【手続補正書】
【提出日】令和3年4月2日(2021.4.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射線及び／又は化学療法の曝露の間及び／又はその後に、対象における放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる１以上の副作用を処置及び／又は防止する剤であって、該剤が活性剤としてメソ置換されたメタロポルフィリンを含み、該剤が、放射線及び／又は化学療法の曝露の前、その間又はその後に、BMX-001活性等価量に約0.05mg／kg〜約1mg／kgを掛けた量での負荷投与量で前記対象に投与される、前記剤。
【請求項２】
前記活性剤が、スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)模倣物である、請求項１に記載の剤。
【請求項３】
前記活性剤が、下記の式Iの化合物又はその医薬的に許容される塩である、請求項１又は２に記載の剤：
【化１】
2020515630.tif 000001
ここで、
各Rは独立して、置換された又は置換されていない、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル又はヘテロシクロアルキルから選択され；
各Aは独立して、水素原子、電子求引基又は電子供与基から選択され；
Mは金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項４】
前記活性剤が下記の式A1の構造を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の剤：
【化２】
2020515630.tif 000002
ここで、
各Rは、C1〜12アルキル又はC1〜C12アルコキシアルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項５】
前記活性剤が下記の式を有する、請求項４に記載の剤：
【化３】
2020515630.tif 000003
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項６】
前記活性剤が下記の式B1の構造を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の剤：
【化４】
2020515630.tif 000004
ここで、
各Rは、C1〜12アルキル又はC1〜C12アルコキシアルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項７】
前記活性剤が下記の構造を有する、請求項６に記載の剤：
【化５】
2020515630.tif 000005
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項８】
前記活性剤が下記の式C1の構造を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の剤：
【化６】
2020515630.tif 000006
ここで、
各Rは独立して、水素原子又は−(CH2)mCH2OXであり；
mは、1又は2であり；
Xは、C1〜12アルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項９】
前記活性剤が下記の構造を有する、請求項８に記載の剤：
【化７】
2020515630.tif 000007
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項１０】
放射線及び／又は化学療法の曝露の間及び／又はその後に、対象における放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる１以上の副作用を処置及び／又は防止する剤であって、該剤が、下記の構造を有する活性剤を含み、
【化８】
2020515630.tif 000008
ここで、Z−は対イオンである、
該剤が、放射線及び／又は化学療法の曝露の前、その間又はその後に、約0.05mg／kg〜約1mg／kgの量の負荷投与量で前記対象に投与される、前記剤。
【請求項１１】
前記負荷投与量が、約0.1mg／kg〜約0.6mg／kg、又はBMX-001活性等価量に約0.1mg／kg〜約0.6mg／kgを掛けた量で前記対象に投与される、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１２】
前記対象が放射線及び／又は化学療法に曝露される約30分〜約4日前に又は約1時間〜約48時間前に、前記負荷投与量が前記対象に投与される、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１３】
前記対象が放射線及び／又は化学療法に曝露される間及び／又はその後に、前記負荷投与量が前記対象に投与される、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１４】
前記活性剤が、前記負荷投与量における前記活性剤の量よりも約25％〜約75％少ない量の維持投与量で前記対象にさらに投与される、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１５】
前記活性剤が、前記負荷投与量における前記活性剤の量よりも約50％少ない量の維持投与量で前記対象にさらに投与される、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１６】
