(57)【要約】      （修正有）【課題】発光効率が優れた発光材料。【解決手段】下記一般式のピリダジン環構造を有する化合物と、燐光発光性化合物とを含む組成物；2010034528.tif 000038で表されるピリダジン環構造からなる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピリダジン環構造を有する化合物と、燐光発光性化合物とを含む組成物。
【請求項２】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が、下記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）及び（２−４）：
2010034528.tif 000036
［式中、Ｒ及びＲ1はそれぞれ独立に、水素原子又は１価の置換基を表す。Ｒ及びＲ1が複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。］
で表されるピリダジン環構造からなる群から選ばれる少なくとも一種のピリダジン環構造を有する化合物である請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
計算科学的手法により算出した前記ピリダジン環構造を有する化合物の最低三重項励起エネルギーの値が２．７ｅＶ以上である請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
計算科学的手法により算出した前記ピリダジン環構造を有する化合物の最低非占有分子軌道のエネルギーレベルの絶対値が１．５ｅＶ以上である１〜３のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が、下記一般式（３−１）又は（３−２）：
2010034528.tif 000037
[式中、ｐｄｚは、前記一般式（１−１）又は（１−２）で表されるピリダジン環構造を表す。ｐｄｚが複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。Ｙ1は、−Ｃ（Ｒa）（Ｒb）−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｎ（Ｒc）−、−Ｏ−、−Ｓｉ（Ｒd）（Ｒe）−、−Ｐ（Ｒf）−、−Ｓ−、又は−Ｓ（＝Ｏ）2−を表す。ｎは０〜５の整数である。Ａｒ1は置換基を有していてもよいアリール基又は置換基を有していてもよい１価の複素環基を表す。Ｙ1が複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒa、Ｒb、Ｒc、Ｒd、Ｒe及びＲfはそれぞれ独立に、水素原子又は１価の置換基を表す。]
で表される化合物、又はその残基を有する化合物である請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が、上記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）又は（２−４）で表されるピリダジン環構造と、該ピリダジン環構造に隣接する部分構造を有し、該部分構造は少なくとも２個のπ共役電子を有するものであって、該ピリダジン環構造と該部分構造との間の２面角が２０°以上である請求項１〜５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
前記Ｒ及びＲ1の少なくとも一方が、アルキル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアリール基、又は置換基を有していてもよいヘテロアリール基である請求項２〜６のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
複数存在する前記Ｒ及びＲ1の少なくとも一方が、炭素数３〜１０のアルキル基、又は炭素数３〜１０のアルコキシ基である請求項２〜７のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
前記Ｒの少なくとも一つが、水素原子以外の原子の総数が３以上の１価の置換基である請求項２〜８のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記ピリダジン環構造を有する化合物の最低三重項励起エネルギーの値（ＥＴＰ）と前記燐光発光性化合物の最低三重項励起エネルギーの値（ＥＴＴ）とが、下記式：
ＥＴＰ  ＞  ＥＴＴ−０．２  （ｅＶ）
を満たす請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１１】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が高分子化合物である請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
燐光発光性化合物の残基とピリダジン環構造とを有する高分子化合物。
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の組成物又は請求項１２に記載の高分子化合物を用いてなる発光性薄膜。
【請求項１４】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の組成物又は請求項１２に記載の高分子化合物を用いてなる有機半導体薄膜。
【請求項１５】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の組成物又は請求項１２に記載の高分子化合物を用いてなる発光素子。
【請求項１６】
請求項１５に記載の発光素子を備えた面状光源。
【請求項１７】
請求項１５に記載の発光素子を備えたセグメント表示装置。
【請求項１８】
請求項１５に記載の発光素子を備えたドットマトリックス表示装置。
【請求項１９】
請求項１５に記載の発光素子をバックライトとして備えた液晶表示装置。
【請求項２０】
請求項１５に記載の発光素子を備えた照明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、組成物及び該組成物を用いてなる発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
発光素子の発光層に用いる発光材料として、三重項励起状態からの発光を示す化合物（以下、「燐光発光性化合物」ということがある。）を発光層に用いた素子は発光効率が高いことが知られている。燐光発光性化合物を発光層に用いる場合、通常は、該化合物をマトリックスに添加してなる組成物を発光材料として用いる。マトリックスとしては、塗布によって薄膜が形成できることから、ポリビニルカルバゾールが使用されている（特許文献１）。
【０００３】
しかし、この化合物は、最低非占分子軌道準位（以下、「ＬＵＭＯ」という。）が高いため、電子を注入しにくい。一方、ポリフルオレン等の共役系高分子化合物は、ＬＵＭＯが低いため、これをマトリックスとして用いると、比較的容易に低駆動電圧が実現できる。ところが、このような共役系高分子化合物は、最低三重項励起エネルギーが小さいために、特に緑色よりも短波長発光のためのマトリックスとしての使用には適さない（特許文献２）。例えば、共役系高分子化合物であるポリフルオレンと三重項発光化合物とからなる発光材料（非特許文献１）は、三重項発光化合物からの発光が弱いため、発光効率が低い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−５０４８３号公報
【特許文献２】特開２００２−２４１４５５号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】APPLIED PHYSICS LETTERS, 80, 13, 2308(2002)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこで、本発明の目的は、発光素子等に用いた場合に発光効率が優れた発光材料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、ピリダジン環構造を有する化合物と、燐光発光性化合物とを含む組成物が、上述の問題を解決することを見出し、本発明をなすに至った。
【０００８】
即ち、本発明は第一に、ピリダジン環構造を有する化合物と、燐光発光性化合物とを含む組成物を提供する。
