【手続補正書】
【提出日】平成16年10月1日(2004.10.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】      明細書
【発明の名称】  面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板、面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル及び面放電ＡＣ型プラズマディスプレイ装置
【特許請求の範囲】
【請求項１】  第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、
基板本体と、
前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、
前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、
前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、
前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記表示領域に隣接する前記第２方向に関する第１及び第２非表示領域の内の前記第１非表示領域内には存在せず、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、
前記第１維持放電電極の他方の終端は前記第２非表示領域内に存在しており、
前記第２維持放電電極の一方の終端は前記第２非表示領域内に存在せず、前記第２非表示領域と前記表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、
前記第２維持放電電極の他方の終端は前記第１非表示領域内に存在することを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項２】  請求項１に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記第１維持放電電極の前記一方の終端は、前記複数のバリアリブの内で前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界を規定する一方の端のバリアリブに対応する前記表示領域の部分に存在しており、
前記第２維持放電電極の前記一方の終端は、前記複数のバリアリブの内で前記第２非表示領域と前記表示領域との前記境界を規定する他方の端のバリアリブに対応する前記表示領域の部分に存在していることを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項３】  第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、
基板本体と、
前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、
前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、
前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、
前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記表示領域に隣接する前記第２方向に関する第１及び第２非表示領域の内の前記第１非表示領域内には存在せず、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、
前記第１維持放電電極の他方の終端は前記第２非表示領域内に存在しており、
前記第１維持放電電極の前記一方の終端は、レーン群の内で前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する一方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在していることを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項４】  請求項１に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記第１及び第２維持放電電極は共にバス電極を備えており、
前記第１維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する一方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在しており、
前記第２維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は前記第２非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する他方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在しており、
前記第１維持放電電極の前記バス電極の一方の終端及び前記第２維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は共に、当該終端以外の部分の前記第１方向に関するパターン幅よりも太いパターン幅を有することを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項５】  請求項４に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記第１維持放電電極の前記バス電極の内で、前記他方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する部分のパターン幅が、前記他方の端のレーンに隣接するレーンに対応する前記表示領域内に存在する部分のパターン幅よりも部分的に細く、
前記第２維持放電電極の前記バス電極の内で、前記一方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する部分のパターン幅が、前記一方の端のレーンに隣接するレーンに対応する前記表示領域内に存在する部分のパターン幅よりも部分的に細いことを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項６】  請求項４に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記基板本体上に又は前記誘電体層内に形成されており、且つ互いに隣り合う維持放電電極対間において前記第２方向に延設された複数の絶縁性パターンを更に備えており、
前記複数の絶縁性パターンの各々において、
前記一方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する第１部分及び前記他方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する第２部分の前記第１方向におけるパターン幅は共に、前記第１及び第２部分を除く当該絶縁性パターンの他部の前記第１方向におけるパターン幅よりも部分的に細いことを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項７】  第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、
基板本体と、
前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、
前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、
前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、
第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、
前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１非表示領域の内で、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界の近傍に於ける部分内に配置されており、
前記境界から前記一方の終端まで前記第２方向に延在した前記第１維持放電電極の延在部分の面積は、前記表示領域内の前記放電セルに於ける前記第１維持放電電極の部分の面積よりも小さく、
前記第２維持放電電極は前記第１非表示領域内を前記第２方向に延在し且つ前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向しており、
前記第１維持放電電極の前記延在部分の前記第２方向に於ける長さは２００μｍ以内であることを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項８】  第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、
基板本体と、
前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、
前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、
前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、
第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、
前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１非表示領域の内で、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界の近傍に於ける部分内に配置されており、
前記境界から前記一方の終端まで前記第２方向に延在した前記第１維持放電電極の延在部分の面積は、前記表示領域内の前記放電セルに於ける前記第１維持放電電極の部分の面積よりも小さく、
前記第２維持放電電極は前記第１非表示領域内を前記第２方向に延在し且つ前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向しており、
前記第２維持放電電極の内で、前記第１非表示領域内で前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向する部分は、前記第１方向に窪んだ凹部を備えることを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項９】  第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、
基板本体と、
前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、
前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、
前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、
第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、
前記表示領域内には、前記第１方向に延在し且つ前記第２方向に配列した複数の第１放電空間が配設されており、
前記第１非表示領域は、
前記第２方向に関して前記表示領域に隣接している第１領域と、
前記第２方向に関して前記第１領域に隣接している第２領域とを備え、
前記第１領域内には、前記第１方向に延在し且つ前記第２方向に配列した複数の第２放電空間が配設されており、
前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１領域内に配置されており、
前記第２維持放電電極は前記第１領域内及び前記第２領域内を前記第２方向に延在しており、
前記複数の第２放電空間の各々の内で、当該第２放電空間内の放電セルを構成する前記第１維持放電電極の部分に対向する空間は、前記複数の第１放電空間の各々の内で、当該第１放電空間内の前記放電セルを構成する前記第１維持放電電極の部分に対向する空間よりも小さく、
