(57)【要約】【課題】美白効果に優れ、安全に用いることができる美白有効成分を提供すること。【解決手段】ロートエキスを有効成分とすることを特徴とする美白剤および前記美白剤を含有することを特徴とする美白用の医薬品、医薬部外品、食品および化粧品。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロートエキスを有効成分とすることを特徴とする美白剤。
【請求項２】
請求項１記載の美白剤を含有することを特徴とする美白用の医薬品。
【請求項３】
請求項１記載の美白剤を含有することを特徴とする美白用の医薬部外品。
【請求項４】
請求項１記載の美白剤を含有することを特徴とする美白用の食品。
【請求項５】
請求項１記載の美白剤を含有することを特徴とする美白用の化粧品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は生薬成分由来の美白剤およびこれを含有する美白用の医薬品、医薬部外品、食品、化粧品等に関する。
【背景技術】
【０００２】
メラニンは紫外線の悪影響から身体を防護する機能を有しており、生体にとっては重要な物質でもある。しかしながら、過剰なメラニンの生成や蓄積は皮膚の黒色化やシミ・ソバカス、くすみといった皮膚の色素沈着に関与していると言われている。この皮膚の黒色化や色素沈着を防御あるいは改善（いわゆる美白）するには、メラニンの生合成を抑える方法、メラニンの還元作用を亢進する方法、紫外線の照射を遮断する方法等が知られている。
【０００３】
これまで、上記美白のために、グルタチオンやシステイン（特許文献１）、トラネキサム酸（特許文献２）、コウジ酸、アルブチンおよびハイドロキノン（特許文献３〜１０）、アラニン（特許文献１１）、グリシンとスレオニン、ヒドロキシプロリンおよびアスパラギン酸から選ばれる一種以上（特許文献１２）等が用いられている。
【０００４】
しかしながら、これらはその効果が緩慢であったり、皮膚刺激性や副作用発現などの安全性の問題のため、その使用が制限されたり、美白効果が十分でない場合があった。
【特許文献１】特開平８−１３３９４６号公報
【特許文献２】ＷＯ２００４−０６０３６４号国際公開パンフレット
【特許文献３】特開昭６０−５６９１２号公報
【特許文献４】特開昭６１−２０７３１７号公報
【特許文献５】特公平４−２７９６２号公報
【特許文献６】特公平５−３３６８３号公報
【特許文献７】特公昭６１−１０４４７号公報
【特許文献８】特公昭６３−２４９６８号公報
【特許文献９】特開平９−２４１１２４号公報
【特許文献１０】特開平１１−１１６４３５号公報
【特許文献１１】特開平１１−４９６２９号公報
【特許文献１２】特開２００４−３１５３８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、本発明は美白効果に優れ、安全に用いることができる美白有効成分の提供を課題とした。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、安全に用いることができる美白有効成分を提供すべく、これまで別の用途で安全に使用されてきた生薬のなかから美白の有効成分となりうるものを鋭意探求した。その結果、これまで胃酸過多、胃炎、胃・十二指腸潰瘍、痙攣性便秘等の疾患における分泌・運動亢進および疼痛や肛門疾患における鎮痛・鎮痙に用いられていたロートエキスが、意外にもメラニンの生成を抑制し優れた美白効果を有することを見出し、本発明を完成させた。
【０００７】
すなわち本発明は、ロートエキスを有効成分とすることを特徴とする美白剤である。
【０００８】
また、本発明は上記美白剤を含有することを特徴とする美白用の医薬品、医薬部外品、食品および化粧品である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の美白剤は、長年生薬として安全に使用されてきたロートエキスに新たに見出された優れたメラニンの生成抑制作用を利用するものである。
【００１０】
