(57)【要約】【課題】幅広いカルボキシメチル基の置換度のカルボキシメチルセルロース又はその塩を用いつつ、良好なスケール抑制効果を発揮できるスケール抑制剤及びスケール抑制方法を提供すること。【解決手段】スケール抑制剤は、カルボキシメチルセルロース又はその塩を含有し、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍で運転され、ＸとＹの積が３０以下である水系に用いられる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍であるとき、ＸとＹの積が３０以下になるように運転される水系に用いられ、カルボキシメチルセルロース又はその塩を含むスケール抑制剤。
【請求項２】
カルボキシメチルセルロース又はその塩を、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値として３０ｍｇ／Ｌ以下である水系に添加するスケール抑制方法。
【請求項３】
前記水系は、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍であるとき、ＸとＹの積が３０以下になるように運転される請求項２記載のスケール抑制方法。
【請求項４】
カルボキシメチルセルロース又はその塩の添加を、水系内のスケールを抑制したい部位における濃度がカルボキシメチルセルロース換算値として、ＸとＹの積の値の１〜２０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）となるように行う請求項３記載のスケール抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水系のスケール抑制剤及びスケール抑制方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の省エネルギー、省コスト化に伴い、ボイラ水系や冷却水系、排ガス集塵水系等、種々の水系システムでは使用水量の節約が望まれており、従って、系外にブローされる水量を減らし、濃縮運転する水系システムが多い。
【０００３】
このような水系では、カルシウムやマグネシウム等のスケール成分も高濃度となり、スケール化して析出し、熱効率の低下や閉塞等を引き起こす。特にボイラ水系では、ボイラ缶内に持ち込まれたカルシウムやマグネシウム等のスケール成分が、熱負荷の高い伝熱面においてスケール化し伝熱面に付着することで、伝熱阻害を引き起こし、鋼材の過熱による膨張、湾曲、破裂や熱効率の低下を引き起こす原因となる。
【０００４】
濃縮運転されるボイラ水系等の水系において、このようなスケールトラブルを抑制する方法としては、市水や地下水等の原水を軟水器や逆浸透膜分離装置等を用いて処理し、カルシウムやマグネシウム等の硬度成分を極低濃度とした後に水系へ給水することが知られている。
【０００５】
しかし、軟水器や逆浸透膜分離装置等を用いて硬度の低い水をボイラに供給する場合でも、前述のように濃縮運転を行った場合にはスケールが発生してしまう場合があり、このような場合には、スケール抑制剤を用いることで、水系に持ち込まれたスケール成分の系内への付着を抑制し、ブローによって系外に排出する必要がある。
【０００６】
従来、スケール抑制剤としては、リン酸三ナトリウムやリン酸二カリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム等のリン酸塩類を用いたものや、低分子量のポリアクリル酸ナトリウム及びポリメタクリル酸ナトリウム等の用いたもの（特許文献１〜３）が広く採用されている。
【０００７】
しかし、上記したスケール抑制方法には次のような問題がある。
【０００８】
まず、スケール抑制剤としてリン酸塩を使用した場合、リンが含まれるボイラ水が排水として大量に排出される。ここで、東京湾・伊勢湾・瀬戸内海の閉鎖性水域において平成１３年に策定された第５次水質総量規制により、富栄養化の原因物質である窒素及びリンも排出規制の対象として追加されており、リンの排出に対する規制が厳しくなっている。
【０００９】
このため、排水中に含まれるリンは排水処理において、排出基準以下に処理した後に放流する必要があり、排水処理設備に負荷が掛かるか、又は、排水処理設備を増強する必要が生じる場合もある。そこで、リンを含まないスケール抑制剤を用いつつスケールを抑制できる技術への要請が強い。この要求は、ボイラ水系に限られず、冷却水系でも同様である。