【０００９】
本発明は第二に、前記燐光発光性化合物の残基と前記ピリダジン環構造とを有する高分子化合物を提供する。
【００１０】
本発明は第三に、前記組成物又は前記高分子化合物を用いてなる発光性薄膜、有機半導体薄膜及び発光素子を提供する。
【００１１】
本発明は第四に、前記発光素子を備えた面状光源、セグメント表示装置及びドットマトリックス表示装置、該発光素子を備えた照明、並びに該発光素子をバックライトとして備えた液晶表示装置を提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の組成物、高分子化合物（以下、「本発明の組成物等」という）は、発光効率が高い。したがって、本発明の組成物等は、発光素子等の作製に用いた場合、発光効率が優れた発光素子が得られるものである。また、本発明の組成物等は、通常、比較的優れた発光性を有するが、これは、本発明の組成物に含まれる化合物（ピリダジン環を有する化合物）、本発明の高分子化合物の最低三重項励起エネルギーの値が大きいためである。また、本発明の組成物等は、ＬＵＭＯのエネルギーレベルも比較的低く、電子が注入し易いため低電圧で駆動可能な発光素子が得られる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。なお、本明細書において、構造式中のアルキル基、アルコキシ基に接頭辞（ｔ−等）が付いていない場合、ｎ−を意味する。
【００１４】
＜組成物＞
本発明の組成物は、ピリダジン環構造を有する化合物と、燐光発光性化合物とを含むものである。本発明において、ピリダジン環構造とは、ピリダジン、ピリダジンにおける水素原子の一部又は全部（特には、１個又は２個）を取り除いてなる基を意味する。また、「高分子化合物」は、同じ構造（繰り返し単位）が２個以上化合物中に存在するものを意味する。
【００１５】
前記ピリダジン環構造を有する化合物は、下記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）及び（２−４）：
2010034528.tif 000002
［式中、Ｒ及びＲ1はそれぞれ独立に、水素原子又は１価の置換基を表す。Ｒ及びＲ1が複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。］
で表されるピリダジン環構造からなる群から選ばれる少なくとも一種のピリダジン環構造を有することが好ましく、少なくとも二種のピリダジン環構造を有することがより好ましい。該ピリダジン環構造を有する化合物が高分子化合物である場合、該ピリダジン環構造を高分子化合物の主鎖及び／又は側鎖に有する高分子化合物であることがより好ましく、例えば、繰り返し単位が上記一般式（２−１）、（２−２）、（２−３）又は（２−４）で表される構造を主鎖及び／又は側鎖に有する高分子化合物や、上記一般式（１−１）又は（１−２）で表される構造を側鎖に有する高分子化合物が挙げられる。上記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）及び（２−４）で表される構造に加え、芳香環、ヘテロ原子を含有する５員環以上の複素環、芳香族アミン、及び下記一般式（４）で表される構造から選ばれる構造のいずれかを含む化合物が特に好ましい。
【００１６】
前記式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）及び（２−４）中、Ｒ及びＲ1はそれぞれ独立に、水素原子又は１価の置換基を表し、好ましくは複数存在するＲ及びＲ1の少なくとも一つが１価の置換基であり、より好ましくは複数存在するＲ及びＲ1のすべてが１価の置換基である。複数存在するＲ及びＲ1は、各々、同一であっても異なっていてもよい。
【００１７】
前記１価の置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、置換基を有していてもよいアリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、アリールアルキルチオ基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、酸イミド基、イミン残基、置換アミノ基、置換シリル基、置換シリルオキシ基、置換シリルチオ基、置換シリルアミノ基、置換基を有していてもよい１価の複素環基、置換基を有していてもよいヘテロアリール基、ヘテロアリールオキシ基、ヘテロアリールチオ基、アリールアルケニル基、アリールエチニル基、置換カルボキシル基、シアノ基等が挙げられ、好ましくは、アルキル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいヘテロアリール基である。なお、Ｎ価の複素環基（Ｎは１又は２）とは、複素環式化合物からＮ個の水素原子を取り除いた残りの原子団であり、本明細書において、同様である。なお、１価の複素環基としては、１価の芳香族複素環基が好ましい。
【００１８】
前記Ｒ及びＲ1の少なくとも一方は、アルキル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアリール基、又は置換基を有していてもよいヘテロアリール基であることが好ましい。前記Ｒ及びＲ1の少なくとも一方が、炭素数３〜１０のアルキル基、又は炭素数３〜１０のアルコキシ基であることが更に好ましい。
【００１９】
前記Ｒの少なくとも一つが、水素原子以外の原子の総数が３以上の１価の置換基であることが好ましく、水素原子以外の原子の総数が５以上の１価の置換基であることが更に好ましく、水素原子以外の原子の総数が７以上の１価の置換基であることが特に好ましい。Ｒが２個存在する場合には、少なくとも１個のＲが前記１価の置換基であることが好ましく、２個のＲが共に前記１価の置換基であることがより好ましい。複数存在するＲ及びＲ1は、各々、同一であっても異なっていてもよい。
【００２０】
前記ピリダジン環構造を有する化合物としては、下記一般式（３−１）又は（３−２）：
2010034528.tif 000003
[式中、ｐｄｚは、前記一般式（１−１）又は（１−２）で表されるピリダジン環構造を表す。ｐｄｚが複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。Ｙ1は、−Ｃ（Ｒa）（Ｒb）−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｎ（Ｒc）−、−Ｏ−、−Ｓｉ（Ｒd）（Ｒe）−、−Ｐ（Ｒf）−、−Ｓ−、又は−Ｓ（＝Ｏ）2−を表す。ｎは０〜５の整数である。Ａｒ1は置換基を有していてもよいアリール基又は置換基を有していてもよい１価の複素環基を表す。Ｙ1が複数存在する場合には、それらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒa、Ｒb、Ｒc、Ｒd、Ｒe及びＲfはそれぞれ独立に、水素原子又は１価の置換基を表す。]
で表される化合物、及びその残基を有する化合物が挙げられる。なお、１分子中に有する該ピリダジン環構造は、少なくとも一種である。
【００２１】
前記Ａｒ1で表されるアリール基としては、フェニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル基（「Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ」は、アルコキシ部分の炭素数が１〜１２であることを意味する。以下、同様である。）、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル基（「Ｃ1〜Ｃ12アルキル」は、アルキル部分の炭素数が１〜１２であることを意味する。以下、同様である。）、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ペンタフルオロフェニル基等が挙げられ、フェニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル基が好ましい。
【００２２】
前記Ａｒ1で表される１価の複素環基としては、複素環式化合物から水素原子を１個除いた残りの原子団を意味する。ここで、複素環式化合物とは、環式構造を有する有機化合物のうち、環を構成する元素が炭素原子だけでなく、酸素原子、硫黄原子、窒素原子、燐原子等のヘテロ原子を環内に含むものをいう。
