【手続補正書】
【提出日】令和2年12月17日(2020.12.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
配列番号９（ＨＣＤＲ１）、１０（ＨＣＤＲ２）、及び１１（ＨＣＤＲ３）の三つのＣＤＲ配列を有する重鎖可変領域、ならびに配列番号１２（ＬＣＤＲ１）、１３（ＬＣＤＲ２）、及び１４（ＬＣＤＲ３）の三つのＣＤＲ配列を有する軽鎖可変領域を含む、プログラム細胞死１（ＰＤ−１）結合剤を含む、ヒトにおけるがんの処置において使用するための組成物であって、前記組成物が、５００ｍｇの前記ＰＤ−１結合剤の第一用量にて３週間に一回（Ｑ３Ｗ）、４サイクルの間投与され、次に１０００ｍｇの前記ＰＤ−１結合剤の第二用量にて６週間に一回（Ｑ６Ｗ）投与されるものであり、前記ＰＤ−１結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、組成物。
【請求項２】
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号１もしくは配列番号７に対し少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン重鎖可変ドメイン、及び／あるいは配列番号２もしくは配列番号８に対し、少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン軽鎖を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記ＰＤ−１結合剤が、免疫グロブリンＧ４（ＩｇＧ４）ヒト化モノクローナル抗体である、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号３に対し少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、もしくは１００％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン重鎖、及び／または配列番号４に対し少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、もしくは１００％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン軽鎖を含む、請求項２または請求項３に記載の組成物。
【請求項５】
静脈内に投与されるものである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
静脈内注入によって投与されるものである、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記がんが再発性または進行性である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
前記がんが固形腫瘍である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
前記がんが、ミスマッチ修復遺伝子における欠陥を有する、または高頻度マイクロサテライト不安定性状態（ＭＳＩ−Ｈ）を有する、請求項１〜８のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記がんが結腸直腸がんである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１１】
前記がんが子宮内膜がんである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
前記がんが非小細胞肺がんである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１３】
前記ヒトが、過去に一つ以上の異なるがん処置モダリティーを用いて処置されたことがある、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１４】
前記異なるがん処置モダリティーが、細胞傷害性療法である、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記細胞傷害性療法が、化学療法である、請求項１４に記載の組成物。
【請求項１６】
前記化学療法が、白金ベース化学療法である、請求項１５に記載の組成物。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０４２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０４２１】
