【手続補正書】
【提出日】平成17年7月19日(2005.7.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【書類名】      明細書
【発明の名称】  スピニングリールの往復移動装置
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピニングリールのリール本体に装着されたスプールをハンドルの回転に連動して軸方向に往復移動させるスピニングリールの往復移動機構であって、
前記スプールが先端に装着されたスプール軸に少なくとも軸方向移動不能に装着された摺動部材と、
前記摺動部材を前記ハンドルの回転に連動して前記軸方向に往復移動させる移動手段と、
前記リール本体に少なくとも外周面が複数箇所で支持され、少なくとも軸方向の一方向の抜け止め用の位置規制部を有し、前記摺動部材を前記スプール軸と実質的に平行な方向に向けて案内する１又は複数のガイド軸と、
を備えたスピニングリールの往復移動機構。
【請求項２】
前記ガイド軸は、前記リール本体に軸方向に並べて配置された複数の支持部に前記ガイド軸の軸方向に沿って挿入され外周面全体で前記複数の支持部に支持されており、
前記位置規制部は、前記複数の支持部のいずれかひとつの挿入側と逆側の面に接触して前記ガイド軸の挿入方向と逆方向の抜け止めを行う抜け止め部材を装着可能な環状溝である、請求項１に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項３】
前記抜け止め部材は、前記環状溝に着脱自在に弾性係止される止め輪である、請求項２に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項４】
前記抜け止め部材は、前記環状溝に着脱自在に弾性係止される、金属線材をヘアピン状に折り曲げて形成された抜け止めバネである、請求項２に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項５】
前記リール本体は、内部に収納空間を有するリールボディと、前記リールボディに着脱自在に固定され前記収納空間を塞ぐ蓋部材とを有し、
前記抜け止め部材は、前記環状溝に着脱自在に装着されるＵ字状の溝を有し前記蓋部材により前記ガイド軸に向けて押圧される板状部材である、請求項２に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項６】
前記ガイド軸は、前記リール本体の釣り糸放出側と逆側の後部から前記支持部に挿入される、請求項２から５のいずれかに記載のスピニングリール往復移動機構。
【請求項７】
前記ガイド軸は、前記リール本体の後部から挿入され、挿入側の先端が前記リール本体に設けられた位置決め突起に当接して前記ガイド部材の挿入方向の位置決めがなされている、請求項２から６のいずれかに記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項８】
前記ガイド軸は、挿入方向後端部に形成され最も挿入方向後端側の前記支持部に係止される係止部を有し、前記係止部が前記支持部に係止されることにより前記ガイド軸の挿入方向の位置決めがなされている、請求項２から６のいずれかに記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項９】
前記ガイド軸は、前記リール本体に軸方向に並べて配置された複数の支持部に前記ガイド軸の軸方向に沿って挿入され外周面全体で前記複数の支持部に支持されており、
前記位置規制部は、前記複数の支持部のいずれかの両面に接触する２つの止め輪をそれぞれ装着可能な２つの環状溝であり、前記止め輪によって前記支持部を挟持することにより前記ガイド部材の挿入方向及びその逆方向の位置決めがなされている、請求項１に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項１０】
前記移動手段は、
カムを有し、前記ハンドルの回転に連動して前記ハンドルの回転軸と略平行な軸回りに回転する回転部材と、
前記摺動部材に設けられ、スプール軸と交差する第１軸方向に延び前記カムに係合するカム係合溝とを有する、請求項１から９のいずれかに記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項１１】
前記移動手段は、
前記スプール軸に略平行に配置され表面に交差する螺旋状溝が形成された螺軸と、
前記螺軸に固定され、前記ハンドルの回転を前記螺軸に伝達する中間ギアと、
前記摺動部材に回動自在に収納され、前記螺軸に係合する係合部材とを有する、請求項１から９のいずれかに記載のスピニングリールの往復移動機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、往復移動機構、特に、スピニングリールのリール本体に装着されたスプールをハンドルの回転に連動して軸方向に往復移動させるスピニングリールの往復移動機構に関する。
【０００２】
【従来の技術】
釣り糸を釣り竿の長手方向の軸回りに巻き取るスピニングリールには、糸巻き用のスプールを前後往復移動させるオシレーティング機構（往復移動機構の一例）が設けられている。この種のオシレーティング機構として、減速ギア方式のオシレーティング機構とトラバースカム方式のオシレーティング機構とが従来知られている。
