【誤訳訂正書】
【提出日】令和3年4月21日(2021.4.21)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００４
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００４】
概要
本開示は、コアシェルビニルエステル樹脂及びウレタンアクリラートを含む組成物に関する。コアシェルビニルエステル樹脂は、組成物の総質量の25〜95%を構成してよく及び／又は50〜350nmの平均径を有するコアシェルポリマーを含有し得る。ウレタンアクリラートは、組成物の総質量の2〜25%を構成し得る。
本組成物は、任意にさらにモノマー、1種以上の添加剤、及び／又は1種以上の不飽和ポリエステル樹脂を含んでよい。特に適切なモノマーはスチレン又はその誘導体である。適切な添加剤としては、架橋剤、硬化剤、チキソトロープ剤、エア抜き／湿潤剤、着色剤、エア抜き、無機若しくは有機フィラー、軽質フィラー、界面活性剤、無機若しくは有機ナノ粒子、又はその組み合わせが挙げられる。
本組成物は、0.1〜10%のカルバミン酸結合含量を有してよく；140°F(60℃)より高い熱変形温度を示し；及び／又は組成物は5%より多く伸長できる。
本開示はさらに、表面を有するポリマー体と、コアシェルビニルエステル樹脂を含む接着性コーティング又はコアシェルビニルエステル樹脂及びウレタンアクリラートの本組成物とを含む、好ましくは付加製造によって作られたポリマー複合品に関する。ポリマー複合品は、基体からできており、この基体タイプはアクリロニトリルブタジエンスチレン、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニルスルホン(polypenylsulfone)、ポリエーテルスルホン、ポリエチレンテレフタラート、ポリブチレンテレフタラート、ポリ乳酸、又はその組み合わせであり得る。これらの基体タイプは、限定するものではないが、ガラス繊維、炭素繊維、竹、又はその組み合わせで強化可能である。
【誤訳訂正２】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００５
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００５】
接着性コーティングをポリマー複合品に塗布するとき、組成物が基体表面に0.08インチ(2.03mm)より大きい平均厚さを有するような方法で塗布してよい。硬化するとすぐに、接着性コーティングは、(1)基体の表面に接着し；(2接着性コーティングと基体表面との間の結合強度は300psi(2.07×106Pa)より大きく；及び／又は(3)硬化した後、接着性コーティングは0.10mm未満の仕上がり表面プロファイルを有し得る。
本開示はさらに、本組成物を用いてポリマー複合品、例えば型又は試作品を製造する方法であって、(a)表面を有するポリマー体を含む基体を形成すること；(b)コアシェルビニルエステル樹脂を含む接着性コーティングをポリマー体の表面に塗布すること；及び(c)(b)で塗布した接着性コーティングを硬化させることを含む方法に関する。塗布工程は、スクイージー、ローラー、こて、へら、ペイントスティック、ペイントブラシ、又は他の機械的手段の使用を介して達成することができる。これとは別に、塗布工程は、噴霧器を用いて組成物を物体上に噴霧することによって達成できるであろう。噴霧工程の結果は、0.08インチ(2.03mm)より大きい厚さを有する接着性コーティングの層であり、所望特性を達成することができる。
場合によっては、複数回の接着性コーティングの塗布が必要とされる。これらの場合、前塗布の接着性コーティングは、基体表面の初期温度の10°F(5.6℃)以内に冷めるべきである。次に前塗布の接着性コーティングの上に接着性コーティングの追加塗布を行なって硬化させることができる。
添付図面と共に読むと、下記詳細な説明から本開示をより良く理解することができる。図は必ずしも正確な縮尺で描かれていない。
【誤訳訂正３】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００６
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００６】
