(57)【要約】      （修正有）【課題】家庭でバイクエクササイズができる小型の運動装置であって、利用者が最も適切な正しい姿勢で利用することを可能とするとともに、複数の部位の筋肉を複合的に、あるいは、選択的に鍛練可能であり、鍛錬強度を調整可能な運動装置を提供する。【解決手段】本体２０と、設置面に設置され、本体を支持する支持部３０、４０と、本体に対して回転軸が回動可能に設けられたクランク５３と、クランクの左右の両端部にそれぞれ設けられた一対のペダル５１、５２と、回転軸５４の回転に伴って回転するように本体内に設けられた回転体と、回転体に対し、その回転方向における負荷を調整可能とする負荷調整部と、設置面に対する本体の高さを調整可能とする高さ調整部と、を備え、支持部は、本体の前方部側に設けた第１支持部３０と、本体の後方部側に設けた第２支持部４０と、を備え、高さ調整部は、第１支持部を調整することによって、設置面に対する本体の前方部の高さを調整する。【選択図】図１
0003235583.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
設置面に設置され、前記本体を支持する支持部と、
前記本体に対して回転軸が回動可能に設けられたクランクと、
前記クランクの左右の両端部にそれぞれ設けられた一対のペダルと、
前記回転軸の回転に伴って回転するように前記本体内に設けられた回転体と、
前記回転体に対し、その回転方向における負荷を調整可能とする負荷調整部と、
前記設置面に対する前記本体の高さを調整可能とする高さ調整部と、
を備え、
前記支持部は、前記本体の前方部側に設けた第１支持部と、前記本体の後方部側に設けた第２支持部と、を備え、
前記高さ調整部は、前記第１支持部を調整することによって、前記設置面に対する前記本体の前方部の高さを調整することを特徴とする運動装置。
【請求項２】
前記高さ調整部は、前記第１支持部が有する支持材の長さの調整によって、前記設置面に対する前記本体の前方部の高さを調整する請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記第１支持部は、前記設置面に載置される部材と、この部材から延びる前記支持材と、前記支持材の側面を覆う被覆材と、を備え、前記支持材の長さは、前記被覆材からの前記支持材の延伸長さによって定まる請求項２に記載の運動装置。
【請求項４】
前記負荷調整部は、
磁性を有する前記回転体との間で磁気的吸引力を生じさせる磁石と、
前記磁石と前記回転体との距離を変更する距離変更手段と、を備え、
前記距離変更手段の操作によって前記磁石と前記回転体との距離を変更することにより、前記回転体に対する負荷を調整する請求項１に記載の運動装置。
【請求項５】
前記高さ調整部は、前記クランクの回転における所定位置にある前記ペダルに利用者が足を載せたときに膝の角度が９０度となる第１の高さと、前記膝の角度が９０度よりも大きくなる第２の高さと、前記膝の角度が９０度よりも小さくなる第３の高さと、に調整可能である請求項１に記載の運動装置。
【請求項６】
前記一対のペダルを前漕ぎで動かす利用形態において、前記高さ調整部によって、前記第１の高さ、前記第２の高さ、前記第３の高さのいずれかに調整することで、鍛錬部位における鍛錬強度を変更可能とした請求項５に記載の運動装置。
【請求項７】
前記高さ調整部は、前記クランクの回転における所定位置にある前記ペダルに利用者が手を載せたときに肘の角度が９０度となる第１の高さと、前記肘の角度が９０度よりも大きくなる第２の高さと、前記肘の角度が９０度よりも小さくなる第３の高さと、に調整可能である請求項１に記載の運動装置。
【請求項８】
