(57)【要約】【課題】近距離撮影時及び手振れ補正時における諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供する。【解決手段】電子スチルカメラ１等に搭載される変倍光学系ＺＬを、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、この第１レンズ群Ｇ１の像面側に配置された第２レンズ群Ｇ２と、最も像面側に配置された正の屈折力を有する第Ｇnレンズ群Ｇnとから構成する。変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と前記第Ｇnレンズ群Ｇnとは固定され、合焦に際し、第２レンズ群Ｇ２と第Ｇnレンズ群Ｇnとの間に配置された少なくとも一つのレンズ群が合焦レンズ群Ｇｆとして移動し、第Ｇnレンズ群Ｇnの少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と略直交方向の成分を持つように移動するよう構成する。【選択図】図１
2010191334.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群と、
前記第１レンズ群の像面側に配置された第２レンズ群と、
最も像面側に配置された正の屈折力を有する第Ｇnレンズ群と、を有し、
変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第Ｇnレンズ群とは固定されており、
合焦に際し、前記第２レンズ群と前記第Ｇnレンズ群との間に配置された少なくとも一つのレンズ群が合焦レンズ群として移動し、
前記第Ｇnレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と略直交方向の成分を持つように移動し、
前記第Ｇnレンズ群の焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、次式
１．３８  ＜  ｆＧｎ／ｆｗ  ＜  １．９５
の条件を満足する変倍光学系。
【請求項２】
前記合焦レンズ群の焦点距離をｆＧｆとしたとき、次式
０．２０  ＜  ｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜  ＜  １．００
の条件を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
前記防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとしたとき、次式
−３．５  ＜  ｆＧｎ／ｆＶＲ  ＜  −０．８
の条件を満足する請求項１または２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記第Ｇnレンズ群は、物体側より順に、
正の屈折力を有する第１部分群と、
負の屈折力を有する第２部分群と、
正の屈折力を有する第３部分群と、を有し、
前記第２部分群が前記防振レンズ群である請求項１〜３いずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔとしたとき、次式
０．４  ＜  ｜ｆＧｎ｜／ｆｔ  ＜  １．０
の条件を満足する請求項１〜４何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとしたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｗ  ＜  １．９０
の条件を満足する請求項１〜５いずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとし、望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔとしたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｔ  ＜  １．００
の条件を満足する請求項１〜６いずれか一項に記載の変倍光学系
【請求項８】
負の屈折力を有するレンズ群のうち、最も物体側に位置するレンズ群の焦点距離をｆｎとしたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆｎ／ｆＧｎ｜  ＜  ０．４０
の条件を満足する請求項１〜７いずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
物体側より順に、
前記第１レンズ群と、
前記第２レンズ群と、
第３レンズ群と、
第４レンズ群とを有し、
前記第Ｇnレンズ群は、前記第４レンズ群より像側に配置される請求項１〜８何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
合焦に際し、前記第２レンズ群の像面側に配置された前記第３レンズ群が移動する請求項９に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
物体側より順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有する前部分レンズ群と、後部分レンズ群と、を有し、
変倍に際し、前記前部分レンズ群と前記第４レンズ群とは固定され、前記後部分レンズ群は移動し、
合焦に際し、前記第３レンズ群の少なくとも一部が移動し、
前記第４レンズ群の少なくとも一部が光軸と略直交方向の成分を持つように移動する変倍光学系。
【請求項１２】
請求項１〜１１いずれか一項に記載の変倍光学系を備えた光学機器。
【請求項１３】
最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群と、
前記第１レンズ群の像面側に配置された第２レンズ群と、
最も像面側に配置された正の屈折力を有する第Ｇnレンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群と前記第Ｇnレンズ群とを、変倍に際し固定されるように配置し、
前記第２レンズ群と前記第Ｇnレンズ群との間の少なくとも一つのレンズ群を、合焦に際し移動するように配置し、
前記第Ｇnレンズ群の少なくとも一部を、光軸と略直交方向の成分を持って移動するように配置し、
前記第Ｇnレンズ群の焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、次式
１．３８  ＜  ｆＧｎ／ｆｗ  ＜  １．９５
の条件を満足するように配置する変倍光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学機器、及び、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５９−５２２１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の変倍光学系は、近距離撮影時及び手振れ補正時における収差変動の問題に対応できていないという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、近距離撮影時及び手振れ補正時における諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を備えた変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、第１の本発明に係る変倍光学系は、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群と、第１レンズ群の像面側に配置された第２レンズ群と、最も像面側に配置された正の屈折力を有する第Ｇnレンズ群と、を有して構成される。そして、変倍に際し、第１レンズ群と第Ｇnレンズ群とは固定されており、合焦に際し、第２レンズ群と第Ｇnレンズ群との間に配置された少なくとも一つのレンズ群が合焦レンズ群として移動し、第Ｇnレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と略直交方向の成分を持つように移動し、第Ｇnレンズ群の焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、次式
１．３８  ＜  ｆＧｎ／ｆｗ  ＜  １．９５
の条件を満足するよう構成する。
【０００７】
また、本変倍光学系は、合焦レンズ群の焦点距離をｆＧｆとしたとき、次式
０．２０  ＜  ｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜  ＜  １．００
の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、本変倍光学系は、防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとしたとき、次式
−３．５  ＜  ｆＧｎ／ｆＶＲ  ＜  −０．８
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、本変倍光学系において、第Ｇnレンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１部分群と、負の屈折力を有する第２部分群と、正の屈折力を有する第３部分群と、を有し、第２部分群が防振レンズ群であることが好ましい。
【００１０】
また、本変倍光学系は、望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔとしたとき、次式
０．４  ＜  ｜ｆＧｎ｜／ｆｔ  ＜  １．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、本変倍光学系は、防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとしたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｗ  ＜  １．９０
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、本変倍光学系は、防振レンズ群の焦点距離をｆＶＲとし、望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｔ  ＜  １．００
の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
また、本変倍光学系は、負の屈折力を有するレンズ群のうち、最も物体側に位置するレンズ群の焦点距離をｆｎとしたとき、次式
０．１０  ＜  ｜ｆｎ／ｆＧｎ｜  ＜  ０．４０
の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、本変倍光学系は、第１レンズ群と、第２レンズ群と、第３レンズ群と、第４レンズ群とを有し、第Ｇnレンズ群は、第４レンズ群より像側に配置されることが好ましい。
【００１５】
また、本変倍光学系は、合焦に際し、第２レンズ群の像面側に配置された第３レンズ群が移動することが好ましい。
【００１６】
また、第２の本発明に係る変倍光学系は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、第１レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有する前部分レンズ群と、後部分レンズ群と、を有して構成される。そして、変倍に際し、前部分レンズ群と第４レンズ群とは固定され、後部分レンズ群は移動し、合焦に際し、第３レンズ群の少なくとも一部が移動し、第４レンズ群の少なくとも一部が光軸と略直交方向の成分を持つように移動するよう構成される。
【００１７】
また、本発明に係る光学機器は、上述の変倍光学系のいずれかを備えて構成される。
【００１８】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群と、第１レンズ群の像面側に配置された第２レンズ群と、最も像面側に配置された正の屈折力を有する第Ｇnレンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、第１レンズ群と第Ｇnレンズ群とを、変倍に際し固定されるように配置し、第２レンズ群と第Ｇnレンズ群との間の少なくとも一つのレンズ群を、合焦に際し移動するように配置し、第Ｇnレンズ群の少なくとも一部を、光軸と略直交方向の成分を持って移動するように配置し、第Ｇnレンズ群の焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、次式