【図１】完成物品を形成するために本明細書で開示する方法で接着性コーティング又はシーラントとして基体の表面に塗布された本組成物を示す。
【誤訳訂正４】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００８
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００８】
実施形態において、本組成物は、1.0〜10mm；或いは2〜7.5mm；或いは2.5〜5.0mmの範囲の表面プロファイルを有する基体に接着する。
本組成物を粗いか又は平らでない表面を有する物体に接着性コーティング又はシーラントとして塗布し、硬化させると、気体又は液体に不浸透性又は実質的に不浸透性である物体をもたらす。言い換えれば、本組成物の使用は、物体の基体への気体又は液体の侵入を阻止する。
接着性コーティング又はシーラントとしての使用時に本組成物は、基体表面に内在する欠陥を示すことなく、又は真空シールを失うことなく、標準的かつ実験的熱サイクルに耐えることが分かった。特定の理論によって拘束されるものではないが、これらの熱的変化に変形せずに耐える能力は、本組成物の伸長特性に少なくとも部分的に起因する。
【誤訳訂正５】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００９
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００９】
実施形態において、接着性コーティング又はシーラントとして使用時に本組成物は、付加製造により作られた物体に共通する全てのプリント欠陥を埋めるためにも機能する。共通欠陥の非限定リストとしては、ボイド、幾何学的不完全、消失又は破壊ビード、欠肉(under-fill)空洞及び表面の輪郭／テクスチャー／分解の問題が挙げられる。この機能の結果として、本組成物の使用は、最終仕上げ(例えば、塗装)に受容性の滑らかな面を有する物体をもたらす。該物体は型又は試作品としての使用に理想的である。
本組成物は、コアシェルビニルエステル樹脂及びウレタンアクリラートを含む。本明細書で使用する場合、「コアシェルビニルエステル樹脂」は、ビニルエステル樹脂とコアシェルポリマーを意味し、コアシェルポリマーがビニルエステル樹脂全体に分散している。ある例示ビニルエステルは、参照することによりその内容全体をここに援用するWO1997/043339に開示されている。該樹脂は、「強化ビニルエステル樹脂」と呼ばれることもある。最も広く知られ、用いられているビニルエステル樹脂は、ビスフェノールAのジグリシジルエーテル(DGEBA)とメタクリル酸から生成される。典型的には、アミン塩又はトリフェニルホスフィンを用いて反応を約120℃の温度で4〜5時間触媒する。90〜95%のメタクリル酸が反応してビニルエステルを形成する。スチレンを添加して合成中の粘度を下げることができる。これとは別に、メタクリル酸グリシジルを多官能フェノールと反応させてビニルエステル樹脂を形成することができる。
【誤訳訂正６】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３１
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３１】
コアシェルビニルエステル樹脂、本組成物の第1の部分、又は上記いずれかの実施形態の本組成物は、当業者にすぐに明らかになるいくつかの方法で使用し得る。例えば、基体のボイドは、明細書に記載の接着性コーティングとしていくつかの方法で本コアシェルビニルエステル樹脂、本組成物の第1の部分、又は本組成物を用いて埋めることができる。基体は、未加工のプリント物体又はある程度まで機械加工された物体であってよい。第1の説明に役立つ例として、手混合材料(カップ又はバケツ内で適切な比で正確に混合した硬化性原材料)をスクイージー、ローラー、こて、へら、ペイントスティック、ペイントブラシ、又はコーティング材料をボイド中へ完全に押しつけやすくする任意の機械的手段で塗布することができる。第2の説明に役立つ例として、静的ミキサーを除去せずに噴霧装置から噴霧チップを除去することができる。そしてこの構造を用いて、適切に惹起されたコーティング材料を物体のボイド中に押し出すことができる。サイズ、形状及び基体表面に存在するボイドの数に応じて、第1及び第2の説明に役立つ例の組み合わせを最大の有効性まで使用することができ、これは実質的に第3の例示適用方法となる。非常に大きいか又は深いボイドの場合、接着性コーティング材料がエアボイドを含有することなく、接着性コーティング材料が基体表面のボイドを確実に完全に埋めるために振動エネルギー源を使用する必要があり得る。