【０００３】
減速ギア方式のオシレーティング機構は、ハンドル軸と平行な軸回りに回転するギア部材と、ギア部材の回転によりスプール軸方向に往復移動するスライダ部材とを備えている。ギア部材は、ハンドルの回転軸に設けられた駆動ギアに噛み合っている。ギア部材の一側面の周縁部には、カム突起が形成されている。スライダ部材のギア部材に対向する側面には、カム突起に係合するカム係合溝が形成されている。カム係合溝は、通常、スプール軸と直交する方向に直線的に延びている。このスライダ部材にスプールが先端に装着されたスプール軸の後端部が固定されている。スライダ部材は、リール本体に設けられたガイド部により前後移動自在に支持されている。
【０００４】
このような構造の減速ギア方式のオシレーティング機構では、ハンドルの回転に連動してギア部材が回転すると、カム突起がカム係合溝に係合して摺動することによりギア部材の回転運動がスライダ部材の直線運動に変換され、スプールが前後に往復移動する。
【０００５】
トラバースカム方式のオシレーティング機構は、スプール軸と平行に配置され交差する螺旋状溝が形成された螺軸と、螺軸に係合する係合部材を有するスライダ部材と、螺軸に固定されピニオンギアに噛み合う中間ギアとを有している。スライダ部材は、リール本体に設けられたガイド部により前後移動自在に支持されている。
【０００６】
このような構造のトラバース方式のオシレーティング機構では、ハンドルの回転に連動して中間ギアが回転すると、螺軸が回転する。そして、螺軸に係合する係合部材により螺軸の回転がスライダ部材の前後直線運動に変換され、スプールが前後往復移動する。
【０００７】
いずれの方式のオシレーティング機構であっても、スライダ部材をスプール軸に沿って案内するガイド部をスプール軸と平行に配置されたガイド軸で構成したものが従来知られている。ガイド軸は、リール本体の後端部に形成された貫通孔から前方に向けて挿入され、リール本体に前後２箇所で支持されている。ガイド軸の前端はリール本体によりそれ以上前方への移動が規制されている。ガイド軸の軸方向の後端の抜け止めは、後端側の支持部をリール本体の外側から塞ぐ板状の抜け止め部材により行われている。抜け止め部材は、ビスによりリール本体に固定されており、抜け止め部材を含むリール本体の後部はカバー部材により覆われている。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
前記従来の構成では、いずれの方式のオシレーティング機構でも、ガイド軸の挿入方向後端側に抜け止部材をビスにより装着している。このため、抜け止め部材とそれを固定するためのビスなどの固定手段とが必要になり、ガイド軸の抜け止め構造が複雑になり、装置のコストアップの要因となる。また、ビスにより抜け止め部材をリール本体の後部に装着する必要があるため、リール本体の後部に抜け止め部材装着するためのスペースが必要になり、リール本体のデザインが限定される。
【０００９】
本発明の課題は、スピニングリールの往復移動機構において、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化しかつリール本体のデザイン上の制約を少なくすることにある。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
発明１に係るスピニングリールの往復移動機構は、スピニングリールのリール本体に装着されたスプールをハンドルの回転に連動して軸方向に往復移動させる機構であって、摺動部材と、移動手段と、１又は複数のガイド軸とを備えている。摺動部材は、スプールが先端に装着されたスプール軸に少なくとも軸方向移動不能に装着されたものである。移動手段は、摺動部材をハンドルの回転に連動して軸方向に往復移動させるものである。１又は複数のガイド軸は、リール本体に少なくとも外周面が複数箇所で支持され、少なくとも軸方向の一方向の抜け止め用の位置規制部を有し、摺動部材をスプール軸と実質的に平行な方向に向けて案内するものである。
【００１１】
この往復移動機構では、ガイド軸をたとえばリール本体の後方から挿入する場合、リール本体に外周面が支持されるとともに、位置規制部で軸方向の少なくとも一方向が位置決めされる。このため、たとえば挿入方向の前端をリール本体で抜け止めすれば、位置規制部で挿入方向と逆方向に抜け止めすればガイド軸を両方向に抜け止めすることができる。ここでは、ガイド軸の抜け止めを位置規制部で行えるので、ビスにより固定された抜け止め部材などの複雑な構造で抜け止めする必要がなくなり、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化できる。また、リール本体の後部に抜け止め部材を装着する必要がないので、その装着スペースが不要になり、リール本体のデザイン上の制約が少なくなる。
【００１２】