前記クランクの回転に関して検知を行う回転検知部と、前記回転体と前記磁石との距離を検知する距離検知部と、を備える請求項４に記載の運動装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、複数の部位の筋肉を複合的に、あるいは、選択的に鍛練することができる運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の健康志向の高まりの中、家庭で気軽にトレーニングするための器具や装置が求められている。中でもバイクエクササイズは、ランニングやジョギングのような着地動作がないため体への負担が小さく、長期的に継続しやすい有酸素運動として利用者が増えつつある。例えば、特許文献１に記載の運動機器は、本体に取り付けられたペダルの回転に連動して回転するように、フライホイールが本体に取り付けられ、このフライホイールに隣接して配置された永久磁石により、フライホイールにその回転に伴う渦電流による負荷を与える負荷抵抗発生装置を備え、負荷抵抗発生装置がフライホイールと一体に構成されており、この構成によって、構造の簡素化・小型化と負荷精度の向上の実現を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１４０１５３号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
一方、トレーニングを行う者は、バイクエクササイズによる、心肺機能の向上や太ももなどの鍛練のほかに、腹部、臀部、すね、ふくらはぎ、体幹、腕などの鍛練も行っている場合が多く、バイクエクササイズのための運動装置だけでなく、上記体幹等を鍛練するための器具や装置を、鍛練部位の数や種類に応じて保有している。しかしながら、家庭内では運動のための器具や装置を置く場所が限られており、固定式の運動装置を複数台常設するのはなおさら難しい。
【０００５】
そこで本考案は、家庭でバイクエクササイズを行うことができる小型の運動装置であって、大腿部、腹部、臀部、背中、腕、肩、胸部、すね、ふくらはぎ、足の裏といった複数の部位の筋肉を複合的に、あるいは、選択的に鍛練可能な運動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本考案の運動装置は、本体と、設置面に設置され、本体を支持する支持部と、本体に対して回転軸が回動可能に設けられたクランクと、クランクの左右の両端部にそれぞれ設けられた一対のペダルと、回転軸の回転に伴って回転するように本体内に設けられた回転体と、回転体に対し、その回転方向における負荷を調整可能とする負荷調整部と、設置面に対する本体の高さを調整可能とする高さ調整部と、を備え、支持部は、本体の前方部側に設けた第１支持部と、本体の後方部側に設けた第２支持部と、を備え、高さ調整部は、第１支持部を調整することによって、設置面に対する本体の前方部の高さを調整することを特徴としている。
【０００７】
本考案の運動装置において、高さ調整部は、第１支持部が有する支持材の長さの調整によって、設置面に対する本体の前方部の高さを調整することができる。
【０００８】
本考案の運動装置において、第１支持部は、設置面に載置される部材と、この部材から延びる支持材と、支持材の側面を覆う被覆材と、を備え、支持材の長さは、被覆材からの支持材の延伸長さによって定めることができる。
【０００９】
本考案の運動装置において、負荷調整部は、磁性を有する回転体との間で磁気的吸引力を生じさせる磁石と、磁石と回転体との距離を変更する距離変更手段と、を備え、距離変更手段の操作によって磁石と回転体との距離を変更することにより、回転体に対する負荷を調整するとよい。
【００１０】
本考案の運動装置において、高さ調整部は、クランクの回転における所定位置にあるペダルに利用者が足を載せたときに膝の角度が９０度となる第１の高さと、膝の角度が９０度よりも大きくなる第２の高さと、膝の角度が９０度よりも小さくなる第３の高さと、に調整可能であることが好ましい。そして、一対のペダルを前漕ぎで動かす利用形態において、高さ調整部によって、第１の高さ、第２の高さ、第３の高さのいずれかに調整することで、鍛錬部位における鍛錬強度を変更可能とするとよい。