本明細書において、明細書中及び請求項中の「一つの（ａ）」及び「一つの（ａｎ）」という冠詞は、反対のことが明確に示されない限り、複数の指示対象を含むように理解されるべきである。あるグループの一つ以上のメンバー間に「または」を含む請求項または説明は、反対のことが示されない限り、または文脈から別のことが明らかでない限り、そのグループメンバーの一つ、二つ以上、または全てが、所与の生成物またはプロセスにおいて存在する、用いられている、または他の点で関連する場合、満たされているとみなされる。本発明は、グループのうちのちょうど一つのメンバーが所与の生成物またはプロセスにおいて存在する、用いられている、または他の点で関連する実施形態を含む。また本発明は、二つ以上の、または全てのグループメンバーが所与の生成物またはプロセスにおいて存在する、用いられている、または他の点で関連する実施形態を含む。さらに、本発明が、全ての変形形態、組合せ、及び並べ替えを包含し、別段の指示がない限り、または矛盾または不一致が生じるであろうことが当業者に明らかであると考えられない限り、挙げられた請求項の一つ以上の請求項からの一つ以上の限定、要素、条項、説明的用語等は、同じ基本請求項に従属する（または、関連する任意の他の請求項として）別の請求項に導入されることも理解されたい。要素がリストとして提示されている場合（例えば、マルクーシュグループまたは同様の形式で）、要素の各サブグループも開示されており、任意の要素がそのグループから取り除かれてもよいということを理解されたい。概して、本発明、または本発明の態様が特定の要素、特徴等を含むものとして言及されている場合、本発明のある特定の実施形態または本発明の態様は、このような要素、特徴等からなる、またはこれらから本質的になると理解されるべきである。明快にするため、このような実施形態は、あらゆる場合において、本明細書で文字通りに具体的に記載されているわけではない。また、本発明の任意の実施形態または態様は、本明細書において具体的な除外について挙げられているかどうかにかかわらず、明白に請求項から除外され得ることも理解されるべきである。本発明の背景を説明し、その実施に関しさらなる詳細を提供するために本明細書で参照されている刊行物、ウェブサイト、及びその他の参考資料は、参照により本明細書に組み入れられる。
特定の実施形態では、例えば以下の項目が提供される。
（項目１）
対象における障害を処置する方法であって、治療有効用量の、プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）を阻害可能な薬剤を投与することを含み、前記治療有効用量が、約１、３もしくは１０ｍｇ／ｋｇ；約１００〜２０００ｍｇのフラット用量；約１００ｍｇのフラット用量；約２００ｍｇのフラット用量；約３００ｍｇのフラット用量；約４００ｍｇのフラット用量；約５００ｍｇのフラット用量；約６００ｍｇのフラット用量；約７００ｍｇのフラット用量；約８００ｍｇのフラット用量；約９００ｍｇのフラット用量；約１０００ｍｇのフラット用量；約１１００ｍｇのフラット用量；約１２００ｍｇのフラット用量；約１３００ｍｇのフラット用量；約１４００ｍｇのフラット用量；約１５００ｍｇのフラット用量；約１６００ｍｇのフラット用量；約１７００ｍｇのフラット用量；約１８００ｍｇのフラット用量；約１９００ｍｇのフラット用量；約２０００ｍｇのフラット用量；約１ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ；または約１０ｍｇ／ｋｇである、方法。
（項目２）
対象におけるＴ細胞活性化またはＴ細胞エフェクター機能を増大させる方法であって、治療有効用量の、プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）シグナリングを阻害可能な薬剤を投与することを含み、前記治療有効用量が、約１、３もしくは１０ｍｇ／ｋｇ；約１００〜２０００ｍｇのフラット用量；約１００ｍｇのフラット用量；約２００ｍｇのフラット用量；約３００ｍｇのフラット用量；約４００ｍｇのフラット用量；約５００ｍｇのフラット用量；約６００ｍｇのフラット用量；約７００ｍｇのフラット用量；約８００ｍｇのフラット用量；約９００ｍｇのフラット用量；約１０００ｍｇのフラット用量；約１１００ｍｇのフラット用量；約１２００ｍｇのフラット用量；約１３００ｍｇのフラット用量；約１４００ｍｇのフラット用量；約１５００ｍｇのフラット用量；約１６００ｍｇのフラット用量；約１７００ｍｇのフラット用量；約１８００ｍｇのフラット用量；約１９００ｍｇのフラット用量；約２０００ｍｇのフラット用量；約１ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ；または約１０ｍｇ／ｋｇである、方法。
（項目３）
対象における腫瘍を低減するまたは腫瘍細胞成長を阻害する方法であって、治療有効用量の、プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）シグナリングを阻害可能な薬剤を投与することを含み、前記治療有効用量が、約１、３、もしくは１０ｍｇ／ｋｇ；約１００〜２０００ｍｇの間のフラット用量；約１００ｍｇのフラット用量；約２００ｍｇのフラット用量；約３００ｍｇのフラット用量；約４００ｍｇのフラット用量；約５００ｍｇのフラット用量；約６００ｍｇのフラット用量；約７００ｍｇのフラット用量；約８００ｍｇのフラット用量；約９００ｍｇのフラット用量；約１０００ｍｇのフラット用量；約１１００ｍｇのフラット用量；約１２００ｍｇのフラット用量；約１３００ｍｇのフラット用量；約１４００ｍｇのフラット用量；約１５００ｍｇのフラット用量；約１６００ｍｇのフラット用量；約１７００ｍｇのフラット用量；約１８００ｍｇのフラット用量；約１９００ｍｇのフラット用量；約２０００ｍｇのフラット用量；約１ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ；または約１０ｍｇ／ｋｇである、方法。