発明２に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明１に記載の機構において、ガイド軸は、リール本体に軸方向に並べて配置された複数の支持部にガイド軸の軸方向に沿って挿入され外周面全体で記複数の支持部に支持されており、位置規制部は、複数の支持部のいずれかひとつの挿入側と逆側の面に接触してガイド軸の挿入方向と逆方向の抜け止めを行う抜け止め部材を装着可能な環状溝である。この場合には、挿入方向の抜け止めは、挿入方向の前端をリール本体に接触させることにより行える。また、たとえば止め輪などの適宜の抜け止め部材を環状溝に装着することによりガイド軸の挿入方向と逆方向の抜け止めを容易に行える。
【００１３】
発明３に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２に記載の機構において、抜け止め部材は、環状溝に着脱自在に弾性係止される止め輪である。この場合には、Ｃ型やＥ型の止め輪を環状溝に装着することでガイド軸を容易に抜け止めできる。
【００１４】
発明４に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２に記載の機構において、抜け止め部材は、環状溝に着脱自在に弾性係止される、金属線材をヘアピン状に折り曲げて形成された抜け止めバネである。この場合には、抜け止めバネを環状溝に装着することでガイド軸を容易に抜け止めできる。
【００１５】
発明５に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２に記載の機構において、リール本体は、内部に収納空間を有するリールボディと、リールボディに着脱自在に固定され収納空間を塞ぐ蓋部材とを有し、抜け止め部材は、環状溝に着脱自在に装着されるＵ字状の溝を有し蓋部材によりガイド軸に向けて押圧される板状部材である。
【００１６】
発明６に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２から５のいずれかに記載の機構において、ガイド軸は、リール本体の釣り糸放出側と逆側の後部から支持部に挿入される。この場合には、ガイド軸をリール本体後部から挿入した場合に、挿入方向と逆方向の抜け止めを容易にできる。
【００１７】
発明７に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２から６のいずれかに記載の機構において、ガイド軸は、リール本体の後部から挿入され、挿入側の先端がリール本体に設けられた位置決め突起に当接してガイド部材の挿入方向の位置決めがなされている。この場合には、挿入方向の抜け止めを位置決め突起で行えるので、ガイド軸をさらに容易に抜け止めできる。
【００１８】
発明８に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明２から６のいずれかに記載の機構において、ガイド軸は、挿入方向後端部に形成され最も挿入方向後端側の支持部に係止される係止部を有し、係止部が支持部に係止されることによりガイド軸の挿入方向の位置決めがなされている。この場合には、挿入方向と逆方向の抜け止めを位置規制部によって行い、係止部により挿入方向の抜け止めを容易に行える。
【００１９】
発明９に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明１に記載の機構において、ガイド軸は、リール本体に軸方向に並べて配置された複数の支持部にガイド軸の軸方向に沿って挿入され外周面全体で複数の支持部に支持されており、位置規制部は、複数の支持部のいずれかの両面に接触する２つの止め輪をそれぞれ装着可能な２つの環状溝であり、止め輪によって支持部を挟持することによりガイド部材の挿入方向及びその逆方向の位置決めがなされている。この場合には、両方向の抜け止めをガイド軸部分で行えるので、さらに構成が簡素になる。
【００２０】
発明１０に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明１から９のいずれかに記載の機構において、移動手段は、カムを有し、ハンドルの回転に連動してハンドルの回転軸と略平行な軸回りに回転する回転部材と、摺動部材に設けられ、スプール軸と交差する第１軸方向に延びカムに係合するカム係合溝とを有する。この場合には、減速ギア式の往復移動機構において、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化できる。
【００２１】
発明１１に係るスピニングリールの往復移動機構は、発明１から９のいずれかに記載の機構において、移動手段は、スプール軸に略平行に配置され表面に交差する螺旋状溝が形成された螺軸と、螺軸に固定され、ハンドルの回転を螺軸に伝達する中間ギアと、摺動部材に回動自在に収納され、螺軸に係合する係合部材とを有する。この場合には、トラバースカム式の往復移動機構において、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化できる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
〔全体構成〕
図１に示す本発明の一実施形態が採用されたスピニングリールは、釣り竿の長手方向に沿う第１軸Ｘ回りに釣り糸を巻き取るレバーブレーキ型のリールであって、ハンドル１を備えたリール本体２と、リール本体２の前部に第１軸Ｘ回りに回転自在に支持されたロータ３と、ロータ３の前部に配置された釣り糸を巻き取るスプール４とを備えている。
【００２３】