【００１１】
本考案の運動装置において、高さ調整部は、クランクの回転における所定位置にあるペダルに利用者が手を載せたときに肘の角度が９０度となる第１の高さと、肘の角度が９０度よりも大きくなる第２の高さと、肘の角度が９０度よりも小さくなる第３の高さと、に調整可能であるとよい。
【００１２】
本考案の運動装置において、クランクの回転に関して検知を行う回転検知部と、回転体と磁石との距離を検知する距離検知部と、を備えることが好ましい。
【考案の効果】
【００１３】
本考案によると、利用者ごとに異なる、体型、姿勢、鍛練部位などに応じて、最も適した正しい姿勢をとることを可能にするとともに、大腿部、腹部、臀部、背中、腕、肩、胸部、すね、ふくらはぎ、足の裏といった複数の部位の筋肉を複合的に、あるいは、選択的に鍛錬することができる小型の運動装置であって、鍛錬強度を調整することができる運動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本考案の実施形態に係る運動装置を前方右側から見た斜視図である。
【図２】本考案の実施形態に係る運動装置を後方右側から見た斜視図である。
【図３】本考案の実施形態に係る運動装置の背面図である。
【図４】本考案の実施形態における第１支持部が有する支持材が最も短い状態を示す側面図である。
【図５】本考案の実施形態における第１支持部が有する支持材が最も長い状態を示す側面図である。
【図６】本考案の実施形態における負荷調整のための構成を示す図である。
【図７】本考案の実施形態における機能ブロック図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は本考案の実施形態に係る運動装置を用いた利用形態例を示す図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）は本考案の実施形態に係る運動装置を用いた利用形態例を示す図である。
【考案を実施するための形態】
【００１５】
以下、本考案の実施形態に係る運動装置について図面を参照しつつ詳しく説明する。図１は本実施形態に係る運動装置１０を前方右側から見た斜視図、図２は、運動装置１０を後方右側から見た斜視図、図３は運動装置１０の背面図である。図４と図５は、運動装置１０の左側から見た側面図であって、図４は、第１支持部３０が有する支持材３２が被覆材３３から延びる長さが最も短い状態を示し、図５は、支持材３２が被覆材３３から延びる長さが最も長くなった状態を示している。図６は、負荷調整のための構成を示す概略図である。
【００１６】
各図には、基準座標としてＸ−Ｙ−Ｚ座標を示している。以下の説明において、Ｚ１−Ｚ２方向を上下方向、Ｘ１−Ｘ２方向を前後方向、Ｙ１−Ｙ２方向を左右方向と称する。Ｘ１−Ｘ２方向とＹ１−Ｙ２方向は互いに垂直であり、これらを含むＸ−Ｙ平面はＺ１−Ｚ２方向に垂直である。また、上側（Ｚ１側）から下側（Ｚ２側）を見た状態を平面視と言うことがある。
【００１７】
図１〜図４に示すように、運動装置１０は、本体２０と、支持部を構成する、第１支持部３０及び第２支持部４０と、一対のペダル５１、５２と、左右の両端部に一対のペダル５１、５２がそれぞれ設けられたクランク５３と、負荷調整部の距離変更手段としての調整ダイヤル６１と、表示部２２と、を備える。また、図６に示すように、運動装置１０は、本体２０の内部に、回転体５６と、負荷調整部としての磁石６０と、が設けられている。さらに、図７に示すように、運動装置１０は、回転検知部２３と、距離検知部２４と、制御部２５と、を備える。
【００１８】
図１〜図４に示すように、本体２０は、支持部としての、第１支持部３０及び第２支持部４０に支持され、平面視において前後方向（Ｘ１−Ｘ２方向）に沿って延びるように配置される。第１支持部３０と第２支持部４０は、運動装置１０が設置される設置面Ｓ（図８（ａ）、（ｂ）、図９（ａ）、（ｂ）参照）上に設置される。上記設置面Ｓは、平坦な面であれば特に限定されず、例えば、床面（図８（ａ）、図９（ａ）、（ｂ）参照）や机Ｄの天板（図８（ｂ）参照）が挙げられる。
