(57)【要約】【課題】本願発明は、フェライト部材を磁気飽和させることなく、効率的に被加熱体を加熱することができる誘導加熱調理器を提供することを目的とする。【解決手段】本願発明に係る誘導加熱調理器は、格子状に配置された複数の連結コイルと、前記連結コイルのそれぞれの下方に格子状に配設された複数のベース部と、前記連結コイルのそれぞれの中心を貫通して前記ベース部から延びる複数のコア部と、縦方向および横方向の少なくとも一方に延び、互いに隣接する前記ベース部を連結するリンク部と、前記連結コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、前記ベース部、前記コア部、および前記リンク部は高透磁率材料からなることを特徴とするものである。【選択図】図２
2010198753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
格子状に配置された複数の連結コイルと、
前記連結コイルのそれぞれの下方に格子状に配設された複数のベース部と、
前記連結コイルのそれぞれの中心を貫通して前記ベース部から延びる複数のコア部と、
縦方向および横方向の少なくとも一方に延び、互いに隣接する前記ベース部を連結するリンク部と、
前記連結コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、
前記ベース部、前記コア部、および前記リンク部は高透磁率材料からなることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
リンク部は縦方向または横方向のいずれか一方にのみ延びることを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
高透磁率材料からなり、連結コイルのベース部からコア部に平行に延びる少なくとも１つのエッジ部をさらに有することを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
少なくとも１つのリンク部は、所定距離だけ離れて配設された第１および第２のリンク要素に分割され、
前記所定距離は、コア部から被加熱体までの距離より小さいことを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
ベース部とリンク部がベース板として一体に構成されたことを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
ベース板は、対角線上に配設された連結コイルの間に開口部を有することを特徴とする請求項５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
高透磁率材料からなり、対角線上に配設された連結コイルの間においてコア部に平行に延びる複数の対角突起部を有することを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
各連結コイルの上方に被加熱体が配置されているか否かを検出する複数のセンサを有することを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
各連結コイルは矩形の平面形状を有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
縦方向および横方向において中央に配置された連結コイルが他の連結コイルより大きいことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
格子状に配設された複数の独立コイルと、
前記独立コイルのそれぞれの下方に配設された複数のベース部と、
前記独立コイルのそれぞれの中心を貫通してベース部から延びる複数のコア部と、
前記独立コイルのそれぞれの周囲において前記コア部と平行に前記ベース部から延びる複数の周縁部と、
前記独立コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、
前記ベース部、前記コア部、および前記周縁部は高透磁率材料からなり、
前記高周波電源は、互いに隣接する前記独立コイルに逆位相の高周波電流を供給し、対角線上に配設された前記独立コイルに同位相の高周波電流を供給することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１２】
十字状に配置された複数の連結コイルと、
前記連結コイルのそれぞれの下方に十字状に配設された複数の第１のベース部と、
前記連結コイルのそれぞれの中心を貫通して前記第１のベース部から延びる複数の第１のコア部と、
