(57)【要約】【課題】容易な制御により振動を抑制する画像形成装置を提供する。【解決手段】制御部Ｆは、プリントヘッド移動機構Ｂｍを制御することにより、プリントヘッドＨを主走査方向Ｘに往復移動させつつ、プリントヘッドＨを制御してプリント媒体にプリントを行う。この制御部Ｆは、プリントヘッドＨが移動端に達して移動方向を反転する前に、プリントヘッドＨの速度を正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状に沿って低下するようにプリントヘッド移動機構を制御する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
主走査方向に往復移動しながらプリント媒体にプリントを行うプリントヘッドと前記プリントヘッドを移動させるプリントヘッド移動機構とにより構成されるプリントユニットと、前記プリントヘッド移動機構を制御することにより前記プリントヘッドの移動を実現する制御部とを備えた画像形成装置であって、
前記制御部は、前記プリントヘッドの移動方向を反転させる前に、当該プリントヘッドを正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状に沿って減速させることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記正弦波の周波数は、前記プリントユニットの固有振動数の１／(２√２)倍以下であることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置、特に、主走査方向に往復移動しながらプリント媒体に画像を形成するプリントヘッドを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
インクジェットプリンタ等の主走査方向に往復移動しながらプリント媒体に画像を形成するプリントヘッドを備えた画像形成装置では、プリントヘッドの移動方向が反転する際にプリントヘッドやプリントヘッドの移動機構に振動が発生し、この振動が形成される画像上にムラを生じさせ、画像品質の低下を招くという問題が生じていた。
【０００３】
この問題を解決するために様々な方法が検討されている。例えば、特許文献１では、同質量の一対のインクジェットヘッドを正反対方向に移動させることにより、インクジェットヘッドの往復運動により発生する反力を互いに相殺させ振動の発生を抑制している。
【０００４】
また、特許文献２では、記録ヘッドを搭載するキャリッジを主走査方向に移動させる際に、記録媒体を副走査搬送するための搬送ローラと搬送ベルト等の媒体搬送手段をキャリッジの移動方向と逆方向に、キャリッジと等しい速度で移動させることにより、振動を抑制する点が記載されている。
【０００５】
また、画像形成装置とは直接関係しないが振動を抑制するための技術として特許文献３、４がある。特許文献３のロボットの振動低減装置では、教示速度に達するまでの加速度の時間変化を示す加速度パターンを用意し、この加速度パターンに示される加速度をフーリエ変換してパワースペクトラム分布を求め、このパワースペクトラム分布からロボットに振動を励起させる周波数に対応する部分を除去し、この除去された残りのパワースペクトラム分布を逆フーリエ変換し加速度パターンを求め直し、この求め直された加速度パターンに示される加速度を積分することにより前記速度パターンを演算している。これにより、効果的にロボットの振動を抑制することができる。
【０００６】
また、特許文献４の制震制御技術では、駆動対象物を駆動するための加速期間と減速期間と定速期間を含む駆動パターンを求める工程と、前記駆動パターンより駆動対象物の加速度の時間に関する微分値を算出する工程と、前記加速度の時間微分値の立上がり部と立下がり部との時間差を算出する工程と、前記時間差が前記固有振動周期の整数倍になるように駆動パターンを修正する工程と、を有している。
【０００７】
この特許文献４の技術では、加速度の微分値が立ち上がる点および立ち下がる点において起振力が発生すること、および、これらの点で発生する振動は逆位相であることに鑑み、加速度の微分値が立ち上がる点で発生した振動を加速度の微分値が立ち下がる点で発生する振動により相殺させることにより、振動を抑制している。このような制御を実現するために、特許文献４の技術では、加速度の微分値が立ち上がる点から立ち下がる点までの期間を、その系の固有振動周期の整数倍としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平８‐２７６５７７号公報（段落番号００６２〜００８９、０１５２、０１５３、図１、図２）