【００１９】
支持部は、本体２０の前方部２１ａ側（Ｘ１側）に設けた第１支持部３０と、本体２０の中央から後方部２１ｂ側（Ｘ２側）に設けた第２支持部４０と、で構成される。
【００２０】
第１支持部３０は、左右方向（Ｙ１−Ｙ２方向）に沿って延びるように、設置面Ｓ（図８（ａ）、（ｂ）、図９（ａ）、（ｂ）参照）に載置される円筒部材３１と、円筒部材３１の長手方向中央から、後方上側へ延びる柱状の支持材３２（図５参照）と、支持材３２の側面を覆うように延びる中空柱状の被覆材３３と、を備える。被覆材３３は、後端部３３ａが、第２支持部４０が有する支持ブロック４３に固定され、前端部３３ｂから上記支持材３２が延出する。支持材３２は、被覆材３３から延出する長さを調整可能であり、延出する長さは任意に設定可能だが、例えば本実施形態においては、支持材３２の長手方向において等間隔に３つの調整穴３２ｈを設けるとともに、ハンドル部３４の軸部３４ａ（図１、図３参照）を３３の側壁に対して貫通させ、この軸部３４ａをいずれかの調整穴３２ｈ内へ挿入することによって、支持材３２が被覆材３３から延出する長さを調整している。このようにして支持材３２が被覆材３３から延出する長さを変えることによって、設置面Ｓに対する、本体２０の前方部２１ａの高さを調整することができ、第１支持部３０は、設置面Ｓに対する本体２０の前方部２１ａの高さ調整を可能とする高さ調整部として機能する。
【００２１】
なお、支持材３２と被覆材３３が後方上側へ延びるように支持することができ、運動装置１０の利用時に安定して本体２０の姿勢を保持することができれば、円筒部材３１に代えて、別の形状の部材、例えば、角柱部材、板状部材などを用いることもできる。
【００２２】
例えば図４では、最も下側（円筒部材３１側）の調整穴３２ｈに、ハンドル部３４の軸部３４ａを挿入し、本体２０の前方部２１ａが最も低くなった状態となっている。これに対して図５では、最も上側（Ｚ１側）の調整穴３２ｈに、ハンドル部３４の軸部３４ａを挿入し、本体２０の前方部２１ａが最も高くなった状態となっている。
【００２３】
図２に示すように、第２支持部４０は、左右方向（Ｙ１−Ｙ２方向）に沿って延びるように設置面Ｓ（図８（ａ）、（ｂ）、図９（ａ）、（ｂ）参照）に載置される円筒部材４１と、円筒部材４１の長手方向中央から、前方上側へ延びる柱状の支持材４２と、支持材４２の前端部４２ａが固定され、支持材４２と同様に前方上側へ延びる支持ブロック４３と、を備える（図４参照）。支持ブロック４３の前端部４３ａには、上述のとおり、第１支持部３０の被覆材３３の後端部３３ａが固定されている。支持ブロック４３と被覆材３３は、互いのなす角度が、支持材３２が被覆材３３から延出する長さの変化に関わらず一定となるように互いに固定されている。
【００２４】
なお、支持材４２と支持ブロック４３が前方上側へ延びるように支持することができ、運動装置１０の利用時に安定して本体２０の姿勢を保持することができれば、円筒部材４１に代えて、別の形状の部材、例えば、角柱部材、板状部材などを用いることもできる。
【００２５】
図４に示すように、本体２０は、支持ブロック４３の上部に固定されている。支持材３２が被覆材３３から延出する長さを調整することによって支持ブロック４３の前端部４３ａの上下方向（Ｚ１−Ｚ２方向）における位置が変化すると、設置面Ｓに対する支持ブロック４３の傾斜が変化し、これにともなって設置面Ｓに対する本体２０の傾き、及び、前方部２１ａの高さが変化する。
【００２６】
