。
一方で、表面層への植毛は、表面層を形成するゴム組成物に予め短繊維を混合して含有させる場合と違って異音発生防止に特に有効であることから、積極的な採用が望ましい。
すなわち、その一部が表面層に埋設された起立状態で短繊維が表面に担持されたＶリブドベルトは、異音の発生をより一層低減させ得る点において好適である。【００３９】
また、表面層１３を形成するゴム組成物には、これら以外に顔料や、酸化防止剤、老化防止剤などといった一般的なゴム配合薬品類を本発明の効果を損ねない範囲において含有させることができる。
なお、表面層１３を形成するゴム組成物に含有させるゴム配合薬品類は、後述する内層１４を形成するゴム組成物に対する影響をも勘案して選択することが好ましい。【００４０】
本実施形態のＶリブドベルトは、前記内層１４もゴム組成物により形成されており、しかも、この内層１４を形成するゴム組成物の１０％モジュラスは、０．８〜３ＭＰａのいずれかの値を有している。
この内層１４のゴム組成物の１０％モジュラス値がこのような範囲とされるのは、１０％モジュラス値が０．８ＭＰａ未満の場合には、リブ全体の歪みが過大となって見かけ上の摩擦係数が増大して異音の抑制効果が十分発揮されなくなるおそれを有し、一方で、３ＭＰａを超える１０％モジュラス値を有するゴム組成物が用いられた場合には、リブ１２（圧縮ゴム層１０）に屈曲疲労が発生され易くなり、リブ１２にクラックを発生させるおそれを有するためである。【００４１】
なお、この内層１４を形成するゴム組成物の１０％モジュラス値も、先述の表面層１３を形成するゴム組成物の１０％モジュラス値の測定方法と同様に、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して求めることができる。【００４２】
この内層１４の形成にも、表面層１３の形成に用いられたゴム組成物と同様に、一般的な伝動ベルトに用いられるゴム組成物を適用することができる。
ただし、この内層１４の形成には、クラックの発生をより顕著に抑制させ得る点においてマイクロメートルサイズ、ミリメートルサイズの粒子や繊維などを含有させないことが好ましく、カーボンブラックやシリカなどのサブミクロンサイズ（１μｍ以下）の粒子を除いて、前記短繊維、前記無機物粒子、前記樹脂粒子などを含有させないことが好ましく、特に前記短繊維を含有させないことが好適である。【００４３】
本実施形態のＶリブドベルト１においては、前記接着ゴム層２０、カバーゴム層３０については特に限定されるものではなく、一般的なＶリブドベルトにおける接着ゴム層、カバーゴム層に用いられているものと同様の材料を用いて、一般的なＶリブドベルトにおける接着ゴム層、カバーゴム層と同様に構成させることができる。
また、心線４０についても一般的なＶリブドベルトに用いられているものと同様のものを本実施形態のＶリブドベルト１にも採用することができる。【００４４】
次いで、このようなＶリブドベルト１の製造方法について説明する。
本実施形態のＶリブドベルトの製造方法は、カバーゴム層３０と、接着ゴム層２０と、圧縮ゴム層１０とをそれぞれ形成するための未加硫ゴムシートを作製する未加硫ゴムシート作製工程と、心線４０にレゾルシノール・ホルムアルデヒド・ラテックス処理（以下「ＲＦＬ処理」ともいう）などの前処理を施す心線前処理工程と、前記未加硫ゴムシートと前記前処理された心線とを用いて円筒形状の予備成形体を形成する予備成形体作製工程と、該予備成形体を加硫一体化させて円筒状の一次成形体を作製する加硫工程と、前記一次成形体に断面略Ｖ字状の溝を形成させてリブ形状を形成させるリブ形成工程と、前記リブ形状が形成された一次成型体の表面に、表面層形成用の未加硫（未架橋）のゴム組成物を用いて表面層を形成させる表面層形成工程と、該表面層形成工程を実施した後に、この一次成形体からＶリブドベルトを所定幅に切り出す切断工程とで構成されている。【００４５】