【特許文献２】特開２０００‐２６３８７０号公報（段落番号００１９〜００２８、００５３、図１、図２）
【特許文献３】特開平６−２５０７２３号公報（段落番号０００６−０００７、図２、図３）
【特許文献４】特開平７−３２８９６５号公報（段落番号０００８、００１５、００１９−００２１、図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１、２の技術では、構造が複雑であり画像形成装置全体の大型化を招くため、現実的ではない。一方、特許文献３，４の技術では、加速度を制御することにより振動の抑制を行っているため、装置の大型を招くことはない。しかしながら、特許文献３の技術では、ある信号のフーリエ変換の結果から所定の周波数帯のみを通過させ、逆フーリエ変換すると、元の信号よりも複雑な形状の信号が得られる。そのため、複雑な制御が必要となる。また、特許文献４の技術では、特許文献３の技術に比べると速度変化の複雑性は低減されているものの、２次曲線と直線とを結合した形状で速度を制御するため、容易な制御ではない。
【００１０】
本発明の目的は、このような課題に鑑み、容易な制御により振動を抑制する画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するために、本発明の画像形成装置は、主走査方向に往復移動しながらプリント媒体にプリントを行うプリントヘッドと前記プリントヘッドを移動させるプリントヘッド移動機構とにより構成されるプリントユニットと、前記プリントヘッド移動機構を制御することにより前記プリントヘッドの移動を実現する制御部とを備えた画像形成装置であって、前記制御部は、前記プリントヘッドの移動方向を反転させる前に、当該プリントヘッドを正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状に沿って減速させる。
【００１２】
この構成では、制御部は、プリントヘッドが移動方向を反転する前、すなわち停止する前に、正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状に沿うように減速させる。これにより、生じる振動を直線的に減速させるよりも抑制することができる。また、速度の制御が正弦波に沿ったものであるため、上述の特許文献３，４ような複雑な制御を行う必要がなくなる。
【００１３】
本発明の画像形成装置の好適な実施形態の一つでは、前記正弦波の周波数は、前記プリントユニットの固有振動数の１／(２√２)倍以下である。この構成では、正弦波の周波数はプリントユニットの固有振動数に基づき決定される。そのため、プリントユニットの固有振動数が分かれば制御のための周波数を決定することができ、プリントユニットの交換等にも容易に対応することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】画像形成装置の主要構成を示す斜視図である。
【図２】画像形成装置の主要構成を示す縦断側面図である。
【図３】プリントヘッドの作動系を示す平面図である。
【図４】キャリッジ・プリントヘッドの斜視図である。
【図５】キャリッジ・プリントヘッドの側面図である。
【図６】本発明の画像形成装置のプリントヘッドの減速時の速度変化の例である。
【図７】図６の例における加速度変化を表す図である。
【図８】図７の加速度変化時のパワースペクトルを表す図である。
【図９】本発明の画像形成装置のプリントヘッドの減速時の速度変化の例である。
【図１０】図９の速度変化時の加速度のパワースペクトルを表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に図面を用いて本発明の画像形成装置を説明する。
【００１６】
〔全体構成〕