前記第１のベース部を十字状に連結する複数のリンク部と、
格子状に配設された複数の独立コイルと、
前記独立コイルのそれぞれの下方に配設された複数の第２のベース部と、
前記独立コイルのそれぞれの中心を貫通して第２のベース部から延びる複数の第２のコア部と、
前記独立コイルのそれぞれの周囲において第２のコア部と平行に第２のベース部から延びる複数の周縁部と、
前記連結コイルおよび前記独立コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、
前記第１および第２のベース部、前記第１および第２のコア部、前記リンク部、および前記周縁部は高透磁率材料からなり、
前記連結コイルは前記独立コイルの間に配置され、
前記高周波電源は、互いに隣接する前記連結コイルに逆位相の高周波電流を供給することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１３】
４以上の偶数個の連結コイルと、
前記連結コイルのそれぞれの下方に配設された複数の第１のベース部と、
前記連結コイルのそれぞれの中心を貫通してベース部から延びる複数の第１のコア部と、
互いに隣接する前記第１のベース部をループ状に連結する複数のリンク部と、
前記連結コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、
前記第１のベース部、前記第１のコア部、および前記リンク部は高透磁率材料からなり、
前記高周波電源は、互いに隣接する前記連結コイルに逆位相の高周波電流を供給することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１４】
リンク部の内側に配設された少なくとも１つの内側独立コイルと、
前記内側独立コイルのそれぞれの下方に配設された複数の第２のベース部と、
前記内側独立コイルのそれぞれの中心を貫通して第２のベース部から延びる複数の第２のコア部と、
前記内側独立コイルのそれぞれの周囲において前記第２のコア部と平行に前記第２のベース部から延びる複数の第１の周縁部とを備え、
前記第２のベース部、前記第２のコア部、および前記第１の周縁部は高透磁率材料からなることを特徴とする請求項１３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１５】
リンク部の外側に配設された複数の外側独立コイルと、
前記外側独立コイルのそれぞれの下方に配設された複数の第３のベース部と、
前記外側独立コイルのそれぞれの中心を貫通して前記第３のベース部から延びる複数の第３のコア部と、
前記外側独立コイルのそれぞれの周囲において前記第３のコア部と平行に前記第３のベース部から延びる複数の第２の周縁部とを備え、
前記第３のベース部、前記第３のコア部、および前記第２の周縁部は高透磁率材料からなり、
前記連結コイル、前記内側独立コイル、および前記外側独立コイルは格子状に配置されることを特徴とする請求項１３または１４に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、複数の小径の加熱コイルを有する誘導加熱調理器に関し、とりわけフェライトを用いて加熱効率を改善することができる誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
いわゆるＩＨクッキングヒータなどの誘導加熱調理器は、渦巻状に捲回された加熱コイルに数十ｋＨｚの高周波電流をインバータ回路などから供給することにより、鍋（調理器具）などの被加熱体に渦電流を形成して、調理器具自体を加熱するものである。
【０００３】
たとえば特許文献１に記載された従来式の電磁調理器は、概略、１つまたは２つの加熱コイルと、加熱コイルの下方に放射状に配置された複数の棒状のフェライトと（図２参照）、加熱コイルの上方に配置されたガラスなどで形成されたトッププレートとを有する。フェライトとは、一般には、酸化鉄を主成分とするセラミックスの総称のことであるが、本願明細書においては非導電性で高透磁率を有し、強磁性を有する部材をいう。放射状に延びる複数の棒状フェライトは、その内部で渦電流が形成されることなく、加熱コイルにより生じる磁路の磁気抵抗を下げ、加熱コイルが発生する磁界を増大させることができる。したがって、棒状フェライトを設けることは、鍋の発熱効率を実質的に増加させることができる点において極めて有用である。
【０００４】
しかし、特許文献１の放射状に配置された棒状フェライト（同文献１の図１および図２）において、半径方向内側および外側の突起部を通る磁束は閉磁気回路を構成するが、単位面積あたりの磁束強度、すなわち磁束密度は内側突起部の方が外側突起部より大きくなる。また、複数の内側突起部を連結する中央フェライト部材を設けた場合には（不図示）、その内部の磁束密度はさらに大きくなる。