リール本体２は、例えば合成樹脂製である。リール本体２は、釣り竿に装着される前後に長い装着部２ｃと、装着部２ｃと間隔を隔てて配置されたリールボディ２ａと、装着部２ｃとリールボディ２ａとを連結する脚部２ｂとを有している。リールボディ２ａは、内部に機構装着空間を有しており、その側部は開口している。この開口部分は蓋部材２ｄ（図２及び図４）により覆われている。リールボディ２ａの前部には、取付フランジ付きの金属製の筒状の取付部材２ｅが装着されている。
【００２４】
リールボディ２ａの内部には、ロータ３を回転させるためのロータ駆動機構５と、ロータ３の糸繰り出し方向の回転（逆転）を制動するためのレバーブレーキ機構６と、スプール軸８を介してスプール４を前後に往復移動させるオシレーティング機構（往復移動機構の一例）１７とが設けられている。
【００２５】
ロータ３は例えば合成樹脂又は金属製であり、リール本体２に回転自在に支持されている。ロータ３は、円筒部３ａと、円筒部３ａの側方に互いに対向して設けられた第１アーム部３ｂ及び第２アーム部３ｃとを有している。また、円筒部３ａの前壁３ｄ側の内周面には、ロータ３の糸繰り出し方向の回転をレバーブレーキ機構６に伝達するための爪式のワンウェイクラッチ３０の鋸歯状の逆転禁止凹凸部３１が形成されている。円筒部３ａの前壁３ｄの中央部には貫通孔３ｅを有するボス部３ｆが形成されている。この貫通孔３ｅにスプール軸８及びピニオンギア１２（後述）が貫通している。第１アーム部３ｂの先端と第２アーム部３ｃの先端部とには、揺動自在にベールアーム９が設けられている。このベールアーム９により釣り糸がスプール４に案内される。
【００２６】
スプール４は、例えば合成樹脂と金属とを複合したハイブリッド型のものである。スプール４は、ロータ３の第１アーム部３ｂと第２アーム部３ｃとの間に配置されており、スプール軸８の先端にワンタッチ着脱機構５３を介して着脱自在かつ回転不能に装着されている。スプール４は、糸巻胴部７ａを有するスプール本体７と、糸巻胴部７ａの前端部に取り付けられた大径の前フランジ部５１と、前フランジ部５１をスプール本体７に固定するための前フランジ固定部材５２とを有している。スプール本体７は、外周に釣り糸が巻かれる筒状の糸巻胴部７ａと、糸巻胴部７ａの後端部に一体成形された大径筒状のスカート部７ｂと、糸巻胴部７ａの内周側に取り付けられた内筒部材７ｃとを有している。
【００２７】
糸巻胴部７ａ及びスカート部７ｂは、アルミニウム合金、ステンレス合金、チタン合金、マグネシウム合金などの金属薄板をプレス加工により一体成形して得られた大小２段の筒状の部材である。
【００２８】
ロータ駆動機構５は、図１に示すように、ハンドル１が固定されたハンドル軸１０とともに回転するマスターギア１１と、このマスターギア１１に噛み合うピニオンギア１２とを有している。ハンドル軸１０は、リール本体２に回転自在に支持されている。ピニオンギア１２は筒状に形成されており、その前部１２ａはロータ３の貫通孔３ｅを貫通してスプール４側に延びている。この前部１２ａで、ロータ３はナット１３によりピニオンギア１２に回転不能に固定されている。ピニオンギア１２は、前部と中間部とで軸受１４ａ，１４ｂによりリール本体２に回転自在に支持されている。なお、前部の軸受１４ａは、リール本体２を構成する取付部材２ｅの内周面に装着されている。ナット１３は、リテーナ３２により緩み止めされている。リテーナ３２は前壁３ｄに形成されたねじ孔にねじ止めされたビスにより固定されている。
【００２９】
レバーブレーキ機構６は、図１及び図２に示すように、ロータ３の糸繰り出し方向の回転を制動するための制動部６０と、制動部６０の制動力を調整操作するための制動レバー６１と、制動部６０を所定制動状態に操作するための補助レバー６２と、制動レバー６１を装着部２ｃから離反する方向に付勢するコイルばね６３と、補助レバー６２により所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部６４（図２）と、ロータ３の逆転により発音する発音装置６５（図２）とを有している。
【００３０】
〔オシレーティング機構の構成〕
オシレーティング機構１７は、図３及び図４に示すように、スプール４の中心部に固定されたスプール軸８を前後方向に移動させてスプール４を同方向に移動させるための機構である。オシレーティング機構１７は、減速ギア式のものであり、マスターギア１１と連動して回転するギア部材１５と、ギア部材１５の回転に連動してスプール軸方向に往復移動するスライダ部材１６と、スライダ部材１６をスプール軸と平行な方向に向けて案内する案内部１９とを有している。
【００３１】
ギア部材１５は、ハンドル軸１０と略平行な軸回りに回転自在にリールボディ２ａの壁面に装着されている。ギア部材１５は、マスターギア１１の軸部１１ａに形成された駆動ギア１１ｂに噛み合っている。ギア部材１５のスライダ部材１６に対向する側面の周縁部には、スライダ部材１６側に突出する第１カム部２１ａ及び第２カム部２１ｂを有するカム２１が形成されている。
【００３２】
