(57)【要約】【課題】  車両走行時におけるタイヤ収容部の振動による騒音を低減することができるタイヤ収納構造を提供する。【解決手段】  タイヤ収納構造１では、タイヤ収容部３を構成するフロアパネル２からタイヤＴ及びフロアクロスメンバ５が離間しているため、フロアパネル２の共振周波数を車両走行時における低周波帯域から外すことができ、その結果、車両走行時にタイヤＴのピッチング共振やバウンス共振等によってフロアパネル２の共振が励起されるのを防止することができる。更に、タイヤ収納構造１においては、フロアクロスメンバ５が一対のサイドメンバ４，４間に掛け渡されているため、サイドメンバ４にタイヤＴをマスとして作用させることができ、その結果、車両走行時におけるサイドメンバ４の振動を抑制し、延いては、サイドメンバ４の振動に伴うフロアパネル２の振動を抑制することができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両にタイヤを収納するためのタイヤ収納構造であって、
前記タイヤを保持するタイヤ保持部と、
前記タイヤを収容するタイヤ収容部と、を備え、
前記タイヤ及び前記タイヤ保持部は、前記タイヤ収容部から離間していることを特徴とするタイヤ収納構造。
【請求項２】
前記タイヤ保持部は、前記タイヤが取り付けられるフロアクロスメンバであり、前記タイヤ収容部は、フロアパネルに設けられた凹部であることを特徴とする請求項１記載のタイヤ収納構造。
【請求項３】
前記フロアクロスメンバは、一対のサイドメンバ間に掛け渡されていることを特徴とする請求項２記載のタイヤ収納構造。
【請求項４】
サイドメンバ間に掛け渡されたフロアクロスメンバに制御マスとしてタイヤを載置したタイヤ収納構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両にタイヤを収納するためのタイヤ収納構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のタイヤ収納構造として、リヤフロアパネルの下側にタイヤ収容部が設けられており、タイヤが取り付けられる補強メンバ等のタイヤ保持部がリヤフロアパネルに固定されたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−１０７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述したようなタイヤ収納構造にあっては、補強メンバ等のタイヤ保持部がリヤフロアパネルに固定されているため、車両走行時にタイヤのピッチング共振やバウンス共振等によってリヤフロアパネルの共振が励起され、その結果、タイヤ収容部の振動による騒音が発生するおそれがある。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、車両走行時におけるタイヤ収容部の振動による騒音を低減することができるタイヤ収納構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係るタイヤ収納構造は、車両にタイヤを収納するためのタイヤ収納構造であって、タイヤを保持するタイヤ保持部と、タイヤを収容する収容部と、を備え、タイヤ及びタイヤ保持部は、タイヤ収容部から離間していることを特徴とする。
【０００７】
このタイヤ収納構造においては、タイヤ及びタイヤ保持部がタイヤ収容部から離間しているため、車両走行時にタイヤのピッチング共振やバウンス共振等によってタイヤ収容部の共振が励起されるのを防止することができる。従って、このタイヤ収納構造によれば、車両走行時におけるタイヤ収容部の振動による騒音を低減することが可能となる。
【０００８】
また、タイヤ保持部は、タイヤが取り付けられるフロアクロスメンバであり、タイヤ収容部は、フロアパネルに設けられた凹部であることが好ましい。この構成によれば、タイヤ保持部及びタイヤ収容部を簡易且つコンパクトに構成することができる。
【０００９】
このとき、フロアクロスメンバは、一対のサイドメンバ間に掛け渡されていることが好ましい。この構成によれば、サイドメンバにタイヤがマスとして作用するので、車両走行時におけるサイドメンバの振動を抑制し、延いては、サイドメンバの振動に伴うタイヤ収容部の振動を抑制することができる。
【００１０】
本発明に係るタイヤ収納構造は、サイドメンバ間に掛け渡されたフロアクロスメンバに制御マスとしてタイヤを載置したものである。このタイヤ収納構造によれば、車両走行時におけるタイヤ収容部の振動による騒音を低減することが可能となる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、車両走行時におけるタイヤ収容部の振動による騒音を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明に係るタイヤ収納構造の一実施形態の斜視図である。
【図２】図１のタイヤ収納構造の平面図である。
【図３】図２のIII−III線に沿っての断面図である。
【図４】車両走行時における従来のタイヤ収納構造の振動状態を示す断面図である。
【図５】本発明に係るタイヤ収納構造の他の実施形態の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、各図において同一又は相当部分には同一符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１４】