図１及び図２に示すように、記録媒体としてのロール状のプリントペーパＲＰから引き出したプリントペーパＰ（本発明のプリント媒体の例）を搬送機構Ａによってプリント部Ｂに供給して情報のプリントを行い、このプリントペーパＰを切断部Ｃ、裏印字部Ｄ、デカール部Ｅに順次搬送し、筐体１の外部の排出トレイ２に排出する搬送系を備え、筐体１の内部に制御部Ｆと、インク貯留部Ｇとを備えてインクジェット型の画像形成装置が構成されている。
【００１７】
搬送機構Ａは、搬送方向でプリント部Ｂの上流側と下流側とに配置された圧着型の搬送ローラ４、５を備えている。この搬送機構Ａは筐体１の外部の手差しトレイ６にセットしたカットペーパを圧着型の供給ローラ７によって取込んだ後、プリント部Ｂに供給できるようにも構成されている。
【００１８】
プリント部Ｂは、図２から図５に示すように、主走査方向Ｘに往復作動するプリントヘッドＨと、プリントヘッドＨを主走査方向に往復移動させるプリントヘッド移動機構ＢｍとプリントペーパＰの搬送経路を挟んで対向する位置に配置した吸引ユニット１２とを備えている。以下、プリントヘッドＨとプリントヘッド移動機構Ｂｍとを併せてプリントユニットＵと称する。
【００１９】
プリントヘッドＨは、キャリッジ１０と、このキャリッジ１０の下面側に連結されプリントペーパＰにインクを吐出して情報をプリントするインク吐出ユニット１１とを有すると共に、キャリッジ１０の上方を覆うキャリッジカバー１６を有している。このインク吐出ユニット１１は下面において副走査方向Ｙで離間する２箇所にインクを吐出する多数の吐出孔が形成されたインク吐出面１１ａを備えている。また、吸引ユニット１２は、ケース状のユニット上面に形成された多数の開口から空気を吸引し、下方に送り出す電動ファン（図示せず）を内蔵している。
【００２０】
切断部Ｃは、プリントペーパＰを圧着状態で搬送する搬送ローラ２１と、プリントペーパＰを切断する円盤状カッター２２と、この円盤状カッター２２を主走査方向Ｘに往復移動させる作動機構２３とを備えている。
【００２１】
裏印字部Ｄは、プリントペーパＰの裏面側に情報をプリントする印字ヘッド２４を備えている。デカール部ＥはプリントペーパＰの巻癖を矯正するために、プリントペーパＰをロール状のプリントペーパＲＰの巻方向と逆方向に湾曲させて搬送するように１つの搬送ローラ２５と、この搬送ローラ２５に対向する位置に配置された１つの矯正ローラ２６と、複数のガイド板２７とを備えている。このデカール部Ｅは搬送ローラ２５を駆動する電動モータ（図示せず）を備え、搬送ローラ２５と矯正ローラ２６とでプリントペーパＰを圧着して搬送する際に巻癖を矯正している。
【００２２】
インク貯留部Ｇには複数のインクカートリッジ（図示せず）がセットされ、このインク貯留部Ｇから送られるインクは中間タンク（図示せず）から柔軟なチューブを介してプリントヘッドＨに供給される。
【００２３】
〔プリント処理形態〕
この画像形成装置でプリントを行う場合には、以下の処理が実行される。まず、搬送機構Ａは、プリントペーパＰの先端部をプリント部Ｂの下部位置に送り込んだ後に停止するよう制御する。この状態で吸引ユニット１２からの負圧をプリントペーパＰの裏面側に作用させることで、吸引ユニット１２の上面にプリントペーパＰを吸着して平滑な状態に維持する。このような状態において、プリントヘッドＨを主走査方向Ｘに往復作動させながらインク吐出ユニット１１からプリントペーパＰにインクを吐出して情報のプリントを行う。
【００２４】
具体的に説明すると、プリントヘッドＨを主走査方向Ｘの一方に移動させ、インク吐出ユニット１１からインクを吐出しながらプリントを行うことでプリントヘッドＨが移動端に達すると、搬送機構ＡによりプリントペーパＰを副走査方向Ｙに所定量だけ搬送し、この搬送の後に、プリントヘッドＨの移動方向を反転し、主走査方向Ｘの逆方向に移動させながらインク吐出ユニット１１からインクを吐出しながらプリントペーパＰに情報のプリントを行うことになる。
【００２５】
なお、移動端とは、プリントヘッドＨがインクの吐出を終えてプリントヘッドＨの移動が停止し、移動方向を反転する位置を指すものである。なお、プリントペーパＰを副走査方向Ｙに搬送するタイミングとしては、プリントヘッドＨが移動を停止した後に限るものではなく、プリントヘッドＨでのインクの吐出を停止した後であれば、移動を停止する以前であっても構わない。
【００２６】