（項目４）
対象における免疫応答を誘導する方法であって、治療有効用量の、プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）シグナリングを阻害可能な薬剤を投与することを含み、前記治療有効用量が、約１、３、もしくは１０ｍｇ／ｋｇ；約１００〜２０００ｍｇの間のフラット用量；約１００ｍｇのフラット用量；約２００ｍｇのフラット用量；約３００ｍｇのフラット用量；約４００ｍｇのフラット用量；約５００ｍｇのフラット用量；約６００ｍｇのフラット用量；約７００ｍｇのフラット用量；約８００ｍｇのフラット用量；約９００ｍｇのフラット用量；約１０００ｍｇのフラット用量；約１１００ｍｇのフラット用量；約１２００ｍｇのフラット用量；約１３００ｍｇのフラット用量；約１４００ｍｇのフラット用量；約１５００ｍｇのフラット用量；約１６００ｍｇのフラット用量；約１７００ｍｇのフラット用量；約１８００ｍｇのフラット用量；約１９００ｍｇのフラット用量；約２０００ｍｇのフラット用量；約１ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ；または約１０ｍｇ／ｋｇである、方法。
（項目５）
対象における免疫応答を強化するまたは免疫細胞活性を増大させる方法であって、治療有効用量の、プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）シグナリングを阻害可能な薬剤を投与することを含み、前記治療有効用量が、約１、３、もしくは１０ｍｇ／ｋｇ；約１００〜２０００ｍｇの間のフラット用量；約１００ｍｇのフラット用量；約２００ｍｇのフラット用量；約３００ｍｇのフラット用量；約４００ｍｇのフラット用量；約５００ｍｇのフラット用量；約６００ｍｇのフラット用量；約７００ｍｇのフラット用量；約８００ｍｇのフラット用量；約９００ｍｇのフラット用量；約１０００ｍｇのフラット用量；約１１００ｍｇのフラット用量；約１２００ｍｇのフラット用量；約１３００ｍｇのフラット用量；約１４００ｍｇのフラット用量；約１５００ｍｇのフラット用量；約１６００ｍｇのフラット用量；約１７００ｍｇのフラット用量；約１８００ｍｇのフラット用量；約１９００ｍｇのフラット用量；約２０００ｍｇのフラット用量；約１ｍｇ／ｋｇ；約３ｍｇ／ｋｇ；または約１０ｍｇ／ｋｇである、方法。
（項目６）
前記免疫応答が、液性または細胞媒介免疫応答である、項目５に記載の方法。
（項目７）
前記免疫応答がＣＤ４またはＣＤ８Ｔ細胞応答である、項目６に記載の方法。
（項目８）
前記免疫応答がＢ細胞応答である、項目６に記載の方法。
（項目９）
前記治療有効用量が約１ｍｇ／ｋｇである、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１０）
前記治療有効用量が約３ｍｇ／ｋｇである、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１１）
前記治療有効用量が約１０ｍｇ／ｋｇである、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２）
前記治療有効用量が約１００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３）
前記治療有効用量が約２００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１４）
前記治療有効用量が約３００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１５）
前記治療有効用量が約４００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１６）
前記治療有効用量が約５００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７）
前記治療有効用量が約６００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１８）
前記治療有効用量が約７００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１９）
前記治療有効用量が約８００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０）
前記治療有効用量が約９００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２１）
前記治療有効用量が約１０００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２２）