【誤訳訂正７】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３２
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３２】
実施形態では、本組成物を基体表面に塗布し、硬化させてから接着性コーティングの硬化層にコアシェルビニルエステル樹脂、本組成物の第1の部分、又は本組成物の別の層を塗布する付加様式で、コアシェルビニルエステル樹脂、本組成物の第1の部分、又は本組成物を接着性コーティングとして基体表面に塗布することができる。所望表面が得られるまでこの方法を繰り返してよい。この塗布方法は、大きいボイドが基体表面に存在するときに特に好ましい。これらの実施形態では、本組成物の別の層を塗布する前に、硬化材料を基体表面の初期温度の約10°F(5.6℃)以内の温度に至らせるのが好ましい。基体表面に塗布されるときには接着性コーティングの塗布及びその後の硬化は発熱反応をもたらし得る。従って、接着性コーティングの最適な物理的特性を得るためには冷却時間が必要である。層毎の平均厚さが0.025〜0.25インチ(0.635〜6.35mm)；或いは、0.08〜0.12インチ(2.03〜3.05mm)の範囲である場合に接着性コーティングの各層を塗布してよい。コーティングが完全に硬化すると、物体は滑らかになり及び／又は標準的加工技術(鋭いエッジの除去等)により必要とされる形状になり得る。
【誤訳訂正８】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３３
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３３】
基体表面上の接着性コーティングの平均厚さは、本明細書に記載の性能を達成するために0.05〜0.50インチ(1.27〜12.7mm)；或いは、0.1〜0.45インチ(2.54〜11.4mm)；或いは、0.15〜0.40インチ(3.81〜10.1mm)；或いは、0.20〜0.40インチ(5.08〜10.2mm)；或いは0.20〜0.35インチ(5.08〜8.89mm)；或いは、0.20〜0.30インチ(5.08〜7.62mm)の範囲；或いは；約0.25インチ(6.35mm)；或いは、0.25インチ(6.35mm)であり得る。
好ましい実施形態では、硬化した接着性コーティングを基体表面(又は場合によっては接着性コーティングの別の層に)に塗布する。この硬化した接着性コーティングは、熱的寸法変化の証拠を示さないか又は最小限の証拠しか示さない。当業者は、熱的寸法変化の証拠を表さないか又は最小限の証拠しか表さないことを容易に認めるであろう。例えば、熱的寸法変化の証拠がないか又は最小限の証拠しかないことは、硬化した接着性コーティングに存在するいずれのピーク又は谷をもヒトの目は確認できないことを意味する。別の例として、熱的寸法変化の証拠がないか又は最小限の証拠しかないことは、0.10mm未満、0.05mm未満；或いは、0.04mm未満；或いは、0.03mm未満の仕上がり表面プロファイルに相当する。
接着剤組成物は、セルフレベリング(self-leveling)特性を示し、これは顕著なポストキュア(post-curing)加工の必要性を回避するが、塗装、サンダー仕上げ(sanding)、及び／又はバフ仕上げ(buffing)の通常の手段を用いて接着性コーティングを完成することができる。完成すると、物体の表面は、本明細書で規定したように熱的寸法変化の証拠を示さないか又は最小限の証拠しか示さない。
本組成物を特にプレゲル及び／又はプロモーションパッケージと組み合わせてシーラーとして利用する塗布方法では、本組成物を単一又は一連の塗布で基体上に噴霧して、0.004〜0.01インチ(0.102〜0.254mm)、好ましくは0.006〜0.008インチ(0.152〜0.203mm)の範囲の層を得ることができる。各塗布後にコーティングを室温で1時間硬化させてからさらに1時間120℃でポストキュアする。本組成物をシーラーとして使用するとき、本組成物は、熱サイクルに耐えるのに特に適している。
