(57)【要約】【課題】トッププレートの高温時における誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め利便性を高めた誘導加熱調理器およびプログラムを提供すること。【解決手段】調理容器１０１から放射される赤外線を検知する赤外線センサ１０６と、トッププレート１０３の温度を検知するトッププレート温度検知手段１０７と、赤外線センサ１０６の出力の飽和を検知する出力飽和検知手段１０８と、トッププレート温度検知手段１０７が検知した温度が所定温度以上の時、一部の機能を制限する一部機能制限手段１０９と、出力飽和検知手段１０８が赤外線センサ１０６の出力の飽和を検知すると、全ての機能を制限する全機能制限手段１１０とを備えた構成としている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を加熱する調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱する誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに印加する高周波電流を制御して前記調理容器の加熱を行う加熱制御手段と、前記調理容器から放射される赤外線を前記トッププレートを介して検知する赤外線センサと、前記トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段と、前記赤外線センサの出力の飽和を検知する出力飽和検知手段と、前記トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する一部の機能を制限する一部機能制限手段と、前記出力飽和検知手段が前記赤外線センサの出力の飽和を検知すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限する全機能制限手段とを備えた誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記一部機能制限手段が制限する機能を、前記赤外線センサの出力の絶対値を使用する機能とした請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記一部機能制限手段が制限しない機能を、前記赤外線センサの出力の変化量を使用する機能とした請求項１または２のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段は前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能の火力を減少する請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段は前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能を使用不能にする請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段による機能の制限が解除されるまでの時間を算出する機能制限時間算出手段と、前記機能制限時間算出手段が算出した機能の制限が解除されるまでの時間の秒読みを行う秒読み手段とを備えた請求項１〜５のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記誘導加熱調理器の状態を報知する報知手段を備え、前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段が前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能を制限している時も前記報知手段は前記機能制限手段が機能を制限していない時と同様の報知を行う請求項１〜５のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の誘導加熱調理器の少なくとも１つをコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭、レストラン及びオフィスなどで使用される誘導加熱調理器およびそのプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、鍋やフライパンなどの調理容器を加熱コイルにより誘導加熱する誘導加熱調理器が広く普及している。
【０００３】
従来、この種の誘導加熱調理器は、調理容器の温度を検出するために、調理容器から放射される赤外線を、トッププレートを介して検知する赤外線センサを備えている。
【０００４】
この赤外線センサは、トッププレートを介して赤外線を検知するため、調理容器から放射される赤外線と共にトッププレートから放射される赤外線を検知する。またトッププレートが低温の時はトッププレートから放射される赤外線エネルギーは少ないが、高温になるに従い大きくなり、このトッププレートから放射される赤外線エネルギーが調理容器の温度を検知する上で誤差となる。
【０００５】