前記未加硫ゴムシート作製工程は、例えば、ニーダー、バンバリーミキサーなどを用いて所定の配合でゴム組成物を混練した後に、カレンダー成形するなどして実施することができる。【００４６】
前記心線前処理工程は、例えば、予め作製しておいたＲＦＬ処理液に心線４０を浸漬して焼き付けを実施し、必要に応じて、このＲＦＬ処理液への浸漬、焼き付けを複数回繰り返して実施した後に、例えば、接着ゴム層２０を構成するゴム組成物に用いられているゴムと同様のゴムをトルエンなどに溶解してなる接着溶液に浸漬して加熱乾燥するなどして実施することができる。【００４７】
前記予備成形体作製工程は、例えば、表面が平滑な円筒状の成形ドラムの周面に前記カバーゴム層３０を形成するための未加硫ゴムシートを巻き付け、次いで接着ゴム層２０を形成するための未加硫ゴムシートを巻き付け、次いで前処理された心線４０を螺旋状にスピニングし、さらに接着ゴム層２０を形成するための未加硫ゴムシートを巻き付け、最後に圧縮ゴム層１０の内の内層１４を形成するための未加硫ゴムシートを巻き付けて円筒状の予備積層体を作製するなどして実施することができる。【００４８】
前記加硫工程においては、例えば、前記予備積層体を加硫缶内で加熱、及び、加圧することで、積層されたそれぞれの未加硫ゴムシートを一体化させて一次成形体を作製する方法を採用することができる。【００４９】
前記リブ形成工程においては、例えば、加硫された一次成形体を駆動ロールと従動ロールとを備える駆動システムに取り付け、張力をかけてこれらのロールを走行させながら研削ホイールによって前記一次成形体の表面（内層の表面）に複数条の溝を形成させて、該溝により互いに平行となるように分離された複数条のリブ形状を一次成形体の表面に形成させる方法を採用することができる。【００５０】
前記表面層形成工程においては、例えば、まず、表面層を形成するための未加硫ゴム組成物をトルエンなどの溶剤に溶解させるなどして液状のゴム組成物を作製するか、もしくは、未硬化の液状ウレタンゴム組成物の調整を実施する。
次いで、この表面層形成用の液状ゴム組成物をリブ形状が形成された前記一次成形体の表面（内層の表面）に塗工して、さらに、この一次成形体を加熱して前記表面層形成用ゴム組成物の加硫（硬化）を実施して内層１４の表面に表面層１３を接着一体化させる。
なお、この表面層を形成するための未加硫ゴム組成物として、未硬化の液状ウレタンゴム組成物を用いる場合には、溶剤を使用せずに表面層形成工程を実施することができ、作業環境をクリーンな状態とさせ得る点において好適である。
なお、表面層に前記短繊維が植毛されたＶリブドベルトを作製する場合には、液状ゴム組成物の塗工後、且つ、当該ゴム組成物の加硫（硬化）前に静電スプレーガン装置などによって短繊維を吹き付ける工程を実施するなどすればよい。【００５１】
前記切断工程においては、例えば、表面層が形成された一次成形体を駆動ロールと従動ロールとを備える駆動システムに取り付け、張力をかけてロールを走行させながら所定リブ数ごとに一次成形体を輪切りにしてＶリブドベルトを切り出す方法を採用することができる。【００５２】
なお、このような方法に代えて、特開２００４−０７６９２７号公報に記載されているような、可撓性ジャケットと内周面にリブ形状が形成された外型とを用いる方法を採用することも可能である。【００５３】
本実施形態においては、Ｖリブドベルトを、上記の例示に基づいて説明したが、本発明においては、Ｖリブドベルトを上記例示に限定するものではない。
例えば、本実施形態においては、圧縮ゴム層の内周側の表面形状に沿って略均一なる厚みで内層を覆うように形成された表面層を有する場合を例に説明したが、図２に示すように表面層をリブの側面部分にのみ設ける場合も本発明の意図する範囲である。