このプリントヘッドＨの往復作動によって情報がプリントされたプリントペーパＰが切断部Ｃに搬送された場合、このプリントペーパＰの切断位置が円盤状カッター２２の切断位置に達した時点で搬送を停止する。この停止状態において作動機構２３が円盤状カッター２２を主走査方向Ｘに移動させることによりプリントペーパＰがプリントサイズに切断される。
【００２７】
次に、切断されたプリントペーパＰは裏印字部Ｄの印字ヘッド２４においてオーダを特定する情報等がプリントされる。更に、このプリントペーパＰはデカール部Ｅの搬送ローラ２５、矯正ローラ２６、ガイド板２７に送られることによりカールが矯正された後、排出トレイ２の上面に排出される。
【００２８】
〔プリント部の詳細〕
プリント部Ｂは、プリントヘッドＨとプリントヘッドＨを主走査方向Ｘに往復移動させるプリントヘッド移動機構Ｂｍにより構成されている。プリントヘッド移動機構Ｂｍには、キャリッジ１０をスライド移動可能に支持する一対のガイドロッド１３、一方のガイドロッド１３に外嵌するように円形の孔部が形成された一対のスライドガイド１４、他方のガイドロッド１３に係合する凹部が形成されたスライドブロック１５が備えられている。
【００２９】
ガイドロッド１３は、断面形状が円形であり、プリントヘッドＨを主走査方向Ｘに往復移動するために、主走査方向Ｘに平行姿勢で配置されている。このガイドロッド１３の太さが異なる場合には、後述する振動が発生しやすくなる。
【００３０】
スライドガイド１４は、キャリッジ１０の副走査方向Ｙでの一方の側面に備えられ、スライドブロック１５はキャリッジ１０の他方の側面に備えられている。
【００３１】
また、一方のガイドロッド１３の各々の端部付近に駆動プーリ１７とアイドルプーリ１８とが備えられ、これらに巻回するようにタイミングベルト型の駆動ベルト１９が備えられている。この駆動ベルト１９はキャリッジ１０と連結しており、駆動プーリ１７には駆動モータＭからの回転駆動力が伝達される。この回転駆動力は、駆動プーリ１７、駆動ベルト１９、キャリッジ１０へと伝達され、プリントヘッドＨの移動を可能にしている。また、駆動プーリ１７は回転量からプリントヘッドＨの主走査方向Ｘでの位置を判別するロータリ型のエンコーダ２０を備えている。尚、このプリント装置では、プリントヘッドＨの主走査方向Ｘでの位置を判別するためにプリントヘッドＨに沿ってリニア型のエンコーダを用いても良い。
【００３２】
制御部Ｆは、プリントを行う画像や文字等の情報を取得し、搬送機構Ａを制御し、エンコーダ２０からフィードバック信号に基づいて駆動モータＭを制御することによりプリントヘッドＨを主走査方向Ｘに移動させ、この駆動モータＭの駆動と同期してインク吐出ユニット１１に内蔵された駆動機構を制御することによりインク吐出面１１ａの吐出孔からインクを吐出して情報がプリントされる。また、この制御部Ｆは、切断部Ｃの作動機構２３を制御し、裏印字部Ｄの印字ヘッド２４を制御し、デカール部Ｅを制御する。
【００３３】
〔振動抑制制御〕
このような画像形成装置では、高速にプリントを実行するために、プリントヘッドＨを比較的高速で移動させ、このプリントヘッドＨが移動端に達して停止した直後に、逆方向へ向けてプリントヘッドＨを反転してプリントを開始する。そのため、プリントヘッドＨの移動方向が反転した時点ではプリントヘッドＨの振動が減衰していない。この振動は、プリントユニットＵに伝達され、プリントペーパＰ上にムラとなって表れる。このムラを解消する最も簡単な方法は、プリントヘッドＨが移動端に達して停止し、振動が減衰した後に、主走査方向Ｘの反対方向への移動と共にプリントを開始することである。しかしながら、この方法では、容易にムラを解消することができるが、プリント時間の増大を招くため現実的ではない。このような問題を解決するために、本発明の画像形成装置では、以下の制御を行う。
【００３４】
通常、移動する物体を静止させるためには、一定の割合で速度を減少させる制御が行われる。しかしながら、本発明の発明者らは、研究の結果、プリントヘッドＨの減速を直線的に行うよりも、正弦波（定義域が[π／２，３π／２]）に沿うように減速させることにより、プリントユニットＵに生じる振動を低減することができることを発見した。また、プリントヘッドＨの速度の正弦波形状に沿うよう制御することは容易に実現できるため、好適である。
【００３５】