そこで、トッププレートの温度が所定温度以上の時、加熱停止、加熱低下、異常報知の少なくとも１つを実行する誘導加熱調理器が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００５−２１６５８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、前記従来の構成では、赤外線センサは様々な使い方をされており、その使い方によってはトッププレートが高温の時でも問題なく使用可能な場合もあり、使い方に関係なく画一的にトッププレートが高温の時に加熱停止、加熱低下、異常報知するのでは誘導加熱調理器の利便性が損なわれるという課題を有していた。
【０００７】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、トッププレートの高温時における誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め利便性を高めた誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器およびそのプログラムは、調理物を加熱する調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱する誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに印加する高周波電流を制御して前記調理容器の加熱を行う加熱制御手段と、前記調理容器から放射される赤外線を前記トッププレートを介して検知する赤外線センサと、前記トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段と、前記赤外線センサの出力の飽和を検知する出力飽和検知手段と、前記トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する一部の機能を制限する一部機能制限手段と、前記出力飽和検知手段が前記赤外線センサの出力の飽和を検知すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限する全機能制限手段とを備えたものである。
【０００９】
これによって、トッププレートが高温になり、トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する一部の機能を制限する一部機能制限手段が、赤外線センサを使用する機能のうちトッププレートが高温の時に使用する事が
困難な機能のみを制限することができる。
【００１０】
また、赤外線センサは、光起電力効果により赤外線検出素子に電流が流れ、それを電圧変換した後にオペアンプ等で増幅するものが一般的であり、赤外線検出素子が受光する赤外線エネルギーが増加すると赤外線検出素子に流れる電流も増加するが、オペアンプで増幅後の出力電圧は、オペアンプの最大出力電圧以上には増加されず最大出力電圧で飽和するため、調理容器温度の検知が不能になる。このような状態の時、つまり、トッププレートが更に高温になり、前記赤外線センサの出力が飽和すると前記出力飽和検知手段が前記赤外線センサの出力の飽和を検知し、赤外線センサを使用する全ての機能を制限することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の誘導加熱調理器およびそのプログラムは、トッププレートの高温時における誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
第１の発明は、調理物を加熱する調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱する誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに印加する高周波電流を制御して前記調理容器の加熱を行う加熱制御手段と、前記調理容器から放射される赤外線を前記トッププレートを介して検知する赤外線センサと、前記トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段と、前記赤外線センサの出力の飽和を検知する出力飽和検知手段と、前記トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する一部の機能を制限する一部機能制限手段と、前記出力飽和検知手段が前記赤外線センサの出力の飽和を検知すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限する全機能制限手段とを備えた構成にしている。
【００１３】
これによって、前記トッププレートが高温になり、トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する機能のうち前記トッププレートが高温の時に使用する事が困難な機能のみを制限する。
【００１４】
また、前記トッププレートが更に高温になり、前記赤外線センサの出力が飽和すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限することとなり、これらによって誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【００１５】