なお、通常、Ｖリブドベルトは、主としてリブの側面においてプーリーと強く当接されることから、本実施形態における台形断面の斜辺に相当する箇所に表面層が設けられていれば、図２に例示する断面構造を有するように形成されたＶリブドベルトも、クラックならびに異音の抑制効果については、図１に例示の断面構造を有するＶリブドベルトとほぼ同等となる。
また、ここでは詳述しないが、本発明においては、本発明の効果を損ねない範囲において、上記に例示した構成に代えて従来公知の構成を置き換えることが可能である。
また、上記に例示した構成に従来公知の構成をさらに付加したりすることも可能である。
【実施例】
【００５４】
次に実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
（実施例１）
（配合）
実施例１のＶリブドベルトを形成する圧縮ゴム層の内層、接着ゴム層のゴムには表１に示す配合を用いた。
また、カバーゴム層に相当する箇所にはＲＦＬ処理が施されたポリアミド製帆布を用いてＶリブドベルトの形成を実施した。【００５５】
【表１】
2009011414.tif 000003
【００５６】
（Ｖリブドベルトの作製）
まず、表１の配合に基づき圧縮ゴム層内層、接着ゴム層のそれぞれの配合材料をバンバリーミキサーにより混練し、カレンダーロールにより圧縮ゴム層内層用未加硫シート（厚み０．８ｍｍ）、接着ゴム層用未加硫シート（厚み０．４ｍｍ）を作製する未加硫ゴムシート作製工程を実施した。
次いで、接着ゴム配合を用いてカレンダーロールでフリクション加工された前記帆布を円筒状成形ドラムに巻き付けた上に、接着ゴム層用未加硫シートを１プライ巻き付け、予め前処理を施した心線をらせん状にスピニングし、さらに圧縮ゴム層内層用未加硫シートを４プライ巻きつけて未加硫積層体を作製する予備成形体作製工程を実施した。【００５７】
また、前記心線には、１１００ｄｔｅｘ／２×３の構成のポリエチレンテレフタレート製の撚糸を用い、前処理としてＲＦＬ処理を施して用いた。
なお、この心線は、下撚りがＳ撚りで撚りピッチ１６回／１０ｃｍ、上撚りがＺ撚りで撚りピッチ１０回／１０ｃｍのものを用いた。  その後、この未加硫積層体を加硫缶中で加硫し、脱型して円筒状の一次成形体を作製する加硫工程を実施した。
そして、この一次成形体の表面に研削砥石を用いてリブ形状を形成するリブ形成工程を実施した。
さらに、下記表２に示す配合内容に、全体に占める体積割合が３０体積％となる量のＰＴＦＥ粒子（喜多村社製、商品名「ＫＴＬ−１０Ｎ」）を含有させた表面層形成用の未架橋状態の液状ウレタンゴム組成物を作製し、該液状ウレタンゴム組成物をリブ形状が形成された圧縮ゴム層内層の表面にスプレーコートし、静電塗装装置（静電スプレーガン装置）を用いてポリエステル短繊維を植毛した後に、この一次成形体を加熱して表面層形成用のウレタンゴム組成物を架橋させる表面層形成工程を実施した。【００５８】
最後に、この一次成形体から３リブ分の幅でＶリブドベルトを切り出す切断工程を実施して図１に例示のものと略同一の断面形状を有するＶリブドベルトを作製した。
なお、この実施例１のＶリブドベルトの総厚さ（図１の“ｈ１”）は、４．３ｍｍでリブ高さ（図１の“ｈ２”）は、２．０ｍｍ、ベルト周長１７４０ｍｍであった。【００５９】
【表２】
2009011414.tif 000004
【００６０】
（比較例１）
圧縮ゴム層を二層構造とせずに表３に示す配合にて形成させたこと以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６１】
【表３】
2009011414.tif 000005
【００６２】
（実施例２）
表面層用ゴム組成物のＭＤＩ（ジフェニルメタンジイソシアネート）をＴＤＩ（トリレンジイソシアネート）に代えて配合量を変化させ、さらに、１，４−ブタンジオールの配合量を変化させて表面層の１０％モジュラス値を調整したこと以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６３】