前記複数の第２放電空間の各々の内で、当該第２放電空間内の放電セルを構成する前記第２維持放電電極の部分に対向する空間は、前記複数の第１放電空間の各々の内で、当該第１放電空間内の前記放電セルを構成する前記第２維持放電電極の部分に対向する空間よりも狭いことを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項１０】  請求項９に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記複数の第２放電空間の各々の前記第２方向に於ける幅は、前記複数の第１放電空間の各々の前記第２方向に於ける幅よりも小さいことを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項１１】  請求項９に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、
前記複数の第２放電空間の各々の前記第１方向に於ける幅は、前記複数の第１放電空間の各々の前記第１方向に於ける幅よりも小さいことを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板。
【請求項１２】  請求項１ないし１１の何れかに記載の前記面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板を前面パネル又は背面パネルの一方として有することを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】  請求項１２に記載の前記面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルを有することを特徴とする、
面放電ＡＣ型プラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル（以下、プラズマディスプレイパネルを単にＰＤＰと称す）に関するものであり、特に、ＰＤＰの表示領域外における誤放電を抑制するための技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
図９は、例えば、特開平１１−２５８６６号公報に記載された代表的な面放電ＡＣ型ＰＤＰの構造を示す断面斜視図である。図９において、１は透明電極、２は透明電極１に電圧を供給するための金属を主成分とするバス電極、３は透明電極１並びにバス電極２を覆う一様な誘電体層、４はＭｇＯを蒸着することで形成したカソード膜、５は各部１，２，３，４をその主面に搭載する前面ガラス基板（前面パネル用基板ないしは基板本体）である。
【０００３】
他方、６はバス電極２と直角に立体交差するアドレス電極、１０はアドレス電極６を覆う一様なオーバーグレーズ層、７は個々のアドレス電極６によって表示パターンが規定されるレーンを区画するためのバリアリブ、８はオーバーグレーズ層１０のバリアリブ７の壁面に形成された蛍光体であり、添え字でＲ、Ｇ、Ｂとあるのはそれぞれ赤、緑、青の蛍光体を発する種類であることを意味する。そして、９は各部６、７、８、１０をその主面に搭載する背面ガラス基板（背面パネル用基板ないしは基板本体）である。バリアリブ７の頂部がカソード膜４に隣接することで、蛍光体８とカソード膜４とで囲まれた放電空間が形成され、各放電空間はＮｅ＋Ｘｅ等の混合ガスで満たされている。
【０００４】
上述の構造においては、図９に示す様に、一対の透明電極１並びにバス電極２、すなわち一対の維持放電電極（Ｘ、Ｙ）によって１本の走査線が構成されている。従って、個々の維持放電電極は、透明電極１上にバス電極２が載っている金属電極部１ａと、バス電極２が載っていない透明部１ｂとを有している。
【０００５】
一方、図１０は、他の面放電ＡＣ型ＰＤＰの放電セルの構造を示す断面斜視図である。図１０中に示した符号１〜１０は、図９のものと同一の放電セル構成要素を表す。図１０のＰＤＰでは、背面ガラス基板９の主面上に、アドレス電極６、オーバーグレーズ層１０、透明電極を有さずバス電極２のみから成る一対の維持放電電極Ｘ，Ｙ、誘電体層３、カソード膜４とが順次に形成されており、他方、前面ガラス基板５の主面上にはバリアリブ７と蛍光体８と形成されており、バリアリブ７とカソード膜４とが接してレーン状に区画された各放電空間は放電ガスで満たされている。
【０００６】
図９又は図１０のいずれかの放電セル構造においても、互いに隣り合うバリアリブ７同士によって区画された任意のアドレス電極６の駆動に帰属する上記レーンと、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）によって規定される任意の走査線とが交差する各点が、一個の放電セル１４となる。そして、この様な放電セル１４がマトリクス状に配列して成る構成により、面放電ＡＣ型ＰＤＰの表示領域２１が構成される（図１１）。ここで、維持放電電極ＸまたはＹの延設方向に関する表示領域とは、通念上は画像データに基づくＯＮ／ＯＦＦ信号が入力される複数のアドレス電極６に属する複数のレーンを区画規定しているバリアリブ７の配列における両端のバリアリブ７ａのそれぞれの芯線で挾まれた領域として規定される場合が多い。しかし、両端のバリアリブ７ａは表示領域を規定する上で不可欠のものである。そこで、本発明においては、両端のバリアリブ７ａのそれぞれの全幅をも含めて維持放電電極ＸまたはＹの延設方向に関する表示領域２１を定義するものとする。そして、維持放電電極ＸまたはＹの延設方向に関する非表示領域２２を、各端のバリアリブ７ａを含まない領域であって、且つ表示領域２１と接する領域として規定する。又、図１２に模式的に示すように、前面パネルの前方からＰＤＰを眺めたときに、右側に位置する非表示領域２２の一方を第１非表示領域２２Ａと、左側に位置する非表示領域２２の他方を第２非表示領域２２Ｂと、便宜上定義する。
【０００７】
なお、両端のバリアリブ７ａの各々においては、後に問題提起する偶発的な放電が発生するために必要なガス空間すら存在しないので、非表示領域２２内の偶発的放電を抑えるという目的を達成するために提案された後述する既存技術においても、上述の通りに定義付けした非表示領域２２を基本に解釈するのが妥当である。
【０００８】
図１１に示す面放電ＡＣ型ＰＤＰの表示領域２１に所望の画像を映すには、書き込み動作を通じて、各放電セル１４の維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）の上部カソード膜４の表面４Ｓへの投影部に互いに逆極性の壁電荷を画像データに応じて選択的に蓄えさせ、後続の維持動作において維持放電電極対Ｘ，Ｙの間に所定回数の交流パルスを印加して、先行の書き込み動作で壁電荷を蓄えていた放電セル１４のみで所定回数の維持放電を行わせるという方式が一般に採用されている。上記維持動作の終了後には、維持放電が行われた放電セル１４に残存している壁電荷をリセットするための消去動作を経て、次の選択的書込み動作を行う。これら一連の選択的書き込み動作、維持動作、消去動作の反復により、所望の画像が得られることとなる。
【０００９】
上記の選択的書き込み動作では、維持放電電極対Ｘ，Ｙへの印加電圧を走査して走査線１本ずつを選択し、同期して該選択された走査線における画像データのＯＮ／ＯＦＦ信号に対応する電圧を一連のアドレス電極６に出力している。選択された走査線において、帰属するアドレス電極６にＯＮ相当の電圧が印加された放電セル１４では、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）の間に書込みの面放電が発生し、その結果、後続の維持動作における維持放電の発生に必要な上記壁電荷が蓄えられる。一方、選択された走査線であっても、帰属するアドレス電極６にＯＦＦ相当の電圧が印加された放電セル１４では、上記書込みの面放電が発生せず壁電荷が蓄えられないので、後続の維持動作では維持放電を発しないＯＦＦセルとなる。
【００１０】
ところで、図１１において、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）は、一連のアドレス電極６による駆動に属しない非表示領域２２にまで延在する部分を有している。当部分は非表示領域なので、維持放電が発生しないことが望ましい。しかし、当部分ではアドレス電極６による駆動制御を行うことができないため、一連の上記動作の最中に、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）の非表示領域２２への延在部分において、維持放電が偶発的に始まってしまう場合がある。特に、書き込み動作時に、表示領域２１内の各端のレーンが帰属するアドレス電極６に画像情報に基づくＯＮの電圧が印加されるときには、当該レーンに対してバリアリブ１本を隔てて近接する非表示領域２２内のガス空間における電界形成に当該アドレス電極６のＯＮの電位が少なからず影響を及ぼし、非表示領域２２内で誤った書き込み放電が発生して、後続の維持動作で誤った維持放電に繋がり易い。
【００１１】
ここで、非表示領域２２内において生ずる上記の偶発的な維持放電を抑制する従来技術としては、以下のものがある。
【００１２】
先ず第１に、例えば特開平５−１１４３６２号公報に記載されたものがある。この第１従来技術においては、各走査線を構成する維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）の間のスペース幅を非表示領域への延在部分において広く設定するという方法が開示されている。本方法は、維持放電電極対Ｘ，Ｙの間のスペース幅が広いほど、同スペースの上部近傍の放電空間に形成されるＸ−Ｙ間の電界強度が弱くなって、Ｘ−Ｙ間の維持放電が起こり難くなるという性質を利用するものである。
【００１３】
又、第２の従来技術として、例えば、特開平８−２５５５７４号公報に記載のものがある。この第２従来技術においては、維持放電電極対Ｘ，Ｙの非表示領域への延在部に対応するダミーアドレス電極を設け、書き込み動作時には当該ダミーアドレス電極に常時ＯＦＦ相当の電圧を印加しておき、維持動作や消去動作においても表示領域内のアドレス電極と同じ出力を印加するという方法が開示されている。本方法によれば、アドレス電極が表示領域内の放電を制御する機能と全く同じものを、ダミーアドレス電極が非表示領域内の放電に対して発揮できるので、非表示領域の放電は常時ＯＦＦの状態が得られる。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし，上述の従来技術による方法は、いずれも、以下に述べる様な問題点を有している。
【００１５】
（問題点１）特開平５−１１４３６２号公報に記載の方法によって非表示領域における偶発的な維持放電を抑えるのは現実的には難しい場合が多い。というのは、表示領域内においては、維持放電電極対がガス空間に形成する電界強度はアドレス電極が所定の電位にあることで常に抑制されているのに対して、非表示領域では、アドレス電極の電位による上記の抑制が無いので、表示領域内と比較して強い維持放電電極対間電界強度が形成され易いためである。従って、維持放電電極対間のスペース幅を広くすることで偶発的な放電を抑制しようにも、所定の走査線の配列ピッチの中で充分に幅の広いスペース幅を得るのは不可能な場合が多い。
【００１６】
（問題点２）これに対して、特開平８−２５５７４号公報に記載の方法では、ダミーアドレス電極が所定の電位にあるので、非表示領域内の維持放電電極対間電界強度は表示領域内のそれと同様に抑制される。従って、表示領域内のＯＦＦセルに対するのと同じ条件で、非表示領域内の維持放電を抑えることは可能である。しかし、本方法による場合、図１２に示した両非表示領域２２Ａ、２２Ｂのそれぞれに対して、１本以上のダミーアドレス電極を設けて同ダミーアドレス電極を駆動しなければならない。この際に、図１２の表示領域２１を対象とするアドレス電極と同様に、データドライバＩＣの出力ビットに当該ダミーアドレス電極を接続しておけば、書き込み動作においてダミーアドレス電極対応のデータを常時ＯＦＦとすることで目的を果たすことができる。しかし、標準的なフルカラーＰＤＰに求められる有効表示画素数に視点を移すと、必要とされるアドレス電極はＶＧＡでは１９２０本、ＸＧＡでは３０７２本、ＳＸＧＡでは３８４０本、フルスペックＨＤＴＶでは５７６０本であり、汎用のＰＤＰ用データーＩＣ１個当たりの出力ビット数が６４、９６、１２８のいずれでも割り切れる値となっている。従って、ダミーアドレス電極を駆動するためには、データーＩＣを少なくとも一個増やす必要が生じるが、これはコストの上昇に繋がる。これを避けるためは、データーＩＣの出力ビット以外にダミーアドレス電極対応の外部電極端子を設けておくことが考えられる。しかし、この様にした場合であっても、一連の消去動作、常時ＯＦＦ対応の書込み動作、維持動作に対応する出力をデーターＩＣの出力の他に別途設ける必要があり、結局、回路配線や信号処理の面でコストの上昇をもたらすこととなり、この場合も問題点の抜本的な解決策とはなり得ない。