１．３８  ＜  ｆＧｎ／ｆｗ  ＜  １．９５
の条件を満足するように配置する。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る変倍光学系、この変倍光学系を備えた光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を以上のように構成すると、近距離撮影時及び手振れ補正時における諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】第１実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図３】第１実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図４】第１実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図５】第１実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図６】第２実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図７】第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図８】第２実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図９】第２実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１０】第２実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図１１】第３実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図１２】第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１３】第３実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１４】第３実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１５】第３実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図１６】第４実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図１７】第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１８】第４実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図１９】第４実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２０】第４実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図２１】第５実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図２２】第５実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２３】第５実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２４】第５実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２５】第５実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図２６】第６実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図２７】第６実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２８】第６実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は中間焦点距離状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図２９】第６実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態における無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図である。
【図３０】第６実施例の近距離物体合焦状態の収差図であり、（ａ）は広角端状態における近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図であり、（ｃ）は望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図である。
【図３１】本実施形態に係る変倍光学系を搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。
【図３２】図３１（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った断面図である。
【図３３】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、本実施形態の変倍光学系ＺＬは、図１に示すように、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。そして、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５とは固定されていることが望ましい。この構成にすることで、変倍機構の簡略化することができ、鏡筒の小型化を図ることができる。また、このように第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５とを固定とすると、変倍光学系ＺＬの全長を一定に保つことができる。
【００２２】
また、合焦に際し、第２レンズ群と第５レンズ群Ｇ５との間に配置された少なくとも一つのレンズ群（本実施形態では、第３レンズ群Ｇ３）が合焦レンズ群Ｇｆとして移動する構成とすることが望ましい。第３レンズ群Ｇ３は、他のレンズ群に比べてレンズ枚数が少なく、かつ、外径が小さいため、合焦を行うのに適している。この構成にすることで、迅速な合焦を行うことができる。また、合焦による全長変化もなく、近距離物体撮影時にも良好な光学性能を得ることができる。
【００２３】
また、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と略直交方向の成分を持つように移動する構成とすることが望ましい。この構成にすることで、小径のレンズ群で防振することができ、手振れ補正機構の小型化・軽量化と、鏡筒の小型化とを図ることができる。なお、光軸と略直交方向の成分を持つような移動とは、光軸に対して直交方向に移動する他、光軸に対して斜め方向に移動したり、光軸上の一点を回転中心として揺動することも含まれる。
【００２４】
このとき、第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１部分群Ｇ５ａと、負の屈折力を有する第２部分群Ｇ５ｂと、正の屈折力を有する第３部分群Ｇ５ｃとを有する構成で、第２部分群Ｇ５ｂが防振レンズ群であることが望ましい。この構成にすることで、最も小径のレンズ群で防振することができ、鏡筒の小径化を図ることができる。
【００２５】
それでは、このような変倍光学系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、変倍光学系ＺＬが、第１レンズ群Ｇ１から第Ｇnレンズ群Ｇnまでのレンズ群を有する場合、第Ｇnレンズ群Ｇnの焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。なお、本実施形態では、レンズ群が５群構成であるため（ｎ＝５）、第Ｇnレンズ群Ｇnは第５レンズ群Ｇ５を示し、ｆＧｎは第５レンズ群Ｇ５の焦点距離を示す。
【００２６】
１．３８  ＜  ｆＧｎ／ｆｗ  ＜  １．９５                        （１）
【００２７】
条件式（１）は、広角端状態の焦点距離に対する、適正な第Ｇnレンズ群Ｇn（第５レンズ群Ｇ５）の焦点距離を規定するものである。この条件式（１）の上限値を上回ると、第Ｇnレンズ群Ｇnのパワーが弱くなり、光学全長が長くなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を１．８０にすることが好ましい。反対に、条件式（１）の下限値を下回ると、第Ｇnレンズ群Ｇnのパワーが強くなり、広角端状態における歪曲収差、像面湾曲、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．４５にすることが好ましい。
【００２８】
また、本変倍光学系ＺＬは、合焦レンズ群Ｇｆ（本実施形態では、第３レンズ群Ｇ３）の焦点距離をｆＧｆとしたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２９】
０．２０  ＜  ｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜  ＜  １．００                  （２）
【００３０】
条件式（２）は、第Ｇnレンズ群Ｇn（第５レンズ群Ｇ５）の焦点距離に対する、適正な合焦レンズ群Ｇｆ（第３レンズ群Ｇ３）の焦点距離を規定するものである。この条件式（２）の上限値を上回ると、合焦レンズ群Ｇｆのパワーが弱くなり、合焦時における合焦レンズ群Ｇｆの移動量が大きくなるため、鏡筒全長が長くなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．９０にすることが好ましい。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、合焦レンズ群Ｇｆのパワーが強くなり、合焦時における望遠端状態での球面収差の変動と広角端状態での像面変動とが大きくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３５にすることが好ましい。
【００３１】
また、本変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群（本実施形態では、第５レンズ群Ｇ５を構成する第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離をｆＶＲとしたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３２】
−３．５  ＜  ｆＧｎ／ｆＶＲ  ＜  −０．８                    （３）
【００３３】
条件式（３）は、防振レンズ群（第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離に対する、適正な第Ｇnレンズ群Ｇn（第５レンズ群Ｇ５）の焦点距離を規定するものである。この条件式（３）の上限値を上回ると、防振レンズ群のパワーが弱くなり、防振時のシフト量が多くなるため鏡筒外径が大きくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．０にすることが好ましい。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、防振レンズ群のパワーが強くなり、倍率色収差が大きくなる。また、歪曲収差も大きくなる。また、製造誤差による性能劣化が大きくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−３．０にすることが好ましい。
【００３４】
また、本変倍光学系ＺＬは、望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔとしたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００３５】
０．４  ＜  ｜ｆＧｎ｜／ｆｔ  ＜  １．０                      （４）
【００３６】