【０００５】
特許文献１では２つの加熱コイルが用いられたが、特許文献２においては６つの小径のコイルが用いられ、同様に放射状に配置されたフェライト部材が示唆されている（図１および図２参照）。このときコイルの下方に配設された放射状の継鉄心は中央部で交錯するため、対向するコイルに逆位相の高周波電流が供給されたとき、継鉄心の中央部の磁束密度は極めて大きくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平０３−２２６９８９号公報
【特許文献２】特開平０６−０７９５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、一般に、フェライトは、その構成材料等に起因して貫通する磁束密度の限界値を有し（磁気飽和し）、鍋の発熱効率の改善にボトルネックとなることがある。とりわけ中央部に配置された中央コイルおよびその周辺部に配置された複数の周辺コイルを放射状に延びるフェライトで連結した場合、中央に配置されたコイルを含むフェライトには他の周囲のコイルにより生じた磁束が集中するので、数多くのコイルを設けても、中央のフェライトが磁気飽和して、中央コイルのフェライトの磁束密度を大きくすることができず、ひいては鍋の発熱効率を増大させることができないという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで本願発明に係る誘導加熱調理器は、格子状に配置された複数の連結コイルと、前記連結コイルのそれぞれの下方に格子状に配設された複数のベース部と、前記連結コイルのそれぞれの中心を貫通して前記ベース部から延びる複数のコア部と、縦方向および横方向の少なくとも一方に延び、互いに隣接する前記ベース部を連結するリンク部と、前記連結コイルのそれぞれに高周波電流を供給する高周波電源とを備え、前記ベース部、前記コア部、および前記リンク部は高透磁率材料からなることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本願発明によれば、格子状に配置された複数の加熱コイルを縦方向および横方向に延びるフェライト部材で連結することにより、フェライト部材を磁気飽和させることなく、効率的に被加熱体を加熱することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本願発明に係る実施の形態１による誘導加熱調理器の全体を概略的に示す斜視図である。
【図２】トッププレートを取り除いたときの図１に示す誘導加熱調理器を上方から見た平面図である。
【図３】加熱コイルを取り除いたときの誘導加熱部を上方から見た平面図である。
【図４】図２のIV−IV線から見たときの断面図である。
【図５】図２のＶ−Ｖ線から見たときの断面図である。
【図６】比較例としての従来技術に係る放射状に延びるフェライト部材を含む誘導加熱部の図２と同様の平面図である。
【図７】実施の形態１の変形例による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図８】実施の形態１の別の変形例による誘導加熱調理器の図４と同様の断面図である。
【図９】実施の形態１のさらに別の変形例による誘導加熱調理器の図４と同様の断面図である。
【図１０】本願発明に係る実施の形態２による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図１１】加熱コイルを取り除いたときの誘導加熱部を上方から見た図３と同様の平面図である。
【図１２】実施の形態２の変形例による誘導加熱部の図１１と同様の平面図である。
【図１３】実施の形態２の別の変形例による誘導加熱調理器の図１０と同様の平面図である。
【図１４】図１３のXIV−XIV線から見たときの断面図である。
【図１５】本願発明に係る実施の形態３による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図１６】図１５のXV−XV線から見たときの断面図である。