【００１７】
本発明は以上の様な状況に鑑みて成されたものであり、上述した問題点１（物理的制限）及び問題点２（コストアップ）を生じさせること無く、面放電ＡＣ型ＰＤＰの非表示領域における偶発的維持放電の発生を抑制して、表示品質の向上を図ることを目的とするものである。
【００１８】
【課題を解決するための手段】
請求項１記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、基板本体と、前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記表示領域に隣接する前記第２方向に関する第１及び第２非表示領域の内の前記第１非表示領域内には存在せず、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、前記第１維持放電電極の他方の終端は前記第２非表示領域内に存在しており、前記第２維持放電電極の一方の終端は前記第２非表示領域内に存在せず、前記第２非表示領域と前記表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、前記第２維持放電電極の他方の終端は前記第１非表示領域内に存在することを特徴とする。
【００１９】
請求項２記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項１に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記第１維持放電電極の前記一方の終端は、前記複数のバリアリブの内で前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界を規定する一方の端のバリアリブに対応する前記表示領域の部分に存在しており、前記第２維持放電電極の前記一方の終端は、前記複数のバリアリブの内で前記第２非表示領域と前記表示領域との前記境界を規定する他方の端のバリアリブに対応する前記表示領域の部分に存在していることを特徴とする。
【００２０】
請求項３記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、基板本体と、前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記表示領域に隣接する前記第２方向に関する第１及び第２非表示領域の内の前記第１非表示領域内には存在せず、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界側の前記表示領域内に存在すると共に、前記第１維持放電電極の他方の終端は前記第２非表示領域内に存在しており、前記第１維持放電電極の前記一方の終端は、レーン群の内で前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する一方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在していることを特徴とする。
【００２１】
請求項４記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項１に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記第１及び第２維持放電電極は共にバス電極を備えており、前記第１維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は前記第１非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する一方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在しており、前記第２維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は前記第２非表示領域と前記表示領域との前記境界に隣接する他方の端のレーンに対応する前記表示領域の部分に存在しており、前記第１維持放電電極の前記バス電極の一方の終端及び前記第２維持放電電極の前記バス電極の一方の終端は共に、当該終端以外の部分の前記第１方向に関するパターン幅よりも太いパターン幅を有することを特徴とする。
【００２２】
請求項５記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項４に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記第１維持放電電極の前記バス電極の内で、前記他方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する部分のパターン幅が、前記他方の端のレーンに隣接するレーンに対応する前記表示領域内に存在する部分のパターン幅よりも部分的に細く、前記第２維持放電電極の前記バス電極の内で、前記一方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する部分のパターン幅が、前記一方の端のレーンに隣接するレーンに対応する前記表示領域内に存在する部分のパターン幅よりも部分的に細いことを特徴とする。
【００２３】
請求項６記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項４に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記基板本体上に又は前記誘電体層内に形成されており、且つ互いに隣り合う維持放電電極対間において前記第２方向に延設された複数の絶縁性パターンを更に備えており、前記複数の絶縁性パターンの各々において、前記一方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する第１部分及び前記他方の端のレーンに対応する前記表示領域に存在する第２部分の前記第１方向におけるパターン幅は共に、前記第１及び第２部分を除く当該絶縁性パターンの他部の前記第１方向におけるパターン幅よりも部分的に細いことを特徴とする。
【００２４】
請求項７記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、基板本体と、前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１非表示領域の内で、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界の近傍に於ける部分内に配置されており、前記境界から前記一方の終端まで前記第２方向に延在した前記第１維持放電電極の延在部分の面積は、前記表示領域内の前記放電セルに於ける前記第１維持放電電極の部分の面積よりも小さく、前記第２維持放電電極は前記第１非表示領域内を前記第２方向に延在し且つ前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向しており、前記第１維持放電電極の前記延在部分の前記第２方向に於ける長さは２００μｍ以内であることを特徴とする。
【００２５】
請求項８記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、基板本体と、前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１非表示領域の内で、前記表示領域と前記第１非表示領域との境界の近傍に於ける部分内に配置されており、前記境界から前記一方の終端まで前記第２方向に延在した前記第１維持放電電極の延在部分の面積は、前記表示領域内の前記放電セルに於ける前記第１維持放電電極の部分の面積よりも小さく、前記第２維持放電電極は前記第１非表示領域内を前記第２方向に延在し且つ前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向しており、前記第２維持放電電極の内で、前記第１非表示領域内で前記第１維持放電電極の前記延在部分と対向する部分は、前記第１方向に窪んだ凹部を備えることを特徴とする。
【００２６】
請求項９記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、第１方向に延設された複数のバリアリブの内で互いに隣接するバリアリブ同士によって区画され且つ前記第１方向に延設された複数のアドレス電極の内で前記バリアリブ同士に対応するアドレス電極の駆動に帰属する各レーンと、前記第１方向に直交する第２方向に延設された複数の維持放電電極対の内で任意の維持放電電極対で規定される各走査線とが交差して成る各点が一個の放電セルを成し、前記放電セルがマトリクス状に配列されることで前記レーンを区画するバリアリブも含めた連続的な表示領域が構成された面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルに用いられる基板であって、基板本体と、前記基板本体上に形成された前記複数の維持放電電極対と、前記基板本体上に形成されて前記複数の維持放電電極対を覆う誘電体層と、前記誘電体層上に形成されたカソード膜とを備え、前記複数の維持放電電極対の各々は所定の間隔を置いて互いに対向する第１及び第２維持放電電極より成り、第１及び第２非表示領域は前記第２方向に関して前記表示領域に隣接しており、前記表示領域内には、前記第１方向に延在し且つ前記第２方向に配列した複数の第１放電空間が配設されており、前記第１非表示領域は、前記第２方向に関して前記表示領域に隣接している第１領域と、前記第２方向に関して前記第１領域に隣接している第２領域とを備え、前記第１領域内には、前記第１方向に延在し且つ前記第２方向に配列した複数の第２放電空間が配設されており、前記第１維持放電電極の一方の終端は、前記第１領域内に配置されており、前記第２維持放電電極は前記第１領域内及び前記第２領域内を前記第２方向に延在しており、前記複数の第２放電空間の各々の内で、当該第２放電空間内の放電セルを構成する前記第１維持放電電極の部分に対向する空間は、前記複数の第１放電空間の各々の内で、当該第１放電空間内の前記放電セルを構成する前記第１維持放電電極の部分に対向する空間よりも小さく、前記複数の第２放電空間の各々の内で、当該第２放電空間内の放電セルを構成する前記第２維持放電電極の部分に対向する空間は、前記複数の第１放電空間の各々の内で、当該第１放電空間内の前記放電セルを構成する前記第２維持放電電極の部分に対向する空間よりも狭いことを特徴とする。
【００２７】
請求項１０記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項９に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記複数の第２放電空間の各々の前記第２方向に於ける幅は、前記複数の第１放電空間の各々の前記第２方向に於ける幅よりも小さいことを特徴とする。
【００２８】
請求項１１記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板は、請求項９に記載の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板であって、前記複数の第２放電空間の各々の前記第１方向に於ける幅は、前記複数の第１放電空間の各々の前記第１方向に於ける幅よりも小さいことを特徴とする。
【００２９】
請求項１２記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルは、請求項１ないし１１の何れかに記載の前記面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネル用基板を前面パネル又は背面パネルの一方として有することを特徴とする。
【００３０】
請求項１３記載の発明に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイ装置は、請求項１２に記載の前記面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルを有することを特徴とする。
【００３１】
【発明の実施の形態】
（実施の形態１）