条件式（４）は、望遠端状態における全系の焦点距離に対する、適正な第Ｇnレンズ群Ｇn（第５レンズ群Ｇ５）の焦点距離を規定するものである。この条件式（４）の上限値を上回ると、第Ｇnレンズ群Ｇnのパワーが弱くなり、光学全長が長くなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．８にすることが好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、第Ｇnレンズ群Ｇnのパワーが強くなり、望遠端における球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．５にすることが好ましい。
【００３７】
また、本変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群（本実施形態では、第５レンズ群Ｇ５を構成する第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離をｆＶＲとしたとき、次式以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００３８】
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｗ  ＜  １．９０                （５）
【００３９】
条件式（５）は、広角端状態における全系の焦点距離に対する、適正な防振レンズ群（第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離を規定するものである。この条件式（５）の上限値を上回ると、防振レンズ群のパワーが弱くなり、防振時のシフト量が多くなるため、鏡筒外径が大きくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．２０にすることが好ましい。反対に、条件式（５）の下限値を下回ると、防振レンズ群のパワーが強くなり、防振時の広角端状態における像面のタオレ変動が大きくなる。また、防振時の制御誤差による光学性能の劣化が大きくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするため、条件式（５）の下限値を０．５０にするのが好ましい。
【００４０】
また、本変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群（本実施形態では、第５レンズ群Ｇ５を構成する第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離をｆＶＲとし、望遠端状態における全系の焦点距離をｆｔとしたとき、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
【００４１】
０．１０  ＜  ｜ｆＶＲ｜／ｆｔ  ＜  １．００                （６）
【００４２】
条件式（６）は、望遠端状態における全系の焦点距離に対する、適正な防振レンズ群（第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離を規定するものである。この条件式（６）の上限値を上回ると、防振レンズ群のパワーが弱くなり、防振時のシフト量が多くなるため鏡筒外径が大きくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするため、条件式（６）の上限値を０．７５にするのが好ましい。反対に、条件式（６）の下限値を下回ると、防振レンズ群のパワーが強くなり、防振時の望遠端における偏心コマ収差が大きくなる。また、防振レンズ群の構成枚数を増やす必要があり、重量が増加するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするため、条件式（６）の下限値を０．１５にするのが好ましい。
【００４３】
また、本変倍光学系は、負の屈折力を有するレンズ群のうち、最も物体側に位置するレンズ群（本実施形態では、第２レンズ群Ｇ２）の焦点距離をｆｎとしたとき、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
【００４４】
０．１０  ＜  ｜ｆｎ／ｆＧｎ｜  ＜  ０．４０                （７）
【００４５】
条件式（７）は、第Ｇnレンズ群Ｇn（第５レンズ群Ｇ５）の焦点距離に対する、適正な負の屈折力を有するレンズ群（第２レンズ群Ｇ２）の焦点距離を規定するものである。この条件式（７）の上限値を上回ると、負の屈折力を有するレンズ群のパワーが弱くなり、コマ収差、像面湾曲等の軸外収差が補正不足となる。また、変倍時の移動量が大きくなるため、鏡筒全長が長くなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするため、条件式（７）の上限値を０．３０にすることが好ましい。反対に、条件式（７）の下限値を下回ると、負の屈折力を有するレンズ群のパワーが強くなり、コマ収差、像面湾曲等の軸外収差が大きくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするため、条件式（７）の下限値を０．１８にすることが好ましい。
【００４６】
図３１及び図３２に、上述の変倍光学系ＺＬを備える光学機器として、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラと記す）の構成を示す。このカメラ１は、不図示の電源ボタンを押すと撮影レンズ（変倍光学系ＺＬ）の不図示のシャッタが開放され、変倍光学系ＺＬで不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター２に表示される。撮影者は、液晶モニター２を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズボタン３を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００４７】
このカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部４、変倍光学系ＺＬを広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）ボタン５、及び、カメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクションボタン６等が配置されている。なお、このカメラ１は、ハーフミラー、焦点板、ペンタプリズム、接眼光学系などを備える、いわゆる一眼レフカメラとしてもよい。また、変倍光学系ＺＬは、一眼レフカメラに着脱可能な交換レンズに備えられるものとしてもよい。
【００４８】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４９】
まず、上述の説明及び以降に示す実施例においては、最も物体側に配置された２つのレンズ群をそれぞれ第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２とした５群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、これら２つのレンズ群を１つのレンズ群とした４群構成として扱ってもよい（例えば、以降に示す第４実施例）。この場合、この１つのレンズ群に含まれる、物体側のレンズ群を前部分レンズ群と呼び、像側のレンズ群を後部分レンズ群と呼ぶ。
【００５０】
更に、以上の構成条件等は、６群、７群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正の屈折率を有する少なくとも１つのレンズを追加した構成や、最も像側に正の屈折力または負の屈折力を有する少なくとも１つのレンズを追加した構成や、第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５との間に、３つ以上のレンズ群を配置した構成が挙げられる。
【００５１】
また、上記の説明においては、第３レンズ群Ｇ３を合焦に用いる場合について説明したが、この第３レンズ群Ｇ３に限らず、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群Ｇｆとしても良い。この場合、合焦レンズ群Ｇｆはオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、上述のように第３レンズ群Ｇ３を合焦レンズ群Ｇｆとするのが好ましいが、第４レンズ群Ｇ４で合焦してもよい。
【００５２】
また、この変倍光学系ＺＬは、レンズ面を非球面としても構わない。このとき、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【００５３】
開口絞りＳは、第５レンズ群Ｇ５の近傍または第５レンズ群Ｇ５中に配置されるのが好ましいが、開口絞りＳとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。また、変倍に際し、開口絞りＳと、この開口絞りＳより像側に配置されたレンズとを固定とすることにより、Ｆナンバーを一定とすることができる。
【００５４】
さらに、各レンズ面には、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すことにより、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成できる。
【００５５】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、３５ｍｍフィルムサイズ換算での焦点距離が広角端状態で６０〜８０ｍｍ程度であり、また、望遠端状態で１８０〜４００ｍｍ程度であり、変倍比が２〜５程度である。
【００５６】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、第１レンズ群Ｇ１が少なくとも正のレンズ成分を２つと負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、負正正の順番にレンズ成分を配置するのが好ましい。また、第１レンズ群Ｇ１は、１つの接合レンズと、２つの単レンズとを有しているのが好ましい。
【００５７】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２が少なくとも正のレンズ成分を１つと負のレンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、負負正の順番にレンズ成分を配置するのが好ましい。また、２番目と３番目のレンズ成分を貼り合わせてもよい。さらに、第２レンズ群Ｇ２の最も像面側に負のレンズ成分を追加してもよい。
【００５８】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が少なくとも正のレンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、第３レンズ群Ｇ３は１つの接合レンズから構成してもよい。
【００５９】
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が正または負の屈折力を有する１つのレンズ成分から構成するのが好ましいが、複数のレンズを用いて構成してもよい。
【００６０】
また、本実施形態の変倍光学系ＺＬにおいて、第５レンズ群Ｇ５は、上述したように、正負正の部分レンズ群（第１部分群Ｇ５ａ、第２部分群Ｇ５ｂ、第３部分群Ｇ５ｃ）を有し、第２部分群Ｇ５ｂを光軸と略直交方向に移動させることにより手振れ補正（防振）することができる。この構成により、変倍光学系ＺＬの径を小さくすることができる。また、第１部分群Ｇ５ａは少なくとも１つの正のレンズ成分を有し、第２部分群Ｇ５ｂ群は少なくとも１つの接合レンズを有し、第３部分群Ｇ５ｃは少なくとも負正１つずつのレンズ成分を有するのがよい。
【００６１】
なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００６２】