【００１０】
また、近年、安全性に対する社会的要求の高まりから、食品添加物の規格を満たす成分で構成されるスケール抑制剤の開発への要請が強まっている。他方、スケール抑制剤として一般に使用されているポリアクリル酸ナトリウムは、分子量が数千〜数万と小さく、重合度が１０００以下であるため、食品添加物の規格を満たさない。そこで、かかる成分として、カルボキシメチルセルロース又はその塩を使用することも考えられる（特許文献４）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開昭６３−１６６９８０号公報
【特許文献２】特開昭６３−１６６９８１号公報
【特許文献３】特開昭６３−１６６９８２号公報
【特許文献４】特開２００７−１４４３６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかし、特許文献４に示されるスケール抑制剤は、カルボキシメチルセルロースのカルボキシメチル基の置換度が高いことを必須要件としているが、カルボキシメチル基の置換度が高いカルボキシメチルセルロースは特殊用途のものが多く、流通量が少ないため、高価なものである。また、種類が少ないため、製剤化に適した物性、規格（粘度が高く商品化困難、食品添加物ではなく工業グレードしかない等）の製品を入手するのが困難である。このため、カルボキシメチルセルロースのカルボキシルメチル基の置換度によらず、良好なスケール抑制効果を有する、スケール抑制剤が望まれている。
【００１３】
本発明は、以上の実情に鑑みてなされたものであり、幅広いカルボキシメチル基の置換度のカルボキシメチルセルロース又はその塩を用いつつ、良好なスケール抑制効果を発揮できるスケール抑制剤、及びスケール抑制方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍で運転され、ＸとＹの積が３０以下である水系においては、スケール抑制剤に含まれるカルボキシメチルセルロース又はその塩のカルボキシメチル基の置換度によらず、良好なスケール抑制効果が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。具体的には、本発明は以下のようなものを提供する。
【００１５】
（１）  給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍であるとき、ＸとＹの積が３０以下になるように運転される水系に用いられ、カルボキシメチルセルロース又はその塩を含むスケール抑制剤。
【００１６】
（２）  カルボキシメチルセルロース又はその塩を、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値として３０ｍｇ／Ｌ以下である水系に添加するスケール抑制方法。
【００１７】
（３）  前記水系は、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍であるとき、ＸとＹの積が３０以下になるように運転される（２）記載のスケール抑制方法。
【００１８】
（４）  カルボキシメチルセルロース又はその塩の添加を、水系内のスケールを抑制したい部位における濃度がカルボキシメチルセルロース換算値として、ＸとＹの積の値の１〜２０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）となるように行う（３）記載のスケール抑制方法。
【００１９】
ここで、本出願の明細書及び特許請求の範囲において「スケール抑制」とは、水系におけるカルシウム塩類及び／又はマグネシウム塩類を主体とする物質の析出によるスケールの発生を抑制すること、及び、既に水系に存在するスケール上でのカルシウム塩類及び／又はマグネシウム塩類の析出によるスケールの成長を抑制することを意味する。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値として３０ｍｇ／Ｌ以下である水系に添加されるため、スケール抑制成分として用いるカルボキシメチルセルロース又はその塩のカルボキシメチル基の置換度によらず、良好にスケールを抑制できる。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の一実施形態を説明するが、これに本発明が限定されるものではない。