前記負荷投与量における前記対象に投与される活性剤の量が、約5mg〜約50mg又は約7mg〜約42mgである、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１７】
前記負荷投与量が、初期投与量として１回のみ投与される、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１８】
前記維持投与量において前記対象に投与される活性剤の量が、BMX-001活性等価量に約5mg／週〜約50mg／週を掛けた量又はBMX-001活性等価量に約7mg／週〜約40mg／週を掛けた量である、請求項１〜１７のいずれか１項に記載の剤。
【請求項１９】
前記維持投与量が、1週当たり2又は3回、前記対象に投与される、請求項１〜１８のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２０】
前記維持投与量が、前記放射線治療の為の最初の放射線処置の後に1回以上投与される、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２１】
前記維持投与量が、最初の放射線及び／又は化学療法の曝露後に、1週間当たり2又は3回投与される、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２２】
前記維持投与量が、最初の放射線及び／又は化学療法の曝露後に、2又は3日毎に投与される、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２３】
前記維持投与量が、最後の放射線及び／又は化学療法の曝露後に、1〜8週間、2又は3日毎に投与される、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２４】
前記対象は放射線治療を受けており、且つ前記放射線治療は、1〜10週間、1週間当たり5日投与される少なくとも1つの放射線処置を含む、請求項１〜２３のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２５】
前記放射線の曝露は、約5〜約100Gy又は約30〜約90Gyの総線量を含む、請求項１〜２４のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２６】
前記剤が、前記対象における、放射線で誘発された正常組織損傷を処置及び／又は防止する為に使用される、請求項１〜２５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２７】
前記剤が、炎症による及び／又は炎症によって引き起こされた組織損傷を処置及び／又は防止する為に使用される、請求項１〜２５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２８】
前記剤が、前記対象における、皮膚炎、粘膜炎、口腔乾燥症、記憶喪失、認知機能低下、不快症状、脱毛、骨髄抑制、及び／又は線維症を処置及び／又は防止する為に使用される、請求項１〜２５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項２９】
前記剤が、最後の放射線及び／又は化学療法の曝露の1〜12ヶ月後に、正常組織損傷を防止する為に使用される、請求項１〜２５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３０】
前記剤が、前記活性剤が投与されなくなった時に及び／又は前記活性剤の半減期後に、前記対象における正常組織損傷を防止する為に使用される、請求項２９に記載の剤。
【請求項３１】
前記剤が、放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる長期的な影響及び／又は有害な副作用を防止する為に使用される、請求項１〜３０のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３２】
前記剤が、放射線治療後に、前記対象における口腔粘膜及び／又は唾液腺の機能を処置及び／又は保護する為に使用される、請求項１〜３１のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３３】
放射線及び／又は化学療法の曝露後に、前記対象における白血球粘着及び／又は後毛細管小静脈のローリングの増加が観察されないか又は20％未満である、請求項１〜３２のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３４】
前記剤が、前記対象における腫瘍の血行再建及び／又は成長を減少又は阻害する為に使用される、請求項１〜３３のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３５】
前記対象は癌の処置をされており、且つ前記活性剤は、腫瘍制御及び／又は癌処置を妨害しない、請求項１〜３４のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３６】
前記対象は、放射線治療及び補助療法を受けている及び／又は投与される、請求項１〜３５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３７】
前記剤が、前記対象に放射線治療と同時投与される補助療法を弱めない／妨害しない為に使用される、請求項１〜３６のいずれか１項に記載の剤。
【請求項３８】