【００２３】
Ｒa、Ｒb、Ｒc、Ｒd、Ｒe、Ｒfで表される１価の置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、１価の複素環基、ハロゲン原子が挙げられる。
【００２４】
なお、前記ピリダジン環構造を有する化合物は、下記一般式（３−３）：
2010034528.tif 000004
[式中、ｐｄｚは前記と同じ意味を有する。Ｚ環は、炭素原子、Ｚ1及びＺ2を含む環状構造である。Ｚ1及びＺ2はそれぞれ独立に、−Ｃ（Ｈ）＝又は−Ｎ＝を表す。]
で表される化合物の残基を有しないことが好ましい。
【００２５】
前記式（３−３）中、前記環状構造としては、置換基を有していてもよい芳香環、置換基を有していてもよい非芳香環が挙げられ、通常、ベンゼン環、複素環、脂環式炭化水素環、これらの環が複数縮合してなる環、これらの環の水素原子の一部が置換された環である。
【００２６】
前記式（３−１）〜（３−３）で表される化合物の残基とは、該化合物における水素原子の一部又は全部を取り除いてなる基を意味する。
【００２７】
前記ピリダジン環構造を有する化合物は、その他の部分構造を含んでいてもよい。その他の部分構造の種類は、それが末端に存在するか否かによって好ましいその他の部分構造の種類は異なる。
【００２８】
その他の部分構造が末端に存在する場合は、安定な置換基であればよく、合成の容易さ等の観点から、前記Ｒ及びＲ1で表される１価の置換基、水素原子が好ましい。
【００２９】
その他の部分構造が末端に存在しない場合は、安定な多価の基であればよく、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの点で、共役性の多価の基が好ましい。このような基としては、２価の芳香族基、３価の芳香族基が挙げられる。ここで、芳香族基とは、芳香族性を示す有機化合物から誘導される基である。そのような芳香族基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ピリジン、キノリン、イソキノリン等の芳香環からｎ’個（ｎ’は２又は３）の水素原子を結合手に置き換えてなる基が挙げられる。
【００３０】
前記ピリダジン環構造を有する化合物に含まれていてもよい好ましいその他の部分構造の一つとして、下記式（４）：
2010034528.tif 000005
で表される構造が挙げられる。
【００３１】
前記式（４）で表される構造において、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基を有していてもよい。この置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基が好ましい。
【００３２】
前記式（４）中、Ｐ環及びＱ環はそれぞれ独立に芳香環を示すが、Ｐ環は存在してもしなくてもよい。２本の結合手は、Ｐ環が存在する場合は、それぞれＰ環又はＱ環上に存在し、Ｐ環が存在しない場合は、それぞれＹを含む５員環若しくは６員環上又はＱ環上に存在する。また、前記Ｐ環、Ｑ環、Ｙを含む５員環若しくは６員環上に、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基を有していてもよい。この置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基が好ましい。Ｙは、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓｅ−、−Ｂ（Ｒ0）−、−Ｓｉ（Ｒ2）（Ｒ3）−、−Ｐ（Ｒ4）−、−Ｐ（Ｒ5）（＝Ｏ）−、−Ｃ（Ｒ6）（Ｒ7）−、−Ｎ（Ｒ8）−、−Ｃ（Ｒ9）（Ｒ10）−Ｃ（Ｒ11）（Ｒ12）−、−Ｏ−Ｃ（Ｒ13）（Ｒ14）−、−Ｓ−Ｃ（Ｒ15）（Ｒ16）−、−Ｎ−Ｃ（Ｒ17）（Ｒ18）−、−Ｓｉ（Ｒ19）（Ｒ20）−Ｃ（Ｒ21）（Ｒ22）−、−Ｓｉ（Ｒ23）（Ｒ24）−Ｓｉ（Ｒ25）（Ｒ26）−、−Ｃ（Ｒ27）＝Ｃ（Ｒ28）−、−Ｎ＝Ｃ（Ｒ29）−、又は−Ｓｉ（Ｒ30）＝Ｃ（Ｒ31）−を表す。ここで、Ｒ0、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18、Ｒ19、Ｒ20、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、Ｒ26、Ｒ27、Ｒ28、Ｒ29、Ｒ30及びＲ31はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、１価の複素環基又はハロゲン原子を表す。この中では、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、１価の複素環基、ハロゲン原子が好ましく、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、１価の複素環基がより好ましく、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、１価��複素環基が更に好ましく、アルキル基、アリール基が特に好ましい。
【００３３】
上記式（４）で表される構造としては、下記式（４−１）、（４−２）又は（４−３）：
2010034528.tif 000006
（式中、Ａ環、Ｂ環及びＣ環はそれぞれ独立に芳香環を示す。式（４−１）、（４−２）及び（４−３）は、それぞれ、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基を有していてもよい。Ｙは前記と同じ意味を表す。）
で表される構造、及び下記式（４−４）又は（４−５）：
2010034528.tif 000007
（式中、Ｄ環、Ｅ環、Ｆ環及びＧ環はそれぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、アミド基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基及びシアノ基からなる群から選ばれる置換基を有していてもよい芳香環を表す。Ｙは前記と同じ意味を表す。）
で表される構造が挙げられる。上記式（４−４）、（４−５）中、Ｙは、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子であることが、高発光効率の観点から好ましい。
【００３４】
上記式（４−１）、（４−２）、（４−３）、（４−４）及び（４−５）中、Ａ環、Ｂ環、Ｃ環、Ｄ環、Ｅ環、Ｆ環及びＧ環で表される芳香環としては、非置換のものを一例として示すと、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、テトラセン環、ペンタセン環、ピレン環、フェナントレン環等の芳香族炭化水素環；ピリジン環、ビピリジン環、フェナントロリン環、キノリン環、イソキノリン環、チオフェン環、フラン環、ピロール環等の複素芳香環が挙げられる。これらの芳香環は、前記置換基を有していてもよい。
【００３５】
また、前記ピリダジン環構造を有する化合物に含まれていてもよい好ましいその他の部分構造の一つとして、以下の式で表される構造の芳香族アミン構造が挙げられる。
2010034528.tif 000008
（式中、Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8及びＡｒ9はそれぞれ独立にアリーレン基又は２価の複素環基を示す。Ａｒ10、Ａｒ11及びＡｒ12はそれぞれ独立にアリール基又は１価の複素環基を示す。Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9、Ａｒ10、Ａｒ11及びＡｒ12は置換基を有していてもよい。ｘ及びｙはそれぞれ独立に０又は１を示し、０≦ｘ＋ｙ≦１である。）
【００３６】
Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9で表されるアリーレン基とは、芳香族炭化水素から、水素原子２個を除いた残りの原子団である。芳香族炭化水素としては、縮合環をもつ化合物、独立したベンゼン環又は縮合環２個以上が直接又はビニレン基等を介して結合した化合物が含まれる。
【００３７】
Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9で表される２価の複素環基とは、複素環式化合物から水素原子２個を除いた残りの原子団である。２価の複素環基の炭素数は、通常、４〜６０である。複素環式化合物とは、環式構造を持つ有機化合物のうち、環を構成する元素が炭素原子だけでなく、酸素、硫黄、窒素、燐、硼素等のヘテロ原子を環内に含む化合物を意味する。２価の複素環基としては、２価の芳香族複素環基が好ましい。
【００３８】
Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12で表されるアリール基とは、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた残りの原子団である。芳香族炭化水素は、前述のとおりである。
【００３９】
Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12で表される１価の複素環基とは、複素環式化合物から水素原子１個を除いた残りの原子団を意味する。１価の複素環基の炭素数は、通常、４〜６０である。複素環式化合物は、前述のとおりである。１価の複素環基としては、１価の芳香族複素環基が好ましい。
【００４０】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が高分子化合物である場合、該化合物のポリスチレン換算の重量平均分子量は、成膜性の観点から、３×１０2以上が好ましく、３×１０2〜１×１０7がより好ましく、１×１０3〜１×１０7が更に好ましく、１×１０4〜１×１０7が特に好ましい。
【００４１】
前記ピリダジン環構造を有する化合物は、広い発光波長領域にて用いることができるが、そのためには、該化合物の最低三重項励起エネルギー（以下、「Ｔ1エネルギー」ともいう。）の値が２．７ｅＶ以上であることが好ましく、２．８ｅＶ以上であることがより好ましく、３．０ｅＶ以上であることが更に好ましく、３．１ｅＶ以上であることが特に好ましい。また、通常、上限は３．５ｅＶである。
【００４２】
前記ピリダジン環構造を有する化合物のＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値は、１．５ｅＶ以上が好ましく、１．６ｅＶ以上がより好ましく、１．８ｅＶ以上が更に好ましく、２．０ｅＶ以上が特に好ましい。また、通常、上限は３．５ｅＶである。
【００４３】
本明細書において、各化合物のＴ1エネルギーの値、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値は、計算科学的手法にて算出した値である。本明細書において、計算科学的手法として、量子化学計算プログラムGaussian03を用い、ＨＦ（Hartree-Fock）法により、基底状態の構造最適化を行い、該最適化された構造において、Ｂ３Ｐ８６レベルの時間依存密度汎関数法を用いて、Ｔ1エネルギーの値及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの値を算出した。その際、基底関数として６−３１ｇ＊を用いた。
【００４４】
前記ピリダジン環構造を有する化合物を構成する繰り返し単位が１種類の場合、該単位をＡとすると、該ピリダジン環構造を有する化合物は、下記式：
2010034528.tif 000009
（式中、ｎは重合度を表す。）
で表される。ここで、ｎ＝１、２及び３の構造に対して、Ｔ1エネルギーの値、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値を算出し、算出されたＴ1エネルギーの値、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値を（１／ｎ）の関数として線形近似した場合のｎ＝∞の値を、該高分子化合物のＴ1エネルギーの値、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値と定義する。
【００４５】
前記ピリダジン環構造を有する化合物を構成する繰り返し単位が複数存在する場合、すべての場合についてｎ＝∞（ここで、ｎは繰り返し単位の重合度）におけるＴ1エネルギーの値を前記記載と同様の方法にて算出し、その中で最低のＴ1エネルギーの値を該化合物のＴ1エネルギーの値と定義する。ＬＵＭＯのエネルギーレベルは、最低のＴ1エネルギーの値を与える繰り返し単位におけるｎ＝∞の値を、該高分子化合物のＬＵＭＯのエネルギーレベルの値と定義する。本発明では、その「ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値」の絶対値（即ち、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの値が負の場合、絶対値とは当該負の符号を取った値を意味する。）が重要である。
【００４６】
前記ピリダジン環構造を有する化合物が、上記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）又は（２−４）で表されるピリダジン環構造を含む場合には、該ピリダジン環構造に隣接する部分構造が存在し、該部分構造は少なくとも２個のπ共役電子を有することが好ましい。上記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）又は（２−４）で表されるピリダジン環構造と、該ピリダジン環構造に隣接する部分構造（該部分構造は、少なくとも２個のπ共役電子を有する）との間の２面角は２０°以上が好ましく、３０°以上がより好ましく、４０°以上が更に好ましく、５０°以上がとりわけ好ましく、６０°以上が特に好ましい。
【００４７】
更に、前記ピリダジン環構造を有する化合物において、該ピリダジン環構造を含むあらゆる芳香環及びヘテロ芳香環の間の２面角が、すべて２０°以上であることが好ましく、４０°以上であることがより好ましく、５０°以上であることが更に好ましく、６０°以上であることが特に好ましい。また、このような２面角を得るためには、前記一般式（３−３）で表されるピリダジン環構造を有しないことが好ましい。
【００４８】
ここで、本明細書において、２面角とは、基底状態における最適化構造から算出される角度を意味する。２面角は、例えば、前記一般式（１−１）、（１−２）、（２−１）、（２−２）、（２−３）又は（２−４）で表されるピリダジン環構造において結合位置にある炭素原子（ａ1）とａ1に隣接する炭素原子又は窒素原子（ａ2）、及び該ピリダジン環構造と結合している構造の結合位置にある原子（ａ3）とａ3に隣接する原子（ａ4）で定義される。ここで、原子（ａ2）又は原子（ａ4）が複数選択可能な場合は、すべての場合について２面角を算出し、その中で値が最低の値（１８０°以下である）を２面角とする。原子（ａ3）及び原子（ａ4）はπ共役電子を有する原子であり、好ましくは、炭素原子、窒素原子、珪素原子、リン原子である。本明細書においては、計算科学的手法により求められるｎ＝３（ｎは重合度）の構造の基底状態における最適化構造（即ち、該構造の生成エネルギーが最小となる構造）から算出する。前記ピリダジン環構造を有する化合物において、前記ピリダジン環構造が複数存在する場合、該２面角も複数存在する。その場合、該高分子化合物における該２面角のすべてが、前記条件を満たしていることが好ましい。
【００４９】
前記ピリダジン環構造を有する化合物としては、下式（５−１）〜（５−２２）で表される化合物が挙げられる。下式（５−１）〜（５−２２）中、Ｒ*は水素原子又は１価の置換基を表す。Ｒ*で表される１価の置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、置換基を有していてもよいアリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、アリールアルキルチオ基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、酸イミド基、イミン残基、置換アミノ基、置換シリル基、置換シリルオキシ基、置換シリルチオ基、置換シリルアミノ基、置換基を有していてもよい１価の複素環基、置換基を有していてもよいヘテロアリール基、ヘテロアリールオキシ基、ヘテロアリールチオ基、アリールアルケニル基、アリールエチニル基、置換カルボキシル基、シアノ基が例示される。複数個のＲ*は同一であっても異なっていてもよい。Ｒ*としては、アルキル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいヘテロアリール基がより好ましい。複数存在するＲ*は、同一であっても異なっていてもよい。