以下に詳述する本実施の形態は、従来技術の一例として説明した図９の放電セル構造を改良するものである。即ち、既述した表示領域内に属する放電セルの構造は基本的に図９に示した通りのものとなるが、非表示領域における基板ないしは前面パネルの構造が図９の場合とは相違する。そこで、以下の説明では、共通部分に関して図９中の各参照符号を援用すると共に、「表示領域」及び「非表示領域」の概念ないしは定義も、従来技術で述べたものと同一とする。従って、本実施の形態に係るＰＤＰの前面パネル（第１基板）は、（第１）基板本体である前面ガラス基板５と、第１方向Ｄ１に直交する第２方向Ｄ２（後述する図１参照）に延設されて、その各対が各走査線を規定する複数の維持放電電極対（各対は、所定の間隔を置いて互いに対向する第１維持放電電極Ｘと第２維持放電電極Ｙとより成り、両維持放電電極Ｘ、Ｙの各々は透明電極１とバス電極２とより成る）と、上記複数の維持放電電極対（Ｘ、Ｙ）を被覆するように前面ガラス基板５上に形成された誘電体層３と、誘電体層３上に形成されたカソード膜４とを有する。又、背面パネル（第２基板）は、（第２）基板本体である背面ガラス基板９と、第１方向Ｄ１に延設されたアドレス電極６及びバリアリブ７と、オーバーグレース層１０とを有する。
【００３２】
尚、図１０の放電セル構造は、複数の維持放電電極対を有する基板ないしはパネルの基板本体が前面ガラス基板から背面ガラス基板に代わる点、及び各維持放電電極において透明電極が存在しない点を除いて、図９のものと同様の構造を有しているので、以下に述べる本実施の形態における特徴的構成を図１０の放電セル構造にも適用することは可能である。この場合には、表示領域内に属する放電セルは基本的に図１０に示す構造を有しており、背面パネルないしは基板の非表示領域における構造が図１０に示すものとは顕著に相違することになる。
【００３３】
以下では、図９及び後述する図１を参照しつつ、本実施の形態に係る面放電ＡＣ型ＰＤＰの特徴的な構造を説明する。
【００３４】
図１は、本実施の形態に係る面放電ＡＣ型ＰＤＰを表示面側から眺めた際の、表示領域２１と第２方向Ｄ２に関して同領域２１と隣接する非表示領域２２（第１非表示領域２２Ａ、第２非表示領域２２Ｂ）の各々との境界（第１境界Ｂ１、第２境界Ｂ２）における構造を模式的に示す平面図である。尚、図１の平面図においては、第２方向Ｄ２に沿って延設された維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）と、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの各々を構成する透明電極１及びバス電極２と、第１方向Ｄ１に沿って延設されたバリアリブ７との各パターン形状を示しており、同じく第１方向Ｄ１に沿って延設される各アドレス電極６の図示化に関しては、同電極６が互いに隣接するバリアリブ７同士間に挟まれて規定ないしは区画されるレーン群の内でいずれのレーンを駆動しているかを模式的に表す程度に留めている。また、バス電極２のパターンとオーバーラップする透明電極１の輪郭線については、同図中に破線でこれを示している。
【００３５】
図１に示す通り、第１方向Ｄ１に沿って複数のバリアリブ７が延設されており、又、互いに隣接するバリアリブ７同士によって区画されたレーンより成るレーン群中、表示領域２１内に属する各レーンは、第１方向Ｄ１に沿って延設された複数のアドレス電極６の内で当該レーンに対応するアドレス電極６の駆動に帰属する。更に、その各々が走査線を規定する、第１維持放電電極Ｘ及び第２維持放電電極Ｙより成る、複数の維持放電電極対（Ｘ、Ｙ）が第２方向Ｄ２に沿って延設されている。そして、任意の走査線とアドレス電極６の駆動に帰属する任意のレーンとが交差する部分で、放電セル１４が形成される。このような放電セル１４がマトリクス状に配列されることにより既述した表示領域２１が構成されると共に、第１非表示領域２２Ａが第２方向Ｄ２に関して表示領域２１の右側に第１境界Ｂ１を介して隣接しており、同じく第２非表示領域２２Ｂが表示領域２１の左側に第２境界Ｂ２を介して隣接している。この様な第１非表示領域２２Ａ及び第２非表示領域２２Ｂより成る非表示領域の全体構成は、図１２に示す通りである。
【００３６】
図１の構造における特徴部分は次の点にある。即ち、各維持放電電極対を構成する第１維持放電電極Ｘ及び第２維持放電電極Ｙのそれぞれは、それらの延設方向Ｄ２の互いの反対側において、第１及び第２境界Ｂ１、Ｂ２近傍の表示領域２１の内部に、その一方の終端ないしは第１終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）を形成している。より具体的に述べれば、第１非表示領域２２Ａ内においては、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）が存在せず、第２維持放電電極Ｙの他方の終端ないしは第２終端（図示せず）のみが存在するにすぎないため、維持放電電極対は存在しなくなる。同様に第２非表示領域２２Ｂにおいては、第２維持放電電極Ｙの一方の終端ないしは第１終端３０（Ｙ）が全く存在せず、第１維持放電電極Ｘの他方の終端ないしは第２終端（図示せず）が存在するにすぎないため、維持放電電極対は存在しなくなる。従って、第１及び第２非表示領域２２Ａ、２２Ｂのいずれにおいても、偶発的な維持放電電極対間の維持放電が発生することは無い。このため、本ＰＤＰにおいては、既述した第２従来技術の様に非表示領域２２をダミーアドレス電極で駆動する必要性は全く無く、画像データの出力対象となるアドレス電極６を駆動するのに必要な数のデーターＩＣの他に、ダミーアドレス電極を駆動するための出力端子をも用意しなければならない第２従来技術の方法と比較して、コストの低減化を図ることができる。
【００３７】
なお、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの各々と駆動用外部端子（図示せず）との接続については、それぞれの一方の終端３０（Ｘ）若しくは３０（Ｙ）とは反対側の延設方向において、即ち、それぞれの他方の終端（図示せず）において、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙを上記駆動用外部端子に接続するものとすれば良い。これにより、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの各々に、それぞれ所望の電気的配線を容易に施すことが可能となる。
【００３８】
そして、本ＰＤＰでは、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）及び第２維持放電電極Ｙの一方の終端３０（Ｙ）は、それぞれ第１境界Ｂ１側の表示領域２１内及び第２境界Ｂ２側の表示領域２１内に配設されている。特にここでは、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）は、第１境界Ｂ１を規定する一方の端のバリアリブ７ａに対応ないしは対面する表示領域２１の部分に存在しており、同様に、第２維持放電電極Ｙの一方の終端３０（Ｙ）は、第２境界Ｂ２を規定する他方の端のバリアリブ７ａに対応ないしは対面する表示領域２１の部分に存在している。即ち、図１に示す通り、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）（なお、これらの終端を終端３０とも総称する）は、それぞれ、図１の上方から本ＰＤＰを眺めた際に、表示領域２１内に属する複数のバリアリブ７の内で第１境界Ｂ１及び第２境界Ｂ２をそれぞれ規定する一方の端及び他方の端のバリアリブ７ａとオーバーラップする位置７ａＵに設けられている。これにより、各端のレーン１３を含む表示領域２１内の全てのレーンが、一様なパターンである複数の維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）（しかも各電極Ｘ、Ｙは透明電極１及びバス電極２を有する）を有するので、表示領域２１内の放電セル１４の発光特性分布が表示領域２１の各端のレーン１３において異質なものとなることは無い。また、表示領域２１内において、各端のレーン１３の幅を保ったまま、対応する各端のバリアリブ７ａのパターン幅７ａｈをそれ以外のバリアリブ７のパターン幅７ｈよりも幅広とすれば、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの終端３０や後述のバス電極２の終端３２の位置及び形状に関する余裕度を大きくすることができる。
【００３９】
また、図１の本ＰＤＰにおいては、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの表示領域２１内における一方の終端３０は、同電極Ｘ、Ｙを構成するバス電極２の一方の終端（第１終端）３２で構成されている。つまり、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの透明電極１の一方の終端もまた、一方の端又は他方の端のバリアリブ７ａに対応ないしは対面する表示領域２１内に存在しており、一方の端又は他方の端のレーン１３内には存在していないが、バス電極２の一方の終端３２は透明電極１の上記一方の終端よりも対応する境界Ｂ１、Ｂ２側へ突出しているのである。この様な構成は、次の様にして実現されている。即ち、バス電極２の一方の終端３２がＬ字型形状となる様に、バス電極２の第１方向Ｄ１におけるパターン幅は、バス電極２の一方の終端３２において、その他の部分よりも太く設定されている。そして、当該終端３２の直下には透明電極１は存在せず、一方の終端３２は前面ガラス基板５の表面上に直接形成されている。これは、次の理由による。即ち、バス電極２のパターン形成プロセスにおける断線・短絡の検査の際に、一般に使用される検査用のプローバーのプロービング信頼性を確保するためには、バス電極２のプロービング箇所ではパターン幅を広く取る必要があるところ、本ＰＤＰにおいてもバス電極２のパターン形成プロセス時に同様の断線等の検査を実現可能とするためには、本ＰＤＰのバス電極２の一方の終端３２をも同様に要プロービング箇所に設定する必要があるからである。より詳細に言えば、図１１の放電セル構造に適用されるバス電極２の幅に関しては、放電セル内の蛍光体８の発光をなるべく遮光しない様に、リード抵抗値の上昇及びパターン欠陥発生確率の上昇を許容し得る範囲内で細く仕上げるのが望ましいとされるが、それはプロービングの信頼性向上と相反している。そこで、プロービングが必要なバス電極２の一方の終端３２において局部的にバス電極２の幅を広く設定することにより、それらの両立を図っているのである。
【００４０】
また、バス電極２のプロービング箇所においては、プローバーからのピンポイント的な力が同箇所に作用するので、下地との密着強度が強くなることが求められる。ところが、バス電極２の下地が、透明電極１の場合と、前面基板５の表面の場合とでは、後者の方が密着強度が強いことが多い（これらの点は、特開平５−１１４３６２号公報においても既に指摘されている通りである）。そこで、本ＰＤＰにおいても、図１に破線で示したアウトラインの様に、プロービング箇所に該当するバス電極の一方の終端３２に対応する透明電極１のパターンを既述した通り部分的に削除することによって、同部分でのバス電極２の下地への密着強度を向上させている。この様な下地との密着強度を上げるための構造は、後述する実施の形態２及びその変形例の全てに適用されるものである。
【００４１】
尚、上記密着強度という点を考慮しない場合には、バス電極２の一方の終端３２のパターン幅を他部よりも大きく設定すると共に、バス電極２の一方の終端３２と透明電極１の一方の終端との位置を一致させて両終端で以て各維持放電電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０を構成しても良い。
【００４２】
（実施の形態１の変形例１）
図１では、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙのそれぞれの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）を共にそれぞれ対応する第１及び第２非表示領域２２Ａ、２２Ｂ内に存在しないものとしていたが、一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）の内のいずれか一方についてのみ、その様な構成としても良い。
【００４３】