【誤訳訂正９】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３４
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３４】
本組成物は、型又は試作品の製造方法であって、(a)表面を有するポリマー体を含む基体を形成すること；(b)ポリマー体の表面に、コアシェルビニルエステル樹脂を含む接着性コーティングを塗布すること；及び(c)接着性コーティングを硬化させることを含む方法に使用し得る。この方法は、さらに、(d)硬化した接着性コーティングを基体の初期温度の10°F(5.6℃)以内に冷却すること；(e)接着性コーティングを塗布すること；及び(f)工程(e)で塗布した接着性コーティングを硬化させることを含み得る。接着性コーティング又はシーラーの所望の厚さが得られるまで必要に応じて工程(d)〜(e)を繰り返すことができる。好ましい実施形態では、基体への接着剤の各塗布が、0.08インチ(0.203mm)より大きい接着性コーティングの平均厚さをもたらす。接着性コーティングは、さらにウレタンアクリラートを含み得る。接着性コーティングは、本明細書に記載の本組成物のいずれの実施形態を含んでもよい。接着性コーティングを塗布し、引き続き硬化させた後、接着性コーティングの表面プロファイルは基体表面の最初の表面プロファイル未満である。実施形態において、形成工程(a)は、付加製造法、好ましくは大規模付加製造法である。
型又は試作品の製造方法は、塗料又は別のシーラントを接着性コーティングに塗布することをさらに含み得る。
【誤訳訂正１０】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３５
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３５】
次に、本明細書に記載の方法で本組成物の一実施形態を基体に塗布して物体、特に製造品を形成する図を検討してみる。図は、物体を形成するために基体に塗布された本組成物の一実施形態を開示するが、当業者は、本開示の教示はこれらの実施形態に限定されないことを認めるであろう。
図1は、ポリマー基体1の断面の模式図を示し、その表面は、本組成物によって覆われて接着性コーティング2を形成している。コーティング2は、さらにコアシェル粒子3を含有する。基体1は、特徴的な表面プロファイル5を有する作製されたままの表面4を有する。コーティング2は、ある程度のセルフレベリングを有するので、コーティングの外面6は、本明細書で大いに詳述したように、実質的に基体1の表面プロファイル5未満である表面プロファイル7を有する。1コートより多くコーティング2を塗布し得ることが分かり、さらに一般に逐次コートの表面プロファイルは次第に低減する(すなわち、より多くのコートが塗布されるにつれて表面が滑らかになる)ことが分かるであろう。
具体的な実施形態について詳述したが、当業者には、本開示の教示全体を考慮して当該詳細に対する種々の変更形態及び代替形態を開発できることが分かるであろう。特に、本明細書に記載の本組成物は、付加製造によって作られた物体を必ずしも伴わないいくつもの異なる方法及び異なる用途で使用し得る。従って、本明細書の開示は、単に説明に役立つだけであり、その範囲に関して限定しない意図であり、添付の特許請求の範囲及びそのいずれかの等価物の全容を与えるものとする。
【誤訳訂正１１】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３６
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３６】