【図１７】本願発明に係る実施の形態４による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図１８】本願発明に係る実施の形態５による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図１９】実施の形態５の変形例による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図２０】本願発明に係る実施の形態６による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【図２１】実施の形態６の変形例による誘導加熱調理器の図２と同様の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、添付図面を参照して本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態を説明する。各実施の形態の説明において、理解を容易にするために方向を表す用語（例えば、「上方」および「下方」など）を適宜用いるが、これは説明のためのものであって、これらの用語は本願発明を限定するものでない。
【００１２】
実施の形態１．
図１〜図９を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態１について以下詳細に説明する。本願発明の誘導加熱調理器１は、図１に示すように、概略、ハウジング７と、その最上部に配設されたガラスなどで形成されたトッププレート８と、誘導加熱部１０と、ユーザが誘導加熱部１０の加熱能力を調整するための操作部９とを有する。図２は、トッププレート８を取り除いたときの誘導加熱部１０を上方から見た平面図である。
【００１３】
実施の形態１に係る誘導加熱部１０は、図２に示すように、ハウジング７内に格子状（３行×３列）に配置された複数の加熱コイル１１を有する。図３は、加熱コイル１１を取り除いた誘導加熱部１０を上方から見た平面図である。図３の誘導加熱部１０は、各加熱コイル１１の下方に同様に格子状に配設されたベース部１２と、各加熱コイル１１の中心を貫通してベース部１２から上方に（図面手前方向に）延びるコア部１３と、図２の格子配列で縦方向および横方向に延び、互いに隣接する加熱コイル１１のベース部１２を連結するリンク部１４とを有する。実施の形態１に係る加熱コイル１１は、リンク部１４を介して隣接する加熱コイル１１に磁気的に連結されているので、以下「連結コイル」という。また、ベース部１２、コア部１３、およびリンク部１４は、非導電性の強磁性材料（フェライト材料）からなり、別部材として形成した後に接続してもよいし、一体のものとして形成してもよく、これらを総称して以下「フェライト部材１５」という。図４は、図２のIV−IV線から見たときの断面図であって、トッププレート８上の被加熱体（鍋）Ｐを含めて図示するものである。
【００１４】
本願発明に係る誘導加熱調理器１は、各連結コイル１１を独立して高周波電流を供給するインバータ回路を有する高周波電源（図示せず）を有する。本願発明の高周波電源の一例は、図２の格子配置された各連結コイル１１に高周波電流を供給し、図２の最上段に示す連結コイル１１のそれぞれにはＮ極−Ｓ極−Ｎ極、図２の中段に示すものにはＳ極−Ｎ極−Ｓ極、図２の最下段に示すものにはＮ極−Ｓ極−Ｎ極となるようにその位相を空間的に順次スイッチングする（反転させる）。すなわち本願発明の高周波電源は、互いに隣接する連結コイル１１には逆位相の高周波電流を供給し、対角線上に配設された連結コイル１１には同位相の高周波電流を供給する。これにより鍋電流が集中し、鍋発熱はＲ×Ｉ２と電流の二乗に比例するので鍋発熱が増大し、加熱効率が向上する。これは、加熱効率重視の調理モードで使われる。このとき、図４に示す連結コイル１１で生じた高周波磁場は、フェライト部材１５および鍋底Ｐにおいて閉磁路（図４の破線１６で示す）を形成し、フェライト部材１５の高い透磁率に起因して周囲の磁束が引きつけられ、鍋底Ｐにおける発熱効率を増大させることができる。なお、図２の中段に示す連結コイル１１のコア部１３には、縦方向および横方向に隣接する連結コイル１１により生じた磁束が通り、１組の連結コイルで生じる磁束に比して５倍の磁束が集中する。
なお、調理モードによっては、Ｎ極−Ｓ極−Ｎ極となるようにその位相を空間的に順次スイッチングせずにコイルに電流を通電する場合もある。
【００１５】
図５は、図２のＶ−Ｖ線から見たときの断面図である。図５に示すように、対角線上に配設された連結コイル１１は、同位相の高周波電流が供給され、かつ、これらの間にはフェライト部材１５が設けられないので、磁束がコイル間で鎖交することはなく、互いに強め合うことはない。
【００１６】
これに対し、前掲特許文献１および２で示唆されているように、格子状に配置された連結コイル１１を、図６に示すように放射状に配置されたフェライト部材１５（リンク部１４）を用いて連結した場合、図６の中段に配置された連結コイル１１のコア部１３には、縦方向、横方向、および対角線方向に隣接する連結コイル１１により生じた磁束が通り、１組の連結コイルで生じる磁束に比してほぼ１０倍の磁束が集中する。