例えば、図１の一つの変形例として、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）のみを、第１境界Ｂ１に隣接する一方の端のバリアリブ７ａに対応する表示領域２１の部分に存在させる一方、第２維持放電電極Ｙの一方の終端３０（Ｙ）を従来通り第２非表示領域２２Ｂ内に存在させることが考えられる（又は、その逆の構成であっても良い）。加えて、上記変形例を採用しつつ、更に、第２維持放電電極Ｙの他方の終端（図示せず）を第１非表示領域２２Ａ内に存在しない様にする、即ち、第２維持放電電極Ｙの他方の終端が、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）に対向する様に、第１境界Ｂ１に隣接する一方の端のバリアリブ７ａに対応する表示領域２１の部分に存在する様にしても良い。
【００４４】
本変形例によれば、図１における第１非表示領域２２Ａのみにおいて維持放電電極対（Ｘ、Ｙ）が全く存在しえなくなるため、第１非表示領域２２Ａにおける維持放電電極間の偶発的な維持放電を防止することができる。又、上述した変形例とは逆の構成、即ち、第２維持放電電極Ｙの一方の終端３０（Ｙ）のみを、又は同終端３０（Ｙ）と共に第１維持放電電極Ｘの他方の終端をも第２非表示領域２２Ｂに存在しないこととし、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）を第１非表示領域２２Ａ内に存在させるとした場合には、第２非表示領域２２Ｂにおいてのみ維持放電電極間の偶発的な維持放電を防止することができる。
【００４５】
（実施の形態１の変形例２）
本変形例は、図１の構成において、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの各々の一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）の位置を修正するものである。具体的には次の通りである。
【００４６】
本変形例では、各維持放電電極対を構成する第１維持放電電極Ｘ及び第２維持放電電極Ｙのそれぞれは、それらの延設方向Ｄ２の互いの反対側において、第１及び第２境界Ｂ１、Ｂ２に隣接する一方の端のレーン１３にオーバーラップする様に、その一方の終端ないしは第１終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）を形成している。換言すれば、第１維持放電電極Ｘの一方の終端３０（Ｘ）は、レーン群の内で第１境界Ｂ１に隣接する一方の端のレーン１３に対応ないしは対向する表示領域２１内の部分に存在している。他方、第２維持放電電極Ｙの一方の終端３０（Ｙ）は、レーン群の内で第２境界Ｂ２に隣接する他方の端のレーン１３に対応ないしは対向する表示領域２１内の部分に存在する。
【００４７】
この様な構成によっても、第１及び第２非表示領域２２Ａ、２２Ｂにおいて維持放電電極対が存在しなくなるため、第１及び第２非表示領域２２Ａ、２２Ｂのいずれにおいても、偶発的な維持放電電極対間の維持放電が発生することは無い。
【００４８】
本変形例では、一方の端のレーン１３及び他方の端のレーン１３では一様な維持放電電極対のパターンが存在し得なくなるが、それらの不具合は表示領域２１の両端レーンで生ずるにすぎない。従って、上記の様な配置構成を有する一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）の存在に起因して生ずる発光表示ムラを官能的に目立たない様にすることができる。
【００４９】
（実施の形態１の変形例３）
実施の形態１では、維持放電電極Ｘを「第１維持放電電極」と、維持放電電極Ｙを「第２維持放電電極」と定義したが、維持放電電極Ｘを「第２維持放電電極」と、維持放電電極Ｙを「第１維持放電電極」と定義しても良い。
【００５０】
又、非表示領域２２の内で、一方の領域２２Ａを「第２非表示領域」と、他方の領域２２Ｂを「第１非表示領域」とそれぞれ呼称しても良い。
【００５１】
（付記）
本実施の形態１及びその変形例１〜３で既述した本ＰＤＰ及びその駆動用ドライバ等を所定の筐体内に設置することで、壁掛けＴＶ等の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイ装置を構成することができる。この点は、後述する実施の形態２とその変形例とに係るＰＤＰについても妥当することは言うまでもない。
【００５２】
（実施の形態２）
実施の形態１では第１維持放電電極のバス電極の幅広とした一方の終端及び第２維持放電電極のバス電極の幅広とした一方の終端を、それぞれ表示領域内の一方及び他方の端のバリアリブとオーバーラップする範囲に設置している。しかし、この構成により後述する新たな問題点が生ずるため、これを回避すべく、本実施の形態では、第１及び第２維持放電電極の各々のバス電極の一方の終端を共に表示領域の対応する端のレーンにオーバーラップする位置に設けることとしており、これにより、放電のアイソレーションの強化を図っている。以下では、図１に関して述べた構造の改良として、本実施の形態を説明する。従って、図１中、本実施の形態と同一構造を示す参照符号については、本実施の形態でも使用する。
【００５３】
図２は、本実施の形態にかかる面放電ＡＣ型ＰＤＰにおいて、表示領域２１と非表示領域２２との境界（第１境界Ｂ１、第２境界Ｂ２）近傍における一つの維持放電電極対の構造を模式的に拡大して示す平面図である。上記電極対を構成する第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙは共に、ＩＴＯ膜等の透明電極１と金属を主成分とするバス電極２とを備えており、ここでは、両電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）側にそれぞれ位置するバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）を、それぞれ、表示領域２１内の、対応する一方及び他方の端のレーン１３にオーバーラップする位置に設けている。即ち、第１維持放電電極Ｘのバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）は第１非表示領域２２Ａと表示領域２１との第１境界Ｂ１に隣接する一方の端のレーン１３に対応する表示領域２１内の部分に存在し、他方、第２維持放電電極Ｙのバス電極の一方の終端３２（Ｙ）は第２非表示領域Ｙと表示領域との第２境界Ｂ２に隣接する他方の端のレーン１３に対応する表示領域２１内の部分に存在しているものである。但し、図１の場合と同様に、両電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）は、それぞれ第１境界Ｂ１を規定する一方の端のバリアリブ７ａ及び第２境界Ｂ２を規定する他方のバリアリブ７ａに対応する表示領域２１内に存在しており、両終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）は共に透明電極１の一方の終端に相当している。この様にバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）を配設したのは、次の理由による。即ち、図１の様に、バス電極２の幅広とした一方の終端３２の各々を、表示領域２１内の対応する各端のバリアリブ７ａとオーバーラップする範囲に設置すると、後述する通り、この様な終端３２が存在する箇所において局所的に誘電体層３の表面３Ｓが盛上ることとなり、表示領域２１内において局部的にカソード膜４とバリアリブ７との間に大きな隙間が発生して表示不具合を誘発する蓋然性があるので、この点を未然に防ぐためである。そこで、本実施の形態の様に、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙのそれぞれのバス電極２の幅広の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）を表示領域２１内の対応する端のレーン１３とオーバーラップする位置に設置しておけば、誘電体層３の表面３Ｓの盛上りが最も大きくなる箇所が各端のレーン１３を区画する一方又は他方の端のバリアリブ７ａと同リブ７ａに対して表示領域２１側で隣接するバリアリブ７との間に生じるという位置関係が得られるので、つまり、バリアリブ７ａが誘電体層３の表面３Ｓの最大の盛り上がり箇所と接触する事態が回避されるので、上記の隙間を少なく抑えることができる。
【００５４】
なお、各一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）の直下には、透明電極１が部分的に形成されていない。この点は、図１の場合と同一である。
【００５５】
ところで、図２の様に、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙのそれぞれのバス電極２の幅広の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）を表示領域２１内の両端のレーン１３の内で対応するレーンにオーバーラップする位置に形成すると、各端のレーン１３に属する放電セル１４における発光が対応するバス電極２の幅広の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）によって遮光される割合が増えるという事態が生ずる。このため、両端のレーン１３では発光表示が相対的に暗くなる。しかしながら、そのような発光の一部遮光が生ずる場所は表示領域２１の各端のレーン１３であるに過ぎないので、発光表示ムラは官能的には許容範囲となるのが普通であり、特に問題とはならないと考えられる。また、１画素はＲ（赤）Ｇ（緑）Ｂ（青）３色種の蛍光体８が隣接３レーンにまたがって構成されるのが普通なので、ＲＧＢ３色種の内で一般に最も発光輝度の高いＧの蛍光体を各端のレーン１３に設けずに、ＲまたはＢの蛍光体を各端のレーン１３に配置するような色配列を設定しておくときには、両端のレーン１３での発光表示ムラをより官能的に目立たないものとすることができる。
【００５６】
尚、図２で示した本実施の形態の特徴を、両端のレーンに属する放電セルを除く表示領域内の放電セルが図１０に示した構造を有する場合にも適用できる。但し、この場合には、第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙは共にバス電極２のみから成るので、各端のレーン１３に対応する表示領域内に形成された幅広のバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）が、それぞれ第１及び第２維持放電電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）を形成することになる。この点は、後述する変形例１及び変形例２についても妥当する。
【００５７】
（実施の形態２の変形例１）
実施の形態２における図２の構造では、表示領域２１の各端のレーン１３において誘電体層３及びカソード膜４の表面の盛り上がりが最も大きくなり、この最大の盛り上がり部分を避けてバリアリブ７の頂部がカソード膜４の表面に接触している。これにより、カソード膜４とバリアリブ７との間に大きな隙間が発生してしまうのを未然に防止し得る。しかし、各端のレーン１３から表示領域２１側に位置する内側のレーンに向けて誘電体層３及びカソード膜４の表面の盛り上がりが減少していくので、図２ではカソード膜４の表面の盛り上がりの途中の傾斜面に対してバリアリブ７ａとそれに隣り合うバリアリブ７との頂部が接触しているため、図２の構造においてはなお、それよりも内側の表示領域２１において、バリアリブ７の頂部とカソード膜４の表面との間に隙間が生じている。そこで、本変形例は、図２に示す構造を採用した場合においてもなお生じ得るバリアリブの頂部とカソード膜の表面との局部的な隙間を更に改善することを目的とするものであり、そのために、各端のレーン１３における誘電体層３及びカソード膜４の表面の盛上り量を図２の場合よりも小さくなるように工夫している。以下、図面を参照しつつ本変形例を説明するが、ここでも実施の形態２の場合（図２）と同一部分については同一の参照符号で以て呼称するものとする。
【００５８】
図３は、本実施の形態２の変形例１にかかる面放電ＡＣ型ＰＤＰにおいて、表示領域２１と非表示領域２２との境界（第１境界Ｂ１、第２境界Ｂ２）近傍における一つの維持放電電極対の構造を模式的に拡大して示す平面図である。
【００５９】