前記補助療法が、シスプラチン、テモゾロミド、タモキシフェン、トラスツズマブ、フルオロウラシル、マイトマイシン-C及び／又はFOLFOXである、請求項３７に記載の剤。
【請求項３９】
前記剤が、慣用的な放射線治療及び／又は補助療法と比較して、前記対象に同時投与される放射線治療及び／又は補助療法に関連付けられる１以上の副作用を前記対象において防止し又は減少させる、請求項１〜３８のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４０】
前記１以上の副作用が、脱毛症、皮膚炎、疲労、神経症状、吐き気、嘔吐、外耳炎、発作、血小板減少症、骨髄抑制、粘膜炎、食道炎、喉頭機能障害(誤嚥、嗄声を含む)、線維症(膀胱線維症を含む)、骨盤放射線症候群に関連付けられる１以上の症状、認知障害、組織損傷、口腔乾燥症、骨髄抑制、色素増加症、間質性肺炎、肺線維症、ほてり、エコノミー症候群、勃起不全、尿意切迫／尿意頻数、直腸炎、線維性変化(尿道、結腸、直腸、肛門、皮膚、筋肉、及び／又は結合組織に対する線維性変化を含む)、失禁、性欲減退、ビカルタミドビカルタミド有害影響(乳房圧痛及び女性化乳房を含む)、下痢、肝毒性、皮膚破壊、皮膚刺激、疝痛性腹痛、体重減少に導く吸収障害、脂肪便、回腸損傷、胆汁酸再吸収の低下、白血球減少症、血小板減少症、しびれ／うずき、口内炎、皮膚落屑、直腸炎、膀胱炎、急性血液毒性からなる群から選択される、請求項３９に記載の剤。
【請求項４１】
前記対象が癌を患っているか又は患っている疑いがあり、且つ該癌が、脳癌、頭頸部癌(声帯癌、喉頭癌、咽頭癌、舌癌及び／又は唾液腺癌を含む)、乳癌、前立腺癌、結腸癌、直腸癌及び／又は肛門癌である、請求項１〜４０のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４２】
前記対象は、頭及び／又は頚部の扁平上皮癌を患っている又は患っている疑いがある、請求項１〜４１のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４３】
前記剤が、慣用的な放射線治療及び／又は補助療法と比較して、前記対象に同時投与される放射線治療及び／又は補助療法に対する対象遵守を増加させる、請求項１〜４２のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４４】
前記剤が、慣用的な投与量と比較して、放射線治療で前記対象に投与される放射線の量を増加させる場合、任意的に、放射線の前記増加された投与量は、放射される癌の制御及び／又はその可能性を増加させる、請求項１〜４３のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４５】
前記剤が、慣用的な化学療法投与量と比較して、化学療法で前記対象へ投与される化学療法の投与量を増加させる、請求項１〜４４のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４６】
前記対象は放射線治療及び化学療法を受けており、且つ前記維持投与量が、最後の放射線処置の後且つ化学療法処置の間、前記対象に投与される、請求項１〜４５のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４７】
前記対象は放射線治療及び化学療法を受けており、且つ前記対象は放射線治療及び化学療法の間中、前記維持投与量を投与され、且つ該維持投与量が、最終の化学療法処置後に1〜8週間投与される、請求項１〜４６のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４８】
前記剤が、慣用的な放射線治療及び／又は補助療法と比較して、前記対象における骨髄抑制の量を減少させ、任意的に、前記剤が、慣用的な放射線治療及び／又は補助療法と比較して、前記対象における白血球数及び／又は血小板数を増加させる、請求項１〜４７のいずれか１項に記載の剤。
【請求項４９】
前記活性剤が医薬的に許容される組成物中にあり、且つ、前記医薬的に許容される組成物が前記対象に投与される、請求項１〜４８のいずれか１項に記載の剤。
【請求項５０】
前記医薬的に許容される組成物が皮下投与用の為の形態である、請求項４９に記載の剤。
【請求項５１】
前記医薬的に許容される組成物が注射可能な溶液である、請求項４９又は５０に記載の剤。
【請求項５２】
前記活性剤を前記対象に投与することは、前記活性剤を含む医薬的に許容される組成物を前記対象に投与することを含む、請求項１〜５１のいずれか１項に記載の剤。
【請求項５３】
前記医薬的に許容される組成物を前記対象に投与することは、前記医薬的に許容される組成物を前記対象に注射することを含む、請求項５２に記載の剤。
【請求項５４】
2以上の薬学的に許容される組成物を含むキットであって、
該2以上の医薬的に許容される組成物のそれぞれは、該組成物の1mL当たり約10〜20mgの活性剤の量で活性剤を含み、
前記活性剤が、メソ置換されたメタロポルフィリンである、前記キット。
【請求項５５】
前記2以上の医薬的に許容される組成物のそれぞれが、皮下投与用の為の形態である、請求項５４に記載のキット。
【請求項５６】
前記2以上の医薬的に許容される組成物のそれぞれが、注射可能な溶液である、請求項５４又は５５に記載のキット。
【請求項５７】
前記2以上の医薬的に許容される組成物のそれぞれが、前記活性剤の同じ量を有する、請求項５４〜５６のいずれか１項に記載のキット。
【請求項５８】
前記2以上の医薬的に許容される組成物の少なくとも2つが、前記活性剤の異なる量を有する、請求項５４〜５７のいずれか１項に記載のキット。