図１〜図４に示すように、一対のペダル５１、５２は、クランク５３の左右の腕部５３ａ、５３ｂの先端にそれぞれ設けられている。腕部５３ａ、５３ｂは、クランク５３の回転軸５４の両端から、回転軸５４に直角な方向にそれぞれ延び、かつ、互いに逆方向に延びている。クランク５３の回転軸５４は、左右方向に沿って本体２０を貫通するように設けられている。図６に示すように、クランク５３の回転軸５４は、本体２０に設けられた円盤状のホイール部５５に対して、中心軸５４ｘを共通とするように固定されている。ホイール部５５は、本体２０に対して、中心軸５４ｘを中心として相対回転可能に支持されている。したがって、利用者が一対のペダル５１、５２を漕ぐと、クランク５３の回転に伴ってホイール部５５は中心軸５４ｘを中心として回転する。
【００２７】
図６に示すように、本体２０において、ホイール部５５の後方に円盤状の回転体５６が配置されている。回転体５６は、本体２０に対して、中心軸５６ｘを中心として相対回転可能に支持されている。回転体５６には、その中心軸５６ｘと同心状の円盤状で厚み方向に突出させた形状の係合部５６ａが一体的に設けられている。ホイール部５５の外周と係合部５６ａの外周には、伝達ベルト５７が掛け回されている。よって、伝達ベルト５７を介して、ホイール部５５の回転が回転体５６に伝達されるため、利用者が一対のペダル５１、５２を漕ぐと、クランク５３の回転に伴ってホイール部５５が回転し、この回転によって回転体５６が中心軸５６ｘを中心として回転する。
【００２８】
回転体５６は、少なくとも外周部に磁性を有する材料を備える。磁性を有する材料としては、例えば、鉄、ニッケルその他の強磁性体や、フェライト磁石、ネオジム磁石その他の永久磁石が挙げられる。外周部のみに磁性を有する材料を配置する場合は、回転体５６の本体を金属や硬質の合成樹脂で製造し、その外周部に、材料に応じた方法で、磁性を有する材料を固定する。
なお、回転体５６の全体を、磁性を有する材料で成形等によって製造してもよい。
【００２９】
図６に示すように、回転体５６の後方には、回転体５６の外周部に対向するように磁石６０が配置されている。この磁石６０は、負荷調整部であり、例えば、フェライト磁石、ネオジム磁石その他の永久磁石や、電磁石で構成され、調整ダイヤル６１の軸部６２の先端部への当接が維持されるように配置されている。軸部６２の外周面にはらせん溝が形成されており、調整ダイヤル６１を回転操作することによって、本体２０に対して、その内外へ進退する。したがって、距離変更手段としての調整ダイヤル６１を回転操作によって、軸部６２に固定された磁石６０は、回転体５６との距離を変化させるように移動する。
【００３０】
回転体５６と磁石６０は、互いに磁気的吸引力を生じるように磁性が配置されている。例えば、回転体５６において、磁石６０に対向する領域にＮ極を配置し、磁石６０において、回転体５６に対向する領域にＳ極を配置する。この構成によれば、調整ダイヤル６１の回転操作によって、磁石６０を回転体５６に対して接近又は離隔する方向Ａ１（図６参照）に沿って移動させることで、回転体５６に対する磁石６０の距離を変更でき、これにより、回転体５６と磁石６０との間の磁気的吸引力を変化させることができる。回転体５６と磁石６０との距離を小さくすることで磁気的吸引力を強くすると、回転体５６の回転方向における負荷を大きくすることができ、これにより、利用者がペダル５１、５２を漕ぐために要する力を大きく設定できる。逆に、回転体５６から磁石６０までの距離を大きくすると、磁気的吸引力が小さくなるため、回転体５６に対する負荷が小さくなり、これにより、利用者がペダル５１、５２を漕ぐために要する力を小さく設定することができる。
【００３１】
図７に示すように、調整ダイヤル６１の回転操作量による、回転体５６と磁石６０の距離の変化は、本体２０に設けた距離検知部２４によって検知され、検知結果は制御部２５へ出力される。距離検知部２４は、各種のセンサを用いることができ、例えば、調整ダイヤル６１の軸部６２の延びる方向における、磁石６０の位置の変化を光学的に検知する。制御部２５では、距離検知部２４による検知結果に基づいて、回転体５６と磁石６０との距離を換算し、この換算値からペダル５１、５２にかかる負荷値を算出する。算出された負荷値と、調整ダイヤル６１の操作による、回転体５６と磁石６０との距離の設定値と、は、表示部２２に表示される。