ここでは、両電極Ｘ、Ｙの一方の終端３０（Ｘ）、３０（Ｙ）側にそれぞれ位置するバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）を表示領域２１内の対応する端のレーン１３にオーバーラップする位置に設けると共に、各端のレーン１３において他方の終端を形成しない側の維持放電電極Ｘ、Ｙを構成するバス電極２の当該レーン１３における部分のパターン幅を他部と比較して部分的に細くして、バス電極２の当該部分を凹状に形成している。より具体的には、第１維持放電電極Ｘのバス電極２の内で、第２境界Ｂ２（図１）に隣接する他方の端のレーン１３に対応する表示領域２１に存在する部分２ａの第１方向Ｄ１（図１）に関するパターン幅が、他方の端のレーン１３に隣接するレーンに対応する表示領域２１内に存在する部分２ｂの第１方向Ｄ１に関するパターン幅よりも部分的に細く設定されている。同様に、第２維持放電電極Ｙのバス電極２の内で、第１境界Ｂ１（図１）に隣接する一方の端のレーン１３に対応する表示領域２１に存在する部分２ａの第１方向Ｄ１におけるパターン幅が、一方の端のレーン１３に隣接するレーンに対応する表示領域２１内に存在する部分２ｂの第１方向Ｄ１におけるパターン幅よりも部分的に細くなる様に設定されている。これにより、２つの作用効果が得られる。
【００６０】
先ず第１に、バス電極２の幅広の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）による遮光に起因して生ずる発光表示強度の減少分を上記部分２ａの凹状部分（欠損部分）を透過し得る光量で以て補うことができるので、各端のレーン１３での発光表示ムラをより目立たなくすることができる。
【００６１】
第２の作用効果については、図４ないし図６の断面図を用いて説明する。ここで図４は、バス電極２の延設方向（第２方向Ｄ２）に垂直な平面で以て、実施の形態２（図２）におけるバス電極２の幅広の一方の終端３２を切断したときの前面パネルないしは基板を示す縦断面図である。又、図５は、バス電極２の延設方向（第２方向Ｄ２）に垂直な平面で以て、図３に示した本変形例に係るバス電極２の幅広の一方の終端３２を切断したときの前面パネルないしは基板を示す縦断面図である。更に、表示領域２１内において、バス電極２の幅広の一方の終端３２よりも内側に位置するバス電極２の部分をバス電極２の延設方向（第２方向Ｄ２）に垂直な平面で切断したときの前面パネルないしは基板の縦断面図を、図６に示す。尚、図４ないし図６では、説明の簡便化のために、維持放電電極Ｘ，Ｙを構成する透明電極１、バス電極２、誘電体層３、カソード膜４、前面ガラス基板（基板本体）５だけを図示している。
【００６２】
これらの図４〜図６を比較すると、図４における前面ガラス基板５の表面５Ｓを基準とする誘電体層３の厚みｔ１が、図６における誘電体層３の厚みｔ３と比較して大きくなっている。これは、次の理由による。即ち、誘電体層３の原材料となる低融点ガラスペーストを前面ガラス基板５上に一様に塗布して同ペーストを焼成することによって誘電体層３を形成する場合には、誘電体層３の断面積（正確には透明電極１、バス電極２及びバス電極の一方の終端３２を除いた部分の断面積）が下地の前面ガラス基板５の表面の凹凸状態にはあまり依存せずにほぼ一様になるため、下地のバス電極２の断面積が増えると、当然に前面ガラス基板５の表面５Ｓを基準とする厚みｔ１が大きくならざるを得ないためである。換言すれば、既述の実施の形態２においては、バス電極２の一方の終端３２におけるバス電極２の断面積が、表示領域２１内で一方の終端３２よりも内側の部位におけるバス電極２の断面積よりも大きくなっている。このため、バス電極２の一方の終端３２の近傍では誘電体層３の表面３Ｓが局部的に盛り上がっており、それに追随してカソード膜４の表面４Ｓ上も盛り上がることとなる。すると、背面ガラス基板９の側に形成された一連のバリアリブ７の頂部が、一方の終端３２の近傍で盛上っているカソード膜４の表面４Ｓに突き当たると、バス電極２の延設方向（第２方向Ｄ２）に沿って一方の終端３２の近傍に近接する表示領域２１内では、急激にカソード膜４の表面４Ｓが凹んでいくのに対して、バリアリブ７の頂部がこの凹みに追随してカソード膜４の表面との接触を保つことができなくなり、その結果、隙間を生じさせてしまう。そして、この隙間が比較的広いときには、隣接するレーンの間で放電のアイソレーションが損なわれてしまい、官能的にも顕著な表示の不具合に至る場合がある。他方、本変形例の様に、バス電極２の一方の終端３２の近傍で、それと対となる側のバス電極２のパターン幅を同電極２の他部よりも部分的に細く設定すれば、図５に示すように、バス電極２の一方の終端３２の近傍における断面積を図４の場合と比べて小さくできるので、各端のレーン１３（図３）における誘電体層３の厚みｔ２が小さくなり、バス電極２の一方の終端３２の近傍における誘電体層３の表面３Ｓの盛上りを小さくすることができる。従って、バリアリブ７の頂部とカソード膜４の表面４Ｓとの間に局部的に生じる上記の隙間を小さくすることができるので、隣接レーン間での放電のアイソレーションを強化することができる。
【００６３】
（実施の形態２の変形例２）
本変形例は、図２の構造を有する前面パネルないしは基板に、基板本体上に又は誘電体層内に形成されており、且つ、隣接する各維持放電電極対（Ｘ、Ｙ）間ないしは各走査線間に位置する複数の絶縁パターンを更に具備させた場合において、各端のレーンにおける誘電体層ないしはカソード膜の表面の盛り上がりを抑制しようとするものである。以下、図面を参照しつつ説明する。
【００６４】
図７は、本実施の形態２の変形例２に係る面放電ＡＣ型ＰＤＰにおいて、表示領域２１と非表示領域２２との境界（第１境界Ｂ１、第２境界Ｂ２）近傍における維持放電電極対の構造を模式的に拡大して示す平面図である。本変形例における誘電体層３は、隣接する走査線の境界部ないしは隣り合う維持放電電極対間において、絶縁性パターンを含んでいる。特に、ここでは、絶縁性パターンは遮光性の絶縁性パターン１２である。又、図８は、図７に示す本ＰＤＰの表示領域２１内において、幅広のバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）よりも内側に位置するバス電極２の部分を、バス電極２の延設方向（第２方向Ｄ２）に垂直な平面で切断したときの前面パネルないしは基板を示す縦断面図である。ここでは、図８に示す通り、遮光性の絶縁性パターン１２を前面ガラス基板５の表面５Ｓ上に直接設けているが、これに代えて、誘電体層３の厚みの範囲内で同パターン１２を誘電体層３内に設けるようにしても良い。本変形例において、遮光性の絶縁性パターン１２を設ける理由は、次の点にある。即ち、その第１は、遮光性の絶縁性パターン１２の面の内で少なくとも前面ガラス基板５側の面を、吸光性の材料、代表的には黒い色調を有する材料で構成することによって、外光反射を抑えた表示品位の高いＰＤＰを得ることができるからである。第２としては、遮光性の絶縁性パターン１２の背面ガラス基板９側の面を、光反射性材料で以て、代表的には白い色調を有する材料で以て構成することにより、蛍光体８の発光が上記吸光性材料によって吸収されるのを未然に防ぐためにある。
【００６５】
誘電体層３が上記の様な遮光性の絶縁性パターン１２を有するという構造を更に備える本変形例においては、図７に示すように、幅広のバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）の近傍において、遮光性の絶縁性パターン１２の形状を凹状としてそのパターン面積密度を下げている。より具体的には、互いに隣り合う維持放電電極対（Ｘ、Ｙ）の間において、第２方向Ｄ２に延設された複数の絶縁性パターン１２の各々は、一方の端のレーン１３に対応する表示領域２１に存在する第１部分１２Ａと、他方の端のレーン１３に対応する表示領域２１に存在する第２部分１２Ｂと、その他の部分１２Ｃとを有している。そして、第１及び第２部分１２Ａ、１２Ｂの第１方向Ｄ１におけるパターン幅は共に、絶縁性パターン１２の他部１２Ｃの第１方向Ｄ１におけるパターン幅よりも部分的に細い構造を有している。従って、バス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）の面積を増加させたことによって生じる各端のレーン１３における誘電体層３の厚みの増加を第１及び第２部分１２Ａ、１２Ｂにおける欠損部分で以て減少させることができ、これにより、各端のレーン１３における誘電体層３の表面３Ｓの盛上りを抑えることができる。従って、先の変形例１において既述したバリアリブ７の頂部とカソード膜４の表面４Ｓとの間に局部的に生じる隙間を本変形例においても小さくすることができるので、隣接するレーン間での放電のアイソレーションを強化することができる。
【００６６】
なお、誘電体層３の一部分を構成する絶縁性パターンとしては、図７及び図８で示した遮光性の絶縁性パターン１２の他にも、下記の（１）及び（２）の例を挙げることができる。
【００６７】
（１）隣接する走査線間での放電のアイソレーションを強化する目的で、隣接する走査線の境界部近傍の誘電体層３の表面３Ｓを積極的に盛上げるために当該境界部近傍に形成する絶縁性パターン。
【００６８】
（２）ＲＧＢ３種の蛍光体８の発光を透過させつつも外光を大幅に吸収することで表示品位を向上させることを目的に、ＲＧＢ３種の蛍光体８のパターンの配列に対応して、誘電体層３の中に組み込まれるＲＧＢのカラーフィルターパターン。
【００６９】
上記（１）及び（２）に示した絶縁性パターンを適用した面放電ＡＣ型ＰＤＰにおいても、図７に示す様にバス電極２の一方の終端３２（Ｘ）、３２（Ｙ）の近傍で当該絶縁性パターンのパターン面積密度を下げる（パターン幅を部分的に細くする）ことにより、各端のレーンにおける誘電体層３の断面積を減少させて誘電体層３の表面３Ｓの盛上りを抑えることができる。従って、バリアリブ７の頂部とカソード膜４の表面４Ｓとの間に局部的に生じる上記の隙間を小さくすることができるので、表示領域２１と非表示領域２２の境界（第１境界Ｂ１、第２境界Ｂ２）近傍における隣接するレーン間での放電のアイソレーションを強化することができる。
【００７０】
（実施の形態３）
図１３は、本実施の形態に係る面放電ＡＣ型ＰＤＰを表示面側から眺めた際の、表示領域２１と第２方向Ｄ２に関して同領域２１と隣接する第１非表示領域２２Ａとの境界、及び表示領域２１と同領域２１に隣接する第２非表示領域２２Ｂとの境界における構造を模式的に示す平面図である。尚、両非表示領域２２Ａ，２２Ｂの各々を単に非表示領域２２とも称す。
【００７１】
図１３に示す様に、本実施の形態の特徴点の第１は、第１維持放電電極Ｘの第１終端３０（Ｘ）を、第２方向Ｄ２に於ける表示領域２１の範囲を規定する一方の端（第１端）のバリアリブ７ａの近傍の非表示領域２２Ａ内に設けている点にある。しかも、第１境界Ｂ１から第１非表示領域２２Ａ内に第２方向Ｄ２に沿って突出した第１維持放電電極Ｘの延在部分ＥＸの面積は、表示領域２１内の放電セル１４に於ける第１維持放電電極Ｘの部分（図１３中、斜線を施した部分）ＨＸの面積よりも小さい。換言すれば、第１端のバリアリブ７ａの非表示領域側側壁ないしは第１境界Ｂ１から第１終端３０（Ｘ）までの第２方向Ｄ２に沿った距離（突出量又は延在長さとも称す）を表わす第１寸法ｐ１は、第１維持放電電極Ｘの部分ＨＸの第２方向Ｄ２の長さＬＸよりも小さい。
【００７２】
又、本実施の形態の特徴点の第２は、第２維持放電電極Ｙの第１終端３０（Ｙ）を、第２方向Ｄ２に於ける表示領域２１の範囲を規定する他方の端（第２端）のバリアリブ７ａの近傍の非表示領域２２Ｂ内に設けている点にある。しかも、第２境界Ｂ２から第２非表示領域２２Ｂ内に第２方向Ｄ２に沿って突出した第２維持放電電極Ｙの延在部分ＥＹの面積は、表示領域２１内の放電セル１４に於ける第２維持放電電極Ｙの部分（図１３中、斜線を施した部分）ＨＹの面積よりも小さい。換言すれば、第２端のバリアリブ７ａの非表示領域側側壁ないしは第２境界Ｂ２から第１終端３０（Ｙ）までの第２方向Ｄ２に沿った距離（突出量又は延在長さとも称す）を表わす第２寸法ｐ２は、第２維持放電電極Ｙの部分ＨＹの第２方向Ｄ２の長さＬＹよりも小さい。
【００７３】
勿論、上記第１及び第２特徴点の何れか一方のみを採用する様にしても良い。但し、この場合の効果は、図１３の様に両特徴点を同時に採用する場合の効果と較べると、半減する。
【００７４】
尚、図１３中の第１終端３０（Ｘ）及び第１終端３０（Ｙ）の各々を単に第１終端３０とも称する。又、以下の記載ではその便宜上、第１寸法ｐ１及び第２寸法ｐ２の各々を単に寸法ｐと称するが、両寸法ｐ１，ｐ２は互いに等しくても良いし、又は互いに相違していても良い。
【００７５】