図１は、本発明に係るタイヤ収納構造の一実施形態の斜視図であり、図２は、図１のタイヤ収納構造の平面図である。図１，２に示されるように、タイヤ収納構造１は、自動車（車両）１０のラゲージルームＲ下部にスペアタイヤＴを収納するためのものである。タイヤ収納構造１においては、リヤフロアパネル２に設けられた凹部２ａが、タイヤＴを収容するタイヤ収容部３となっている。なお、タイヤ収容部３は、スペアタイヤカバー（図示せず）によってラゲージルームＲと隔てられている。
【００１５】
自動車１０の車幅方向におけるタイヤ収容部３の両側には、自動車１０の前後方向に延在するリヤサイドメンバ４が設けられており、各サイドメンバ４は、スポット溶接等によってフロアパネル２に固定されている。左右一対のサイドメンバ４，４間には、タイヤ収容部３を横切るように自動車１０の車幅方向に延在するリヤフロアクロスメンバ（タイヤ保持部）５が掛け渡されており、フロアクロスメンバ５の両端部は、スポット溶接等によってサイドメンバ４に固定されている。なお、タイヤＴは、フロアクロスメンバ５上に載置された状態でフロアクロスメンバ５にボルト等によって締結されている。つまり、フロアクロスメンバ５は、タイヤＴを保持している。
【００１６】
図３は、図２のIII−III線に沿っての断面図である。図３に示されるように、タイヤＴ及びフロアクロスメンバ５は、タイヤ収容部３から離間している。より具体的には、フロアクロスメンバ５は、フロアパネル２の凹部２ａに沿うように曲げられており、凹部２ａの側面及び底面との間に、例えば５ｍｍ程度の隙間を有している。
【００１７】
以上のように構成されたタイヤ収納構造１の作用・効果について説明する。
【００１８】
図４は、車両走行時における従来のタイヤ収納構造の振動状態を示す断面図である。図４に示されるように、従来のタイヤ収納構造においては、リヤフロアパネル１１にリヤサイドメンバ１２及びリヤフロアクロスメンバ（図示せず）がスポット溶接等によって固定されており、リヤサイドメンバ１２及びリヤフロアクロスメンバにスペアタイヤ（図示せず）がボルト等によって共締めで締結されている。
【００１９】
このように構成された従来のタイヤ収納構造では、車両走行時における低周波帯域（例えば２０Ｈｚ〜３０Ｈｚ）にスペアタイヤのピッチング共振やバウンス共振等の周波数が存在するので、それらの共振がフロアパネル１１自体の共振を励起し、こもり音（車室内の騒音）を発生させる（パネル振動による騒音の発生：図４の矢印Ａ）。更に、従来のタイヤ収納構造では、そのような低周波帯域にボデーの２節曲げや３節曲げ等の周波数が存在するので、エンジン入力やサスペンション入力等によって励起されたサイドメンバ１２の振動がフロアパネル１１を振動させ、こもり音を発生させる（骨格振動による騒音の発生：図４の矢印Ｂ）。
【００２０】
これに対し、タイヤ収納構造１においては、タイヤＴ及びフロアクロスメンバ５がタイヤ収容部３（すなわちフロアパネル２）から離間しているため、共振配置やモードコントロールによってフロアパネル２の共振周波数を上昇させて車両走行時における低周波帯域から外すことができ、その結果、車両走行時にタイヤＴのピッチング共振やバウンス共振等によってフロアパネル２の共振が励起されるのを防止することができる（パネル振動による騒音の低減）。更に、タイヤ収納構造１においては、フロアクロスメンバ５が一対のサイドメンバ４，４間に掛け渡されているため、サイドメンバ４にタイヤＴをマスとして作用させることができ、その結果、車両走行時におけるサイドメンバ４の振動を抑制し、延いては、サイドメンバ４の振動に伴うフロアパネル２の振動を抑制することができる（骨格振動による騒音の低減）。以上により、タイヤ収納構造１によれば、車両走行時におけるタイヤ収容部３の振動による騒音を低減することが可能となる。
【００２１】
また、フロアクロスメンバ５にタイヤＴを保持させると共に、フロアパネル２の凹部２ａにタイヤＴを収容させることで、タイヤ収納構造１を簡易且つコンパクトに構成することができる。しかも、フロアクロスメンバ５にタイヤＴが保持されることから、フロアパネル２を薄くしたり、補強部材を廃止したりするなど、タイヤ収納構造１の軽量化を図ることができる。
【００２２】
本発明は、上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、図５に示されるように、タイヤＴがフロアクロスメンバ５に吊り下げられた状態でフロアクロスメンバ５にボルト等によって締結されるようにしてもよい。このような場合にも、タイヤＴ及びフロアクロスメンバ５がタイヤ収容部３から離間していれば、上述したタイヤ収納構造１と同様の作用・効果が奏される。なお、このような場合には、タイヤＴの取外しという観点から、フロアクロスメンバ５がサイドメンバ４にボルト等によって締結されていることが好ましい。
【符号の説明】
【００２３】
１…タイヤ収納構造、２…フロアパネル、２ａ…凹部、３…タイヤ収容部、４…サイドメンバ、５…フロアクロスメンバ（タイヤ保持部）、１０…自動車（車両）、Ｔ…タイヤ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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