実施例1.  耐久性。コーティングが破損する前に接着性コーティングが耐えることができた引っ張り回数の評価を通じて本組成物の耐久性を試験した。この分析の結果を表3にに示す。コンパレーターAは、商品名PiloGrip(登録商標)Plastic Repair 3で販売されているValvoline (Lexington, KY)の市販製品である。コンパレーターBは、商品名PlioGrip(登録商標)Finishing Creamで販売されているValvoline (Lexington, KY)の市販製品である。コンパレーターCは、商品名PlioGrip(登録商標)Panel 60で販売されているValvoline (Lexington, KY)からの市販製品である。コンパレーターDは、商品名Z-Glasで販売されているClausen (Fords, NJ)の市販製品である。コンパレーターEは、商品名EZ sand Flexible Parts Repair Adhesiveで販売されている3M (St. Paul, MN)の市販製品である。コンパレーターFは、商品名Dent Filling Compound Body Fillerで販売されている3M (St. Paul, MN)の市販製品である。この試験では、各接着性コーティングを炭素繊維充填ABSに塗布し、その接着又は粘着特性の低下を評価した。
【誤訳訂正１２】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００５３
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００５３】
I.  表面を有するポリマー体；及びポリマー体の表面に、コアシェルビニルエステル樹脂を含む接着性コーティングを含む、物体。
I1.  接着性コーティングがさらにウレタンアクリラートを含む、Iの物体。
I2.  コアシェルビニルエステル樹脂、いずれかの先行する実施形態の第1の部分、又はいずれかの先行する実施形態の組成物が、0.08インチ(2.03mm)より大きい平均厚さを有する、I又はI1の物体。
I3.  接着性コーティングが、層毎に0.025〜0.25インチ(0.635〜6.35mm)、好ましくは0.08〜0.12インチ(2.03〜3.05mm)の平均厚さを有する、実施形態I〜I2のいずれか1つの物体。
I4.  基体表面の接着性コーティングの平均厚さが、0.05〜0.50インチ(1.27〜12.7mm)；好ましくは、0.1〜0.45インチ(2.54〜11.4mm)；さらに好ましくは、0.15〜0.40インチ(3.81〜10.1mm)；さらに好ましくは、0.20〜0.40インチ(5.08〜10.2mm)；さらに好ましくは、0.20〜0.35インチ(5.08〜8.89mm)；最適には、0.20〜0.30インチ(5.08〜7.62mm)である、実施形態I〜I3のいずれか1つの物体。
I5.  接着性コーティングをポリマー体の表面に塗布して硬化させると、物体は気体又は液体に不浸透性又は実質的に不浸透性である、いずれか1つの実施形態I〜I4の物体。
I6.  接着性コーティングが、基体への気体又は液体の侵入を阻止する、実施形態I〜I5のいずれか1つの物体。
I7.  接着性コーティングが、基体のボイド、幾何学的不完全、消失又は破壊ビード、欠肉空洞、又は表面の輪郭若しくはテクスチャーを埋める、実施形態I〜I6のいずれか1つの物体。
I8.  接着性コーティングが、1種以上の架橋剤、硬化剤、チキソトロープ剤、エア抜き／湿潤剤、着色剤、無機フィラー、有機フィラー、軽質フィラー、界面活性剤、無機ナノ粒子、有機ナノ粒子、及びその組み合わせをさらに含む、実施形態I〜I7のいずれか1つの物体。
I9.  基体が、アクリロニトリルブタジエンスチレン、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニルスルホン(polypenylsulfone)、ポリエーテルスルホン、ポリエチレンテレフタラート、ポリブチレンテレフタラート、ポリ乳酸、又はその組み合わせを含む、実施形態I〜I8のいずれか1つの物体。
I10.  基体が、ガラス繊維、炭素繊維、竹、又はその組み合わせで強化されている、実施形態I〜I9のいずれか1つの物体。
I11.  接着剤組成物がポリマー体の表面に接着して接着性コーティングと基体との間に結合を形成し、このコーティングと基体との間の結合強度が300psi(2.07×106Pa)より大きい、実施形態I〜I10のいずれか1つの物体。
I12.  ポリマー体の表面が第1の表面プロファイルを有し、かつ硬化後のコーティングの表面が、第1の表面プロファイル未満の第2の表面プロファイルを有する、実施形態I〜I11のいずれか1つの物体。