前記治療有効用量が約１１００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２３）
前記治療有効用量が約１２００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４）
前記治療有効用量が約１３００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２５）
前記治療有効用量が約１４００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２６）
前記治療有効用量が約１５００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２７）
前記治療有効用量が約１６００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２８）
前記治療有効用量が約１７００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２９）
前記治療有効用量が約１８００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目３０）
前記治療有効用量が約１９００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目３１）
前記治療有効用量が約２０００ｍｇのフラット用量である、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目３２）
前記薬剤が、１週間に一回、２週間に一回、３週間に一回、４週間に一回、５週間に一回、６週間に一回以上の投与間隔にて投与される、項目１〜３１のいずれか一項に記載の方法。
（項目３３）
前記薬剤が３週間に一回または６週間に一回の投与間隔にて投与される、項目３２に記載の方法。
（項目３４）
前記薬剤が、２、３、４、５、６サイクルまたはそれ以上のサイクルの間投与される、項目１〜３３のいずれか一項に記載の方法。
（項目３５）
前記薬剤が、３、４、または５サイクルの間投与される、項目３４に記載の方法。
（項目３６）
前記薬剤が、４サイクルの間投与される、項目３４または３５に記載の方法。
（項目３７）
前記薬剤が、臨床的利益を達成するのに十分な期間の間投与される、項目１〜３６のいずれか一項に記載の方法。
（項目３８）
前記臨床的利益が、安定病態（「ＳＤ」）、部分奏効（「ＰＲ」）、及び／または完全奏効（「ＣＲ」）である、項目３７に記載の方法。
（項目３９）
前記ＰＲまたはＣＲが、固形がんの治療効果判定基準（ＲＥＣＩＳＴ）に従って決定される、項目３８に記載の方法。
（項目４０）
前記薬剤が、臨床的利益を維持するためにより長い期間の間投与される、項目３７〜３９のいずれか一項に記載の方法。
（項目４１）
前記薬剤が、少なくとも２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０週間、またはそれ以上の期間の間投与される、項目１〜４０のいずれか一項に記載の方法。
（項目４２）
前記薬剤が、前記対象に、定期的に約５００ｍｇまたは１０００ｍｇの用量にて投与される、項目１〜４１のいずれか一項に記載の方法。
（項目４３）
前記薬剤が、前記対象に、定期的に約５００ｍｇの用量にて投与される、項目４２に記載の方法。
（項目４４）
前記薬剤が、前記対象に、３週間に一回、投与される、項目４２または４３に記載の方法。
（項目４５）
前記薬剤が、２、３、４、５、６サイクルまたはそれ以上のサイクルの間投与される、項目４２〜４４のいずれか一項に記載の方法。
（項目４６）
前記薬剤が、３、４、または５サイクルの間投与される、項目４５に記載の方法。
（項目４７）
前記薬剤が、４サイクルの間投与される、項目４４〜４６のいずれか一項に記載の方法。
（項目４８）
前記薬剤が、前記対象に、定期的に約１０００ｍｇの用量にて投与される、項目４２に記載の方法。
（項目４９）
前記薬剤が、前記対象に、６週間に一回以上投与される、項目４２または４８に記載の方法。
（項目５０）
前記薬剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３、４、または５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目４２に記載の方法。
（項目５１）
前記約１０００ｍｇの６週間に一回以上の投与が、臨床的利益を維持するために継続される、項目５０に記載の方法。
（項目５２）
前記薬剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目５０または５１に記載の方法。
（項目５３）
前記薬剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、４サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目５０または５１に記載の方法。
（項目５４）