【００１７】
上述のように、フェライト部材１５は、その構成材料等に起因して、貫通可能な磁束密度に限界があり、数多くのコイルを設けても、フェライト部材が磁気飽和して（磁束密度を所定値以上に大きくすることができず）、被加熱体（鍋）Ｐの発熱効率を改善することができない。したがって、図６のような放射状に配置されたフェライト部材１５を用いて、格子状に配置された連結コイル１１を磁気的に結合すると、共通の磁路となっている一部のコア部に磁束が集中することによりそのコア部が磁気的に飽和し、それにより、各コイルでの磁束密度が制限されることになり、効率的に被加熱体Ｐを発熱させることができない。
【００１８】
しかしながら、本願発明の誘導加熱調理器１によれば、縦方向および横方向に延びるフェライト部材１５（リンク部１４）を用いて、格子状に配置された連結コイル１１を連結するので、中央に配置されたコア部１３を磁気飽和させることなく、効率的に被加熱体Ｐを加熱することができる。
【００１９】
なお、実施の形態１に係る誘導加熱調理器１の連結コイル１１は、横方向および縦方向に延びるリンク部１４により連結されているが、横方向および縦方向のいずれか一方にのみ延びるリンク部１４で連結するように構成してもよい。すなわち、図７に示す連結コイル１１は、横方向に延びるリンク部１４だけで連結されている。これにより、１〜３行目の中央に配置された連結コイル１１の各リンク部１４には、１組の連結コイルで生じる磁束に比して３倍の磁束が集中し、フェライト部材１５の磁気飽和を防止することができる。
【００２０】
また図８に示すように、連結コイル１１のリンク部１４を２つのリンク要素（第１および第２のリンク要素１４ａ，１４ｂ）に分割し、その間に所定の微小間隔ｄ１を設けることにより、より製造しやすくなるメリットがある。なお、第１および第２のリンク要素１４ａ，１４ｂの間に設けた微小間隔ｄ１は、コア部１３から被加熱体Ｐまでの距離ｄ２より小さいことが好ましい。
【００２１】
さらに、実施の形態１に係る誘導加熱調理器１において、フェライト部材１５のコア部１３を省略したものを用いて（図示せず）、被加熱体Ｐを加熱するようにしてもよい。この場合には、コア部１３がないので、コイルの発生する磁束が減りコア１３が存在する場合に比べ、同じコイル電流で発熱量が下がり、効率は低下する。しかしながら、安価に構成できるメリットがある。
【００２２】
また、実施の形態１に係る誘導加熱調理器１において、図９に示すように周囲に配置された連結コイル１１のベース部１２から上方（コア部１３に平行）に延びる少なくとも１つのエッジ部１７を設けてもよい。このとき、図９に示す左右の連結コイル１１で生じた高周波磁場は、ベース部１２、エッジ部１７、鍋底Ｐ、およびエッジ部に隣接するコア部１３においても同様に閉磁路（図９の破線１８で示す）を形成し、中央に配置されたコア部１３を通る磁束（図４に示す磁束１６）より低減することができる。こうして、中央に配置された連結コイル１１のコア部１３を磁気飽和させることなく、飽和する場合に比べ同じコイル電流においても鍋の発熱量が低減せず、より効率的に被加熱体Ｐを加熱することができる。
【００２３】
実施の形態２．
次に、図１０〜図１４を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態２について以下詳細に説明する。実施の形態２に係る誘導加熱調理器２は、概略、実施の形態１のベース部１２とリンク部１４がベース板２１として一体に構成された点を除き、実施の形態１の誘導加熱調理器１と同様の構成を有するので、重複する内容については説明を省略する。
【００２４】
図１０は実施の形態２に係る誘導加熱部２０の平面図であり、図１１は連結コイル１１を取り除いた誘導加熱部２０を上方から見た平面図である。上述のように、図１０および図１１に示す誘導加熱部２０は、格子状に配置された連結コイル１１と、実施の形態１のベース部１２とリンク部１４を一体に構成したベース板２１と、ベース板２１から上方に延びる複数のコア部１３とを有する。実施の形態２に係るフェライト部材は、実施の形態１のベース部１２とリンク部１４を別々に用意して接続されるフェライト部材より格段に作製しやすい。
【００２５】
実施の形態２によれば、実施の形態１と同様、互いに隣接する連結コイル１１には逆位相の高周波電流が供給され、対角線上に配設された連結コイル１１には同位相の高周波電流が供給される。したがって、実施の形態２に係る誘導加熱部２０によれば、実施の形態１と同様、図１０の縦方向および横方向に隣接する連結コイル１１で生じる逆位相の磁束が互いに鎖交して強め合い、鍋底Ｐにおける発熱効率を増大させるとともに、中央に配置された連結コイル１１のコア部１３を磁気飽和させることなく、効率的に被加熱体Ｐを加熱することができる。