以下、本実施形態の変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図３３を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ３３を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、第１部分群Ｇ５ａとして、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と両凸レンズＬ５２との接合レンズを配置し、第２部分群Ｇ５ｂとして、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズを配置し、第３部分群Ｇ５ｃとして、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５５と両凸レンズＬ５６との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５７、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５８を配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このようにして準備した各レンズ群を配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００６３】
この場合、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第５レンズ群Ｇ５とは固定されており、合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が合焦レンズ群Ｇｆとして移動し、第２部分群Ｇ５ｂが防振レンズ群として光軸と略直交方向の成分を持つように移動するよう配置する（ステップＳ２００）。
【００６４】
また、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離をｆＧｎとし、広角端状態における全系の焦点距離をｆｗとしたとき、上述の条件式（１）を満足するよう各レンズ群を配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００６５】
以下、本願の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。図１、図６、図１１、図１６、図２１及び図２６に、この変倍光学系ＺＬの屈折力配分及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への焦点距離状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す。まず、第１の本発明に対応する第１〜第３、第５、及び、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬは、図１、図６、図１１、図２１及び図２６に示すように、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１部分群Ｇ５ａと、負の屈折力を有する第２部分群Ｇ５ｂと、正の屈折力を有する第３部分群Ｇ５ｃとから構成される。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１及び第５レンズ群Ｇ５を固定させ、第３レンズ群Ｇ３または第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って移動させることにより遠距離物体から近距離物体への合焦を行い、さらに、第５レンズ群Ｇ５の第２部分群Ｇ５ｂを光軸と略直交方向に移動させることにより手振れ補正（防振）を行うように構成されている。
【００６６】
第２の本発明に対応する第４実施例に係る変倍光学系ＺＬは、図１６に示すように、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、正の屈折力を有する前部分レンズ群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後部分レンズ群Ｇ１ｂとから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正の屈折力を有する第１部分群Ｇ４ａと、負の屈折力を有する第２部分群Ｇ４ｂと、正の屈折力を有する第３部分群Ｇ４ｃとから構成される。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前部分レンズ群Ｇ１ａ及び第４レンズ群Ｇ４を固定させ、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることにより遠距離物体から近距離物体への合焦を行い、さらに、第４レンズ群Ｇ４の第２部分群Ｇ４ｂを光軸と略直交方向に移動させることにより手振れ補正（防振）を行うように構成されている。
【００６７】
〔第１実施例〕
図１に示した変倍光学系ＺＬは、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の構成を示しており、ｎ＝５としたとき、すなわち、５群構成の変倍光学系ＺＬ１を示している。この変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ３３から構成される。第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５において、第１部分群Ｇ５ａは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と両凸レンズＬ５２との接合レンズから構成され、第２部分群Ｇ５ｂは、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズから構成され、第３部分群Ｇ５ｃは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５５と両凸レンズＬ５６との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５７、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５８から構成される。開口絞りＳは、第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に位置し、第１部分群Ｇ５ａに含まれる。
【００６８】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転振れを補正するには、振れ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させれば良い（この関係は、以降の実施例においても同様である）。第１実施例の広角端状態においては、防振係数は１．２０であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．４２（ｍｍ）である。また、第１実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．２０であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．５９（ｍｍ）である。また、第１実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．２０であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．８６（ｍｍ）である。
【００６９】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角をそれぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を、Ｂｆは最終面から像面Ｉまでの光軸上の距離（バックフォーカス）を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。尚、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００７０】
（表１）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     207.2519  2.0000  32.35  1.850260
2      77.5141  9.5000  82.52  1.497820
3     461.0795  0.1000
4      96.8810  8.0000  82.52  1.497820
5   -2446.3946  0.1000
6      74.8396  8.0000  65.46  1.603001
7     635.5296   (d1)
8     301.7367  2.2000  42.72  1.834807
9      35.0104  9.1179
10     -83.6050  2.0000  70.41  1.487490
11      42.3925  6.0000  23.78  1.846660
12     647.2222  4.5999
13     -49.2733  2.2000  65.46  1.603001
14   -2747.7138   (d2)
15     350.7655  2.0000  28.46  1.728250
16      91.4253  6.5000  65.46  1.603001
17     -94.5881  0.1000
18     143.9361  5.5000  65.46  1.603001
19    -132.9507   (d3)
20     -84.4304  2.5000  52.31  1.754999
21    -211.8686   (d4)
22       0.0000  1.0000                 （開口絞りＳ）
23      44.5401  2.0000  32.35  1.850260
24      30.5381  9.0000  65.46  1.603001
25   -8165.2768 25.0000
26    -197.5962  4.0000  32.35  1.850260
27     -34.4924  2.0000  54.66  1.729157
28      47.2773  5.0000
29     147.5802  2.0000  32.35  1.850260
30      52.0642  6.0000  82.52  1.497820
31     -60.9696  0.1000
32      37.8007  6.0000  82.52  1.497820
33     394.5473  5.0000
34     -47.6819  2.0000  44.88  1.639300
35    -113.6656   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.90    〜     2.90    〜   2.90
ω = 17.12    〜     8.94    〜   6.14
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
第１レンズ群          92.254
第２レンズ群         -28.021
第３レンズ群          64.313
第４レンズ群        -187.499
第５レンズ群         111.815
【００７１】
この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表２に、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【００７２】
（表２）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.000          23.001        30.816
d2  29.816          15.626         2.943
d3   6.617          14.919        19.787
d4  17.113           2.000         2.000
Bf  58.166          58.166        58.166
全長 253.180         253.180       253.180
【００７３】