（実施例３）
表面層用ゴム組成物に超高分子量ポリエチレン粒子を含有させて表面層の１０％モジュラス値を調整したこと以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６４】
（実施例４）
内層用ゴム組成物として、カーボンブラックの配合量を９０重量部とし、さらに、共架橋剤としてＯ，Ｏ’−ジベンゾイル−ｐ−キノンジオキシム（大内新興化学社製、商品名「バルノックＤＧＭ」）を添加した以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６５】
（比較例２）
内層用ゴム組成物として、カーボンブラックの配合量を２０重量部とした以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６６】
（比較例３）
表面層用ゴム組成物として、ベースゴムに１，４−ブタンジオールとＴＤＩの添加量を増量した以外は、実施例２と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６７】
（比較例４）
表面層用ゴム組成物として、低分子量ポリオールを加えた以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６８】
（比較例５）
内層用ゴム組成物として、さらに、ゴム成分１００重量部に対し、ナイロン短繊維を２７重量部含有させ、さらに、共架橋剤Ｏ，Ｏ’−ジベンゾイル−ｐ−キノンジオキシム（大内新興化学社製、商品名「バルノックＤＧＭ」）をさらに増量添加したこと以外は、実施例４と同様にＶリブドベルトを作製した。【００６９】
（物性評価）
（表面層厚み）
実施例１〜４、比較例２〜５のＶリブドベルトの断面を顕微鏡により観察した結果、表面層の厚み（図１の“Ｔ”に相当する厚み）は全て６０μｍであった。【００７０】
（１０％モジュラス値）
実施例１〜４、比較例２〜５のＶリブドベルトの内層、表面層のそれぞれのゴム組成物、ならびに、比較例１のＶリブドベルトの圧縮ゴム層に用いたゴム組成物の１０％モジュラス値をＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠して求めた。
より詳しくは、１０％伸長時における所定伸び引張り応力を標準状態（温度：２３±２℃、相対湿度：５０±１０％）で測定した。
なお、試料は、内部ゴム層（比較例１の圧縮ゴム層）のゴム組成物の１０％モジュラス値については、Ｖリブドベルトからベルト長手方向に採取した幅約２ｍｍ×長さ約８０ｍｍ×厚み約０．５ｍｍの大きさの短冊試験片を用いて測定した。
結果を表４に示す。【００７１】
（摩擦係数）
摩擦係数の測定にあたっては、図３に示すような装置を用いて実施した。
すなわち、各Ｖリブドベルトを所定長さに切断して測定試料（図中“Ａ”）とし、その一端部を、垂直な壁面に取付けられしかも水平方向への応力を測定し得るように壁面に固定されて取付けられたロードセル（図中“Ｌ”）に接続し、他端部に１．７５ｋｇの荷重（図中“Ｍ”）を取り付け、前記ロードセルの応力測定方向前方に配置した直径６０ｍｍのプーリー（図中“Ｐ”）に測定試料の略中間部分を支持させた。
このとき、プーリーに対する測定試料の接触区間の角度（図中“θ”）が９０度となるようにしてプーリーで測定試料の略中間部分を支持させた。
すなわち、プーリーの上端部とロードセル固定位置との区間において測定試料が水平方向に支持され、プーリーの側端部から荷重までの区間において測定試料が垂直下方に吊り下げられた状態となるようプーリー位置をセットした。
この状態で、プーリーをその上部側が前記ロードセルから遠ざかる方向（図中“矢印”方向）に２０ｒｐｍの速度で回転させ、該回転中に前記ロードセルにかかる応力（Ｔｔ）を測定した。
そして、このロードセルにかかる応力（Ｔｔ）と試料の垂直区間にかかる応力（Ｔｓ＝１．７５ｋｇｆ）とにより下記式を用いて摩擦係数（μ’）を測定した。
摩擦係数（μ’）＝ｌｎ（Ｔｔ／Ｔｓ）÷０．５π
結果を表４に示す。【００７２】
（異音：注水異音発生時間）
異音評価の方法は、図４に示すように各実施例、比較例のＶリブドベルトを内面側（圧縮ゴム層側）と背面側（帆布側）とにそれぞれ４個のプーリーを当接させて架け渡して実施した。【００７３】
すなわち、ベルト内周面と当接されるプーリーとして、直径８０ｍｍの駆動プーリー（図中“Ｐｄ”）と、ベルトにテンションを付与すべく荷重が掛けられた直径６１ｍｍテンションプーリー（図中“Ｐｔ”）、注水を実施させるための直径１３０ｍｍの樹脂製プーリー（図中“Ｐｒ”）、ならびに、直径６１ｍｍのアイドラープーリー（図中“ＰＩ１”）を用い、ベルト外周面と当接されるプーリーとして、直径８０ｍｍのアイドラープーリー（図中“ＰＩ５”）と、３個の直径６１ｍｍのアイドラープーリー（図中“ＰＩ２”〜“ＰＩ４”）を用いて実施した。【００７４】
なお、前記樹脂製プーリーには、３度のミスアライメント（ずれ角度）を設けた状態とし、前記テンションプーリーには、荷重５３４Ｎ（ベルト張力２６７Ｎ）を負荷し、前記駆動プーリーを７５０ｒｐｍの速度で回転させつつ、霧吹き１０回を１セットとして、１時間あたり１セットの注水を実施した。【００７５】
注水箇所は、樹脂製プーリーに当接される寸前のベルト内周面に対して実施し、雰囲気温度５度の環境下において、異音が発生するまでの時間（異音発生時間）を測定した。
なお測定においては、騒音計を用いて注水前後のベルト騒音を測定し、その差が１ｄＢ以下の場合か、もしくは、注水前よりも１ｄＢを超える騒音が注水後に発生した場合でも、その１ｄＢを超える騒音の発生時間が１秒間以内であった場合を「異常音発生無し」と判定し、１ｄＢを超える音が１秒間を超える時間観測された場合を「異常音発生有り」として判定し、この「異常音発生有り」の状態が観察されるまでの時間を異音発生時間とした。
結果を表４に示す。【００７６】
（クラック発生時間）
さらに、図５に示すように各実施例、比較例のＶリブドベルトを４個のプーリーに架け渡して走行試験を実施した。すなわち、直径１２０ｍｍの駆動プーリーＰａと、同じく直径１２０ｍｍの従動プーリーＰｂと、直径７０ｍｍの従動プーリーＰｃと、直径５５ｍｍのアイドラープーリーＰｄを用い、駆動プーリーＰａを４９００ｒｐｍで回転させ、アイドラープーリーＰｓに８５ｋｇｆの張力を加え８５℃の雰囲気中でＶリブドベルト１を走行させ圧縮ゴム層にクラックが発生するまでの累積走行時間を測定した。
そして、比較例１のＶリブドベルトにおけるクラックが発生するまでの累積時間を１００とした場合の、各実施例、比較例のＶリブドベルトを用いた場合のクラックが発生するまでの累積時間をクラック発生評価指数として評価した。
結果を表４に示す。【００７７】
【表４】
2009011414.tif 000006
【００７８】
この表４からも、本発明のＶリブドベルトは、耐クラック性に優れ、しかも、異音の発生を抑制させ得るものであることがわかる。【００７９】
（表面層厚みの検討）
（実施例５〜８）
表面層の厚みを６０μｍに代えて、それぞれ２２μｍ、１０μｍ、２８０μｍ、５００μｍとした以外は、実施例３と同様にＶリブドベルトを作製した。
この実施例５〜８のＶリブドベルトの異音発生時間を実施例３のＶリブドベルトと同様にして評価した結果を、実施例３のＶリブドベルトの結果とともに表５に示す。【００８０】
【表５】
2009011414.tif 000007
【００８１】
この表５からは、表面層の厚みが２０μｍ未満の場合には、異音発生時間が低下するおそれがあることがわかる。  