第２の発明は、特に、第１の発明の前記一部機能制限手段が制限する機能を、前記赤外線センサの出力の絶対値を使用する機能としたものである。
【００１６】
これによって、前記トッププレートが高温になると、前記赤外線センサを使用する機能のうち、前記トッププレートが高温の時に使用する事が困難な前記赤外線センサの出力の絶対値を使用する機能のみを制限する事で機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【００１７】
第３の発明は、特に、第１または第２の発明の前記一部機能制限手段が制限しない機能を、前記赤外線センサの出力の変化量を使用する機能としたものである。
【００１８】
これによって、前記トッププレートが高温になって誤差が大きく生じる場合であっても、前記赤外線センサの出力の変化量を使用する機能では、誤差は打ち消される為影響を受け難く、変化量を使用する機能は制限しない事で機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【００１９】
第４の発明は、特に、第１〜３の発明の前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段は前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能の火力を減少するよう構成している。
【００２０】
これによって、前記トッププレートが高温になって誤差が大きく生じる場合には、火力を減少させその間に前記トッププレートを冷却することで、前記トッププレートから放射される赤外線の影響を軽減させる事が可能となり、前記赤外線センサの実用性能を維持させることができる。
【００２１】
第５の発明は、特に第１〜３のいずれか１つの発明の前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段は前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能を使用不能にするよう構成している。
【００２２】
これによって、本発明の誘導加熱調理器は、前記トッププレートが高温になって誤差が大きく生じる場合には、赤外線センサを使用する機能を使用不能にし、その間に前記トッププレートを冷却することで、前記トッププレートから放射される赤外線の影響を軽減させる事が可能となり、前記赤外線センサの実用性能を維持させることができる。
【００２３】
第６の発明は、特に、第１〜５のいずれか１つの発明の前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段による機能の制限が解除されるまでの時間を算出する機能制限時間算出手段と、前記機能制限時間算出手段が算出した機能の制限が解除されるまでの時間の秒読みを行う秒読み手段とを備えるよう構成している。
【００２４】
これによって、ユーザが制限された機能が解除されるまでの時間を認識する事が可能となり、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【００２５】
第７の発明は、特に、第１〜４の発明の前記誘導加熱調理器の状態を報知する報知手段を備え、前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段が前記赤外線センサを使用する一部／全ての機能を制限している時も前記報知手段は前記機能制限手段が機能を制限していない時と同様の報知を行うよう構成している。
【００２６】
これによって、前記一部機能制限手段／前記全機能制限手段が機能を制限している間に前記トッププレートは冷却され、前記赤外線センサの使用が可能となるが、この事をユーザに報知したとしても理解し難く、かえって利便性が損なわれる場合がある。
【００２７】
しかし、本発明の誘導加熱調理器によって、ユーザは機能が制限されている事を認識する事無く機能を使用することが可能となり誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【００２８】
第８の発明は、特に、第１〜７のいずれか１つの発明の誘導加熱調理器の少なくとも１つをコンピュータに実行させるためのプログラムを提供するものである。
【００２９】
プログラムであるので、電気・情報機器、コンピュータ、サーバ等のハードリソースを協働させて本発明の誘導加熱調理器の少なくとも一部を容易に実現することができる。また記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることでプログラムの配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００３０】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００３１】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における誘導加熱調理器およびそのプログラムを概略的に示す構成図である。
【００３２】