従って、上記美白剤は安全性と有効性に優れた美白用の医薬品、医薬部外品、食品、化粧品に使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の美白剤の有効成分であるロートエキスは、ナス科ハシリドコロ属のハシリドコロ（学名：Scopolia japonica Maximowicz、Scopolia carniolica JacquinまたはScopolia parviflora Nakai(Solanaceae）の根茎および根から得られるエキスである。このロートエキスは日本薬局方第１５版に収載されているので、本発明の美白剤には、これに基づき製造販売されているものを特に制限無く使用することができる。なお、日本薬局方第１５版にはロートエキスを粉末としたロートエキス散等も収載されているが、これらをロートエキスの代わりに使用できることはいうまでもない。
【００１２】
本発明の美白剤には、上記ロートエキスをメラニンの生成を抑制し美白効果を奏する量で配合すればよく、その含有量は特に制限されないが、例えば、美白剤中に０.００１〜９０質量％（以下、単に「％」という）、好ましくは０.０１〜８０％配合すればよい。
【００１３】
なお、本発明の美白剤は、ロートエキスだけでもよいが、更に、必要に応じて、通常、医薬品、医薬部外品、食品、化粧品等に添加することのできる各種添加物を配合してもよい。
【００１４】
また、本発明の美白剤は、美白、とりわけ、顔の肌の美白のためにヒトに投与することができる。本発明の美白剤の投与経路は、特に限定されないが、例えば、内服等の経口であってもよく、外用等の非経口であってもよい。また、美白剤の投与量は、症状、年齢、体重等により異なるが、例えば、経口で投与する場合には通常成人に対し一日あたり、ロートエキスとして０.１〜５００ｍｇ、好ましくは１〜２００ｍｇ、さらに好ましくは２〜９０ｍｇを投与すればよい。また、外用剤として投与する場合は、外用剤中にロートエキスとして、０.００１〜１０％、好ましくは０.０１〜５％含有させ、これを１回あたり、最大分量１０００ｍｇ、好ましくは１〜１００ｍｇとなるように投与すればよい。
【００１５】
本発明の美白剤の投与時期および投与期間は、特に制限されないが、例えば、上記投与量で１日に１回または数回に分けて投与することを、７日間〜３年間、好ましくは１４日間〜１年間、更に好ましくは４週間〜６ケ月間毎日行うことが好ましい。
【００１６】
また、本発明の美白剤は、任意の成分と組み合わせ、美白用の医薬品、医薬部外品、食品、化粧品等とすることもできる。その際、本発明の美白剤の美白作用と安全性を妨害しない範囲で、任意の他の美白用成分、美白用成分の効果を増強する成分、美白以外の他の薬効成分を添加しても良い。
【００１７】
上記した他の美白用成分、美白用成分の効果を増強する成分、美白以外の他の薬効成分としては、Ｌ−システイン、Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン、Ｌ−ホモシステイン、Ｌ−システイン酸、Ｌ−ホモシステイン酸、Ｌ−システインスルフィン酸、Ｓ−スルフィノ−Ｌ−システイン、シスチン、システインペプチド等のシステインおよびその誘導体並びにそれらの塩、Ｌ−アスコルビン酸、Ｌ−アスコルビン酸ナトリウム、Ｌ−アスコルビン酸カルシウム、Ｌ−アスコルビン酸モノステアレート、Ｌ−アスコルビン酸モノパルミテート、Ｌ−アスコルビン酸モノオレエート、Ｌ−アスコルビン酸ジステアレート、Ｌ−アスコルビン酸ジパルミテート、Ｌ−アスコルビン酸ジオレエート、Ｌ−アスコルビン酸トリステアレート、Ｌ−アスコルビン酸トリパルミテート、Ｌ−アスコルビン酸トリオレエート、Ｌ−アスコルビル硫酸、Ｌ−アスコルビル硫酸ナトリウム、Ｌ−アスコルビル硫酸カリウム、Ｌ−アスコルビル硫酸マグネシウム、Ｌ−アスコルビル硫酸カルシウム、Ｌ−アスコルビルリン酸、Ｌ−アスコルビルリン酸ナトリウム、Ｌ−アスコルビルリン酸カリウム、Ｌ−アスコルビルリン酸マグネシウム、Ｌ−アスコルビルリン酸カルシウム、Ｌ−アスコルビン酸グリコシド等のアスコルビン酸およびその誘