【００２２】
［スケール抑制剤］
本発明に係るスケール抑制剤は、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍で運転され、ＸとＹの積が３０以下である水系に添加され、良好にスケールを抑制する。
【００２３】
給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度の炭酸カルシウム換算値Ｘ（ｍｇ／Ｌ）と水系の濃縮倍率がＹ（倍）の値の積（Ｘ×Ｙ）は３０以下であるのが好ましく、１５以下であるのがより好ましく、１０以下であるのが特に好ましい。Ｘ×Ｙの値が３０を超える場合は、スケール抑制成分として用いるカルボキシメチルセルロース又はその塩のカルボキシメチル基の置換度が低い場合に、十分なスケール抑制効果が得られない場合がある。
【００２４】
Ｘ及びＹそれぞれの値は、ＸとＹの積の値が３０以下である限り特に限定されない。一般的には、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度の炭酸カルシウム換算値Ｘは、ＪＩＳＢ８２２３：２００６の低圧軟水給水ボイラ（Ｐ４特殊循環ボイラ、Ｐ５水管ボイラ等）の給水水質を考慮すると１ｍｇ／Ｌ以下であるのが好ましい。水系の濃縮倍率Ｙは３０倍以下が好ましく、１５倍以下がより好ましい。濃縮倍率が高すぎると系内の成分濃度に濃淡ができる可能性があり、実質的にＸとＹの積が３０を超える箇所が生じる可能性があるため好ましくない。
【００２５】
本発明のスケール抑制剤を用いる水系において、炭酸カルシウム換算値Ｘ（ｍｇ／Ｌ）及び濃縮倍率Ｙ（倍）の各々は、ＸとＹの積が３０以下である限り、水系の運転中に一定であってもよいし、変動してもよい。ただし、Ｘ及びＹの値が一定の条件で運転されることは、安定したスケール抑制効果が得られる点で好ましい。なお、スケール抑制に悪影響を及ぼさない程度の短時間であれば、一時的にＸとＹの積が３０を超える条件が存在してもよい。
【００２６】
本発明のスケール抑制剤が使用される水系の具体例としては、ボイラ水系、冷却水系、集塵水系等が挙げられ、ボイラ水系が特に好ましい。
【００２７】
スケール抑制剤が使用される水系がボイラ水系である場合、ボイラは、特に限定されず、特殊循環ボイラ、水管ボイラ、丸ボイラ、排熱回収ボイラ等、任意のボイラであってよい。また、ボイラの圧力は、過剰に高圧であると、スケール抑制剤が熱分解しスケール抑制効果が低下しやすいことから、通常４．０ＭＰａ以下であるのが好ましい。
【００２８】
本発明においてスケール抑制の対象となる水系には低硬度の水が給水される。低硬度の給水種は、特に限定されず、純水給水、軟水給水、逆浸透膜処理水給水等であってよい。
【００２９】
本発明に係るスケール抑制剤の形態は特に制限されず、液状（溶液状又はスラリー状）、ペースト状、固体状の何れであってもよい。液状の製剤は、例えば、水、メタノール、エタノール等の水溶性有機溶媒、又は水溶性有機溶媒の水溶液にスケール抑制剤の成分を溶解又は分散させる方法によって調製してよい。ペースト状の製剤は、例えば、液状の製剤を調製した後に公知の増粘剤等を加える方法や、水溶性の粘性を有する液体にスケール抑制剤の成分を分散又は溶解させる方法によって調製してよい。固体状の製剤は、例えば、調製乳糖、果糖、白糖、ブドウ糖、粉糖、デキストリン、マンニトール、エリスリトール、キシリトール、マルチトール、ソルビトール等の賦形剤を用いて、公知の方法に従い調製してよい。
【００３０】
（カルボキシメチルセルロース又はその塩）
本発明のスケール抑制剤は、カルボキシメチルセルロース又はその塩を含有する。
【００３１】
本発明のスケール抑制剤におけるカルボキシメチルセルロール又はその塩の含有量は、本発明の目的を損なわない範囲で特に制限されず、水系の水質等を考慮して適宜調節すればよい。
【００３２】
本発明のスケール抑制剤は、水系内のスケールを抑制したい部位におけるカルボキシメチルセルロース又はその塩の濃度が、好ましくはカルボキシメチルセルロース換算値として、ＸとＹの積の値の１〜２０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）、より好ましくはＸとＹの積の値の２〜１０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）となるような量で水系に添加される。