【００２６】
また図１２に示すように、実施の形態２のベース板２１において、対角線上に配設された連結コイル１１の間に開口部２２を設けてもよい。一般に、連結コイル１１は通電時には自らのジュール熱により発熱し、適正な制御を行うためには、所定の動作温度範囲内に維持する必要がある。そこで開口部２２を介して連結コイル１１に冷却風を当てることにより、連結コイル１１を冷却することが好ましく、上記開口部２２は冷却風を案内する上で極めて好ましい。また開口部２２を設けて、ベース板２１の面積を低減することにより、原材料の削減および軽量化に寄与することができる。
【００２７】
また図１３に示すように、対角線上に配設された連結コイル１１の間に高透磁率材料からなる複数の対角突起部２３を設けてもよい。このとき、対角線上に配設された連結コイル１１には同位相の高周波電流が供給されるので、図１４に示すように、対角突起部２３に生じる磁束は同一方向に配向され、対角線方向における磁束を引きつけ、鍋底Ｐにおける発熱効率を増大させることができる。
【００２８】
上記実施の形態に係る誘導加熱調理器１および２において、各連結コイル１１の上方に被加熱体Ｐが配置されているか否かを検出するセンサ（図示せず）を設けてもよい。このとき、高周波電源は必ずしもすべての連結コイル１１に高周波電流を供給する必要はなく、被加熱体Ｐが上方に配置されたことが検出された連結コイル１１に対してのみ高周波電流を供給してもよい。その結果、ユーザが鍋Ｐを配置した位置または鍋Ｐの寸法に基づいて適当な連結コイル１１だけに高周波電流を供給するので、無駄な電力消費を回避することができる。
【００２９】
また上記実施の形態に係る連結コイル１１は３行×３列の格子状に配置されたものについて説明したが、２行×２列および４行×４列などのｍ行×ｎ列（ｍ、ｎは２以上の自然数）で配列された連結コイル１１を用いてもよい。
【００３０】
実施の形態３．
次に、図１５および図１６を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態３について以下詳細に説明する。実施の形態３に係る誘導加熱部３０は、図示のように格子状（３行×３列）に配置された複数の加熱コイル３１と、各加熱コイル３１の下方に配設されたベース部３２と、各加熱コイル３１の中心を貫通してベース部３２から上方に延びるコア部３３と、各加熱コイル３１の周囲において上方に（コア部３３と平行に）ベース部３２から延びる周縁部３４とを有する。しかし、実施の形態３に係る誘導加熱部３０は、誘導加熱部１０とは異なり、互いに隣接する加熱コイル３１のベース部３２を連結するリンク部を具備しない。すなわち、実施の形態３に係る加熱コイル３１は、リンク部により互いに連結されておらず独立しているので、以下「独立コイル」という。実施の形態３のフェライト部材３５はベース部３２、コア部３３および周縁部３４からなる。図１６は図１５のXV−XV線に沿った断面図である。
【００３１】
実施の形態３の高周波電源は、実施の形態１と同様、互いに隣接する独立コイル３１には逆位相の高周波電流を供給し、対角線上に配設された独立コイル３１には同位相の高周波電流を供給する。
【００３２】
一般に、実施の形態１で説明した連結コイル１１の一方に高周波電流を供給し、他方に供給しない場合、一方の連結コイル１１により生じた磁束は他方の連結コイル１１に鎖交し、その磁束を打ち消そうとする逆起電力が他方の連結コイル１１に発生して誘導電流が流れる（磁気的なカップリングが生じる）。カップリングが生じると、高周波電源は個々の連結コイル１１に適正な高周波電流を供給することが困難となり、無駄な電力を消費することがある。したがって、連結コイル１１に生じるカップリングはできるだけ抑制することが好ましい。
【００３３】
他方、実施の形態３に係る独立コイル３１は独立しているので、隣接する独立コイル３１と磁気的なカップリングが生じにくい（図１６の破線３６）。したがって、被加熱体Ｐの配置位置および寸法に基づいて適当な加熱コイルだけに高周波電流を供給したいときには、実施の形態３の独立コイル３１を採用することはとりわけ有効である。なお、図１６に示す独立コイル３１のコア部３３については省略してもよいが、このとき被加熱体Ｐの発熱効率は低下する。
【００３４】
実施の形態４．