導体並びにそれらの塩、パントテン酸、パントテン酸カルシウム、パントテン酸ナトリウム、パントテニルエチルエーテル、アセチルパントテニルエチルエーテル等のパントテン酸およびその誘導体並びにそれらの塩、α−トコフェロール、β−トコフェロール、γ−トコフェロール、ｄ−δ−トコフェロール、酢酸トコフェロール、ニコチン酸ＤＬ−α−トコフェロール、コハク酸ＤＬ−α−トコフェロール、コハク酸ＤＬ−α−トコフェロールカルシウム等のトコフェロールおよびその誘導体並びにそれらの塩、グルコサミン、アセチルグルコサミン、グルコサミンメチルエーテル等グルコサミンまたはその誘導体、グリチルリチン酸、グリチルリチン酸ジカリウム、グリチルリチン酸モノアンモニウム等のグリチルリチン酸およびその誘導体並びにそれらの塩、グリチルレチン酸、および、グリチルレチン酸ステアリル等のグリチルレチン酸およびその誘導体並びにそれらの塩、カンゾウ、グラブリジン、グラブレン、リクイリチン、イソリクイリチン等のカンゾウおよびその抽出物、α−アルブチン、β−アルブチン、ハイドロキノン等のハイドロキノンおよびその誘導体、コウジ酸、コウジ酸モノブチレート、コウジ酸モノカプレート、コウジ酸モノパルミテート、コウジ酸モノステアレート、コウジ酸ジブチレート、コウジ酸ジパルミテート、コウジ酸ジステアレート、コウジ酸ジオレエート等のコウジ酸およびその誘導体並びにそれらの塩、エラグ酸、エラグ酸テトラメチルエーテル、エラグ酸テトラアセタート、エラグ酸テトラベンゾアート等のエラグ酸およびその誘導体並びにそれらの塩、アゼライン酸、アゼライン酸モノアルキルエステル、アゼライン酸ジアルキルエステル等のアゼライン酸およびその誘導体並びにそれらの塩、ヒノキチオール、ヒノキチオールグルコシド等のヒノキチオールまたはその誘導体、コエンザイムＱ１０等のユビキノン類、リポ酸、リポ酸のナトリウム塩、カリウム塩、アルキルエステル、アルケニルエステル、アミド類、および還元体のジヒドロリポ酸、ジヒドロリポアミド等のリポ酸およびその誘導体、グルタチオン、Ｓ−ラクトイルグルタチオン、Ｎ，Ｓ−ジオクタノイルグルタチオンジステアリル、Ｎ，Ｓ−ジパルミトイルグルタチオンジセチル等のグルタチオンおよびその誘導体並びにそれらの塩、カロテン、ルテイン、ビオラキサンチン、スピリロキサンチン、スフェロイデン等のカロチン類、フラボン、アピゲニン、および、ルテオリンおよびこれらの配糖体等のフラボン類、ケンフェロール、クエルセチン、ミリセチンおよびこれらの配糖体等のフラボノール類、イソフラボン、イソフラボン配糖体等のイソフラボンおよびその誘導体、ナリンゲニン、エリオジクチオール、ナリンギン等のフラバノンまたはその誘導体、カテキン、カテキンガラート、ガロカテキン等のカテキン類、フェルラ酸、イソフェルラ酸、カフェー酸等のフェルラ酸とカフェー酸およびそれらの誘導体並びにそれら塩、プロアントシアニジン、プロシアニジン等のポリフェノール類、アスタキサンチン等のキサントフィル類、４−ｎ−ブチルレゾルシノール、４−イソアミルレゾルシノール、４−シクロヘキシルレゾルシノール、５−メチルレゾルシノール、４−クロロレゾルシノール、４−ブロモレゾルシノール、レゾルシノールまたはその誘導体、トラネキサム酸等の抗炎症薬、アシタバ、アスパラガス、アメリカイワナシ、オランダガラシ、アルテア、アルニカ、アロエ、イタドリ、イチョウ、イワナシ、イワヒゲ、イシモズク、イブキトラノオ、インチンコウ、イラクサ、イレイセン、ウォーターレモン、ウコン、ウワウルシ、エイジツ（ノイバラ）、エゾノタチツボスミレ、エゾノネジモク、エンドウ豆、オウゴン（コガネバナ）、オウバク、オウレン、オトギリソウ、オノニス、オレンジ、カキョク、カザグルマ、カッコン、カミツレ、カワラケツメイ（サンペンズ）、カワラヨモギ、カンゾウ、キイチゴ、キウイ、キナ、キンギンカ、グアバ、クジン（クララ）、クダモノトケイ、クチナシ、グリコーゲン、クワ、ケイケットウ、紅茶、厚朴、高麗人参、ゴカヒ（エゾウコギ）、コスミレ、ゴマ油、エゴマ油、コムギ、コメ、コメヌカ、コモウセンゴケ、コンフリー、サイシン、サルビア、サンザシ、サンショウ、サンペンズ、ジコッピ、シコン、シマグワ、シモツケ、蛇王藤、シャクヤク、ショウガ、シラカバ、シロスミレ、シロバナスミレ、ジンコウ、スペインカンゾウ、スズメウリ、スミレ、スミレサイシン、セージ、セイヨウオトギリ、セイヨウネズ、セイヨウノコギリソウ、セイヨウボダイジュ、センキュウ、センプクカ、センニンソウ、ソウハクヒ（シラユリ）、シソ、ダイズ、タイム、タチツボスミレ、タラノキの芽、ダルス、茶、チョウジ、チンピ、ツクシスミレ、ツボスミレ、ツリバナ、テッセン、トウキ、トウヒ、トウキンセンカ、トウミツ、トケイソウ、トゲミノマサキ、トチュウ、トマト、ニオイスミレ、ニョイスミレ、ネパールスミレ、ニワトコ、ノジスミレ、パシャンベ、パッション・フラワー、ハマメリス、ベニバナ、ヘラヤハズ、麦門湯、バハクジ、ハリアミジ、ヒジキ、ビャクレン、ビワ、フキスミレ、フシツナギ、フシスジ、モク、ブナ、ブナノキ、ブドウ、ブドウ種子、フトモモ、フローデマニータ、ボウカ、ホオウ、ボタン、ホップ、マイカイカ（マイカイ、ハマナス）、マグワ、松笠、マルバケスミレ、マロニエ、ミクロメルム・ミヌツム、ミクロメルム・プベセンス、ムクロジ、メリッサ、モウセンゴケ、モッカ（ボケ）、ヤシャジツ、ヤナギモク（オオバモク）、ユーカリ、ユキノシタ、ヨクイニン（ハトムギ）、ヨモギ、ラカンカ、ラズベリー、ラベンダー、ローズマリー、ワイルドパンジー、レンゲソウ、阿仙薬、愛玉子、月葉西番蓮、杯葉西番蓮、地草果またはそれらの抽出物、胎盤抽出物、アガロースオリゴサッカライド、ネオアガロビオース、微生物発酵代謝産物等を挙げることができる。
【００１８】
上記した美白用の医薬品および医薬部外品は、本発明の美白剤に加え、必要に応じて通常使用し得る添加物を加えて常法により製造される。
【００１９】
本発明の美白用の医薬品および医薬部外品に配合される添加剤としては、例えば、安定剤、安定化剤、界面活性剤、可塑剤、滑沢剤、滑沢化剤、可溶剤、可溶化剤、還元剤、緩衝剤、甘味剤、基剤、稀釈剤、吸着剤、矯味剤、結合剤、懸濁剤、懸濁化剤、抗酸化剤、光沢化剤、コーティング剤、剤皮、支持体、湿潤剤、湿潤調整剤、充填剤、消泡剤、清涼化剤、接着剤、咀嚼剤、着色剤、着香剤、香料、糖衣剤、等張化剤、軟化剤、乳化剤、粘着剤、粘着増強剤、粘稠剤、粘稠化剤、発泡剤、ｐＨ調整剤、皮膚保護剤、賦形剤、分散剤、噴射剤、崩壊剤、崩壊補助剤、崩壊延長剤、芳香剤、防湿剤、放出制御膜、防腐剤、保存剤、無痛化剤、溶解剤、溶解補助剤、溶剤、流動化剤、帯電防止剤、増量剤、保湿剤、付湿剤等が挙げられる。このような添加剤の例は、医薬品添加物事典、食添、医薬部外品原料規格、日本汎用化粧品原料集、化粧品種別許可基準、化粧品原料基準外成分規格、ＣＴＦＡ等に記載されている。
【００２０】
また、本発明の美白用の医薬品および医薬部外品の剤形としては、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤、カプレット、軟カプセル剤、丸剤、内服液剤、シロップ剤、ドライシロップ剤、チュアブル剤、トローチ剤、発泡錠、ドロップ剤、懸濁剤、口腔内崩壊錠等の経口投与製剤、クリーム、軟膏、ゲル軟膏、局所液剤、坐剤、ローション、エアゾール、チンキ、貼付剤、テープ等の外用剤等が挙げられる。これらの剤形の中でも経口投与製剤または外用剤が好ましい。
【００２１】
上記した経口投与製剤および外用剤の調製は、特に制限されるものでなく、種々の方法により実施することができる。例えば、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤、丸剤、ドライシロップ剤等で造粒末を調製する必要がある場合、一般に利用される造粒法、例えば、水や有機溶媒を含む溶液または分散液を用いる噴霧造粒法、攪拌造粒法、流動造粒法、転動造粒法、転動流動造粒法等の湿式造粒法、粉粒状の結合剤を用いる圧密造粒法等の乾式造粒法等により製造される。そして、製剤を顆粒剤、細粒剤、散剤とする場合は、有効成分を含む粉末や造粒末を混合して分包に小分けして充填することができ、カプセル剤とする場合は、粉末剤、造粒末、小型の錠剤等をカプセル充填機を用いてカプセルに充填することにより製造される。