【００３３】
本発明でスケール抑制剤として採用されるカルボキシメチルセルロース又はその塩は、セルロースを、適当な置換度が得られる量のモノクロロ酢酸等の存在下、加熱しつつ反応させることで、カルボキシメチル基を導入して得られる。
【００３４】
本明細書において、カルボキシメチル基の置換度は以下の通り定義される。
【００３５】
無水グルコース１単位には３つのＯＨ基がついているが、この３つのＯＨ基のうち、カルボキシメチル基に置換されている数をカルボキシメチル基の置換度と定義する。従って、置換度は、理論的には０〜３の数値をとる。
【００３６】
前述した条件を満たす水系では、カルボキシメチル基の置換度いかんにかかわらず、カルボキシメチルセルロース又はその塩が優れたスケール抑制能を発揮する。このため、本発明における置換度は、幅広く任意の値から適宜選択できる。ただし、置換度が０．６〜１．６のカルボキシメチルセルロース又はその塩は、一般的に市販されており、入手しやすい点では好ましい。また、カルボキシメチル基の置換度が０．６〜０．９のカルボキシメチルセルロースナトリウムは、米国食品医薬局（ＦＤＡ）のボイラ用添加剤として安全性が確立されている点でより好ましい。
【００３７】
カルボキシメチルセルロースの塩は、ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩等が好ましく、特にナトリウム塩は食品添加剤として安全性が確立されている点で好ましい。
【００３８】
（その他成分）
本発明のスケール抑制剤は、リン酸塩類を使用しなくても高いスケール抑制効果を発揮できる。このため、本発明のスケール抑制剤は、排水規制の対象であるリン酸三ナトリウムやリン酸二カリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム等のリン酸塩類を実質的に含有しないことが好ましい。なお、「実質的に含有しない」とは、全く含有しないことのみならず、不可避的に混入する僅少量を含有すること、あるいは迂回目的で許容限度内の量を含有することも包含する。
【００３９】
さらに、本発明のスケール抑制剤は、本発明の目的を阻害しない範囲で、ｐＨ調整剤、防食剤、脱酸素剤等を含んでもよい。
【００４０】
本発明のスケール抑制剤に好適に用いられるｐＨ調整剤としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア水の他、モノエタノールアミン、トリプロパノールアミン等のアルカノールアミン類、メチルアミンやイソプロピルアミン等のアルキルアミン、モルフォリン等が挙げられる。
【００４１】
本発明のスケール抑制剤に好適に用いられる防食剤としては、オキシカルボン酸やその塩類、コハク酸、チアゾール類、トリアゾール類、アミン類、及びヒドロキサム酸等の化合物が挙げられる。
【００４２】
本発明のスケール抑制剤に好適に用いられる脱酸素剤としては、亜硫酸、アスコルビン酸、エリソルビン酸、タンニン酸、又はそれらの塩、アゾジカルボンアミド、１−アミノピペラジン、１−アミノピロリジン、１−アミノ−４−メチルピペラジン、カルバジン酸エステル類等が挙げられる。
【００４３】
［スケール抑制方法］
本発明に係る水系のスケール抑制方法は、カルボキシメチルセルロース又はその塩を、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値として３０ｍｇ／Ｌ以下である水系に添加する工程を有する。
【００４４】
かかる水系は、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度の炭酸カルシウム換算値が、水系の運転中、常時３０ｍｇ／Ｌ以下であるのが好ましい。ただし、カルシウムとマグネシウムの合計濃度の炭酸カルシウム換算値が安定運転時には３０ｍｇ／Ｌを超えるような水系においても、３０ｍｇ／Ｌ以下の期間（例えば、水系の濃縮運転の立ち上げ直後）が存在する場合には、少なくともその期間中に本発明の方法を行うことができる。
【００４５】
本発明のスケール抑制方法は、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値としてＸｍｇ／Ｌであり、濃縮倍率がＹ倍で運転され、ＸとＹの積が３０以下である水系に適用するのが、安定したスケール抑制効果が得られ、水質や水系の運転条件に応じてスケール抑制剤を変更する必要がない点で好ましい。