上記第１及び第２特徴点を採用する理由ないしは利点は、以下の通りである。即ち、図１３の構造では、非表示領域２２内に、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）が第２方向Ｄ２に関して長さｐで与えられる突出量分だけ延在している。このため、第１終端３０を非表示領域２２内に配設する構成は、非表示領域２２内に偶発的維持放電を発生させ得るリスクを伴う。しかしながら、（ｉ）延在寸法ｐ１，ｐ２をそれぞれ長さＬＸ，ＬＹよりも短かく設定する場合には、非表示領域２２Ａ内の第１維持放電電極Ｘの延在部分ＥＸの電極面積及び非表示領域２２Ｂ内の第２維持放電電極Ｙの延在部分ＥＹの電極面積が、それぞれ表示領域２１内の部分ＨＸの電極面積及び部分ＨＹの電極面積に比べて小さくなる。従って、この様な寸法設定を採用する限り、第１終端３０を非表示領域２２内に配設していても、各バリアリブ７ａの近傍の非表示領域２２においては、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）への電圧印加によってカソード膜４の表面近傍に生ずる電界強度は勢い弱くならざるを得ない。加えて、（ｉｉ）バリアリブ７，７ａを構成する材料は放電ガスの誘電率よりもはるかに高い誘電率を有するので、端のバリアリブ７ａの近傍の放電空間では、電気力線が端のバリアリブ７ａ内にも及ぶこととなり、当該バリアリブ７ａの近傍に位置するカソード膜４の表面に於ける等電位面の密度は小さくなる。このため、端のバリアリブ７ａ近傍の非表示領域２２においては、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）への電圧印加によってカソード膜４の表面近傍に生ずる電界強度は弱くならざるを得ない。従って、これらの着眼点（ｉ），（ｉｉ）に基づいて延在寸法ｐを適切に設定すれば、通常の駆動電圧が維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）に印加されても、端のバリアリブ７ａ近傍の非表示領域２２においては、偶発的維持放電が生じるのに必要な電界強度が得られない様にすることができる。
【００７６】
例えば、バリアリブ７の第２方向Ｄ２の配列ピッチが３３０μｍであり、バリアリブ７の第２方向Ｄ２の幅が８０μｍである様なサンプルを用いた実験によれば、延在長さｐが２００μｍのときには非表示領域２２に於ける偶発的維持放電が顕著に生じ難くなり、更に延在長さｐが８０μｍのときには偶発的維持放電が全く発生しなくなるとの結果が得られた。従って、本実施の形態においては、延在長さｐを２００μｍ以下に設定すれば良いことになる。好ましくは、延在長さｐを１００μｍ以下に設定するのが望ましい。
【００７７】
本実施の形態で記載した構成を採用するときには、非表示領域２２内に維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）がある程度の範囲までに存在していても、偶発的維持放電を全く生じない様にする、若しくは十分に抑制することができる。他方で、実施の形態１及びその各変形例で記載した構成を採用することによっても、偶発的維持放電を全く生じない様にする、若しくは十分に抑制することができる。これらの結果から、表示領域２１内の端のバリアリブ７ａと第１終端３０との第２方向Ｄ２に於ける位置関係に関しては、その許容公差は大きいと言える。即ち、第１終端３０の位置の許容範囲は、図１３に示す様な、第１終端３０が端のバリアリブ７ａを貫通して非表示領域２２内にある程度の範囲まで突出した状態から、実施の形態１の変形例２で記載した様な、第１終端３０が端のバリアリブ７ａに達せずに表示領域２１内の端のレーン１３内に留まっている状態までとなる。
【００７８】
例えば、バリアリブ７の第２方向Ｄ２の配列ピッチが３３０μｍであり、バリアリブ７の第２方向Ｄ２の幅が８０μｍであるようなサンプルを用いた実験によれば、次の結果が確認された。即ち、第１終端３０が端のバリアリブ７ａを貫通して非表示領域内に８０μｍの長さだけ延在している状態であっても、又は、第１終端３０が端のバリアリブ７ａに達せずにバリアリブ７ａの表示領域側側壁から６０μｍ手前に該る端のレーン１３内の位置に留まっている状態であっても、表示領域２１と非表示領域２２との境界線近傍の表示品位に関しては、いずれの状態でも問題のないことが認められた。従って、端のバリアリブ７ａの幅８０μｍを含めると、許容公差は全範囲で少なくとも２２０μｍはあるという計算になる。これは、容易に実現可能な位置合わせ精度なので、本発明は、非表示領域２２内の偶発的維持放電を抑制するための実用性に関しても、他の従来技術と比較して優れていると言える。
【００７９】
尚、上記の定義に代えて、維持放電電極Ｘを第２維持放電電極と、維持放電電極Ｙを第１維持放電電極と称する様にしても良い。この定義では、境界Ｂ１，Ｂ２をそれぞれ第２境界、第１境界と称することになり、同様に、非表示領域２２Ａを第２非表示領域と、非表示領域２２Ｂを第１非表示領域と称することになる。この様な定義関係は、以下に述べる本実施の形態の各変形例についても妥当する。
【００８０】
（実施の形態３の変形例１）
図１３では、延在部分ＥＸ，ＥＹの横断面（両方向Ｄ１，Ｄ２を含む平面に平行な断面）の形状が長方形であるため、第２方向Ｄ２の延在長さｐ１，ｐ２を表示領域部分ＨＸ，ＨＹの長さＬＸ，ＬＹよりも短く設定することで、延在部分ＥＸ，ＥＹの電極面積を表示領域部分ＨＸ，ＨＹの電極面積よりも小さくする様にしている。
【００８１】
これに対して、図１４又は図１５に示す様に、第１方向Ｄ１に関して延在部分ＥＸの電極を部分的に切除することによって、延在部分ＥＸの電極面積を表示領域部分ＨＸの電極面積よりも小さくする様にしても良い。ここで、図１４の延在部分ＥＸの横断面形状はＬ字型であり、図１５の延在部分ＥＸの横断面形状は第２方向Ｄ２に窪んだ凹部である。これらの形状の他に、第１方向Ｄ１に関して部分的に切除することによって得られる延在部分ＥＸの形状には様々なものがある。
【００８２】
尚、図１４又は図１５には図示していないが、延在部分ＥＹについても、同様に第１方向Ｄ１に関して当該部分ＥＹを部分的に切除することにしても良い。
【００８３】
（実施の形態３の変形例２）
又、端のバリアリブ７ａ近傍の非表示領域２２内で一方の維持放電電極の延在部分（延在長さｐ）と対をなす他方の維持放電電極の部分の電極面積を、他方の維持放電電極の表示領域２１内の放電セル１４に於ける部分（ＨＸ，ＨＹ）の電極面積よりも小さく設定することにしても良い。この様な構成を採用することによって、偶発的維持放電を更に抑え得るという効果が得られる。
【００８４】
その様な一例を図１６に示す。図１６では、非表示領域２２Ａ内の第２維持放電電極Ｙの内で、第１維持放電電極Ｘの延在部分ＥＸと第１方向Ｄ１に於いて対向する部分ＯＹが、第１方向Ｄ１に窪んだ凹部ＣＹを有している。
【００８５】
（実施の形態３の変形例３）
第１及び第２維持放電電極Ｘ，Ｙの一方の維持放電電極の第１終端３０には実施の形態３及びその各変形例の何れかを適用し、他方の維持放電電極の第１終端３０には実施の形態１及びその各変形例の何れかを適用することとしても良い。その様な一例を、図１７の平面図に示す。
【００８６】
（実施の形態４）
図１８は、本実施の形態に係る面放電ＡＣ型ＰＤＰを表示面側から眺めた際の、表示領域２１と第２方向Ｄ２に関して同領域２１と隣接する第１非表示領域２２Ａとの第１境界Ｂ１、及び表示領域２１と同領域２１に隣接する第２非表示領域２２Ｂとの第２境界Ｂ２における構造を模式的に示す平面図である。尚、両非表示領域２２Ａ，２２Ｂの各々を単に非表示領域２２とも称す。
【００８７】
図１８に示す様に、第１非表示領域２２Ａは、（ｉ）第２方向Ｄ２に関して表示領域２１と隣接する第１領域２２Ａ１と、（ｉｉ）第２方向Ｄ２に関して第１領域２２Ａ１と隣接する第２領域２２Ａ２とを有する。そして、第１領域２２Ａ１においては、第１方向Ｄ１に延在し且つ第２方向Ｄ２に配列した複数の第２バリアリブ７ｂが配設されている。尚、本実施の形態では、表示領域２１内のバリアリブ７を第１バリアリブと称する。他方、第２領域２２Ａ２においては、バリアリブは存在しない。同様に、第２非表示領域２２Ｂは、（ｉ）第２方向Ｄ２に関して表示領域２１と隣接する第１領域２２Ｂ１と、（ｉｉ）第２方向Ｄ２に関して第１領域２２Ｂ１と隣接する第２領域２２Ｂ２とを有する。そして、第１領域２２Ｂ１においては、第１方向Ｄ１に延在し且つ第２方向Ｄ２に配列した複数の第３バリアリブ７ｃが配設されている。他方、第２領域２２Ｂ２においては、バリアリブは存在しない。
【００８８】
図１８に示す様に、本実施の形態の第１特徴点は、（１）第１維持放電電極Ｘの第１終端３０（Ｘ）を、第１非表示領域２２Ａの第１領域２２Ａ１内に設けている点と、（２）第１領域２２Ａ１内に於いて互いに隣接する第２バリアリブ７ｂ同士の間隔Ｌ１及び複数の第２バリアリブ７ｂの内で第１境界Ｂ１を規定する第１端のバリアリブ７ａに隣接する第２バリアリブ７ｂ１とバリアリブ７ａとの間隔Ｌ１を、互いに隣接する第１バリアリブ７同士の間隔Ｌよりも狭く設定している点にある。
【００８９】
上記（２）の構成を換言すれば、（２−１）隣接する両第２バリアリブ７ｂ１同士によって第２方向Ｄ２に関して規定される第２放電空間の内で、第１境界Ｂ１から第１領域２２Ａ１内に延在した第１維持放電電極Ｘの延在部分ＥＸの内で隣接する両第２バリアリブ７ｂ１の各々の対向する側壁同士で規定される部分ＥＸＰに全体的に対向する空間、及び、（２−２）第１端のバリアリブ７ａと第２バリアリブ７ｂ１とで規定される第２放電空間の内で、第１維持放電電極Ｘの部分ＥＸＰに全体的に対向する空間は、共に、表示領域２１内の隣接する両第１バリアリブ７同士によって第２方向Ｄ２に関して規定される第１放電空間の内で、表示領域２１内の第１維持放電電極Ｘの部分ＨＸに全体的に対向する空間よりも狭く設定されている。同様に、（２−３）隣接する両第２バリアリブ７ｂ１同士で規定される第２放電空間の内で、第１領域２２Ａ１内に存在する第２維持放電電極Ｙの内で隣接する両第２バリアリブ７ｂ１の各々の対向する側壁同士で規定される部分ＥＹＰに全体的に対向する空間、及び、（２−４）第１端のバリアリブ７ａと第２バリアリブ７ｂ１とで規定される第２放電空間の内で、第２維持放電電極Ｙの部分ＥＹＰに全体的に対向する空間は、共に、表示領域２１内の第２維持放電電極Ｙの部分ＨＹに全体的に対向する空間よりも狭く設定されている。
【００９０】
更に、本実施の形態の第２特徴点は、（１）第２維持放電電極Ｙの第１終端３０（Ｙ）を、第２非表示領域２２Ｂの第１領域２２Ｂ１内に設定している点と、（２）第１領域２２Ｂ１内に於いて互いに隣接する第３バリアリブ７ｃ同士の間隔Ｌ２及び複数の第３バリアリブ７ｃの内で第２境界Ｂ２を規定する第２端のバリアリブ７ａに隣接する第３バリアリブ７ｃ１とバリアリブ７ａとの間隔Ｌ２を、互いに隣接する第１バリアリブ７同士の間隔Ｌよりも狭く設定している点にある。
【００９１】
上記第２特徴点の（２）の構成を換言すれば、次の通りである。即ち、（２−１）隣接する両第３バリアリブ７ｃ１同士によって第２方向Ｄ２に関して規定される第１領域２２Ｂ１内の第３放電空間の内で、第２境界Ｂ２から第１領域２２Ｂ１内に延在した第２維持放電電極Ｙの延在部分ＥＹの内で隣接する両第３バリアリブ７ｃ１の各々の対向する側壁同士で規定される部分ＥＹＰＰに全体的に対向する空間、及び、（２−２）第２端のバリアリブ７ａと第３バリアリブ７ｃ１とで規定される第３放電空間の内で、第２維持放電電極Ｙの部分ＥＹＰＰに全体的に対向する空間は、共に、表示領域２１内の第２維持放電電極Ｙの部分ＨＹに全体的に対向する空間よりも狭く設定されている。同様に、（２−３）隣接する両第３バリアリブ７ｃ１同士で規定される第３放電空間の内で、第１領域２２Ｂ１内に存在する第１維持放電電極Ｘの内で隣接する両第３バリアリブ７ｃ１の各々の対向する側壁同士で規定される部分ＥＸＰＰに全体的に対向する空間、及び、（２−４）第１端のバリアリブ７ａと第３バリアリブ７ｃ１とで規定される第２放電空間の内で、第１維持放電電極Ｘの部分ＥＸＰＰに全体的に対向する空間は、共に、表示領域２１内の第１維持放電電極Ｘの部分ＨＸに全体的に対向する空間よりも狭く設定されている。
【００９２】
勿論、上記第１及び第２特徴点の何れか一方のみを採用する様にしても良い。但し、この場合の効果は、図１８の様に両特徴点を同時に採用する場合の効果と較べると、半減する。
【００９３】