【００５０】
2010034528.tif 000010
【００５１】
2010034528.tif 000011
【００５２】
2010034528.tif 000012
（式中、ｎは重合度を表す。）
【００５３】
前記ピリダジン環構造を有する化合物としては、以下の化合物も挙げられる。
【００５４】
2010034528.tif 000013
【００５５】
2010034528.tif 000014
（式中、ｎは重合度を表す。）
【００５６】
2010034528.tif 000015
（式中、Ｒ*は前記と同じ意味を有する。）
【００５７】
2010034528.tif 000016
【００５８】
2010034528.tif 000017
【００５９】
2010034528.tif 000018
【００６０】
前記燐光発光性化合物としては、三重項発光錯体等の公知の化合物が使用できる。例えば、従来から低分子系のEL発光性材料として利用されてきた化合物が挙げられる。これらは、Nature, (1998), 395, 151、Appl. Phys. Lett. (1999), 75(1), 4、Proc. SPIE-Int. Soc. Opt. Eng. (2001), 4105(Organic Light-Emitting Materials and DevicesＩＶ), 119、J. Am. Chem. Soc., (2001), 123, 4304、Appl. Phys. Lett., (1997), 71(18), 2596、Syn. Met., (1998), 94(1), 103、Syn. Met., (1999), 99(2), 1361、Adv. Mater., (1999), 11(10), 852、 Inorg. Chem., (2003), 42, 8609、 Inorg. Chem., (2004), 43, 6513、Journal of the SID 11/1、161 (2003)、WO2002/066552、WO2004/020504、WO2004/020448等に開示されている。中でも、金属錯体のＨＯＭＯにおける、中心金属の最外殻ｄ軌道の軌道係数の２乗の和が、全原子軌道係数の２乗の和において占める割合が１／３以上であることが、高発光効率を得る観点で好ましい。前記燐光発光性化合物としては、中心金属が第６周期に属する遷移金属である、オルトメタル化錯体も挙げられる。
【００６１】
前記三重項発光錯体の中心金属としては、通常、原子番号５０以上の原子で、該錯体にスピン−軌道相互作用があり、一重項状態と三重項状態間の項間交差を起こし得る金属であり、好ましくは、金、白金、イリジウム、オスミウム、レニウム、タングステン、ユーロピウム、テルビウム、ツリウム、ディスプロシウム、サマリウム、プラセオジム、ガドリニウム、イッテルビウムの原子であり、より好ましくは、金、白金、イリジウム、オスミウム、レニウム、タングステンの原子であり、更に好ましくは、金、白金、イリジウム、レニウムの原子であり、特に好ましくは、白金及びイリジウムの原子である。
【００６２】
前記三重項発光錯体の配位子としては、８−キノリノール及びその誘導体、ベンゾキノリノール及びその誘導体、２−フェニル−ピリジン及びその誘導体等が挙げられる。
【００６３】
前記燐光発光性化合物は、溶解性の観点から、アルキル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいヘテロアリール基等の置換基を有する化合物であることが好ましい。更に、該置換基は、水素原子以外の原子の総数が３以上であることが好ましく、５以上であることがより好ましく、７以上であることが更に好ましく、１０以上であることが特に好ましい。また、該置換基は、各配位子に少なくとも１個存在することが好ましく、該置換基の種類は、配位子毎に同一であっても異なっていてもよい。
【００６４】
前記燐光発光性化合物としては、以下の化合物が挙げられる。
【００６５】
2010034528.tif 000019
【００６６】
本発明の組成物における前記燐光発光性化合物の量は、組み合わせる有機化合物の種類や、最適化したい特性により異なるが、前記ピリダジン環構造を有する化合物の量を１００重量部としたとき、通常、０．０１〜８０重量部であり、好ましくは０．１〜３０重量部であり、より好ましくは０．１〜１５重量部であり、特に好ましくは０．１〜１０重量部である。なお、本発明の組成物において、前記ピリダジン環構造を有する化合物、前記燐光発光性化合物は、各々、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。
【００６７】
本発明の組成物は、本発明の目的を損なわない範囲で、前記ピリダジン環構造を有する化合物、前記燐光発光性化合物以外の任意成分を含んでいてもよい。この任意成分としては、正孔輸送材料、電子輸送材料、酸化防止剤等が挙げられる。
【００６８】
前記正孔輸送材料としては、有機ＥＬ素子の正孔輸送材料として公知の芳香族アミン、カルバゾール誘導体、ポリパラフェニレン誘導体等が挙げられる。
【００６９】
前記電子輸送材料としては、有機ＥＬ素子の電子輸送材料として公知のオキサジアゾール誘導体、アントラキノジメタン及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、ナフトキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、テトラシアノアントラキノジメタン及びその誘導体、フルオレノン誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及びその誘導体、ジフェノキノン誘導体、８−ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体が挙げられる。
【００７０】
本発明の組成物において、前記ピリダジン環構造を有する化合物の最低三重項励起エネルギー（ＥＴＰ）と前記燐光発光性化合物の最低三重項励起エネルギー（ＥＴＴ）とが、下記式：
ＥＴＰ  ＞  ＥＴＴ−０．２  （ｅＶ）
を満たすことが、高効率発光の観点から好ましく、
ＥＴＰ  ＞  ＥＴＴ          （ｅＶ）
を満たすことが、より好ましく、
ＥＴＰ  ＞  ＥＴＴ＋０．１  （ｅＶ）
を満たすことが、更に好ましく、
ＥＴＰ  ＞  ＥＴＴ＋０．２  （ｅＶ）
を満たすことが、特に好ましい。
【００７１】
本発明の発光性薄膜は、本発明の組成物等からなる薄膜を形成することにより得られる。薄膜の作製には、公知の方法を選択して用いることができるが、例えば、溶液の塗布、蒸着、転写等を用いることができる。溶液の塗布には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェット印刷法等を用いればよい。
【００７２】
溶媒としては、組成物を溶解又は均一に分散できる溶媒が好ましい。該溶媒としては、塩素系溶媒（クロロホルム、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等）、エーテル系溶媒（テトラヒドロフラン、ジオキサン等）、芳香族炭化水素系溶媒（トルエン、キシレン等）、脂肪族炭化水素系溶媒（シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−へプタン、ｎ−オクタン、ｎ−ノナン、ｎ−デカン等）、ケトン系溶媒（アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等）、エステル系溶媒（酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセルソルブアセテート等）、多価アルコール及びその誘導体（エチレングリコール、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プロピレングリコール、ジエトキシメタン、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、グリセリン、１，２−ヘキサンジオール等）、アルコール系溶媒（メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、シクロヘキサノール等）、スルホキシド系溶媒（ジメチルスルホキシド等）、アミド系溶媒（Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等）が例示され、これらの中から選択して用いることができる。また、これらの有機溶媒は、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。