次に、図１７を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態４について以下詳細に説明する。上記実施の形態で説明したように、フェライト部材１５および被加熱体Ｐを通る閉磁路の磁束密度を増大するためには連結コイル１１を用いることが好ましく、被加熱体Ｐの配置位置および寸法に基づいて個々の加熱コイルを独立して制御したい場合には独立コイル３１を用いることが好ましい。そこで実施の形態４は、連結コイル１１および独立コイル３１を組み合わせて、それぞれの長所を生かした誘導加熱調理器４を提供しようとするものである。
【００３５】
具体的には、実施の形態４の誘導加熱部４０は、図１７に示すように、概略、十字状に配置された複数（５個）の連結コイル１１と、その周囲に連結コイル１１を挟むように配設された複数（４個）の独立コイル３１とを有し、連結コイル１１および独立コイル３１が格子状（３行×３列）に配置されている。各連結コイル１１の下方には、第１のベース部１２と、各連結コイル１１の中心を貫通して第１のベース部１２から上方に延びる第１のコア部１３と、互いに隣接する連結コイル１１の第１のベース部１２を十字状に連結するリンク部１４とが配設されている。他方、各独立コイル３１の下方には、第２のベース部３２と、各独立コイル３１の中心を貫通して第２のベース部３２から上方に延びる第２のコア部３３と、各独立コイル３１の周囲において第２のベース部３２から上方に延びる周縁部３４とが配設されている。図示しないが、誘導加熱部４０は、連結コイル１１および独立コイル３１のそれぞれに独立して高周波電流を供給する高周波電源を有する。第１および第２のベース部１２，３２、第１および第２のコア部１３，３３、リンク部１４、および周縁部３４は高透磁率材料を用いて形成される。高周波電源は、十字状に配置された互いに隣接する連結コイル１１には互いに逆位相の高周波電流を供給し、独立コイル３１には縦方向および横方向に隣接する連結コイル１１とは逆位相の高周波電流を供給する。
【００３６】
実施の形態４の誘導加熱調理器４によれば、誘導加熱部４０の中央に配置された被加熱体Ｐに対し、連結コイル１１に高周波電流を供給することにより、磁束密度を増大させて効率よく加熱することができ、連結コイル１１に加えて独立コイル３１に高周波電流を供給することにより、直径がより大きい被加熱体Ｐをより強い火力（加熱容量）で効率よく加熱することができる。
【００３７】
実施の形態５．
次に、図１８および図１９を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態５について以下詳細に説明する。実施の形態５は、実施の形態４と同様、連結コイル１１および独立コイル３１を組み合わせて、それぞれの長所を生かした誘導加熱調理器５を提供しようとするものである。
【００３８】
実施の形態５の誘導加熱部５０は、図１８に示すように、概略、リンク部１４によりベース部をループ状に連結した４個の連結コイル１１と、リンク部１４の内側に配設された少なくとも１つの内側独立コイル３１ａと、リンク部１４の外側に配設された複数（４個）の外側独立コイル３１ｂとを有し、連結コイル１１、内側独立コイル３１ａ、および外側独立コイル３１ｂが格子状（３行×３列）に配置されたものである。
【００３９】
より具体的には、各連結コイル１１の下方には、第１のベース部１２と、各連結コイル１１の中心を貫通して第１のベース部１２から上方に延びる第１のコア部１３と、互いに隣接する連結コイル１１の第１のベース部１２をループ状に連結するリンク部１４とが配設されている。他方、内側独立コイル３１ａの下方には、内側（第２）のベース部３２ａと、内側独立コイル３１ａの中心を貫通して内側（第２）のベース部３２ａから上方に延びる内側（第２）のコア部３３ａと、内側独立コイル３１ａの周囲において内側（第２）のベース部３２ａから上方に延びる内側（第１）の周縁部３４ａとが配設されている。また、外側独立コイル３１ｂの下方には、外側（第３）のベース部３２ｂと、外側独立コイル３１ｂの中心を貫通して外側（第３）のベース部３２ｂから上方に延びる外側（第３）のコア部３３ｂと、外側独立コイル３１ｂの周囲において外側（第３）のベース部３２ｂから上方に延びる外側（第２）の周縁部３４ｂとが配設されている。図示しないが、誘導加熱部５０は、連結コイル１１、内側独立コイル３１ａ、および外側独立コイル３１ｂのそれぞれに独立して高周波電流を供給する高周波電源を有する。（第１〜第３の）各ベース部１２，３２ａ，３２ｂ、（第１〜第３の）各コア部１３，３３ａ，３３ｂ、リンク部１４、および内側および外側（第１および第２）の周縁部３４ａ，３４ｂは高透磁率材料を用いて形成される。高周波電源は、ループ状に連結された互いに隣接する連結コイル１１には逆位相の高周波電流を供給する。
【００４０】