以上の通り、本実施の形態では、非表示領域２２の第１領域２２Ａ１、２２Ｂ１内の各放電空間の第２方向Ｄ２に於ける幅Ｌ１、Ｌ２は、表示領域２１内の各第１放電空間１４の第２方向Ｄ２に於ける幅Ｌよりも小さい。この様な構成を採用する理由ないしは着眼点は、次の点にある。即ち、一般にバリアリブの比誘電率は約１０であって、それは誘電体層３の比誘電率と凡そ同等である。これに対して、放電ガスの比誘電率は約１であり、バリアリブの比誘電率よりも十分に小さい。従って、実施の形態３に於いて理由（ｉｉ）として記載したのと同じ理由に起因して、隣接するバリアリブ同士の間隔が狭くなればなる程に、換言すれば、放電空間が狭くなればなる程に、維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）に駆動電圧を印加した時にカソード膜４の表面近くの放電空間に発生する電界強度は益々弱められる。この作用を各非表示領域２２に於いて利用したのが、上記第１及び第２特徴点である。
【００９４】
以上の記載より、本実施の形態４によれば、非表示領域２２内に維持放電電極対（Ｘ，Ｙ）が存在しているにも係わらず、偶発的維持放電の発生を抑えることができる。
【００９５】
尚、上記の定義に代えて、維持放電電極Ｘを第２維持放電電極と、維持放電電極Ｙを第１維持放電電極と称する様にしても良い。この定義の下では、境界Ｂ１，Ｂ２をそれぞれ第２境界、第１境界と称することになり、同様に、非表示領域２２Ａを第２非表示領域と、非表示領域２２Ｂを第１非表示領域と称することになる。加えて、バリアリブ７ｂを第３バリアリブと称し、且つ、バリアリブ７ｃを第２バリアリブと称することになる。この様な定義関係は、以下に述べる本実施の形態の各変形例についても妥当する。
【００９６】
（実施の形態４の変形例１）
実施の形態４で記載した技術的思想は、格子形状のバリアリブを有する面放電ＡＣ型ＰＤＰにも適用可能である。この様な変形例では、表示領域２１及び非表示領域２２の何れの領域においても、各放電セルに於ける放電空間は、第２方向Ｄ２に関して規定されるのみならず、第１方向Ｄ１に関しても規定されるので、閉空間となる。そして、本変形例では、非表示領域２２に於ける各放電空間は、表示領域２１に於ける各放電空間よりも狭くなる様に、非表示領域２２内の格子形状のバリアリブの寸法が設定される。以下、図面に基づいて、本変形例を具体的に記載する。
【００９７】
図１９は、第１非表示領域２２Ａと表示領域２１との第１境界Ｂ１近傍の構造を模式的に示す平面図である。図１９に示す様に、表示領域２１に於けるバリアリブ７及び第１非表示領域２２Ａに於けるバリアリブ７ｂは共に格子形状のバリアリブであり、両者７、７ｂは一体化されている。しかし、バリアリブ７ｂで四方を取り囲まれた第１非表示領域２２Ａ内の放電空間ＤＳＡの第１方向Ｄ１に於ける長さｄ１は、バリアリブ７で四方を取り囲まれた表示領域２１内の放電空間ＤＳの第１方向Ｄ１に於ける長さｄよりも小さい。このため、第１非表示領域２２Ａ内の放電空間ＤＳＡの内で、第１維持放電電極Ｘの延在部分ＥＸの内で第１方向Ｄ１に延在する両バリアリブ部分によって第２方向Ｄ２に関して規定される部分（図１９中、ハッチングが付された部分）ＥＸＰに全体的に対向する空間ＤＳＡＸは、表示領域２１内の放電空間ＤＳの内で第１維持放電電極Ｘの部分（図１９中、ハッチングが付された部分）ＨＸに全体的に対向する空間ＤＳＸよりも狭い。同様に、第１非表示領域２２Ａ内の放電空間ＤＳＡの内で、第２維持放電電極Ｙの部分（図１９中、ハッチングが付された部分）ＥＹＰに全体的に対向する空間ＤＳＡＹは、表示領域２１内の放電空間ＤＳの内で第２維持放電電極Ｙの部分（図１９中、ハッチングが付された部分）ＨＹに全体的に対向する空間ＤＳＹよりも狭い。
【００９８】
尚、図示はしていないが、第２非表示領域２２Ｂと表示領域２１との第２境界Ｂ２近傍の構造に対しても、図１９と同様の構造を適用可能である。
【００９９】
この様な構成を備える本変形例においても、実施の形態４で記載した、電界強度を弱める作用及び偶発的維持放電の発生を抑えることができる効果が同様に得られることは明らかである。
【０１００】
あるいは図２０に示す様に、非表示領域２２内で対をなす第１維持放電電極Ｘと第２維持放電電極Ｙとの間の間隔部の下方ないしは上方にバリアリブ７ｂが位置するようにしても、同様の効果が得られる。尚、図２０の構造は図１９の構造の究極の変形例に相当しており、図１９で示された放電空間ＤＳＡが不存在と成っている場合である。
【０１０１】
（実施の形態４の変形例２）
第１及び第２維持放電電極Ｘ，Ｙの一方の維持放電電極の第１終端３０には実施の形態３及びその変形例１の何れかを適用し、他方の維持放電電極の第１終端３０には、実施の形態１及びその各変形例の何れか、あるいは実施の形態２及びその各変形例の何れかを適用することとしても良い。その様な一例を、図２１の平面図に示す。
【０１０２】
【発明の効果】
請求項１、１２及び１３に係る発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、第１及び第２非表示領域内において発光表示ムラの要因となる偶発的な維持放電電極間の維持放電の発生を抑制することができる。このため、非表示領域内をダミーアドレス電極で駆動する必要が無く、画像データの出力対象となるアドレス電極６を駆動するのに必要な数のデータＩＣの他に、ダミーアドレス電極を駆動するための出力端子を用意する必要も無くなるため、ダミーアドレス電極を用いる従来技術と比較してコストの低減化を図ることができる。
【０１０３】
請求項２、１２及び１３に係る発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、表示領域内の全てのレーンにおいて、維持放電電極対が一様なパターンとなり、各端のレーンにおける発光特性を各端のレーンよりも内側のレーンにおける発光特性とほぼ同様なものとすることができる。即ち、第１及び第２維持放電電極の一方の終端が共に表示領域内に存在するときに起因して生ずる、表示領域と第１及び第２非表示領域との境界近傍における発光表示ムラを殆ど無いようにすることができる。
【０１０４】
請求項３、１２及び１３に係る発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、第１及び第２維持放電電極の一方の終端が共に表示領域内に存在するときに起因して生ずる、表示領域と第１及び第２非表示領域の境界近傍における発光表示ムラを官能的に目立たないように低減することができる。
【０１０５】
請求項４、１２及び１３に係る発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、一方の端及び他方の端の各レーンにおいて誘電体層及びカソード膜の表面が最も大きく盛上り、各端のレーンを区画する隣り合うバリアリブがこの最大の盛り上がり部分を避けてカソード膜と接するので、バリアリブとカソード膜との間の隙間を小さくすることができ、隣接レーン間の放電のアイソレーションを強化することができる。尚、本発明においても、バス電極の一方の終端のパターン幅が他の部分よりも太く設定されているので、バス電極のパターン形成プロセスにおいて断線・短絡検査のためにバス電極の終端にプロービングを行うときの信頼性を確保できる。
【０１０６】
請求項５、６、１２及び１３に係る各発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、バス電極の一方の終端近傍における誘電体層の表面の盛上りをより少なくすることができるため、バリアリブとカソード膜との間の隙間をより一層小さくして、隣接レーン間の放電のアイソレーションをより一層強化することができる。
【０１０７】
請求項７ないし１３に係る各発明によれば、同基板をＰＤＰに適用するときには、非表示領域内における維持放電電極対がカソード膜の表面近傍に形成する電界強度を弱くすることができる。従って、非表示領域内の維持放電電極間において偶発的な維持放電が発生するのを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施の形態１に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図２】  本発明の実施の形態２に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図３】  本発明の実施の形態２の変形例１における面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図４】  本発明の実施の形態２に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルのバス電極の終端部近傍の縦断面図である。
【図５】  本発明の実施の形態２の変形例１における面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルのバス電極の終端部近傍の縦断面図である。
【図６】  本発明の実施の形態２の変形例１における面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルのバス電極の終端部よりも内側の表示領域内の縦断面図である。
【図７】  本発明の実施の形態２の変形例２における面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図８】  本発明の実施の形態２の変形例２における面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルのバス電極の終端部よりも内側の表示領域内の縦断面図である。
【図９】  従来の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの放電セル構造の一例を示す斜視図である。
【図１０】  従来の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの放電セル構造の他の一例を示す斜視図である。
【図１１】  従来の面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍における構造を示す平面図である。
【図１２】  面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域とを模式的に示す平面図である。
【図１３】  本発明の実施の形態３に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図１４】  本発明の実施の形態３の変形例１に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの維持放電電極の終端部形状を示す平面図である。
【図１５】  本発明の実施の形態３の変形例１に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの維持放電電極の終端部形状を示す平面図である。
【図１６】  本発明の実施の形態３の変形例２に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの一方の維持放電電極の終端部形状と他方の維持放電電極の形状とを示す平面図である。
【図１７】  本発明の実施の形態３の変形例３に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図１８】  本発明の実施の形態４に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【図１９】  本発明の実施の形態４の変形例１に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍のバリアリブ形状を示す平面図である。
【図２０】  本発明の実施の形態４の変形例１に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍のバリアリブ形状を示す平面図である。
【図２１】  本発明の実施の形態４の変形例２に係る面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルの表示領域と非表示領域との境界近傍の構成を示す平面図である。
【符号の説明】
１  透明電極、２  バス電極、３  誘電体層、４  カソード膜、５  前面ガラス基板（基板本体）、６  アドレス電極、７  バリアリブ、７ａ  端のバリアリブ、８  蛍光体、９  背面ガラス基板（基板本体）、１０  オーバーグレーズ層、１３  端のレーン、１４  放電セル、２１  表示領域、２２  非表示領域、２２Ａ  第１非表示領域、２２Ｂ  第２非表示領域、３０  維持放電電極の一方の終端、３２  バス電極の幅広の一方の終端、Ｘ  第１維持放電電極、Ｙ  第２維持放電電極。