次の表３に、この第１実施例における条件式対応値を示す。なおこの表３において、ｆＧｎは第５レンズ群Ｇ５の焦点距離を、ｆｗは広角端状態における全系の焦点距離を、ｆＧｆは合焦レンズ群Ｇｆ（第３レンズ群Ｇ３）の焦点距離を、ｆＶＲは防振レンズ群（第２部分群Ｇ５ｂ）の焦点距離を、ｆｔは望遠端状態における全系の焦点距離を、ｆｎは負の屈折力を有するレンズ群のうち、最も物体側に位置するレンズ群（第２レンズ群Ｇ２）の焦点距離をそれぞれ表している。以降の実施例においても、特にことわりのない場合は、この符号の説明は同様である。
【００７４】
（表３）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.566
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.575
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-1.827
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.570
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝0.857
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.312
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.251
【００７５】
この第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図３（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図５（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図５（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図５（ｃ）にそれぞれ示す。また、第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２（ｂ）に示し、第１実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図３（ｂ）に示し、第１実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図４（ｂ）に示す。
【００７６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは半画角を、Ｙは像高を、Ｈ０は物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）をそれぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００７７】
〔第２実施例〕
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の構成を示す図であり、ｎ＝５としたとき、すなわち、５群構成の変倍光学系ＺＬ２を示している。この図６の変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ３３から構成される。第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５において、第１部分群Ｇ５ａは、物体側より順に、両凸レンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズから構成され、第２部分群Ｇ５ｂは、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズから構成され、第３部分群Ｇ５ｃは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５５と両凸レンズＬ５６との接合レンズ、両凸レンズＬ５７、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５８から構成される。開口絞りＳは、第１部分群Ｇ５ａと第２部分群Ｇ５ｂとの間であって、第１部分群Ｇ５ａの最も像側に位置する。
【００７８】
なお、この第２実施例の広角端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．５０（ｍｍ）である。また、第２実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．７１（ｍｍ）である。また、第２実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は１．０３（ｍｍ）である。
【００７９】
以下の表４に、第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００８０】
（表４）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     138.9420  2.0000  32.35  1.850260
2      74.8515 10.0000  82.52  1.497820
3     499.1083  0.1000
4      86.7613  8.0000  82.52  1.497820
5     437.0393  0.1000
6      84.2569  7.0000  82.52  1.497820
7     938.7139   (d1)
8     384.1157  2.0000  40.94  1.806100
9      35.6165  9.6847
10    -131.1744  2.0000  70.41  1.487490
11      42.3484  4.5000  23.78  1.846660
12     163.1687  5.0588
13     -53.5772  4.0000  22.76  1.808095
14     -32.5969  2.0000  42.72  1.834807
15    -234.9579   (d2)
16     510.9139  2.0000  32.35  1.850260
17      86.7071  7.0000  65.46  1.603001
18     -83.2647  0.1000
19     103.7337  6.0000  65.46  1.603001
20    -116.8560   (d3)
21    -103.1415  2.5000  42.72  1.834807
22    -342.0133   (d4)
23      58.8589  7.0000  42.72  1.834807
24    -140.2358  2.0000  23.78  1.846660
25     198.9539  3.0000
26       0.0000 20.0000                 （開口絞りＳ）
27    -183.3956  4.0000  23.78  1.846660
28     -45.0249  2.0000  41.96  1.667551
29      57.8421  5.0000
30     383.3560  2.0000  50.23  1.719995
31      39.1251  7.0000  82.52  1.497820
32     -82.1158  0.1000
33      45.2987  7.0000  82.52  1.497820
34    -153.4974  7.5493
35     -47.9028  2.0000  32.35  1.850260
36     -82.5403   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.90    〜     2.90    〜   2.90
ω = 17.09    〜     8.94    〜   6.14
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
第１レンズ群          98.419
第２レンズ群         -26.611
第３レンズ群          59.321
第４レンズ群        -177.745
第５レンズ群         114.057
【００８１】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表５に、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離での可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【００８２】
（表５）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.000          25.437        33.995
d2  24.330          12.566         2.000
d3   4.668          10.865        14.953
d4  21.950           4.080         2.000
Bf  63.539          63.539        63.539
全長 259.180         259.180       259.180
【００８３】
次の表６に、この第２実施例における条件式対応値を示す。
【００８４】
（表６）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.597
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.520
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-1.399
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.582
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝1.142
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.416
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.233
【００８５】
この第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図７（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図９（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１０（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１０（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１０（ｃ）に示す。また、第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図７（ｂ）に示し、第２実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図８（ｂ）に示し、第２実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図９（ｂ）に示す。これらの各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８６】
〔第３実施例〕
図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の構成を示す図であり、ｎ＝５としたとき、すなわち、５群構成の変倍光学系ＺＬ３を示している。この図１１の変倍光学系ＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５において、第１部分群Ｇ５ａは、物体側より順に、両凸レンズＬ５１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２から構成され、第２部分群Ｇ５ｂは、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５５から構成され、第３部分群Ｇ５ｃは、物体側より順に、両凸レンズＬ５６、両凸レンズＬ５７、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５８から構成される。開口絞りＳは、第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に位置し、第１部分群Ｇ５ａに含まれる。