また、この表５からは、表面層を、３００μｍを超える厚みとしてもそれ以上に異音発生時間の数値を増大させ難いことがわかる。【００８２】
（表面層厚みの検討）
（実施例９〜１２）
表面層への植毛状態を変化させて摩擦係数を表６に示す値に形成させたこと以外は、実施例３と同様にＶリブドベルトを作製した。
この実施例９〜１２のＶリブドベルトの異音発生時間を実施例３のＶリブドベルトと同様にして評価した結果を、実施例３のＶリブドベルトの結果とともに表６に示す。【００８３】
【表６】
2009011414.tif 000008
【００８４】
この表６からは、表面層の摩擦係数は、０．１５〜０．４５とされることが好適であることがわかる。【００８５】
（実施例１３〜２１、比較例６〜８）
表面層を形成するゴム組成物（液状ウレタンゴム組成物）を表２に示されている配合のものに代えて、次の成分を配合して用いた。【００８６】
１）ポリオール
（ポリオールＡ）
クラレ社製のポリカーボネート系ポリオール、商品名「Ｃ−１０１５Ｎ」、水酸基価１１２ＫＯＨｍｇ／ｇ、１，９−ノナンジオール／メチルオクタンジオールの重量比が１５／８５、分子量１０００
（ポリオールＢ）
三洋化成工業社製のポリエステル系ポリオール、商品名「サンエスター４６１０」、分子量１２００
（ポリオールＣ）
出光石油社製のポリオレフィン系ポリオール、商品名「ｐｏｌｙＢＤ１５ＨＴ」、分子量１０００【００８７】
２）イソシアネート
（イソシアネートＡ）
日本ポリウレタン工業社製の２，４−ＴＤＩ、２，６−ＴＤＩ混合品、商品名「コロネートＴ−８０」、２，４−ＴＤＩ／２，６−ＴＤＩ混合比率８０／２０
（イソシアネートＢ）
日本ポリウレタン工業社製のＴＤＩ系イソシアネート、商品名「コロネートＬ」、ＴＤＩへの多価アルコール付加物
（イソシアネートＣ）
ＢＡＳＦ社製のＭＤＩ（商品名「ルプラネート」）【００８８】
３）アミン
（アミンＡ）
住化バイエルウレタン社製の芳香族アミン化合物、商品名「バイテック１６０４」【００８９】
４）樹脂粒子
（樹脂粒子Ａ）
喜多村社製のＰＴＦＥ粒子、商品名「ＫＴＬ−１０Ｎ」
（樹脂粒子Ｂ）
三井化学社製のＵＨＭＷＰＥ粒子、商品名「ミペロンＸＭ−２２０」  【００９０】
５）無機物粒子
（無機物粒子Ａ）
トクヤマ社製のシリカ粒子、商品名「トクシールＵ−１５」
（無機物粒子Ｂ）
東海カーボン社製のカーボンブラック（ＨＡＦ）、商品名「シースト３」【００９１】
（実施例１３）
前記ポリオールＡ（ポリカーボネート系ポリオール、商品名「Ｃ−１０１５Ｎ」）と、該ポリオールＡの水酸基数に対して、１．１倍のイソシアネート基数となる量のイソシアネートＡ（２，４−ＴＤＩ、２，６−ＴＤＩ混合品、商品名「コロネートＴ−８０」）と、０．４倍のイソシアネート基数となる量のイソシアネートＢ（ＴＤＩ系イソシアネート、商品名「コロネートＬ」）と、全体に占める体積割合が３０体積％となる量の樹脂粒子Ａ（ＰＴＦＥ粒子、商品名「ＫＴＬ−１０Ｎ」）を含有し、さらに、イソシアネートＣ（ＭＤＩ、商品名「ルプラネート」）とアミンＡ（芳香族アミン化合物、商品名「バイテック１６０４」）とをそれぞれ５重量％の含有量となるように含有している未硬化の液状ウレタンゴム組成物（ウレタンプレポリマー液）を作製して該液状ウレタンゴム組成物をリブ形状が形成された圧縮ゴム層の内層の表面に圧送式スプレーガンにてスプレー塗工し、この一次成形体を９０℃で３０分間加熱して表面層形成用のウレタンプレポリマー液を硬化させる表面層形成工程を実施した以外は、実施例１と同様にＶリブドベルトを作製した。
なお、形成された表面層の平均厚さは６０μｍであった。【００９２】
（実施例１４）
ポリオールＡに代えてポリオールＢ（ポリエステル系ポリオール、商品名「サンエスター４６１０」）を用い、イソシアネートＢの使用量をこのポリオールＢの水酸基数に対して０．４１倍のイソシアネート基数となる量とし、イソシアネートＣとアミンＡを使用しなかったこと以外は実施例１３と同様にＶリブドベルトを作製した。【００９３】