図１において、本発明の第１の実施の形態における誘導加熱調理器およびそのプログラムは、被加熱物を収納する調理容器１０１と、外郭ケース１０２と、外郭ケース１０２の上部に備えられ調理容器１０１を載置するトッププレート１０３と、調理容器１０１を加熱する誘導磁界を発生させる加熱コイル１０４と、加熱コイル１０４に印加する高周波電流を制御して調理容器１０１の加熱を行う加熱制御手段１０５と、トッププレート１０３を介して調理容器１０１から放射された赤外線エネルギーを検知する赤外線センサ１０６と、トッププレート１０３の温度を検知するトッププレート温度検知手段１０７と、赤外線センサ１０６の出力の飽和を検知する出力飽和検知手段１０８と、トッププレート温度検知手段１０７が検知した温度が所定温度以上の時、赤外線センサ１０６の出力の絶対値を使用する機能の火力を減少させる一部機能制限手段１０９と、出力飽和検知手段１０８が赤外線センサ１０６の出力の飽和を検知すると、赤外線センサ１０６の出力の変化量を使用する機能を含む全ての赤外線センサ１０６を使用する機能を使用不能にする全機能制限手段１１０と、全機能制限手段１１０による機能の制限が解除されるまでの時間を算出する機能制限時間算出手段１１１と、機能制限時間算出手段１１１が算出した機能の制限が解除されるまでの時間の秒読みを行う秒読み手段１１２と、ユーザへの報知を行う報知手段１１３と、ユーザからの入力を受け付ける入力手段１１４と、誘導加熱調理器を制御する制御手段１１５とで構成している。
【００３３】
前記赤外線センサの出力の絶対値を使用する機能は、例えば、てんぷら油の温調機能である。てんぷら油の温調機能は一般に、てんぷら油の温度を１８０℃や２００℃といった絶対値でユーザが設定する。このてんぷら油の絶対値は前記赤外線センサの出力の絶対値で検知して制御する。
【００３４】
前記赤外線センサの出力の変化量を使用する機能は、例えば、水の沸騰を検知する機能である。水の沸騰を検知する機能の場合、水が沸騰するまでは調理容器の温度が上昇していくが、水が沸騰すると調理容器の温度が上昇し難くなるという特徴がある。この特徴を活用して前記赤外線センサの出力の変化量が所定値以下になることで水の沸騰を検知することが可能である。
【００３５】
なお、調理容器１０１にはフライパンを、外郭ケース１０２には金属ケースを、トッププレート１０３にはガラス板を、赤外線センサ１０６にはフォトダイオードを、トッププレート温度検知手段１０７にはサーミスタを、加熱制御手段１０５、出力飽和検知手段１０８、一部機能制限手段１０９、全機能制限手段１１０、機能制限時間算出手段１１１、秒読み手段１１２、制御手段１１５にはマイクロコンピュータを、報知手段１１３にはＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）を、入力手段１１４にはタクトスイッチを用いる事でこの構成を容易に実現出来る。
【００３６】
図２は、本発明の第１の実施の形態における誘導加熱調理器およびそのプログラムの動作シーケンスを示すフローチャートである。
【００３７】
図２において、ユーザが入力手段１１４を用いて誘導加熱調理器が備える複数の調理機能のうち１つを選択し、制御手段１１５が受け付けると（Ｓ１０１）、制御手段１１５は選択された調理機能は赤外線センサ１０６を使用するかどうかの判定を行う（Ｓ１０２）。
【００３８】
選択された調理機能が赤外線センサ１０６を使用しない場合（Ｓ１０２でｎｏ）、選択
された調理機能に基づく所定条件で加熱を開始し、所定条件で終了する（Ｓ１０３）。
【００３９】
選択された調理機能が赤外線センサ１０６を使用する場合（Ｓ１０２でｙｅｓ）、制御手段１１５は出力飽和検知手段１０８を動作させる。
【００４０】
出力飽和検知手段１０８は赤外線センサ１０６の出力電圧が飽和していないかどうか、つまり最大出力電圧かどうか判定する（Ｓ１０４）。この時、直前に誘導加熱調理器を用いて加熱調理を行っていた等でトッププレート１０３が高温である場合、トッププレート１０３が放射する赤外線エネルギーが増加し赤外線センサ１０６の出力電圧が飽和する。
【００４１】
飽和していた場合（Ｓ１０４でｙｅｓ）、制御手段１１５は全機能制限手段１１０を動作させる。全機能制限手段１１０は赤外線センサ１０６を使用する全ての調理機能を使用不能に設定する（Ｓ１０５）。
【００４２】
使用不能に設定された調理機能は、ユーザが入力手段１１４を用いて選択しても、使用不能である旨を報知手段１１３を用いてユーザに報知し、加熱は行わない。
【００４３】
また制御手段１１５は秒読み手段１１２を動作させ、秒読み手段１１２は機能制限時間算出手段１１１を動作させる。
【００４４】
機能制限時間算出手段１１１はトッププレート温度検知手段１０７の出力を読み取り、それに基づきトッププレート１０３が冷却されてトッププレート１０３が放射する赤外線エネルギーが減少し赤外線センサ１０６の出力電圧の飽和が解除されるまでの時間を算出する（Ｓ１０６）。
【００４５】
秒読み手段１１２は機能制限時間算出手段１１１が算出した時間から始まる秒読み（カウントダウン）を報知手段１１３を用いて行う（Ｓ１０７）。秒読みが完了すると、全機能制限手段１１０を動作させる。
【００４６】
全機能制限手段１１０は、赤外線センサ１０６を使用する全ての調理機能の使用不能を解除する（Ｓ１０８）。