第１カム部２１ａは、図３，図４，図６及び図７に示すように、ギア部材１５の側面からスライダ部材１６側に突出しており、第２カム部２１ｂより径方向外方に位置している。第２カム部２１ｂは、第１カム部２１ａと略同幅であり、径方向に沿った長さが少し短い。第２カム部２１ｂは、第１カム部２１ａからさらにスライダ部材１６側に突出している。第１カム部２１ａの径方向外側の係合面２４ａは半円弧形状であり、内側の係合面２４ｂは、係合面２４ａより大径の凹んだ円弧面である。第２カム部２１ｂの径方向外側の係合面２５ａは、先端が丸められた三角形状であり、内側の係合面２５ｂは、両端が僅かに丸められた直線形状である。第２カム部２１ｂは、第１カム部２１ａと同幅であり、径方向に沿った長さが少し短い。第２カム部２１ｂは、第１カム部２１ａからさらにスライダ部材１６側に階段状に突出している。両カム部２１ａ，２１ｂは、ギア部材１５の同じ周方向位置に形成されている。
【００３３】
スライダ部材１６は、案内部１９よってスプール軸８と平行な軸方向に往復移動自在に支持されている。スライダ部材１６は、スプール軸８の後端部に２本の皿ねじ１８により回転不能かつ軸方向移動不能に固定されている。
【００３４】
案内部１９は、図３及び図５に示すように、リールボディ２ａの上部に形成された第１ガイド部３３と、リールボディ２ａの底部に配置された第２ガイド部３４とを有している。
【００３５】
第１ガイド部３３は、リールボディ２ａの上部内壁部に蓋部材２ｄ側に突出して形成されており、スライダ部材１６の上部に突出して形成されたガイド片１６ａが摺接してスプール軸方向にスライダ部材１６を案内する。
【００３６】
第２ガイド部３４は、スプール軸８に平行に配置されたガイド軸３５を有している。ガイド軸３５は、リールボディ２ａの後壁部３７と、中間壁部３８との２箇所で外周面が支持されている。後壁部３７と中間壁部３８とにはそれぞれガイド軸３５が貫通する貫通孔３７ａ，３８ａが形成されており、ガイド軸３５は、貫通孔３７ａから挿入される。また、ガイド軸３５は、スライダ部材１６の下方に突出するガイド片１６ｂに形成された貫通孔１６ｃを貫通し、さらに貫通孔３８ａを貫通してリールボディ２ａに装着される。つまり後方からリールボディ２ａの内部に装着される。
【００３７】
ガイド軸３５の中間壁部３８の前側壁面３８ｂ（挿入側と逆側の面）に面する外周面には、位置規制部としての環状溝３５ａが形成されている。環状溝３５ａには、Ｅ型止め輪３６が装着されており、これによりガイド軸３５が抜け止めされる。ガイド軸３５の先端は、リールボディ２ａの中間壁部３８の前方に形成された先端壁部３９に当接して抜け止めされている。すなわち、ガイド軸３５の挿入方向の抜け止めを先端壁部３９で行い、挿入方向の逆方向の抜け止めを、Ｅ型止め輪３６を中間壁部３８の前側壁面３８ｂに接触させることにより行っている。
【００３８】
このような抜け止め構造を採用すると、ガイド軸３５の抜け止めを環状溝３５ａに装着されたＥ型止め輪３６で行えるので、ビスにより固定された抜け止め部材などの複雑な構造で抜け止めする必要がなくなり、ガイド軸３５の抜け止め構造を簡素化できる。また、リール本体２の後部に抜け止め部材を装着する必要がないので、その装着スペースが不要になり、リール本体２のデザイン上の制約が少なくなる。
【００３９】
図７に示すように、スライダ部材１６のギア部材１５に対向する側面には、ギア部材１５の第１カム部２１ａに係合する第１カム係合スロット２２ａと、第２カム部２１ｂに係合する第２カム係合スロット２２ｂとを有するカム係合溝２２が形成されている。この第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合によって高速カムが、第２カム部２１ｂと第２カム係合スロット２２ｂとの係合によって低速カムがそれぞれ実現される。
【００４０】
カム係合溝２２は、ギア部材１５の回転軸芯と平行な軸方向に貫通して形成されており、皿ねじ１８は、貫通するカム係合溝２２を挟んでスライダ部材１６の両端部で図４左側の蓋部材２ｄ側からスプール軸８にねじ込まれている。
【００４１】
このように、スプール軸８に２箇所でスライダ部材１６を固定することにより、カム係合溝２２が貫通していても、スライダ部材１６がスプール軸８により補強され、その比強度を高く維持できるようになり、カム係合溝２２がカム２１により押圧されても変形しにくくなる。このため、貫通するカム係合溝２２をスライダ部材１６に設けてもギア部材１５からスライダ部材１６への伝達効率の低下を抑えることができる。
【００４２】
両スロット２２ａ，２２ｂは、図８に示すように、スプール軸８の軸芯Ｘと直交する第１軸Ｙ１方向に延び、第１軸Ｙ１に対して対称な形状のスロットであり、第１及び第２カム部２１ａ，２１ｂの突出方向に並べて形成されている。また、両スロット２２ａ，２２ｂは、第１軸Ｙ１と直交しかつギア部材１５の回転軸芯を通る第２軸Ｘ１に対しても対称な形状のスロットである。第１カム係合スロット２２ａは、第１カム部２１ａに係合するため、第２係合スロット２２ｂよりスプール軸８と直交する方向の長さが長い。
【００４３】
第１カム係合スロット２２ａは、スプール軸８と直交する方向の両端に形成された第１半円弧部２６ａと、第１半円弧部２６ａから第２軸に向けて僅かに外方に凸に湾曲して形成された第１対向部２６ｂと、第１対向部２６ｂからスロット２２ａの中心に向けて徐々に間隔が狭まるように僅かに外方に凸に湾曲しながら傾斜して形成された第１傾斜部２６ｃとを有している。このうち、第１半円弧部２６ａや第１対向部２６ｂは、第１カム部２１ａが係合しないような形状であればよく、半円弧や僅かに湾曲する形状でなくてもよい。第１対向部２６ｂの境界部分から第１傾斜部２６ｃにかけては第１カム部２１ａが係合する部分であり、この形状はスライダ部材１６の移動速度に対して重要な因子となる。