前記薬剤阻害剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目５０または５１に記載の方法。
（項目５５）
前記１０００ｍｇの第二用量が６週間に一回、投与される、項目５０〜５４のいずれか一項に記載の方法。
（項目５６）
前記障害がＴ細胞機能不全障害である、項目１〜５５のいずれか一項に記載の方法。
（項目５７）
前記障害ががんである、項目１〜５６のいずれか一項に記載の方法。
（項目５８）
前記がんが：
ｉ）高い腫瘍遺伝子変異量（ＴＭＢ）を伴うがん、
ｉｉ）マイクロサテライト安定性（ＭＳＳ）であるがん、
ｉｉｉ）マイクロサテライト不安定性により特徴づけられるがん、
ｉｖ）高頻度マイクロサテライト不安定性状態（ＭＳＩ−Ｈ）を有するがん、
ｖ）低頻度マイクロサテライト不安定性状態（ＭＳＩ−Ｌ）を有するがん、
ｖｉ）高ＴＭＢ及びＭＳＩ−Ｈを伴うがん、
ｖｉｉ）高ＴＭＢ及びＭＳＩ−ＬまたはＭＳＳを伴うがん、
ｖｉｉｉ）不完全なＤＮＡミスマッチ修復システムを有するがん、
ｉｘ）ＤＮＡミスマッチ修復遺伝子における欠陥を有するがん、
ｘ）超変異性がん、
ｘｉ）ポリメラーゼデルタ（ＰＯＬＤ）における変異を含むがん、
ｘｉｉ）ポリメラーゼイプシロン（ＰＯＬＥ）における変異を含むがん、
ｘｉｉｉ）相同組換え修復異常／相同修復異常（「ＨＲＤ」）を有するがん、
ｘｉｖ）腺がん、子宮内膜がん、乳がん、卵巣がん、子宮頚がん、ファロピウス管がん、精巣がん、原発性腹膜がん、結腸がん、結腸直腸がん、胃がん、小腸がん、肛門の扁平上皮がん、陰茎の扁平上皮がん、子宮頸部の扁平上皮がん、膣の扁平上皮がん、外陰部の扁平上皮がん、軟部組織肉腫、黒色腫、腎細胞がん、肺がん、非小細胞肺がん、肺の腺がん、肺の扁平上皮がん、胃がん、膀胱がん、胆嚢がん、肝臓がん、甲状腺がん、喉頭がん、唾液腺がん、食道がん、頭頚部がん、頭頸部の扁平上皮がん、前立腺がん、膵臓のがん、中皮腫、メルケル細胞がん、肉腫、神経膠芽腫、血液がん、多発性骨髄腫、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫／原発性縦隔Ｂ細胞リンパ腫、慢性骨髄性白血病、急性骨髄性白血病、急性リンパ性白血病、非ホジキンリンパ腫、神経芽細胞腫、中枢神経系腫瘍、びまん性内在性橋膠腫（ＤＩＰＧ）、ユーイング肉腫、胎児性横紋筋肉腫、骨肉腫、もしくはウィルムス腫瘍、または
ｘｖ）ｘｉｖ）のがんであって、ＭＳＳもしくはＭＳＩ−Ｌである、マイクロサテライト不安定性により特徴づけられる、ＭＳＩ−Ｈである、高ＴＭＢを有す、高ＴＭＢを有しかつＭＳＳもしくはＭＳＩ−Ｌである、高ＴＭＢを有しかつＭＳＩ−Ｈである、不完全なＤＮＡミスマッチ修復システムを有する、ＤＮＡミスマッチ修復遺伝子における欠陥を有する、超変異性がんである、ＨＲＤがんである、ポリメラーゼデルタ（ＰＯＬＤ）における変異を含む、またはポリメラーゼイプシロン（ＰＯＬＥ）における変異を含むがん、のいずれかである、項目５７に記載の方法。
（項目５９）
前記がんが、相同組換え修復異常／相同修復異常（「ＨＲＤ」）を有するがんである、項目５８に記載の方法。
（項目６０）
前記がんが子宮内膜がんであり、任意選択でＭＳＩ−ＨまたはＭＳＳ／ＭＳＩ−Ｌの子宮内膜がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６１）
前記がんが、ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤにおける変異を含むＭＳＩ−Ｈがんであり、任意選択でＰＯＬＥまたはＰＯＬＤにおける変異を含むＭＳＩ−Ｈ非子宮内膜がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６２）
前記がんが、乳がんであり、任意選択でトリプルネガティブ乳がん（ＴＮＢＣ）である、項目５８に記載の方法。
（項目６３）
前記がんが、卵巣がんであり、任意選択で上皮性卵巣がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６４）
前記がんが、肺がんであり、任意選択で非小細胞肺がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６５）
前記がんが黒色腫である、項目５８に記載の方法。
（項目６６）
前記がんが結腸直腸がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６７）
前記がんが、肛門の扁平上皮がん、陰茎の扁平上皮がん、子宮頸部の扁平上皮がん、膣の扁平上皮がん、または外陰部の扁平上皮がんである、項目５８に記載の方法。
（項目６８）
前記がんが急性骨髄性白血病である、項目５８に記載の方法。
（項目６９）
前記がんが急性リンパ芽球性白血病である、項目５８に記載の方法。
（項目７０）
前記がんが非ホジキンリンパ腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７１）
前記がんがホジキンリンパ腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７２）