（実施例１５）
ポリオールＢに代えてポリオールＣ（ポリオレフィン系ポリオール、商品名「ｐｏｌｙＢＤ１５ＨＴ」）を用い、イソシアネートＣとアミンＡを使用しなかったこと以外は実施例１４と同様にＶリブドベルトを作製した。【００９４】
（実施例１６）
樹脂粒子Ａに代えて樹脂粒子Ｂ（ＵＨＭＷＰＥ粒子、商品名「ミペロンＸＭ−２２０」を用いた以外は実施例１４と同様にＶリブドベルトを作製した。【００９５】
（実施例１７）
樹脂粒子Ｂの含有量を３０体積％に代えて１５体積％とするとともに無機物粒子Ａ（シリカ粒子、商品名「トクシールＵ−１５」）を１５体積％含有させたこと以外は、実施例１６と同様にＶリブドベルトを作製した。【００９６】
（実施例１８）
樹脂粒子Ｂの含有量を３０体積％に代えて１５体積％とするとともに無機物粒子Ｂ（カーボンブラック、商品名「シースト３」）を１５体積％含有させたこと以外は、実施例１６と同様にしてＶリブドベルトを製造した。【００９７】
（実施例１９）
樹脂粒子Ａの含有量を３０体積％に代えて１５体積％とするとともに無機物粒子Ｂ（カーボンブラック、商品名「シースト３」）を１５体積％含有させたこと以外は、実施例１４と同様にしてＶリブドベルトを製造した。【００９８】
（実施例２０）
実施例１６において用いられたウレタンプレポリマー液に、さらに、イソシアネートＣ（ＭＤＩ、商品名「ルプラネート」）とアミンＡ（芳香族アミン化合物、商品名「バイテック１６０４」）とをそれぞれ５重量％の含有量となるように配合された液状ウレタンゴム組成物を用いた以外は、実施例１６と同様にしてＶリブドベルトを製造した。
（実施例２１）
樹脂粒子Ａに代え樹脂粒子Ｂを用いた以外は実施例１３と同様にＶリブドベルトを作製した。【００９９】
（比較例６）
実施例１３において用いられた液状ウレタンゴム組成物から、イソシアネートCとアミンＡを除去し、且つ、低分子量のポリオールを含有させた液状ウレタンゴム組成物を用いることにより、硬化後のポリウレタン弾性体の１０％モジュラス値が６ＭＰａ未満となるようにして表面層を形成させた以外は、実施例１３と同様にしてＶリブドベルトを製造した。【０１００】
（比較例７）
実施例１４において用いられた液状ウレタンゴム組成物に、さらに、低分子量のポリオールを含有させて、硬化後のポリウレタン弾性体の１０％モジュラス値が６ＭＰａ未満となるようにして表面層を形成させた以外は、実施例１４と同様にしてＶリブドベルトを製造した。
（比較例８）
実施例１５において用いられた液状ウレタンゴム組成物に、さらに、低分子量のポリオールを含有させて、硬化後のポリウレタン弾性体の１０％モジュラス値が６ＭＰａ未満となるようにして表面層を形成させた以外は、実施例１５と同様にしてＶリブドベルトを製造した。【０１０１】
（評価）
上記実施例１３〜２１、比較例６〜８のＶリブドベルトについて、実施例１〜４、比較例１〜５と同様に「注水異音発生時間」を測定した。
結果を、表７に示す。【０１０２】
【表７】
2009011414.tif 000009
【０１０３】
なお、実施例１３〜２１のＶリブドベルトについては、耐クラック性においても問題がなかった。【０１０４】
すなわち、この表からも、本発明のＶリブドベルトは、耐クラック性に優れ、しかも、異音の発生を抑制させ得るものであることがわかる。
【図１】
2009011414.tif 000010
【図２】
2009011414.tif 000011
【図３】
2009011414.tif 000012
【図４】
2009011414.tif 000013
【図５】
2009011414.tif 000014
【国際調査報告】
2009011414.tif 000015
2009011414.tif 000016