なお実施の形態５によれば、外側独立コイル３１ｂを省略してもよく、さらに内側独立コイル３１ａも省略して、ループ状に連結された連結コイル１１のみを有するものであって、互いに隣接する連結コイル１１に逆位相の高周波電流を供給するようにした誘導加熱調理器５を提供するものであってもよい。また上記の実施の形態５では、４個の連結コイル１１をループ状に連結した誘導加熱調理器５について説明したが、図１９に示すように、６個の連結コイル１１をループ状に連結したものであってもよい。ただし実施の形態５によれば、互いに隣接する連結コイル１１には逆位相の高周波電流を供給する必要があるので、ループ状に連結される連結コイル１１の個数は偶数でなければならない。
【００４１】
実施の形態６．
次に、図２０および図２１を参照しながら、本願発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態６について以下詳細に説明する。実施の形態６に係る誘導加熱調理器６は、概略、連結コイル１１が矩形の平面形状を有する点を除き、実施の形態１の誘導加熱調理器１と同様の構成を有するので、重複する内容については説明を省略する。
【００４２】
上述のように、図２０に示す誘導加熱部６０の各連結コイル６１は矩形の平面形状を有する。一般に、加熱コイルが磁束を形成すると、金属からなる被加熱体Ｐは、その磁束を打ち消すような誘導電流を生じ、これにより生じるジュール熱で加熱される。したがって、加熱コイルに流れる駆動電流と被加熱体に生じる誘導電流は原則的に逆方向に流れる。すなわち、格子状に配置された連結コイルにより誘導される被加熱体に生じる誘導電流は、連結コイルの周りに沿って逆方向に流れる渦電流となる。そして実施の形態１の円形の平面形状を有する連結コイル１１を用いたとき、隣接する２つの連結コイル１１による渦電流は、連結コイルが円形であるため、連結コイルが最も接近する位置でピンポイント的に鍋の電流が集中し大きくなる。これに対し、実施の形態６の矩形の平面形状を有する連結コイル６１を用いた場合には、隣接する２つの連結コイル６１による渦電流は、実質的な領域６２において縦方向または横方向に直線的に配向されるので、円形コイルに比べ長い距離に渡り電流が集中する。所定方向（縦方向または横方向）に沿って流れる渦電流強度を大きくすることにより、その２乗でシュール熱が被加熱体Ｐに生じ、かつ矩形コイルではこの距離が長くなるので発熱効率を高めることが可能になる。
【００４３】
なお、実施の形態６について実施の形態１を参照して説明したが、実施の形態６に係る発明は、連結コイル６１のみならず、独立コイル３１を用いた場合にも同様に採用することができ、任意の上記実施の形態１〜５に適用することができる。
【００４４】
また図２１に示すように、実施の形態６によれば、周辺に配置された矩形コイル６１ａ，６１ｂを中央に配置された矩形コイル６１ｃより大きく設計して、被加熱体Ｐの大きさに適合させるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４５】
１〜６：誘導加熱調理器、１０〜６０：誘導加熱部、７：ハウジング、８：トッププレート、９：操作部、１１，３１：連結コイル、１２，３２：ベース部、１３，３３：コア部、１４：リンク部、１４ａ，１４ｂ：第１および第２のリンク要素、１５，３５：フェライト部材、１７：エッジ部、２１：ベース板、２２：開口部、２３：対角突起部、３１：独立コイル、３４：周縁部、６１：矩形コイル、Ｐ：被加熱体（鍋）。
【図１】
2010198753.tif 000003
【図２】
2010198753.tif 000004
【図３】
2010198753.tif 000005
【図４】
2010198753.tif 000006
【図５】
2010198753.tif 000007
【図６】
2010198753.tif 000008
【図７】
2010198753.tif 000009
【図８】
2010198753.tif 000010
【図９】
2010198753.tif 000011
【図１０】
2010198753.tif 000012
【図１１】
2010198753.tif 000013
【図１２】
2010198753.tif 000014
【図１３】
2010198753.tif 000015
【図１４】
2010198753.tif 000016
【図１５】
2010198753.tif 000017
【図１６】
2010198753.tif 000018
【図１７】
2010198753.tif 000019
【図１８】
2010198753.tif 000020
【図１９】
2010198753.tif 000021
【図２０】
2010198753.tif 000022
【図２１】
2010198753.tif 000023