前記がんが神経芽細胞腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７３）
前記がんが中枢神経系腫瘍である、項目５８に記載の方法。
（項目７４）
前記がんがびまん性内在性橋膠腫（ＤＩＰＧ）である、項目５８に記載の方法。
（項目７５）
前記がんがユーイング肉腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７６）
前記がんが胎児性横紋筋肉腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７７）
前記がんが骨肉腫である、項目５８に記載の方法。
（項目７８）
前記がんがウィルムス腫瘍である、項目５８に記載の方法。
（項目７９）
前記がんが軟部組織肉腫である、項目５８に記載の方法。
（項目８０）
前記がんが平滑筋肉腫である、項目７９に記載の方法。
（項目８１）
前記対象が、免疫チェックポイント阻害剤をさらに投与されたか、または今後投与され、その結果、前記哺乳類が前記薬剤及び前記免疫チェックポイント阻害剤を受ける、項目１〜８０のいずれか一項に記載の方法。
（項目８２）
一種、二種、または三種の免疫チェックポイント阻害剤を投与することを含む、項目８１に記載の方法。
（項目８３）
前記免疫チェックポイント阻害剤が、Ｔ細胞免疫グロブリン及びムチンタンパク質３（ＴＩＭ−３）、細胞傷害性Ｔリンパ球関連タンパク質４（ＣＴＬＡ−４）、リンパ球活性化遺伝子３（ＬＡＧ−３）、Ｔ細胞免疫グロブリン及びＩＴＩＭドメイン（ＴＩＧＩＴ）、インドールアミン２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）、またはコロニー刺激因子１受容体（ＣＳＦ１Ｒ）を阻害する薬剤である、項目８１または８２に記載の方法。
（項目８４）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＴＩＭ−３阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目８５）
前記ＴＩＭ−３阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目８４に記載の方法。
（項目８６）
前記ＴＩＭ−３阻害剤がＴＩＭ−３結合剤である、項目８５に記載の方法。
（項目８７）
前記ＴＩＭ−３結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、項目８６に記載の方法。
（項目８８）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＣＴＬＡ−４阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目８９）
前記ＣＴＬＡ−４阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目８８に記載の方法。
（項目９０）
前記ＣＴＬＡ−４阻害剤がＣＴＬＡ−４結合剤である、項目８９に記載の方法。
（項目９１）
前記ＣＴＬＡ−４結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、項目９０に記載の方法。
（項目９２）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＬＡＧ−３阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目９３）
前記ＬＡＧ−３阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目９２に記載の方法。
（項目９４）
前記ＬＡＧ−３阻害剤がＬＡＧ−３結合剤である、項目９３に記載の方法。
（項目９５）
前記ＬＡＧ−３結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、項目９４に記載の方法。
（項目９６）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＴＩＧＩＴ阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目９７）
前記ＴＩＧＩＴ阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目９６に記載の方法。
（項目９８）
前記ＴＩＧＩＴ阻害剤がＴＩＧＩＴ結合剤である、項目９７に記載の方法。
（項目９９）
前記ＴＩＧＩＴ結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、項目９８に記載の方法。
（項目１００）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＩＤＯ阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１０１）
前記ＩＤＯ阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目１００に記載の方法。