図６は、プリントヘッドＨを１秒で減速する際の速度変化を表している。図６中の直線（ａ）は、プリントヘッドＨを直線的に減速した場合、曲線（ｂ）はプリントヘッドＨを正弦波（定義域[π／２，３π／２]）形状に沿って減速である（以下、これらの減速態様をそれぞれ直線減速および正弦波減速と称する）。この例では、時刻１[秒]で減速を開始し、時刻２[秒]で減速が終了し、速度が０になっている。なお、以下の説明では、減速を開始する時刻を減速開始時刻、減速が終了する時刻を減速終了時刻、減速開始時刻から減速終了時刻までの期間を減速期間と称する。したがって、この例の減速期間は１秒である。なお、インク吐出ユニット１１からインクを吐出している間に減速を行うと、インクの吐出制御の必要が生じるため、減速を開始するのはプリントヘッドＨが主走査方向Ｘにおけるプリント媒体Ｐのプリントすべき領域を通過した後が望ましい。
【００３６】
このようにプリントヘッドＨを減速した際に、プリント部Ｂにどのような力が作用するかを解析するために、これらの速度変化時の加速度のフーリエ解析を行う。図７中の直線（ａ）は、図６の直線（ａ）の直線減速時のプリントヘッドＨに作用する加速度の変化であり、曲線（ｂ）は図６の曲線（ｂ）の正弦波減速時の加速度の変化である。これらの直線および曲線で表される波形に対してフーリエ変換を行うと、図８に示すパワースペクトルが得られる。なお、得られるパワースペクトルは一定の周波数以上では減衰し、差異が見られないため、図には特徴が顕著に表れている周波数に対するパワースペクトルのみを表している。
【００３７】
図８の曲線（ａ）から明らかなように、直線減速のパワースペクトルは一度減衰した後に複数の小さなピークを有している（以下、パワースペクトルが所定の値（以下、減衰パワースペクトル値と称する）以下に減衰する最も低い周波数を減衰周波数と称する）。また、減衰周波数以上の周波数においてもパワースペクトルはピークを有している。そのため、プリントユニットＵの固有振動数がこのピークをとる周波数付近であれば、プリントユニットＵは共振を生じることとなる。したがって、共振による振動が減衰する前にプリントヘッドＨを反転し、プリントを開始した場合にはプリント媒体上にムラを生じることとなる。一方、正弦波減速の場合には、減衰周波数以上の周波数におけるパワースペクトルのピークは直線減速時よりも小さくなっている。そのため、正弦波減速を行った方が共振を生じにくいことが分かる。
【００３８】
次に、減速期間の長さと周波数特性との関係について述べる。図９は、何れも正弦波減速であるが、曲線（ａ）は減速期間が１秒、曲線（ｂ）は減速期間が２√２秒である。したがって、何れも減速開始時刻は１秒である。また、減速終了時刻は、曲線（ａ）では２秒で、曲線（ｂ）では２．４秒付近である。
【００３９】
このような減速時の加速度は、図１０のような周波数特性（パワースペクトル）を有している。図から明らかなように、減速期間が長い（曲線(ｂ)）方が減衰周波数は低くなっており、同じ周波数に対しては減速期間が長い方がパワースペクトルは小さくなっている。また、減速期間が長い方が、減衰周波数以上の周波数におけるパワースペクトルのピークが低くなっている。そのため、減速期間を長くすればより広い範囲の周波数における振動を抑制することができる。また、減衰周波数を同じ値に設定した場合には、減速期間が長い方がパワースペクトルの値を小さくすることができるため、より振動を抑制することができる。
【００４０】
これらの実験結果より、正弦波減速では、減速期間が長い方が減衰周波数は低く、それ以上の周波数におけるパワースペクトルも大きなピークは有さないことが分かる。したがって、プリントユニットＵの振動を抑制する観点からは、減速期間を長く設定することが望ましい。本発明の発明者らは、プリントユニットＵの固有振動周期（固有振動数の逆数）の約２／√２倍以上の周期を持つ正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状で減速すれば、振動抑制の効果を生じることを発見した。例えば、プリントユニットＵの固有振動数を√２とすると、固有振動周期は１／√２となる。したがって、プリントユニットＵの固有振動周期１／√２の２／√２倍、すなわち周期が２となる正弦波を用いれば、振動抑制効果を生じることとなる。これは、上述した減速期間が１秒の正弦波減速に相当する。
【００４１】