【００４６】
カルボキシルメチルセルロース又はその塩の他に、ｐＨ調整剤、防食剤、脱酸素剤等を使用する場合は、前述のスケール抑制剤として予め調製されたものを水系に添加してもよく、スケール抑制剤で述べた各成分を個別に添加してもよい。水系に添加する成分を、別々に保管及び流通したり、使用現場での混合作業といった煩雑さを解消したりできる点で、スケール抑制剤として予め調製されたものを添加する方法が好ましい。
【００４７】
水系でのカルボキシメチルセルロース又はその塩やその他の成分の添加箇所は、水系内で水の流通によって添加した成分がほぼ均一の濃度となるのであれば特に制限されず、水系の任意の箇所であってよく、通常は、スケールを抑制すべき箇所又はその上流である。
【００４８】
カルボキシメチルセルロース又はその塩は、水系内のスケールを抑制したい部位におけるカルボキシメチルセルロース又はその塩の濃度が、カルボキシメチルセルロース換算値として、ＸとＹの積の値の１〜２０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）、より好ましくはＸとＹの積の値の２〜１０倍の濃度（ｍｇ／Ｌ）となるような量で水系に添加する。添加量は、過小であるとスケール抑制効果が明確でなく、過大であると、費用対効果の点で不利である。なお、スケールを抑制したい部位におけるカルボキシメチルセルロース又はその塩の濃度は、スケールを抑制したい部位の保有水量と、スケールを抑制したい部位へのカルボキシメチルセルロース又はその塩の供給量及び排出量とに基づいて算出できる。
【００４９】
カルボキシメチルセルロース又はその塩の添加方法は、特に制限されず、水系の運転開始前に所定量を添加してもよく、水系の運転開始とともに、連続的又は断続的に、水系への給水やスケールを抑制したい部位に添加してもよい。水系への給水にカルボキシメチルセルロース又はその塩を添加する場合には、水系の運転における濃縮倍率を勘案して添加量を定めればよい。スケールを抑制したい部位におけるカルボキシメチルセルロース又はその塩の濃度が所望の濃度より高くなった場合には、カルボキシメチルセルロース又はその塩が濃縮された水の一部を水系外に排出してカルボキシメチルセルロース又はその塩の濃度を調整すればよい。
【００５０】
なお、水系に添加する成分の詳細は、スケール抑制剤で述べたものと同様であるため、省略する。
【００５１】
本発明の方法によれば、カルボキシメチルセルロース又はその塩を水系に含有させることにより、ボイラ水系、冷却水系、集塵水系等の種々の水系において、スケールを抑制することができる。
【実施例】
【００５２】
以下、具体例によってさらに本発明を説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５３】
〔実施例１〜４、比較例１〜４〕
小型貫流ボイラを表１に示す条件で運転し、蒸気を発生させた。
【表１】
2010221198.tif 000002
【００５４】
スケール抑制剤として、表２に記載のカルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリル酸、アクリル酸／２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸コポリマー、又はアクリル酸／２−ヒドロキシ−３−アリルオキシ−１−プロパンスルホン酸共重合体を使用した。
【００５５】
市水をイオン交換樹脂で軟化して得られた、カルシウム及びマグネシウムを実質的に含まない軟水からなる給水に、スケール抑制剤を５ｍｇ／Ｌの濃度で添加を開始し、十分に濃縮が上昇しスケール抑制剤の缶内濃度が定常状態になるまで運転を続けた。運転が定常状態になった後は、給水からスケール抑制剤を５ｍｇ／Ｌの濃度で継続供給するとともに、給水からの供給量に相当する量のスケール抑制剤をボイラ水系外にパージし、ボイラ缶内ではスケール抑制剤の濃度が約５０ｍｇ／Ｌの濃度で安定するようにボイラを運転した。
【００５６】
ボイラの運転が定常状態となった後、給水にスケール成分の添加を開始した。スケール成分の添加濃度は炭酸カルシウム換算値として１ｍｇ／Ｌ（カルシウムを炭酸カルシウム換算値として０．６７ｍｇ／Ｌ、マグネシウムを炭酸カルシウム換算値として０．３３ｍｇ／Ｌ）とした。スケール成分のうちカルシウム成分は塩化カルシウム水溶液として添加し、マグネシウム成分は硫酸マグネシウム水溶液として添加した。