I13.  基体が、組成物の付加前に1.0〜10mm；好ましくは、2〜7.5mm、さらに好ましくは、2.5〜5.0mmの表面プロファイルを有する、実施形態I〜I12のいずれか1つの物体。
I14.  接着性コーティングが、ポリマー体の表面で硬化すると、0.1mm未満；好ましくは、0.08mm未満；さらに好ましくは、0.05mm未満；さらに好ましくは、0.04mm未満；最適には、0.03mm未満の仕上がり表面プロファイルを有する、実施形態I〜I13のいずれか1つの物体。
I15.  物体がポリマー複合品である、実施形態I〜I14のいずれか1つの物体。
I16.  物体又はポリマー複合品が、付加製造法によって作り出される、実施形態I〜I15のいずれか1つの物体。
I17.  物体又はポリマー複合品が、大規模付加製造法によって作り出される、実施形態I〜I16のいずれか1つの物体。
I18.  接着性コーティングが、実施形態A〜H4のいずれか1つの組成物を含む、実施形態I〜I17のいずれか1つの物体。
【誤訳訂正１３】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００５４
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００５４】
J.  下記：
(a)表面を有するポリマー体を含む基体を形成すること；
(b)ポリマー体の表面に、コアシェルビニルエステル樹脂を含む接着性コーティングを塗布すること；
(c)(b)で塗布した接着性コーティングを硬化させること
を含む、物体の製造方法。
J1.  接着性コーティングがさらにウレタンアクリラートを含む、Jの方法。
J2.  塗布工程が、組成物をスクイージー、ローラー、こて、へら、ペイントスティック、ペイントブラシ、又は他の機械的手段で塗布することを含む、J又はJ1の方法。
J3.  塗布工程が、接着性コーティングをポリマー体の表面上に噴霧することを含む、実施形態J〜J2のいずれか1つの方法。
J3.a.  接着性コーティングが、0.004〜0.01インチ(0.102〜0.254mm)、好ましくは0.006〜0.005インチ(0.152〜1.27mm)の厚さを有する層を形成する、J3の方法。
J3.b.  接着剤組成物が、E2〜E2.bのいずれか1つの実施形態に記載のプレゲル及び／又はプロモーションパッケージをさらに含む、J3又はJ3.a.の方法。
J4.  接着性コーティングを塗布し、硬化させてから、この硬化した層に接着性コーティングの別の層を塗布する、実施形態J〜J3.bのいずれか1つの方法。
J5.  塗布工程が、組成物を塗布して0.08インチ(2.03mm)より大きい厚さを有する組成物の層を得ることを含む、実施形態J〜J4のいずれか1つの方法。
J6.  硬化が、UV光、電子ビーム、有機金属化合物、ペルオキシド、又は熱を用いて行なわれる、実施形態J〜J5のいずれか1つの方法。
J7.  硬化が、基体を50〜350℃の温度で加熱することによって行なわれる、実施形態J〜J6のいずれか1つの方法。
J8.  接着性コーティングが硬化すると、接着性コーティングは140°F(60℃)より高い、好ましくは、160°F(71℃)より高い、さらに好ましくは、180°F(82℃)より高い熱変形温度を示す、実施形態J〜J7のいずれか1つの方法。
J9.  方法がさらに下記：
(d)硬化した接着性コーティングを基体表面の初期温度の約10°F(5.6℃)以内に冷却すること；
(e)接着性コーティングの追加層を塗布すること；及び
(f)工程(e)で塗布した接着性コーティングの少なくとも1つの層を硬化させること、及び任意に、
(g)接着性コーティングの所望の平均厚さが得られるまで工程(d)〜(f)を繰り返すこと
を含む、実施形態J〜J8のいずれか1つの方法。
J10.  物体がポリマー複合品である、実施形態J〜J9のいずれか1つの方法。
J11.  物体又はポリマー複合品が付加製造法によって作り出される、実施形態J〜J10のいずれか1つの方法。
J12.  物体又はポリマー複合品が大規模付加製造法によって作り出される、実施形態J〜J11のいずれか1つの方法。
J13.  物体又はポリマー複合品が型又は試作品である、実施形態J〜J12のいずれか1つの方法。
J14.  接着性コーティングが、実施形態A〜H4のいずれか1つの組成物を含む、実施形態J〜J13のいずれか1つの方法。