しかしながら、減速期間を長く設定するとプリント時間の増大に直結するため、無制限に減速期間を長く設定することはできない。そのため、所定周波数までに加速度のパワースペクトルが十分減衰する減速期間のうち、最短のものを選択する必要がある。本発明の発明者らは、上述の実験を通じて、プリントユニットＵの固有振動周期の約４倍の周期を持つ正弦波（定義域[π／２，３π／２]）の形状で減速することが上記の条件を満たすことを発見した。上述同様に、固有振動数が１√２のプリントユニットＵでは、周期が２√２となる正弦波が振動抑制とプリント時間増大の抑制に効果的である。これは、上述した減速期間が秒の正弦波減速に相当する。この実験結果は、プリントユニットＵの固有振動周期の４倍の周期を持つ正弦波のみが最適であることを表すものではなく、許容可能な振動の大きさとプリント時間とのバランスで、プリントユニットＵの固有振動周期の２√２以上の周期を持つ正弦波を適宜選択することができる。すなわち、上述の実験時よりも振動の発生は許容できるが、プリント時間を抑制したい場合には、プリントユニットＵの固有振動数の２√２以上４倍以下の周期を持つ正弦波を用いる。一方、上述の実験時よりも振動を抑制し、プリント時間の増大は許容できる場合には、プリントユニットＵの固有振動数の４倍以上の周期を持つ正弦波を用いることができる。
【００４２】
上記では、プリントユニットＵの固有振動数が√２Ｈｚの場合を説明したが、プリントユニットＵの固有振動数が変化しても、プリントユニットＵの固有振動数と正弦波の周波数との関係は同様である。例えば、固有振動数１Ｈｚ（上述の例の１／√２倍）を持つプリントユニットＵを使用する場合を考える。上述のように、このプリントユニットＵの振動を抑制するためには、減速時における加速度のパワースペクトルが周波数１Ｈｚで減衰していなければならない（すなわち、減衰周波数が１Ｈｚ）。フーリエ変換の特性から、周波数ｎ×ｆを持つ正弦波（または余弦波）のパワースペクトルは、周波数ｆを持つ正弦波（または余弦波）のパワースペクトルを周波数方向にｎ倍したものに近い特性を有している。このような特性のパワースペクトルは、減衰周波数が√２であるパワースペクトルを周波数方向に１／√２倍すれば得られる。このとき、上述したフーリエ変化の特性から、正弦波の周波数も１／√２倍すればよいこととなる。したがって、上述したプリントユニットＵの固有振動数と減速に用いる正弦波の周波数との関係は、任意のプリントユニットＵの固有振動数に対して成立する。そのため、プリントユニットＵの構成部材が変更される等があり、プリントユニットＵの固有振動数が変わった場合にも、正弦波の周波数を変更するだけでプリントユニットＵの振動抑制を行うことができる。
【００４３】
このように、本発明の画像形成装置では、速度変化が正弦波形状に沿った形状となっているために、制御が容易となる。また、正弦波の周期がプリントユニットＵの固有振動数により求められるため、プリントヘッドＨの交換などに対しても容易に対応することができる。
【００４４】
また、上述したように特定の周波数以上の周波数ではパワースペクトルが減少するため、複数の共振周波数がある場合にもそのうちの最も低い周波数を減衰周波数に設定することにより、共振を抑制することができる。
【００４５】
〔別実施形態〕
（１）上述の実施形態では、プリントヘッドＨの減速について述べたが、停止状態から加速する場合も同様に、正弦波形状に沿った加速を行うことにより、加速に伴う振動を抑制することができる。
【００４６】
（２）上述の実施形態では、プリントヘッドＨはインクジェット型に構成されていたが、移動するプリントヘッドＨであれば他の態様のプリントヘッドを用いても構わない。また、プリントヘッドＨは主走査方向Ｘだけでなく副走査方向Ｙに移動するものでも構わない。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本発明は、主走査方向に往復移動しながらプリント媒体に画像を形成するプリントヘッドを備えた画像形成装置に利用することができる。
【符号の説明】
【００４８】
Ｘ：主走査方向
Ｐ：プリントペーパ（プリント媒体）
Ｈ：プリントヘッド
Ｂｍ：プリントヘッド移動機構
Ｕ：プリントユニット
Ｆ：制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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