【００５７】
スケール成分の添加開始より１８０時間経過後、ボイラの運転を停止し、付着したスケール成分をキレート剤（ＥＤＴＡ）で溶解し、溶解液中のスケール成分の濃度より付着しているスケール量を測定した。溶解液中のカルシウム及びマグネシウム濃度は、溶解液を希釈し、フレーム原子吸光法により分析した。また、添加した塩化カルシウム水溶液と硫酸マグネシウム水溶液の量からスケール成分の添加量を算出した。各実施例及び比較例における、スケールの付着量、スケール成分の添加量、及びスケール成分の添加量とスケールの付着量から算出したスケール抑制率を表２に示す。
【００５８】
表２において、スケール抑制剤Ａ〜Ｇは以下のものを表す。
Ａ：カルボキシメチル基の置換度０．６５のカルボキシメチルセルロースナトリウム
Ｂ：カルボキシメチル基の置換度０．８９のカルボキシメチルセルロースナトリウム
Ｃ：カルボキシメチル基の置換度１．２９のカルボキシメチルセルロースナトリウム
Ｄ：カルボキシメチル基の置換度１．５０のカルボキシメチルセルロースナトリウム
Ｅ：ポリアクリル酸
Ｆ：アクリル酸／２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸コポリマー
Ｇ：アクリル酸／２−ヒドロキシ−３−アリルオキシ−１−プロパンスルホン酸共重合体共重合体
【００５９】
【表２】
2010221198.tif 000003
【００６０】
実施例１〜４では、比較例１〜４に比べ、カルシウム系スケール及びマグネシウム系スケールの何れの抑制率も顕著に高かった。これにより、カルボキシメチルセルロースナトリウムをスケール抑制剤として用いつつ、スケールを良好に抑制できることが確認された。
【００６１】
とりわけ、実施例１〜４では、比較例２〜４よりもマグネシウム系スケールの抑制率が顕著に高かった。これにより、カルボキシメチルセルロースナトリウムを用いることで、特にマグネシウム系のスケールを良好に抑制できることも確認された。
【００６２】
また、実施例１〜４の間で、カルシウム系スケール及びマグネシウム系スケールの何れの抑制率に大きな差は存在しなかった。これにより、スケールを抑制したい部位における水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度が炭酸カルシウム換算値として３０ｍｇ／Ｌ以下のような低硬度の水系では、カルボキシメチルセルロースナトリウムが、カルボキシメチル基の置換度にかかわらず、優れたスケール抑制能を発揮できることが確認された。
【００６３】
〔実施例５〕
給水へのスケール成分の添加量を炭酸カルシウム換算値として２．５ｍｇ／Ｌ（カルシウムを炭酸カルシウム換算値として１．６８ｍｇ／Ｌ、マグネシウムを炭酸カルシウム換算値として０．８２ｍｇ／Ｌ）とすること、及び試験時間を給水へのスケール成分の添加開始より７２時間としたことの他は、実施例１と同様にして、表３に記載のスケール抑制剤を用いて試験を行った。実施例５における、スケールの付着量、スケール成分の添加量、及びスケール成分の添加量とスケールの付着量から算出したスケール抑制率を表３に示す。
【００６４】
〔比較例５〕
給水へのスケール成分の添加量を炭酸カルシウム換算値として５．０ｍｇ／Ｌ（カルシウムを炭酸カルシウム換算値として３．３５ｍｇ／Ｌ、マグネシウムを炭酸カルシウム換算値として１．６５ｍｇ／Ｌ）とすること、及び試験時間を給水へのスケール成分の添加開始より３６時間としたことの他は、実施例１と同様にして、表３に記載のスケール抑制剤を用いて試験を行った。比較例５における、スケールの付着量、スケール成分の添加量、及びスケール成分の添加量とスケールの付着量から算出したスケール抑制率を表３に示す。
【００６５】
【表３】
2010221198.tif 000004
【００６６】
実施例２及び実施例５と、比較例５の給水のスケール抑制率の比較により、給水中のカルシウムとマグネシウムの合計濃度の炭酸カルシウム換算値と、ボイラの濃縮倍率の積が
３０以下である実施例２及び実施例５の条件では、置換度０．８９のカルボキシメチルセルロースナトリウムを用いて良好にスケールが抑制されるが、積の値が３０を超える比較例１の条件では、カルシウム系スケールの抑制率が著しく低下することが確認された。