【００７３】
インクジェット印刷法を用いる場合には、ヘッドからの吐出性、ばらつき等の改善のために、溶液中の溶媒の選択、添加剤として公知の方法を用いることができる。この場合、溶液の粘度が、２５℃において１〜１００ｍＰａ・ｓであることが好ましい。また、あまり蒸発が著しいとヘッドから吐出を繰り返すことが難しくなる傾向がある。このような観点から、用いられる溶媒としては、アニソール、ビシクロヘキシル、キシレン、テトラリン、ドデシルベンゼン等を含む単独又は混合の溶媒が好ましい。一般的には、複数の溶媒を混合する方法、組成物の溶液中での濃度を調整する方法等によって用いた組成物に合ったインクジェット印刷用の溶液を得ることができる。
【００７４】
＜高分子化合物＞
本発明の高分子化合物は、燐光発光性化合物の残基とピリダジン環構造とを有するものである。前記燐光発光性化合物及び前記ピリダジン環構造は、前記組成物の項で説明し例示したものと同様である。本発明の高分子化合物としては、(1)主鎖に燐光発光性化合物の構造を有する高分子化合物、(2)末端に燐光発光性化合物の構造を有する高分子化合物、(3)側鎖に燐光発光性化合物の構造を有する高分子化合物等が挙げられる。
【００７５】
＜発光素子＞
次に、本発明の発光素子について説明する。
【００７６】
本発明の発光素子は、本発明の組成物等を用いてなるものであり、通常、陽極及び陰極からなる電極間に設けられた層の少なくとも一部に本発明の組成物等を含むが、それらを前記発光性薄膜の形態で発光層として含むことが好ましい。また、発光効率、耐久性等の性能を向上させる観点から、他の機能を有する公知の層を一つ以上含んでいてもよい。このような層としては、例えば、電荷輸送層（即ち、正孔輸送層、電子輸送層）、電荷阻止層（即ち、正孔阻止層、電子阻止層）、電荷注入層（即ち、正孔注入層、電子注入層）、バッファ層等が挙げられる。なお、本発明の発光素子において、発光層、電荷輸送層、電荷阻止層、電荷注入層、バッファ層等は、各々、一層からなるものでも二層以上からなるものでもよい。
【００７７】
発光層は、発光する機能を有する層である。正孔輸送層は、正孔を輸送する機能を有する層である。電子輸送層は、電子を輸送する機能を有する層である。これら電子輸送層と正孔輸送層を総称して電荷輸送層と言う。また、電荷阻止層は、正孔又は電子を発光層に閉じ込める機能を有する層であり、電子を輸送し、かつ正孔を閉じ込める層を正孔阻止層と言い、正孔を輸送し、かつ電子を閉じ込める層を電子阻止層と言う。
【００７８】
バッファ層としては、陽極に隣接して導電性高分子化合物を含む層が挙げられる。
【００７９】
本発明の発光素子としては、以下のａ）〜ｑ）の構造が挙げられる。
ａ）陽極／発光層／陰極
ｂ）陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
ｃ）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
ｄ）陽極／発光層／正孔阻止層／陰極
ｅ）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
ｆ）陽極／電荷注入層／発光層／陰極
ｇ）陽極／発光層／電荷注入層／陰極
ｈ）陽極／電荷注入層／発光層／電荷注入層／陰極
ｉ）陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／陰極
ｊ）陽極／正孔輸送層／発光層／電荷注入層／陰極
ｋ）陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電荷注入層／陰極
ｌ）陽極／電荷注入層／発光層／電子輸送層／陰極
ｍ）陽極／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
ｎ）陽極／電荷注入層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
ｏ）陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
ｐ）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
ｑ）陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
（ここで、／は各層が隣接して積層されていることを示す。以下、同じである。なお、発光層、正孔輸送層、電子輸送層は、それぞれ独立に２層以上用いてもよい。）
【００８０】
本発明の発光素子が正孔輸送層を有する場合（通常、正孔輸送層は、正孔輸送材料を含有する）、正孔輸送材料としては公知の材料、例えば、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリシラン及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリシロキサン誘導体、ピラゾリン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリピロール及びその誘導体、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）及びその誘導体、ポリ（２，５−チエニレンビニレン）及びその誘導体等の高分子正孔輸送材料が挙げられるが、特開昭63-70257号公報、同63-175860号公報、特開平2-135359号公報、同2-135361号公報、同2-209988号公報、同3-37992号公報、同3-152184号公報に記載されている化合物も挙げられる。
【００８１】
本発明の発光素子が電子輸送層を有する場合（通常、電子輸送層は、電子輸送材料を含有する）、電子輸送材料としては公知の材料、例えば、オキサジアゾール誘導体、アントラキノジメタン及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、ナフトキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、テトラシアノアントラキノジメタン及びその誘導体、フルオレノン誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及びその誘導体、ジフェノキノン誘導体、８−ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体等が挙げられる。
【００８２】
正孔輸送層及び電子輸送層の膜厚としては、用いる材料によって最適値が異なり、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよいが、少なくともピンホールが発生しないような厚さが必要であり、あまり厚いと、素子の駆動電圧が高くなり好ましくない。従って、該正孔輸送層及び電子輸送層の膜厚は、通常、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２ｎｍ〜５００ｎｍであり、更に好ましくは５ｎｍ〜２００ｎｍである。
【００８３】
また、電極に隣接して設けた電荷輸送層のうち、電極からの電荷注入効率を改善する機能を有し、素子の駆動電圧を下げる効果を有するものは、特に電荷注入層（即ち、正孔注入層、電子注入層の総称である。以下、同じである。）と呼ばれることがある。
【００８４】
更に電極との密着性向上や電極からの電荷注入の改善のために、電極に隣接して前記の電荷注入層又は絶縁層（通常、平均膜厚で0.5nm〜４nmである。）を設けてもよく、また、界面の密着性向上や混合の防止等のために電荷輸送層や発光層の界面に薄いバッファ層を挿入してもよい。
【００８５】
積層する層の順番や数、及び各層の厚さは、発光効率や素子寿命を勘案して選択することができる。
【００８６】