【００８７】
なお、この第３実施例の広角端状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．３８（ｍｍ）である。また、第３実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．５４（ｍｍ）である。また、第３実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．７９（ｍｍ）である。
【００８８】
以下の表７に、この第３実施例の諸元の値を掲げる。
【００８９】
（表７）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     150.1075  2.2000  28.69  1.795041
2      77.1608  9.5000  82.52  1.497820
3     756.3684  0.1000
4      82.5453  8.0000  82.52  1.497820
5     581.7849  0.0000
6      73.1642  8.0000  82.52  1.497820
7     427.5813   (d1)
8     214.3299  2.0000  42.72  1.834807
9      33.7853 12.1976
10    -109.2380  2.0000  82.52  1.497820
11      39.0214  6.0000  23.78  1.846660
12     220.3271  4.2950
13     -55.0435  4.0000  25.68  1.784723
14     -31.3217  2.0000  42.72  1.834807
15   -1128.7256   (d2)
16   -4413.9629  4.0000  37.95  1.723420
17     -90.7104  0.1000
18      74.5140  2.0000  22.79  1.808090
19      42.9390  9.0000  65.46  1.603001
20    -133.3513   (d3)
21     -90.0000  2.5000  23.78  1.846660
22    -222.6096   (d4)
23       0.0000  2.0000                 （開口絞りＳ）
24     181.5274  4.0000  82.52  1.497820
25    -226.9093  0.1000
26      42.1406  4.0000  82.52  1.497820
27      81.5898 17.0000
28   -5404.9164  4.0000  28.46  1.728250
29     -46.9905  1.6000  53.71  1.579570
30      64.5686  3.5000
31    1040.8030  1.6000  55.52  1.696797
32      57.6196  5.0000
33     329.9937  4.5000  82.52  1.497820
34     -56.0769  1.1857
35      41.0985  6.0000  82.52  1.497820
36   -1567.9225  4.0871
37     -49.0618  2.0000  23.78  1.846660
38    -109.7403   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.90    〜     2.90    〜   2.90
ω = 16.97    〜     8.90    〜   6.12
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
第１レンズ群          87.956
第２レンズ群         -24.084
第３レンズ群          55.399
第４レンズ群        -180.000
第５レンズ群         110.905
【００９０】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表８に、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離での可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【００９１】
（表８）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.089          21.088        27.934
d2  24.923          12.762         2.000
d3   5.167          11.520        15.477
d4  16.232           3.041         3.000
Bf  60.304          60.304        60.304
全長 247.180         247.180       247.180
【００９２】
次の表９に、この第３実施例における条件式対応値を示す。
【００９３】
（表９）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.553
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.500
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-1.953
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.566
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝0.795
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.290
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.217
【００９４】
この第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１２（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１３（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１４（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１５（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１５（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図１５（ｃ）に示す。また、第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１２（ｂ）に示し、第３実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１３（ｂ）に示し、第３実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１４（ｂ）に示す。これらの各収差図から明らかなように、この第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００９５】
〔第４実施例〕
図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の構成を示す図であり、ｎ＝４としたとき、すなわち、４群構成の変倍光学系ＺＬ４を示している。この図１６の変倍光学系ＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１の前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ１３から構成され、後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３との接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｇ４において、第１部分群Ｇ４ａは、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２から構成され、第２部分群Ｇ４ｂは、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３と両凹レンズＬ４４との接合レンズから構成され、第３部分群Ｇ４ｃは、物体側より順に、両凸レンズＬ４５、両凸レンズＬ４６、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４７から構成される。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に位置し、第１部分群Ｇ４ａに含まれる。
【００９６】
なお、この第４実施例の広角端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ４ｂの移動量は０．５０（ｍｍ）である。また、第４実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ４ｂの移動量は０．７１（ｍｍ）である。また、第４実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ４ｂの移動量は１．０３（ｍｍ）である。
【００９７】
以下の表１０に、この第４実施例の諸元の値を掲げる。
【００９８】
（表１０）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1    1045.9991  2.0000  37.16  1.834000
2      97.1615 11.0000  82.52  1.497820
3    -456.3712  0.1000
4     101.1567  9.0000  82.52  1.497820
5    -557.8689   (d1)
6      74.2367  2.0000  39.58  1.804398
7      51.0499 11.0000  49.78  1.617720
8     486.7171   (d2)
9    1114.6545  2.0000  42.72  1.834807
10      36.6691  7.8157
11     -80.7935  2.0000  70.41  1.487490
12      39.9085  5.5000  23.78  1.846660
13     431.9436  3.9771
14     -53.1722  2.0000  65.46  1.603001
15     434.1583   (d3)
16    -242.6876  4.0000  28.69  1.795041
17     -60.5190  0.1000
18      65.5165  8.0000  65.46  1.603001
19     -63.3283  2.0000  23.78  1.846660
20     290.8761   (d4)
21       0.0000  2.0000                 （開口絞りＳ）
22      54.2771  4.0000  82.52  1.497820
23     155.7161  0.1000
24      49.4783  3.0000  82.52  1.497820
25      79.4482 20.0000
26    -135.1336  4.0000  23.78  1.846660