【００４４】
第２カム係合スロット２２ｂは、スプール軸８と交差する方向の両端に第１半円弧部２６ａより小径に形成された第２半円弧部２７ａと、第２半円弧部２７ａから第２軸Ｘ１に向けて平行に形成された第２対向部２７ｂと、第２対向部２７ｂから第２軸Ｘ１に向けて徐々に間隔が拡がるように傾斜しかつ第２軸Ｘ１の両側で第２軸Ｘ１と直交して平行に形成され途中で第１傾斜部２６ｃより間隔が広くなる第２傾斜部２７ｃとを有している。第２傾斜部２７ｃは、第１カム部２１ａの係合面２４ａが第１カム係合スロット２２ａに係合しているときに、第２カム部２１ｂの係合面２５ｂが常に接触可能な形状である。
【００４５】
第２対向部２７ｂの間隔は、第２カム部２１ｂの幅と実質的に同一かやや大きい。第１傾斜部２６ｃの一方と第２傾斜部２７ｃの他方との中心（第２軸Ｘ１上）での間隔は、第１カム部２１ａの係合面２４ａから第２カム部２１ｂの係合面２５ｂまでの長さと実質的に同一かやや大きい。この第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合と第２カム部２１ｂと第２カム係合スロット２２ｂとの係合とが途中で切り換わって、ギア部材１５の回転運動がスライダ部材１６の往復直線運動に変換され、スプール４がスプール軸方向Ｘに往復移動する。
【００４６】
ここでは、径方向外方に位置する第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合による高速カムにおける回転運動の往復移動への変換の割合は、第２カム部２１ｂと第２カム係合スロット２２ｂとの係合による低速カムにおける割合より大きい。このため、スライダ部材１６の移動速度が遅くなる移動位置の両端部から前後４５度の回転位置で高速カムによる係合が、移動速度が速くなる中間部の前後４５度の回転位置で低速カムによる係合がそれぞれ行われるように２種のカムを切り換えることにより、回転運動を等速直線運動に近い状態に変換できる。また、第１カム部２１ａによる係合の際にも間隔が狭くなる第１傾斜部２６ｃを設けることにより両端部に移動するにつれて回転角度当たりの移動量を多くして等速直線運動を維持できるようにしている。
〔リールの操作及び動作〕
キャスティング時には、釣り糸を人差し指で引っ掛けた状態でベールアーム９を糸開放姿勢側に倒してキャスティングを行う。
【００４７】
釣り糸巻き取り時には、ベールアーム９を糸巻き取り姿勢側に倒す。この状態でハンドル１を糸巻き取り方向に回転させると、この回転力はハンドル軸１０及びマスターギア１１を介してピニオンギア１２に伝達される。このピニオンギア１２に伝達された回転力は、ピニオンギア１２の前部１２ａを介してロータ３に伝達される。
【００４８】
一方、マスターギア１１の回転に伴い駆動ギア１１ｂに噛み合うオシレーティング機構１７のギア部材１５が回転し、この回転が両カム部２１ａ，２１ｂのいずれかによりスライダ部材１６に伝達される。この結果、スライダ部材１６がスプール軸８の軸方向Ｘに沿って往復移動する。
【００４９】
このとき、図９（ａ）に示すように、スライダ部材１６が前方位置から中間位置に返ってきたとき、第１及び第２カム部２１ａ，２１ｂが上部に配置されスプールが中間部に配置される。この状態では、第１カム部２１ａは、第１カム係合スロット２２ａの第１半円弧部２６ａの頂点（中心部）に位置している。ギア部材１５の中心からスライダ部材１６までの前後方向の移動距離をＬとすると、このときの移動距離Ｌは０である。
【００５０】
この状態でハンドル１を糸巻取方向に回転させると、ギア部材１５は、矢印Ｙに示すように図９時計回りに回転する。このときのギア部材１５が９０度回転するときの９度毎の係合状態の変化を図９に示している。このとき、図９（ｆ）に示す４５度の回転位置に回転するまでは、第２カム部２１ｂが第２カム係合スロット２２ｂと係合して回転に対する移動速度を遅くする。すなわち、スライダ部材１６の移動位置の中間位置である図９（ａ）に示す状態から、ギア部材１５が回転すると、第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合が徐々に外れ、第２カム部２１ｂと第２カム係合スロット２２ｂとが係合して低速のカムを使用して第２カム部２１ｂの係合面２５ａが第２カム係合スロット２２ｂを押圧してスライダ部材１６を徐々に後退させる。
【００５１】
そして、図９（ｆ）に示す４５度の回転位置まで回転すると、第１カム部２１ａが第１カム係合スロット２２ａの第１対向部２６ｂに係合し、第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合による高速カムを使用してスライダ部材１６を押圧して移動させる。すなわち、図９（ｆ）の４５度の回転位置において低速カムから高速カムに切り換えられる。そして、第１カム部２１ａの係合面２４ａは、第１カム係合スロット２２ａの第１傾斜部２６ｃに係合しながら、スライダ部材１６を押圧する。この第１傾斜部２６ｃは、間隔が徐々に狭くなる傾斜面であるので、ギア部材１５の回転に対して移動速度を等速に維持する作用がある。このため、移動位置後端まで等速直線運動状態が維持される。そして、図９（ｋ）に示す後端位置に到達すると、第１カム部２１ａの係合面２４ａが第１カム係合スロット２２ａに接触するとともに、第２カム部２１ｂの係合面２５ｂが第２カム係合スロット２２ｂに接触する。なお、これらの移動時に、第２カム部２１ｂの係合面２５ｂは、第２カム係合スロット２２ｂに常に接触している。これにより、スライダ部材１６の移動時のがたつきを抑えている。