【００３２】
制御部２５には、回転検知部２３が接続されている。回転検知部２３は、本体２０内に設けられ、クランク５３の回転軸５４の回転数や回転速度を検知する。回転検知部２３は、各種のセンサを用いることができ、例えば、回転軸５４の近傍に、回転軸５４の回転によって位置が変化するように被検知物を設け、回転軸５４から離れた位置に配置した近接センサによって、被検知物を検知することで回転軸５４の回転数や回転速度を検知する。回転検知部２３による検知結果は制御部２５へ出力され、表示部２２に表示される。制御部２５は、検知された、回転軸５４の回転数や回転速度と、距離検知部２４による検知結果から算出された、ペダル５１、５２にかかる負荷値と、に基づいて、ペダル５１、５２を漕ぐことによって消費されるカロリー数を算出することができ、算出された数値を表示部２２に表示させることができる。
【００３３】
なお、回転体５６を省略し、又は、回転体５６に磁性を持たせない構成も可能である。この場合、ホイール部５５の少なくとも外周部に磁性を有する材料を備えるようにし、回転体としてのホイール部５５に対して、上記磁石６０と同様の構成の磁石を対向させて、ホイール部５５と磁石との間に磁気的吸引力を生じるとともに、上記調整ダイヤル６１と同様の機構によってホイール部５５と磁石との距離を調整することで、ホイール部５５にかかる負荷を調整するようにしてもよい。
【００３４】
上記実施形態では、回転体５６と磁石６０とを互いに対向させ、互いの距離を変更することによってペダル５１、５２にかかる負荷を変更していたが、負荷調整部の構成はこれに限定されない。例えば、回転体５６の近傍に電磁石を配置し、この電磁石が発生する渦電流の大きさを調整することによって負荷を変化させてもよい。
【００３５】
次に、運動装置１０の利用形態について例を挙げて説明する。図８（ａ）では、利用者Ｕが椅子Ｃに座り、椅子Ｃの前方において、設置面Ｓとしての床に運動装置１０を配置して利用する形態を示している。図８（ｂ）では、利用者Ｕが椅子Ｃに座り、椅子Ｃの前方において、設置面Ｓとしての、机Ｄの天板に運動装置１０を配置して利用する形態を示している。図９（ａ）では、利用者Ｕが設置面Ｓとしての床に仰向けに横たわり、利用者Ｕの足側において、床に運動装置１０を配置して利用する形態を示している。図９（ｂ）では、利用者Ｕは、設置面Ｓとしての床に尻をつけるとともに、背中後方で伸ばした腕を床につけることで上体を起こした状態で支持し、運動装置１０は、利用者Ｕの前方において、床に配置されている。
【００３６】
図８（ａ）と図９（ａ）、（ｂ）では、足でペダル５１、５２を漕ぐ形態を示しており、図８（ｂ）では、手でペダル５１、５２を漕ぐ形態を示している。
【００３７】
図８（ａ）、（ｂ）と図９（ｂ）は、利用者Ｕがペダル５１、５２を漕ぐ姿勢で前方側に運動装置１０が配置されている状態を示しており、また、図９（ａ）は、利用者Ｕがペダル５１、５２を漕ぐ姿勢から顔を起こすことで、前方側に見える位置に運動装置１０が配置された状態を示しており、いずれも前方の運動装置１０のペダル５１、５２を漕ぐ前漕ぎ状態と言える。
【００３８】
これに対して、利用者Ｕから背中越しに見える位置に運動装置１０を配置し、床に横たわった利用者Ｕの頭部側に運動装置１０を配置し、又は、床に座った利用者Ｕの背中側に運動装置１０を配置してペダル５１、５２を漕ぐ後漕ぎ状態で、運動装置１０を利用することも可能である。例えば、図８（ｂ）に示す形態に対し、利用者Ｕが椅子Ｃの背もたれ側を向いて座り、背中側の運動装置１０のペダル５１、５２を手で漕ぐ形態が挙げられる。また、図９（ａ）、（ｂ）に示す形態に対し、利用者Ｕの頭部側又は背中側に運動装置１０を配置し、ペダル５１、５２を手で漕ぐ形態や、利用者Ｕが床にうつ伏せに横たわり、足側に配置した運動装置１０のペダル５１、５２を足で漕ぐ形態が挙げられる。