27     -38.1621  2.0000  35.91  1.664460
28      60.6022  5.0000
29     105.0514  5.0000  82.52  1.497820
30     -95.4182  7.0498
31      81.3474  6.0000  82.52  1.497820
32     -92.9849  2.7410
33     -40.2997  2.0000  32.35  1.850260
34     -82.0021   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.91    〜     2.91    〜   2.91
ω = 16.90    〜     8.81    〜   6.05
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
前部分レンズ群       229.571
後部分レンズ群       165.806
第２レンズ群         -26.418
第３レンズ群          76.245
第４レンズ群         110.040
【００９９】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１の前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ１、後部分レンズ群Ｇ１ｂと第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ３、及び、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表１１に、この第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離での可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【０１００】
ここで、第４実施例の変倍光学系ＺＬ４では、変倍の際に前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとは、それぞれ独立して移動可能である。詳しくは、変倍光学系ＺＬ４では、変倍の際に前部分レンズ群Ｇ１ａは光軸上の位置を固定されており、後部分レンズ群Ｇ１ｂは像面側に移動する。この場合、変倍光学系ＺＬ４は５群構成ともいえる。また、５群構成の変倍光学系ＺＬ４では合焦の際に、物体側から数えて４番目のレンズ群が移動する。
【０１０１】
（表１１）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.000           8.560        10.000
d2   2.000          24.609        32.890
d3  25.910          14.258         3.000
d4  29.722          12.206        13.743
Bf  61.103          61.103        61.103
全長 256.119         256.119       256.119
【０１０２】
次の表１２に、この第４実施例における条件式対応値を示す。なお、この第４実施例では、条件式対応値の符号において、ｆＧｎは第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆＶＲは防振レンズ群（第２部分群Ｇ４ｂ）の焦点距離を、それぞれ表している。その他の符号の説明については、第１実施例の符号の説明と同様である。
【０１０３】
（表１２）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.541
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.693
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-1.382
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.561
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝1.115
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.406
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.240
【０１０４】
この第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１７（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１８（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１９（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２０（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２０（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２０（ｃ）にそれぞれ示す。また、第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１７（ｂ）に示し、第４実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１８（ｂ）に示し、第４実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図１９（ｂ）に示す。
【０１０５】
〔第５実施例〕
図２１は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の構成を示す図であり、ｎ＝５としたとき、すなわち、５群構成の変倍光学系ＺＬ５を示している。この図２１の変倍光学系ＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１、及び、両凸レンズＬ４２と両凹レンズＬ４３との接合レンズから構成される。第５レンズ群Ｇ５において、第１部分群Ｇ５ａは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成され、第２部分群Ｇ５ｂは、物体側より順に、両凸レンズＬ５２と両凹レンズＬ５３との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ５４から構成され、第３部分群Ｇ５ｃは、物体側より順に、両凸レンズＬ５５、及び、両凸レンズＬ５６と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５７との接合レンズから構成される。開口絞りＳは、第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に位置し、第１部分群Ｇ５ａに含まれる。
【０１０６】
なお、この第５実施例の広角端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．５０（ｍｍ）である。また、第５実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．７１（ｍｍ）である。また、第５実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．００であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は１．０３（ｍｍ）である。
【０１０７】
以下の表１３に、この第５実施例の諸元の値を掲げる。
【０１０８】
（表１３）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     547.8686  2.0000  32.35  1.850260
2     127.0457  9.0000  82.52  1.497820
3    -387.4049  0.1000
4     101.3137  8.0000  82.52  1.497820
5   -1800.9098  0.1000
6      66.1166  8.0000  82.52  1.497820
7     235.5025   (d1)
8     106.3241  2.0000  37.16  1.834000
9      30.3987 12.4957
10     -72.3427  2.0000  70.41  1.487490
11      37.6638  5.5000  23.78  1.846660
12     303.0536  4.1346
13     -44.9339  2.0000  65.46  1.603001
14   -1269.0712   (d2)
15      59.3815  4.0000  47.93  1.717004
16     227.8818  2.0000  42.72 1.834807
17      63.6840   (d3)
18    -274.5014  4.0000  42.24  1.799520
19     -75.2662  0.1000
20      74.6839  8.0000  65.46  1.603001
21     -55.3310  2.0000  32.35  1.850260
22    4084.7965   (d4)
23       0.0000  2.0000                 （開口絞りＳ）
24      51.4321  5.0000  82.52  1.497820
25    2335.6701 20.0000
26     213.2867  4.0000  23.78  1.846660
27     -57.2867  1.5000  31.07  1.688931
28     116.1082  2.5000
29    -213.4066  1.5000  46.47  1.582670
30      57.4789  5.0000
31     146.7888  4.0000  69.98  1.518601
32     -72.6641  0.6223
33      84.7129  9.0000  52.31  1.517420
34     -32.2458  2.0000  32.35  1.850260
35    -265.8952   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.91    〜     2.91    〜   2.91
ω = 16.69    〜     8.79    〜   6.06
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
第１レンズ群          93.218
第２レンズ群         -26.822
第３レンズ群       59448.564
第４レンズ群          86.438
第５レンズ群         119.455
【０１０９】
この第５実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表１４に、この第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離での可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【０１１０】
（表１４）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.683          24.724        32.437
d2  24.804          16.117         2.000
d3   9.527           4.934         5.838
d4  17.138           8.376        13.875
Bf  72.476          72.476        72.476