【００５２】
図１０にスライダ部材１６が１回転するときの移動位置の変化を示している。図１０では縦軸にスライダ部材１６の中心位置からの移動距離Ｌをとり、横軸にギア部材１５の後退位置からの回転位置をとっている。ここでは、スプールの移動ストロークを、便宜のために１５ｍｍに設定している。この図１０の２７０度から３６０度までの回転位置の範囲が図９に示した移動時のスライダ部材１６の移動速度を示している。従来の係合ピンによる減速ギア式のオシレーティング機構では、このグラフがコサインカーブになるが、本実施形態では、一次直線に近づいている。このため、糸巻形状を平坦に近い形状に改善できる。
【００５３】
なお、スライダ部材１６が移動位置の後端位置に到達すると、第２カム部２１ｂの係合面２５ｂが第２カム係合スロット２２ｂの傾斜面２７ｃに接触してスライダ部材１６が前方に押圧されて移動する。このとき、第１カム部２１ａの係合面２４ａは第１カム係合スロット２２ａに係合している。このため、図９（ｋ）から図９（ｆ）に戻るまでは、第１カム部２１ａと第１カム係合スロット２２ａとの係合により回転に対して高速カムを使用してスライダ部材１６を移動させる。そして、図９（ｆ）から図９（ａ）に至る中間部まで行くと、第２カム部２１ｂと第２カム係合スロット２２ｂとによる低速カムを使用してスライダ部材１６を移動させる。
【００５４】
ここでは、中間位置から前後４５度の角度範囲では低速カムを利用し、それより両端側で高速カムを利用し、さらに高速カム利用時には第１カム係合スロット２２ａの第１傾斜部２６ｃを用いて等速直線運動を維持するように構成したので、全体として等速直線運動に近い状態を実現できる。このため、余分な部材を用いることなく簡単な構成で、伝達ロスを抑えて糸巻形状を改善できる。
【００５５】
また、スライダ部材１６がカム係合溝２２を挟んで２箇所でスプール軸８に皿ビス１８により固定されているので、スライダ部材１６がスプール軸８により補強されて比強度を高く維持できるようになり、カム係合溝２２がカム２１により押圧されても変形しにくくなる。このため、貫通するカム係合溝２２をスライダ部材１６に設けてもギア部材１５からスライダ部材１６への伝達効率の低下を抑えることができる。
【００５６】
さらに、ガイド軸３５によりスライダ部材１６を案内しているので、スライダ部材１６のガタ付きが少なくなり、スムーズにスライダ部材１６を案内できる。しかも、ガイド軸３５の挿入方向の逆方向の抜け止めを環状溝３５ａに装着されＥ型止め輪３６で行えるので、ビスにより固定された抜け止め部材などの複雑な構造で抜け止めする必要がなくなり、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化できる。また、リール本体の後部に抜け止め部材を装着する必要がないので、その装着スペースが不要になり、リール本体のデザイン上の制約が少なくなる。
【００５７】
〔他の実施形態〕
（ａ）前記実施形態では、後方からガイド軸３５を装着した場合を例に説明したが、ガイド軸３５をリールの前方から挿入する場合にも本発明を適用できる。たとえば、図１１に示すように、中間壁部３８に形成された貫通孔３８ａと後壁部３７に形成された貫通しない支持穴３７ｃとでガイド軸３５の外周面を支持するとともに、支持穴３７ｃの底部で挿入方向の抜け止めをしてもよい。この場合、環状溝３５ａは中間壁部３８の後側壁面３８ｃ（挿入側と逆側の面）に面する外周面に形成されている。環状溝３５ａには、Ｅ型止め輪３６が装着されており、これによりガイド軸３５の挿入方向と逆方向の抜け止めがなされる。
【００５８】
（ｂ）前記実施形態では、抜け止め部材としてＥ型止め輪を採用したが、環状溝に装着可能なものであればＣ型止め輪のような他の形態の止め輪でもよく、また、図１２に示すように、金属線材をヘアピン状に折り曲げて形成された抜け止めバネ４０を用いてもよい。なお、図１２に示す実施形態では、環状溝３５ａは、後壁部３７の前側壁面３７ｂ（挿入側と逆側の面）に面する外周面に形成されている。このように環状溝３５ａの形成位置は、ガイド軸３５を支持する支持部の挿入側と逆側の面に面する位置であればどのような位置でもよい。
【００５９】
（ｃ）前記実施形態では、環状溝により位置規制部を構成したが、たとえばガイド軸を径方向に貫通する規制孔で位置規制部を構成してもよい。この場合、規制孔にたとえば割ピンなどの部材を挿入して抜け止めするようにしてもよい。
【００６０】
（ｄ）前記実施形態では、挿入方向と逆方向の抜け止めだけを抜け止め部材により行ったが、両方向の抜け止めを位置規制部で行ってもよい。たとえば、図１３に示すように、環状溝３５ａ，３５ｂを後壁部３７の前側壁面３７ｂに面する外周面と、中間壁部の後側壁面３８ｃに面する外周面とに形成し、それぞれの環状溝３５ａ，３５ｂにＥ型止め輪３６を装着してもよい。この場合には、リールボディ２ａに抜け止めの構造を設ける必要がなくなる。