【請求項５９】
前記2以上の医薬的に許容される組成物が、バイアル、プリロードされたシリンジ又は自己注射送達デバイス中にある、請求項５４〜５８のいずれか１項に記載のキット。
【請求項６０】
前記キットが前記活性剤の8〜24の投与量を含む、請求項５４〜５９のいずれか１項に記載のキット。
【請求項６１】
前記キットが1ヶ月又は28日間のキットである、請求項５４〜６０のいずれか１項に記載のキット。
【請求項６２】
前記活性剤が下記式Iの化合物又はその医薬的に許容される塩である、請求項５４〜６１のいずれか１項に記載のキット：
【化９】
2020515630.tif 000009
ここで、
各Rは独立して、置換された又は置換されていない、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキル又はヘテロシクロアルキルから選択され；
各Aは独立して、水素原子、電子求引基又は電子供与基から選択され；
Mは金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項６３】
前記活性剤が下記の式A1の構造を有する、請求項５４〜６２のいずれか１項に記載のキット：
【化１０】
2020515630.tif 000010
ここで、
各Rは、C1〜12アルキル又はC1〜C12アルコキシアルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項６４】
前記活性剤が下記の式を有する、請求項６３に記載のキット：
【化１１】
2020515630.tif 000011
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項６５】
前記活性剤が下記の式B1の構造を有する、請求項５４〜６２のいずれか１項に記載のキット：
【化１２】
2020515630.tif 000012
ここで、
各Rは、C1〜12アルキル又はC1〜C12アルコキシアルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は対イオンである。
【請求項６６】
前記活性剤が下記の構造を有する、請求項６５に記載のキット：
【化１３】
2020515630.tif 000013
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項６７】
前記活性剤が下記の式C1の構造を有する、請求項５４〜６２のいずれか１項に記載のキット：
【化１４】
2020515630.tif 000014
ここで、
各Rは独立して、水素原子又は−(CH2)mCH2OXであり；
mは、1又は2であり；
Xは、C1〜12アルキルであり；
各Aは独立して、水素原子又は電子求引基であり；
Mは、マグネシウム、鉄、銅、コバルト及びニッケルからなる群から選択される金属であり；及び
Z−は、対イオンである。
【請求項６８】
前記活性剤がBMX-001であり、且つ下記の構造を有する、請求項６７に記載のキット：
【化１５】
2020515630.tif 000015
ここで、Z−は対イオンである。
【請求項６９】
前記活性剤が下記の構造を有する、請求項６７に記載のキット：
【化１６】
2020515630.tif 000016
ここで、Z−は対イオンである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】発明の名称
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の名称】放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる副作用を処置及び／又は防止する剤、組成物及びキット
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００３】
本発明の技術分野
本発明は、対象における放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる１以上の副作用を処置及び／又は防止する剤、組成物及びキット、例えば低投与量で活性剤を含む上記剤、組成物及びキット、に関する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
本発明の一つの観点は、放射線及び／又は化学療法の曝露の間及び／又はその後に、対象における放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる１以上の副作用を処置及び／又は防止する剤であって、該剤が活性剤としてメソ置換されたメタロポルフィリンを含み、該剤が、放射線及び／又は化学療法の曝露の前、その間又はその後に、BMX-001(すなわち、ブトキシエチルピリジルポルフィリン)活性等価量に約0.05mg／kg〜約1mg／kgを掛けた量での負荷投与量で前記対象に投与される、上記剤に向けられている。幾つかの実施態様において、組織損傷が、対象において処置及び／又は防止される。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
本発明の他の観点は、放射線及び／又は化学療法の曝露の間及び／又はその後に、対象における放射線及び／又は化学療法の曝露に関連付けられる１以上の副作用を処置及び／又は防止する剤であって、該剤が、下記の構造を有する活性剤を含み、該剤が、放射線及び／又は化学療法の曝露の前、その間又はその後に、約0.05mg／kg〜約1mg／kgの量の負荷投与量で前記対象に投与される、前記剤である。