【００４７】
その後、あるいはＳ１０４で赤外線センサ１０６の出力電圧が飽和していなかった場合（Ｓ１０４でｎｏ）、制御手段１１５はトッププレート温度検知手段１０７の出力を読み取り、所定温度以上かどうかを判定する（Ｓ１０９）。
【００４８】
この所定温度は、トッププレート１０３から放射される赤外線エネルギーの影響で赤外線センサ１０６の出力電圧に大きく誤差が生じているが、出力電圧が飽和はしないトッププレート１０３の温度である。
【００４９】
所定温度以上の場合（Ｓ１０９でｙｅｓ）、制御手段１１５は一部機能制限手段１０９を動作させる。一部機能制限手段１０９は赤外線センサ１０６を使用する調理機能のうち、赤外線センサ１０６の出力電圧の絶対値を使用する調理機能の火力を減少させる設定にする（Ｓ１１０）。
【００５０】
その後、あるいは所定温度以下の場合（Ｓ１０９でｎｏ）、制御手段１１５はＳ１０１で受け付けたユーザが選択した調理機能が赤外線センサ１０６の出力電圧の絶対値を使用するか変化量を使用するかの判定を行う（Ｓ１１１）。
【００５１】
絶対値を使用する場合（Ｓ１１１で絶対値）、制御手段１１５は一部機能制限手段１０
９が調理機能を制限中かどうか判定を行う（Ｓ１１２）。制限中で無い場合（Ｓ１１２でｎｏ）、選択された調理機能に基づく所定条件で加熱を開始し、所定条件で終了する（Ｓ１１４）。
【００５２】
制限中の場合（Ｓ１１２でｙｅｓ）、選択された調理機能に基づく通常の条件より火力を減少させて加熱を開始し（Ｓ１１３）、その後に制御手段１１５はトッププレート温度検知手段１０７の出力を読み取り、所定温度以上かどうかを判定し（Ｓ１１４）、所定温度以下になるまで火力を減少させて加熱を続ける（Ｓ１１４でｙｅｓ）。
【００５３】
トッププレート１０３の温度が所定温度以下になると（Ｓ１１４でｎｏ）、あるいは
Ｓ１１２で一部機能制限手段１０９が調理機能を制限中でない場合（Ｓ１１２でｎｏ）、選択された調理機能に基づく通常の条件で加熱を開始し、所定条件で終了する（Ｓ１１５）。
【００５４】
また、Ｓ１１１においてＳ１０１で受け付けたユーザが選択した調理機能が赤外線センサ１０６の出力電圧の変化量を使用する場合（Ｓ１１１で変化量）、選択された調理機能に基づく通常の条件で加熱を開始し、所定条件で終了する（Ｓ１１６）。
【００５５】
なお、本実施の形態で説明した手段は、ＣＰＵ（またはマイクロコンピュータ）、ＲＡＭ、ＲＯＭ、記憶・記録装置、Ｉ／Ｏなどを備えた電気・情報機器、コンピュータ、サーバ等のハードリソースを協働させるプログラムの形態で実施してもよい。プログラムの形態であれば、磁気メディアや光メディアなどの記録媒体に記録したりインターネットなどの通信回線を用いて配信したりすることで新しい機能の配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００５６】
以上のように、本実施の形態においては、トッププレートの温度を検知するトッププレート温度検知手段と、前記赤外線センサの出力の飽和を検知する出力飽和検知手段と、前記トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する一部の機能を制限する一部機能制限手段と、前記出力飽和検知手段が前記赤外線センサの出力の飽和を検知すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限する全機能制限手段とを備え、前記トッププレートが高温になり、トッププレート温度検知手段が検知した温度が所定温度以上の時、前記赤外線センサを使用する機能のうち前記トッププレートが高温の時に使用する事が困難な機能のみを制限する。
【００５７】
また、前記トッププレートが更に高温になり、前記赤外線センサの出力が飽和すると、前記赤外線センサを使用する全ての機能を制限することとなり、これらによって誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器およびそのプログラムは、トッププレートの高温時における誘導加熱調理器の機能の制限を最小限に留め、誘導加熱調理器の利便性を高めることが可能となるで、一般家庭などで使用される誘導加熱調理器に有効である。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器およびそのプログラムの誘導加熱調理器を概略的に示す構成図
【図２】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器およびそのプログラムの動作シーケンスを示すフローチャート
【符号の説明】
【００６０】
１０１  調理容器
１０３  トッププレート
１０４  加熱コイル
１０５  加熱制御手段
１０６  赤外線センサ
１０７  トッププレート温度検知手段
１０８  出力飽和検知手段
１０９  一部機能制限手段
１１０  全機能制限手段
１１１  機能制限時間算出手段
１１２  秒読み手段
１１３  報知手段
【図２】
2010198894.tif 000003
【図１】
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