【００６１】
（ｅ）前記実施形態では、減速ギア式のオシレーティング機構を例に説明したが、トラバースカム式のオシレーティング機構にも本発明を適用できる。
【００６２】
図１４及び図１５において、オシレーティング機構１０６は、スプール（図示せず）の中心部にドラグ機構（図示せず）を介して連結されたスプール軸１１５を前後方向に移動させてスプールを同方向に移動させるための機構である。オシレーティング機構１０６は、スプール軸１１５の下方に平行に配置された螺軸１２０と、螺軸１２０に沿って前後方向に移動するスライダ部材１２１と、螺軸１２０の先端部に固定された中間ギア１２２と、スライダ部材１２１をスプール軸方向に案内する上下２本のガイド軸１２３ａ，１２３ｂとを有している。
【００６３】
螺軸１２０の外周面には交差する螺旋状溝１２０ａが形成されている。螺軸１２０の後端部には、後壁部１１６に取り付けられた第１軸受１１７ａが装着され、前端には、前壁部１２７に取り付けられた第２軸受１１７ｂが装着されている。第１軸受１１７ａは、後壁部１１６の前方から取付可能である。また、第２軸受１１７ｂは、前壁部１２７の後方から取付可能である。回転支持用の両軸受１１７ａ，１１７ｂは、たとえばポリアセタール樹脂などの合成樹脂製のブッシュである。
【００６４】
スライダ部材１２１にはスプール軸１１５の後端が２本のビス１２１ｃ，１２１ｄにより回転不能に固定されている。スライダ部材１２１の内部には、螺旋状溝１２０ａに係合する係合部材１２４が螺軸１２０と直交する軸回りに回動自在に装着されている。この係合部材１２４が螺旋状溝１２０ａに係合することにより、螺軸１２０の回転がスライダ部材１２１の前後往復移動に変換される。
【００６５】
中間ギア１２２は、ピニオンギア１１２に噛み合っている。スライダ部材１２１には、螺軸１２０と、螺軸１２０の上方及び下方に平行に配置されたガイド軸１２３ａ，１２３ｂとが貫通している。このガイド軸１２３ａ，１２３ｂにより、スライダ１２１はリール本体２の前後方向に案内される。
【００６６】
螺軸１２０及びガイド軸１２３ａ，１２３ｂはリールボディ１０２ａの後部に形成された貫通孔１４０，１５０ａ，１５０ｂを貫通して後方から装着される。これらの貫通孔１４０，１５０ａ，１５０ｂは、カバー部材１５１により塞がれる。ガイド軸１２３ａ．１２３ｂの後壁部１１６の前面に面する外周面には、抜け止め用の環状溝１３５ａ，１３５ｂがそれぞれ形成されている。この環状溝１３５ａ，１３５ｂに板状の抜け止め部材１３０が装着されている。抜け止め部材１３０には、環状溝１３５ａ，１３５ｂに装着されるＵ字状の上下１対の第１抜け止め溝１３０ａ，１３０ｂと、螺軸１２０に装着され第１軸受１１７ａを抜け止めするＵ字状の第２抜け止め溝１３０ｃとが形成されている。抜け止め部材１３０は、リールボディ１０２ａにねじ止めされる蓋部材（図示せず）により押圧されて固定される。
【００６７】
このような抜け止め構造では、抜け止め部材を後壁部の後面側にねじ止めして抜け止めするより強度を高く維持できるとともに、ねじ止めが不要になるので組立コストを低減できる。
【００６８】
（ｆ）前記実施形態では、ガイド軸の先端を当接させることで挿入方向の抜け止めを行っているが、ガイド軸に鍔部を設けて挿入方向の抜け止めを行ってもよい。
【００６９】
【発明の効果】
本発明によれば、ガイド軸の抜け止めを位置規制部で行えるので、ビスにより固定された抜け止め部材などの複雑な構造で抜け止めする必要がなくなり、ガイド軸の抜け止め構造を簡素化できる。また、リール本体の後部に抜け止め部材を装着する必要がないので、その装着スペースが不要になり、リール本体のデザイン上の制約が少なくなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】
本発明の一実施形態を採用したスピニングリールの側面断面図。
【図２】
図１のII−II断面図。
【図３】
そのオシレーティング機構の拡大断面図。
【図４】
図１のIV−IV断面図。
【図５】
ガイド軸の取付構造を示す模式的斜視図
【図６】
第１及び第２カム部の正面図。
【図７】
図６のVI−VI断面図。
【図８】
第１及び第２カム係合スロットの形状を説明する図。
【図９】
オシレーティング機構の移動時のスライダ部材とギア部材との位置関係を示す模式図。
【図１０】
ギア部材の回転位置とスライダ部材の移動距離との関係を示すグラフ。
【図１１】
他の実施形態の図５に相当する図。
【図１２】
他の実施形態の図５に相当する図。
【図１３】
他の実施形態の図５に相当する図。
【図１４】
本発明の他の実施形態によるトラバースカム式のオシレーティング機構の断面部分図。
【図１５】
図１４のXV−XV断面図。
【符号の説明】
１  ハンドル
２  リール本体
３  ロータ
４  スプール
８  スプール軸
１５  ギア部材
１６，１２１  スライダ部材
１７，１０６  オシレーティング機構
２１  カム
２２  カム係合溝
３５，１３５ａ，１３５ｂ  ガイド軸
３５ａ，３５ｂ，１３５ａ，１３５ｂ  環状溝
３６  Ｅ型止め輪
４０  抜け止めバネ
１２０  螺軸
１２２  中間ギア
１２４  係合部材
１３０  抜け止め部材