また、錠剤とする場合は、有効成分の粉末、粉末剤、細粒剤、顆粒剤や丸剤と、製剤添加物を混合し、圧縮成型すればよい。更に、糖衣錠、フィルムコーティング錠、コーティング顆粒等のコーティング製剤とする場合は、パンコーティング法、流動コーティング法、転動コーティング法およびこれらを組み合わせたコーティング剤を錠剤や顆粒剤等にコーティングすればよい。コーティング剤は、水や有機溶媒に溶解および／または分散させ、スプレーコーティングすることもでき、また、コーティング剤を直接散布し、熱や圧力等を加えドライコーティングとすることもできる。コーティング剤の被覆量は、剤形等により必要に応じて選択できるが、一般的に、錠剤の場合にはコーティング前の錠剤に対して０.１〜１００％、丸剤、顆粒剤の場合にはコーティング前の丸剤、顆粒剤に対して０.１〜２００％、細粒剤の場合にはコーティング前の細粒剤に対して０.１〜３００％程度である。更にまた、シロップ剤、エリキシル剤、リモナーデ剤、エキス剤、ドリンク剤等の内服液剤、並びに、液状または半固形物を充填した軟カプセル剤、硬カプセル剤等の内服固形製剤、クリーム、軟膏、ゲル軟膏、局所液剤、坐剤、ローション、エアゾール、チンキ、貼付剤、テープ等の外用剤等は、通常、各薬効成分と精製水等の溶剤の一部とを混合・溶解・分散し、残りの溶剤を加えて液量を調整し製造することができる。必要に応じて酸またはアルカリを用いてｐＨの調整を行ってもよい。なお、製剤に脂溶性成分を含む場合には、界面活性剤、可溶化剤、乳化剤、懸濁剤等の製剤添加物を用いることにより可溶化、乳化、懸濁化してもよい。調製時の必要に応じ、加温、冷却、窒素置換、ろ過、滅菌処理等を施してもよい。
【００２２】
上記経口投与製剤および外用剤は、更に必要により、公知の製剤添加物等を用い、薬効成分の安定化、徐放化、持続化、速崩化、速溶化、溶解性の改善、味の隠蔽、服用感の改善等の機能を付加してもよい。これらの機能を付加する方法は、一般に使用する方法で行うことができ、例えば、薬効成分を別々の顆粒に配合する、多層の顆粒にする方法、多層錠や有核錠にする方法、別々の顆粒にして打錠する方法、マイクロカプセルとする方法、糖衣錠、フィルムコーティング錠、コーティング顆粒等のコーティング製剤とする方法、発泡製剤とする方法、チュアブル製剤とする方法、口腔内崩壊製剤とする方法、マトリックス製剤とする方法、共粉砕する方法、固溶体とする方法、甘味剤や清涼化剤を添加する方法、抗酸化剤や安定（化）剤を添加する方法、特定のｐＨ、粘度、浸透圧、塩濃度に調整する方法等の種々の方法を挙げることができ、これらの方法を組み合わせてもよい。
【００２３】
また、本発明の美白用の食品は、公知の食品中等に本発明の美白剤を添加する以外は、通常の一般的な食品製造方法を使用して製造することができる。具体的な食品としては、ジュース類、清涼飲料水、茶類、アルコール飲料、乳酸菌飲料、発酵乳、冷菓、バター、チーズ、ヨーグルト、加工乳、脱脂乳等の乳製品、ハム・ソーセージ、ハンバーグ等の畜肉製品、蒲鉾、竹輪、さつま揚げ等の魚肉練り製品、だし巻き、卵豆腐等の卵製品、クッキー、ゼリー、飴、チョコレート、チューインガム、キャンディ、スナック菓子等の菓子類、パン類、麺類、ジャム、漬物類、燻製品、干物、佃煮、塩蔵品、スープ類、豆腐・油揚げ、コンニャク等の農産加工品、調味料等、粉末食品、シート状食品、瓶詰め食品、缶詰食品、レトルト食品、カプセル食品、タブレット状食品、流動食品、ドリンク剤等が挙げられる。また、本発明の食品は、美白作用を有する機能性食品として用いることができる。
【００２４】
更に、本発明の美白剤を含有する美白用の化粧品は、必要に応じて適当な基剤を配合して、液状または固形状の剤形で美白化粧料として提供される。剤形としては、化粧水、美容液（エッセンス）、乳液、洗顔料、クリーム、軟膏、ジェル、パック、ファンデーション、ゼリー状ピールオフパック、クレンジングクリーム等が挙げられる。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例によって本発明を更に具体的に説明するが、この実施例により本発明は何ら制約されるものではない。