【００３９】
上記前漕ぎ状態において、第１支持部３０の支持材３２の延出長さを変えて本体２０の前方部２１ａの高さを変更すると、ペダル５１、５２を漕ぐ足の膝の角度、又は、腕の肘の角度が変わる。上述のように支持材３２の延出長さが３段階に変更可能であるため、中間の長さにしたときに、膝又は肘の角度が９０度となるように、利用者Ｕの位置や姿勢を設定すると、支持材３２を最も短くして前方部２１ａの高さを最も低くした場合には、膝又は肘の角度は９０度よりも大きくなり、支持材３２を最も長くして前方部２１ａの高さを最も高くした場合には、膝又は肘の角度は９０度よりも小さくなる。膝又は肘の角度が９０度となるときの前方部２１ａの高さを第１の高さとすると、９０度よりも大きくなる高さは第２の高さ、９０度よりも小さくなる高さは第３の高さとなる。
【００４０】
ここで、膝又は肘の角度は、クランク５３の回転に基づく、中心軸５４ｘに関する、ペダル５１、５２の角度位置が所定位置にあるときの角度であって、例えば、ペダル５１、５２が最も高い位置となる、クランク５３の回転範囲の０度（０時）の位置における角度とする。
【００４１】
運動装置１０を用いた運動では、図８（ａ）、（ｂ）、及び、図９（ａ）、（ｂ）に示す姿勢の違いや、上述の前漕ぎ状態か後ろ漕ぎか、などによって鍛錬される部位を変えることができ、さらに、本体２０の前方部２１ａの高さを変えることによって、鍛錬の強度を変えることができる。
【００４２】
例えば図８（ａ）に示すように椅子Ｃに座った状態で使用する場合は、臀部の大臀筋、腹部の外腹斜筋や腹直筋、大腿部の大腿直筋、大腿二頭筋、及び、半膜様筋、前脛骨筋（すね）、並びに、腓腹筋（ふくらはぎ）を鍛錬することができる。椅子Ｃに座って行うことにより、膝への負担を抑えつつ、特に、臀部、腹部、大腿部を鍛えることができ、腰痛対策にも効果的である。
【００４３】
図８（ａ）に示す運動では、本体２０の前方部２１ａの高さを変えることによって、鍛錬の強度を変えることができる。ここでは、前方部２１ａの高さを変えた際に、中間の高さのときに利用者Ｕの膝が９０度になる場合を想定する。臀部の大臀筋と腓腹筋（ふくらはぎ）については、前方部２１ａが低くなるほど強度が高くなり、最も低いときに強度が最大になる。大腿部の大腿直筋、大腿二頭筋、及び、半膜様筋については、前方部２１ａが高くなるほど強度が高くなり、最も高いときに強度が最大になる。一方、腹部の外腹斜筋や腹直筋と前脛骨筋（すね）については、前方部２１ａの高さにかかわらず、ほぼ一定の強度で鍛錬することができる。
【００４４】
図８（ｂ）に示すように、机Ｄの天板上に運動装置１０を載置して腕で漕ぐ場合は、三角筋（肩）、上腕三頭筋（上腕部）、前腕筋（前腕部）、大胸筋（胸部）、及び、背中の僧帽筋や広背筋を鍛錬することができる。
【００４５】
図９（ａ）、（ｂ）に示すように、床面に仰向けになって、又は、床面に着座して使用する場合は、腹部の外腹斜筋や腹直筋、大腿部の大腿直筋、大腿二頭筋、及び、半膜様筋、前脛骨筋（すね）、並びに、腓腹筋（ふくらはぎ）を鍛錬することができる。床に運動装置１０を載置して利用者Ｕと同じ高さとすることで、椅子Ｃに座った姿勢と比べて、大腿部の裏側（大腿二頭筋）やふくらはぎ（腓腹筋）に対する運動強度が高くなる。
【００４６】
図９（ａ）、（ｂ）に示す運動では、本体２０の前方部２１ａの高さを変えることによって、鍛錬の強度を変えることができる。すなわち、臀部の大臀筋、大腿部の大腿直筋、大腿二頭筋、及び、半膜様筋、前脛骨筋（すね）、並びに、腓腹筋（ふくらはぎ）については、前方部２１ａを高くするほど強度を高めることができる。一方、腹部の外腹斜筋や腹直筋については、膝の角度が９０度となる中間高さにおいて最も強度が高くなる。
【００４７】