電荷注入層としては、導電性高分子化合物を含む層、陽極と正孔輸送層との間に設けられ、陽極材料と正孔輸送層に含まれる正孔輸送材料との中間の値のイオン化ポテンシャルを有する材料を含む層、陰極と電子輸送層との間に設けられ、陰極材料と電子輸送層に含まれる電子輸送材料との中間の値の電子親和力を有する材料を含む層等が挙げられる。
【００８７】
電荷注入層に用いる材料としては、電極や隣接する層の材料との関係で選択すればよく、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリピロール及びその誘導体、ポリフェニレンビニレン及びその誘導体、ポリチエニレンビニレン及びその誘導体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、芳香族アミン構造を主鎖又は側鎖に含む重合体等の導電性高分子化合物、金属フタロシアニン（銅フタロシアニン等）、カーボン等が例示される。
【００８８】
絶縁層は、電荷注入を容易にする機能を有する。絶縁層の材料としては、金属フッ化物、金属酸化物、有機絶縁材料等が挙げられる。絶縁層を設けた発光素子としては、陰極に隣接して絶縁層を設けた発光素子、陽極に隣接して絶縁層を設けた発光素子が挙げられる。
【００８９】
本発明の発光素子は、通常、基板上に形成される。前記基板は、電極を形成し、有機物の層を形成する際に変化しないものであればよく、ガラス、プラスチック、高分子フィルム、シリコン等の基板が挙げられる。不透明な基板の場合には、反対の電極が透明又は半透明であることが好ましい。
【００９０】
本発明の発光素子が有する陽極及び陰極の少なくとも一方は、通常、透明又は半透明である。その中でも、陽極側が透明又は半透明であることが好ましい。
【００９１】
陽極の材料としては公知の材料を選択して使用できるが、通常、導電性の金属酸化物膜、半透明の金属薄膜等が用いられる。具体的には、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化スズ、及びそれらの複合体であるインジウム・スズ・オキサイド（ＩＴＯ）、インジウム・亜鉛・オキサイド等からなる導電性無機化合物を用いて作製された膜（ＮＥＳＡ等）や、金、白金、銀、銅等が用いられ、ＩＴＯ、インジウム・亜鉛・オキサイド、酸化スズが好ましい。作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法等が挙げられる。また、該陽極として、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体等の有機の透明導電膜を用いてもよい。なお、陽極を２層以上の積層構造としてもよい。
【００９２】
陰極の材料としては公知の材料を選択して使用できるが、通常、仕事関数の小さい材料が好ましい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、アルミニウム、スカンジウム、バナジウム、亜鉛、イットリウム、インジウム、セリウム、サマリウム、ユーロピウム、テルビウム、イッテルビウム等の金属、及びそれらのうち２個以上の合金、或いはそれらのうち１個以上と、金、銀、白金、銅、マンガン、チタン、コバルト、ニッケル、タングステン、錫のうち１個以上との合金、グラファイト又はグラファイト層間化合物等が用いられる。合金としては、マグネシウム−銀合金、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、インジウム−銀合金、リチウム−アルミニウム合金、リチウム−マグネシウム合金、リチウム−インジウム合金、カルシウム−アルミニウム合金等が挙げられる。なお、陰極を２層以上の積層構造としてもよい。
【００９３】
本発明の発光素子は、面状光源、表示装置（セグメント表示装置、ドットマトリックス表示装置、液晶表示装置等）、そのバックライト（発光素子をバックライトとして備えた液晶表示装置）等として用いることができる。
【００９４】
本発明の発光素子を用いて面状の発光を得るためには、面状の陽極と陰極が重なり合うように配置すればよい。また、パターン状の発光を得るためには、前記面状の発光素子の表面にパターン状の窓を設けたマスクを設置する方法、非発光部の有機物層を極端に厚く形成し実質的に非発光とする方法、陽極若しくは陰極のいずれか一方、又は両方の電極をパターン状に形成する方法がある。これらのいずれかの方法でパターンを形成し、いくつかの電極を独立にＯＮ／ＯＦＦできるように配置することにより、数字や文字、簡単な記号等を表示できるセグメントタイプの表示素子が得られる。更に、ドットマトリックス素子とするためには、陽極と陰極をともにストライプ状に形成して直交するように配置すればよい。複数の種類の発光色の異なる材料を塗り分ける方法や、カラーフィルター又は蛍光変換フィルターを用いる方法により、部分カラー表示、マルチカラー表示が可能となる。ドットマトリックス素子は、パッシブ駆動も可能であるし、ＴＦＴ等と組み合わせてアクティブ駆動してもよい。これらの表示素子は、コンピュータ、テレビ、携帯端末、携帯電話、カーナビゲーション、ビデオカメラのビューファインダー等の表示装置として用いることができる。
【００９５】
更に、前記面状の発光素子は、通常、自発光薄型であり、液晶表示装置のバックライト用の面状光源、照明（例えば、面状の照明、該照明用の光源）等として好適に用いることができる。また、フレキシブルな基板を用いれば、曲面状の光源、照明、表示装置等としても使用できる。
【００９６】
本発明の組成物等は、素子の作製に有用であるだけではなく、有機半導体材料等の半導体材料、発光材料、光学材料、導電性材料（例えば、ドーピングにより適用する。）として用いることもできる。したがって、本発明の組成物等を用いて、発光性薄膜、導電性薄膜、有機半導体薄膜等の膜を作製することができる。
【００９７】
本発明の組成物等は、発光素子の発光層に用いられる発光性薄膜の作製方法と同様の方法で、導電性薄膜及び半導体薄膜を成膜、素子化することができる。半導体薄膜は、電子移動度又は正孔移動度のいずれか大きい方が、１０-5ｃｍ2／Ｖ／秒以上であることが好ましい。また、有機半導体薄膜は、有機太陽電池、有機トランジスタ等に用いることができる。
【実施例】
【００９８】
以下、本発明を更に詳細に説明するために実施例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９９】
＜実施例１＞
下記式：
2010034528.tif 000020
（式中、ｎは重合度である。）
で表される高分子化合物（Ｐ−１）のｎをｎ＝∞に外挿して算出した最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1（１／ｎ＝０）は３．０ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMO（１／ｎ＝０）は１．９ｅＶであり、最小の２面角は６７°であった。
パラメータの計算は、計算科学的手法で行った。具体的には、高分子化合物（Ｐ−１）における繰り返し単位（Ｍ−１）：
2010034528.tif 000021
を用いて、ｎ＝１、２及び３の場合に対して、ＨＦ法により構造最適化を行った。
その際、基底関数としては、６−３１Ｇ＊を用いた。その後、同一の基底を用い、Ｂ３Ｐ８６レベルの時間依存密度汎関数法により、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値及び最低三重項励起エネルギーの値を算出した。各ｎにおいて算出されたＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値及び最低三重項励起エネルギーの値を、ｎの逆数（１／ｎ）の関数とし、ｎ＝∞における外挿値は、該関数の１／ｎ＝０での値とした。
また、２面角は、ｎ＝３（ｎは重合度）における構造最適化された構造から算出した。ピリダジン環構造が複数存在するため、２面角も複数存在する。ここでは、複数存在する２面角の中で最小の値のみを記載する。
高分子化合物（Ｐ−１）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１００】
＜実施例２＞
下記式：
2010034528.tif 000022
（式中、ｎは重合度である。）