【００２６】
実  施  例  １
メラニン生成抑制作用試験：
Ｂ１６Ｆ０メラノーマ細胞の組織培養系を用い、ロートエキス（日局ロートエキス：    製）のメラニン抑制作用について試験した。なお、Ｂ１６Ｆ０メラノーマ細胞はＡＴＣＣ（American Type Culture Collection：カタログNo.CRL-6322）より購入し、１０％牛胎児血清および抗生物質を含むダルベッコ改変イーグル培地（Dulbecco’s Modified Eagle Medium：ＤＭＥＭ：シグマ社製）で維持・継代しているものを用いた。
【００２７】
Ｂ１６Ｆ０メラノーマ細胞の組織培養系を用いたメラニン生成抑制作用の試験方法は、カゲヤマらの方法（The Journal of Biological Chemistry, 279(26), 27774-27780 (2004)）を一部改変して行った。すなわち、Ｂ１６Ｆ０メラノーマ細胞をマグネシウムおよびカルシウムを含まないリン酸緩衝液生理食塩液で洗浄後、１Ｎの水酸化ナトリウムを加え室温で２０から６０分間放置した。続いてマイクロプレート・ミキサーで攪拌し、細胞を完全に溶解させ細胞溶解液とした。次に、この細胞溶解液中のＢ１６Ｆ０メラノーマ細胞が４ｘ１０４／ｍＬとなるように１０％ＤＭＥＭ培地で調整し、試料を得た。その後、この試料２ｍＬを６穴プレートの各穴に添加し、５％の二酸化炭素濃度、３７℃で一晩培養した。翌日、試料中の最終濃度が、１２５、２５０、５００、１０００および２０００μｇ／ｍＬとなるような濃度に調整したロートエキスを２ｍＬ添加し、さらに５％の二酸化炭素濃度、３７℃で７２時間培養した。培養後、試料の１２０μＬを２００μＬのマイクロチューブに移し、サーマル・サイクラーを用いて８０℃で１時間処理し、処理液を得た。また、陽性対照薬として、メラニン生成抑制作用の知られている（Medrano, EE et al, Mol. Biol. Cell, 5(4), 497-509 (1994)）ホルボール１２−ミリステート １３−アセテート（phorbol 12-myristate 13-acetate：ＰＭＡ：和光純薬）を用い、これを上記試料に１０ｎＭ添加したものについて同様の処理を行い、処理液を得た。
【００２８】
上記処理液の８０μＬを９６穴プレートの各穴に移し、マイクロ・プレートリーダーで４０５ｎｍの吸収波長を指標にして細胞内メラニン量を測定した。なお、細胞内メラニン量は予め作成しておいた標準メラニンの標準曲線より算出した。また、上記細胞溶解液をリン酸緩衝液生理食塩液で１０倍希釈したものの総タンパク質量をビーシーエープロテイン アッセイキット（BCA Protein Assay Kit：PIERCE社製）を用いて測定した。
【００２９】
上記で測定された処理液中のメラニン量と細胞溶解液中の総タンパク質量から、以下の式によりＢ１６Ｆ０メラノーマ細胞中のメラニン含量を求めた。この結果を図１に示した。なお、試験結果はいずれの群も３例の平均値である。
【００３０】
【数１】
2010132575.tif 000003
【００３１】
図１に示すように、ロートエキスはメラニン生成を濃度依存的に抑制した。また、ロートエキスのメラニン生成の抑制効果は高い濃度において、陽性対照のＰＭＡよりも高いものであった。
【産業上の利用可能性】
【００３２】
本発明の美白剤は、長年生薬として使用されてきたロートエキスを有効成分とするものである。
【００３３】
従って、本発明の美白剤は、安全性と有効性に優れた美白用の医薬品、医薬部外品、食品、化粧品に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】Ｂ１６Ｆ０メラノーマ細胞の組織培養系を用いたメラニン生成抑制作用の試験の結果を示す図面である。
【図１】
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