図８（ａ）、（ｂ）と図９（ａ）、（ｂ）に示す前漕ぎの場合は上述の効果を得られるのに対し、後漕ぎについては次のような効果が得られる。例えば、図８（ａ）とは逆に、利用者Ｕが椅子Ｃに腕を立てて、後方の運動装置１０を漕ぐ場合には、特に、大腿部の大腿二頭筋や半膜様筋、腹部の外腹斜筋や腹直筋、及び、足の裏の足底膜筋を鍛錬することができる。さらに、前漕ぎと後漕ぎを組み合わせることによって、一方の運動で収縮した筋肉を他方の運動で伸展させることができるため、筋肉をほぐすことができる。
【００４８】
図８（ｂ）に代えて、机Ｄの天板上に載置した運動装置１０を後向きで漕ぐ場合は、胸部の下部の大胸筋、及び、背中の上部の僧帽筋を特に鍛錬することができる。
【００４９】
また、図９（ａ）とは逆に、床面にうつ伏せに横たわって運動装置１０を漕ぐ場合は、仰向けの場合には鍛えにくい臀部の大臀筋を鍛錬することができるため、このような後漕ぎと図９（ａ）の前漕ぎを組み合わせることでバランス良く鍛錬することができる。
【００５０】
以上のように構成されたことから、上記実施形態によれば、家庭でバイクエクササイズを行うことができる小型の運動装置１０を提供できる。さらに、設置面Ｓと利用者Ｕの姿勢との対応関係により、利用者ごとに異なる、体型、姿勢、鍛練部位などに応じて、最も適した正しい姿勢をとることが可能となるとともに、大腿部、腹部、臀部、背中、腕、肩、胸部、すね、ふくらはぎ、足の裏といった複数の部位の筋肉を複合的に、あるいは、選択的に鍛練することができる。この運動装置１０においては、第１支持部３０の調整によって本体２０の前方部２１ａの高さを調整することができ、この調整によって、鍛錬強度を調整することが可能となる。
【００５１】
なお、上記実施形態では、後方部２１ｂの高さは変えずに前方部２１ａの高さを調整することによって、鍛錬強度を調整していたが、例えば、第１支持部３０と第２支持部４０の前後配置を逆にすることによって、本体２０の前方側の高さは変えずに後方側の高さを調整して鍛錬強度を調整することも可能である。
【００５２】
また、上記実施形態では、支持材３２の長手方向に等間隔で儲けられた３つの調整穴３２ｈに選択的にハンドル部３４の軸部３４ａを貫通させ、支持材３２の被覆材３３からの支持材３２の延出長さを調整することにより、例えば設置面Ｓに対する本体２０の前方部２１ａの高さ調整を行うようにしているが、支持材３２の被覆材３３からの延出長さを無段階で調整し、任意の長さ位置で位置決め・固定するストッパ機構を備えることとし、設置面Ｓに対する本体２０の前方部２１ａの高さ調整を行うこととしてもよい。
本考案について上記実施形態を参照しつつ説明したが、本考案は上記実施形態に限定されるものではなく、改良の目的または本考案の思想の範囲内において改良または変更が可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１０    運動装置
２０    本体
２１ａ  前方部
２１ｂ  後方部
２２    表示部
２３    回転検知部
２４    距離検知部
２５    制御部
３０    第１支持部
３１    円筒部材
３２    支持材
３２ｈ  調整穴
３３    被覆材
３３ａ  後端部
３３ｂ  前端部
３４    ハンドル部
３４ａ  軸部
４０    第２支持部
４１    円筒部
４２    支持材
４２ａ  前端部
４３    支持ブロック
４３ａ  前端部
５１、５２  ペダル
５３    クランク
５３ａ、５３ｂ  腕部
５４    回転軸
５４ｘ  中心軸
５５    ホイール部
５６    回転体
５６ａ  係合部
５６ｘ  中心軸
５７    伝達ベルト
６０    磁石
６１    調整ダイヤル
６２    軸部
Ｃ      椅子
Ｄ      机
Ｓ      設置面
Ｕ      利用者
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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