で表される高分子化合物（Ｐ−２）のｎをｎ＝∞に外挿して算出した最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1（１／ｎ＝０）は２．９ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMO（１／ｎ＝０）は２．２ｅＶであり、最小の２面角は５９°であった。
パラメータの計算は、高分子化合物（Ｐ−２）における繰り返し単位（Ｍ−２）：
2010034528.tif 000023
を用いて、実施例１と同様にして算出した。
高分子化合物（Ｐ−１）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０１】
＜実施例３＞
下記式：
2010034528.tif 000024
で表される化合物（Ｃ−１）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は２．８ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．６ｅＶであった。
パラメータの計算は、計算科学的手法で行った。具体的には、化合物（Ｃ−１）に対して、ＨＦ法により構造最適化を行った。その際、基底関数としては、６−３１Ｇ＊を用いた。その後、同一の基底を用い、Ｂ３Ｐ８６レベルの時間依存密度汎関数法により、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値及び最低三重項励起エネルギーの値を算出した。
化合物（Ｃ−１）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０２】
＜実施例４＞
下記式：
2010034528.tif 000025
で表される化合物（Ｃ−２）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は３．１ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．６ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−２）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０３】
＜実施例５＞
下記式：
2010034528.tif 000026
で表される化合物（Ｃ−３）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は３．１ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．７ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−３）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０４】
＜実施例６＞
下記式：
2010034528.tif 000027
で表される化合物（Ｃ−４）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は３．０ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．７ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−４）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０５】
＜実施例７＞
下記式：
2010034528.tif 000028
で表される化合物（Ｃ−５）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は２．８ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．９ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−５）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０６】
＜実施例８＞
下記式：
2010034528.tif 000029
で表される化合物（Ｃ−６）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は２．９ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは２．５ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−６）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０７】
＜実施例９＞
下記式：
2010034528.tif 000030
で表される化合物（Ｃ−７）の最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1は２．７ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは１．７ｅＶであった。なお、最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1及びＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値の算出は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
化合物（Ｃ−７）と燐光発光性化合物とからなる組成物を用いて発光素子を作製すると、発光効率が優れることが確認できる。
【０１０８】
＜実施例１０＞
ＷＯ０２／０６６５５２に記載の方法で合成した下記式：
2010034528.tif 000031
で表される燐光発光性化合物（ＭＣ−１）のＴＨＦ溶液（０．０５重量％）に対して、約５倍重量の下記式：
2010034528.tif 000032
で表される化合物（Ｃ−８）のＴＨＦ溶液（約１重量％）を混合し、混合物を調製した。この混合物（溶液）１０μｌをスライドガラスに滴下し、風乾させることにより、固体膜を得た。この固体膜に３６５ｎｍの紫外線を照射したところ、燐光発光性化合物（ＭＣ−１）からの強い緑色発光が得られたことから、前記混合物の発光効率が高いことが認められた。
化合物（Ｃ−８）のＴ1エネルギーの値は２．９ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは３．０ｅＶであった。なお、パラメータの計算は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
また、計算科学的手法により算出した燐光発光性化合物（ＭＣ−１）のＴ1エネルギーの値（ＥＴＴ）は２．７ｅＶであった。
【０１０９】
＜実施例１１＞
燐光発光性化合物（ＭＣ−１）のＴＨＦ溶液（０．０５重量％）に対して、約５倍重量の下記式：
2010034528.tif 000033
で表される化合物（Ｃ−９）のＴＨＦ溶液（約１重量％）を混合し、混合物を調製した。この混合物（溶液）１０μｌをスライドガラスに滴下し、風乾させることにより、固体膜を得た。この固体膜に３６５ｎｍの紫外線を照射したところ、燐光発光性化合物（ＭＣ−１）からの強い緑色発光が得られたことから、前記混合物の発光効率が高いことが認められた。
化合物（Ｃ−９）のＴ1エネルギーの値は２．９ｅＶであり、ＬＵＭＯのエネルギーレベルの絶対値ＥLUMOは２．９ｅＶであった。なお、パラメータの計算は、実施例３と同様にして計算科学的手法で行った。
【０１１０】
＜比較例１＞
下記式：
2010034528.tif 000034
（式中、ｎは重合度である。）
で表される高分子化合物（Ｐ−３）のｎをｎ＝∞に外挿して算出した最低三重項励起エネルギーの値Ｔ1（１／ｎ＝０）は２．６ｅＶであり、最低非占分子軌道のエネルギーレベルの絶対値ＥLUMO（１／ｎ＝０）は２．１ｅＶであり、最小の２面角は４５°であった。
パラメータの計算は、下記の簡略化した繰り返し単位（Ｍ−３）：
2010034528.tif 000035
を用いて、実施例１と同様にして算出した。
次いで、高分子化合物（Ｐ−３）と燐光発光性化合物（ＭＣ−１）とからなる混合物１０μｌを調製し、それをスライドガラスに滴下し、風乾させることにより、固体膜を得た。この固体膜に、３６５ｎｍの紫外線を照射したところ、燐光発光性化合物（ＭＣ−１）からの発光が弱かったことから、前記混合物の発光効率が低いことが認められた。