全長 259.180         259.180       259.180
【０１１１】
次の表１５に、この第５実施例における条件式対応値を示す。
【０１１２】
（表１５）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.673
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.724
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-1.412
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.609
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝1.185
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.432
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.225
【０１１３】
この第５実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２２（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図２３（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２４（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２５（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２５（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図２５（ｃ）に示す。また、第５実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２２（ｂ）に示し、第５実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２３（ｂ）に示し、第５実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２４（ｂ）に示す。これらの各収差図から明らかなように、この第５実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１１４】
〔第６実施例〕
図２６は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の構成を示す図であり、ｎ＝５としたとき、すなわち、５群構成の変倍光学系ＺＬ６を示している。この図２６の変倍光学系ＺＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。第５レンズ群Ｇ５において、第１部分群Ｇ５ａは、物体側より順に、両凸レンズＬ５１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２から構成され、第２部分群Ｇ５ｂは、物体側より順に、両凸レンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５５から構成され、第３部分群Ｇ５ｃは、物体側より順に、両凸レンズＬ５６、両凸レンズＬ５７、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５８から構成される。開口絞りＳは、第１部分群Ｇ５ａと第２部分群Ｇ５ｂとの間であって、第１部分群Ｇ５ａの最も像側に位置する。
【０１１５】
なお、この第６実施例の広角端状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は７１．４（ｍｍ）であるので、０．４０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．３８（ｍｍ）である。また、第６実施例の中間焦点距離状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は１３５．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．５４（ｍｍ）である。また、第６実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．３０であり、焦点距離は１９６．０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転振れを補正するための第２部分群Ｇ５ｂの移動量は０．７９（ｍｍ）である。
【０１１６】
以下の表１６に、この第６実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１７】
（表１６）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     381.3020  2.5000  28.69  1.795041
2     106.4250  8.8000  82.52  1.497820
3   -1149.1256  0.1000
4      98.2127  8.5000  82.52  1.497820
5   -1919.4180  0.1000
6      66.6347  8.5000  82.52  1.497820
7     293.0617   (d1)
8     228.7827  2.1000  46.62  1.816000
9      33.2041 10.0000
10    -117.4258  2.1000  70.41  1.487490
11      37.9960  6.2000  23.78  1.846660
12     287.5696  4.2000
13     -53.8038  3.3000  25.43  1.805181
14     -38.9730  2.1000  46.62  1.816000
15   -2687.3318   (d2)
16   -1365.0388  3.8000  44.78  1.743997
17     -93.5331  0.1000
18      77.7004  2.4000  23.78  1.846660
19      47.7610  8.8000  65.46  1.603001
20    -130.8829   (d3)
21     -90.0052  2.5000  23.78  1.846660
22    -222.5672   (d4)
23     156.5810  3.8000  82.52  1.497820
24    -223.4996  0.1000
25      48.3764  4.0000  82.52  1.497820
26     104.4479  6.6000
27       0.0000 15.4000                 （開口絞りＳ）
28     629.9782  3.8000  28.46  1.728250
29     -55.4480  1.6000  53.71  1.579570
30      55.4345  4.0000
31     482.0258  1.6000  39.57  1.804400
32      58.8315  4.0000
33     182.5454  5.0000  82.52  1.497820
34     -61.2108  0.1000
35      40.0944  6.5000  82.52  1.497820
36    -880.4337  4.7500
37     -53.2131  2.0000  32.35  1.850260
38    -148.8412   (Bf)
広角端     中間焦点距離      望遠端
f = 71.40    〜   135.00    〜 196.00
F.NO =  2.89    〜     2.89    〜   2.89
ω = 16.96    〜     8.90    〜   6.12
［ズームレンズ群データ］
レンズ群          焦点距離
第１レンズ群          92.597
第２レンズ群         -26.083
第３レンズ群          57.143
第４レンズ群        -180.041
第５レンズ群         111.174
【０１１８】
この第６実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は変倍に際して変化する。次の表１７に、この第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離での可変間隔データ、Ｂｆ及び全長を示す。
【０１１９】
（表１７）
［可変間隔データ］
広角端     中間焦点距離      望遠端
d1   2.054          23.103        30.776
d2  25.896          13.196         2.011
d3   5.289          12.530        16.871
d4  19.899           4.308         3.480
Bf  53.787          53.787        53.787
全長 246.275         246.275       246.275
【０１２０】
次の表１８に、この第６実施例における条件式対応値を示す。
【０１２１】
（表１８）
（１）ｆＧｎ／ｆｗ＝1.559
（２）｜ｆＧｆ／ｆＧｎ｜＝0.511
（３）ｆＧｎ／ｆＶＲ＝-2.095
（４）｜ｆＧｎ｜／ｆｔ＝0.568
（５）｜ｆＶＲ｜／ｆｗ＝0.744
（６）｜ｆＶＲ｜／ｆｔ＝0.271
（７）｜ｆｎ／ｆＧｎ｜＝0.231
【０１２２】
この第６実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２７（ａ）に、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図２８（ａ）に、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２９（ａ）に、広角端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図３０（ａ）に、中間焦点距離状態での近距離物体合焦状態の収差図を図３０（ｂ）に、望遠端状態での近距離物体合焦状態の収差図を図３０（ｃ）に示す。また、第６実施例の広角端状態での無限遠合焦状態において０．４０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２７（ｂ）に示し、第６実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２８（ｂ）に示し、第６実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態において０．３０°の回転振れに対する振れ補正を行った時のメリディオナル横収差図を図２９（ｂ）に示す。これらの各収差図から明らかなように、この第６実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【符号の説明】
【０１２３】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ６）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ１ａ  前部分レンズ群    Ｇ１ｂ  後部分レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ４ａ  第１部分群    Ｇ４ｂ  第２部分群    Ｇ４ｃ  第３部分群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ５ａ  第１部分群    Ｇ５ｂ  第２部分群    Ｇ５ｃ  第３部分群
Ｓ  開口絞り    １  電子スチルカメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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