（項目１０２）
前記ＩＤＯ阻害剤が小分子である、項目１０１に記載の方法。
（項目１０３）
前記ＩＤＯ阻害剤が、ＩＤＯ結合剤であり、任意選択で抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片であるＩＤＯ結合剤である、項目１００に記載の方法。
（項目１０４）
前記免疫チェックポイント阻害剤がＣＳＦ１Ｒ阻害剤である、項目８１〜８３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１０５）
前記ＣＳＦ１Ｒ阻害剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、毒素、またはＰＤ−１結合剤である、項目１０４に記載の方法。
（項目１０６）
前記ＣＳＦ１Ｒ阻害剤が小分子である、項目１０５に記載の方法。
（項目１０７）
前記ＣＳＦ１Ｒ阻害剤が、ＣＳＦ１Ｒ結合剤であり、任意選択で抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片であるＣＳＦ１Ｒ薬剤である、項目１０５に記載の方法。
（項目１０８）
免疫チェックポイント阻害剤のうちの少なくとも二つを投与することを含む、項目８１〜１０７のいずれか一項に記載の方法。
（項目１０９）
第三のチェックポイント阻害剤を投与することをさらに含む、項目１０８に記載の方法。
（項目１１０）
前記対象が、前記薬剤、ＴＩＭ−３阻害剤、及びＬＡＧ−３阻害剤の各々を用いた処置を受けて、その結果前記対象が三つ全てを受ける、項目１０８または１０９に記載の方法。
（項目１１１）
前記対象がＣＴＬＡ−４阻害剤を用いた処置を受けて、その結果前記対象が四つ全てを受けることをさらに含む、項目１１０に記載の方法。
（項目１１２）
前記対象が、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）を阻害する薬剤をさらに投与されたか、または今後投与される、項目１〜１１１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１１３）
前記ＰＡＲＰを阻害する薬剤が、小分子、核酸、ポリペプチド（例えば、抗体）、炭水化物、脂質、金属、または毒素である、項目１１２に記載の方法。
（項目１１４）
前記ＰＡＲＰを阻害する薬剤が：ＡＢＴ−７６７、ＡＺＤ  ２４６１、ＢＧＢ−２９０、ＢＧＰ  １５、ＣＥＰ  ８９８３、ＣＥＰ  ９７２２、ＤＲ  ２３１３、Ｅ７０１６、Ｅ７４４９、フルゾパリブ（ＳＨＲ  ３１６２）、ＩＭＰ  ４２９７、ＩＮＯ１００１、ＪＰＩ  ２８９、ＪＰＩ  ５４７、モノクローナル抗体Ｂ３−ＬｙｓＰＥ４０結合体、ＭＰ  １２４、ニラパリブ（ＺＥＪＵＬＡ）（ＭＫ−４８２７）、ＮＵ  １０２５、ＮＵ  １０６４、ＮＵ  １０７６、ＮＵ１０８５、オラパリブ（ＡＺＤ２２８１）、ＯＮＯ２２３１、ＰＤ  １２８７６３、Ｒ  ５０３、Ｒ５５４、ルカパリブ（ＲＵＢＲＡＣＡ）（ＡＧ−０１４６９９、ＰＦ−０１３６７３３８）、ＳＢＰ  １０１、ＳＣ  １０１９１４、シムミパリブ（ｓｉｍｍｉｐａｒｉｂ）、タラゾパリブ（ＢＭＮ−６７３）、ベリパリブ（ＡＢＴ−８８８）、ＷＷ  ４６、２−（４−（トリフルオロメチル）フェニル）−７，８−ジヒドロ−５Ｈ−チオピラノ［４，３−ｄ］ピリミジン−４−オール、及びこれらの塩または誘導体からなる群より選択される、項目１１２または１１３に記載の方法。
（項目１１５）
前記対象が、前記薬剤、ＴＩＭ−３阻害剤、及びＰＡＲＰを阻害する阻害剤の各々を用いた処置を受けて、その結果前記対象が三つ全てを受ける、項目１１２〜１１４のいずれか一項に記載の方法。
（項目１１６）
前記対象がＬＡＧ−３阻害剤を用いた処置を受けて、その結果前記対象が四つ全てを受けることをさらに含む、項目１１５に記載の方法。
（項目１１７）
前記対象が、前記薬剤、ＬＡＧ−３阻害剤、及びＰＡＲＰを阻害する阻害剤の各々を用いた処置を受けて、その結果前記対象が三つ全てを受ける、項目１１２〜１１４のいずれか一項に記載の方法。
（項目１１８）
前記対象がＴＩＭ−３阻害剤を用いた処置を受けて、その結果前記対象が四つ全てを受けることをさらに含む、項目１１７に記載の方法。
（項目１１９）
前記対象が、ＰＤ−１を阻害する薬剤を用いた処置に対し抵抗性である、項目１〜１１８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２０）
前記対象が、ＰＤ−１を阻害する薬剤を用いた処置に対し難治性である、項目１〜１１９のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２１）
前記対象を、ＰＤ−１を阻害する薬剤を用いた処置に感作させる、項目１〜１２０のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２２）
前記対象が疲弊した免疫細胞を含む、項目１〜１２１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２３）
前記疲弊した免疫細胞が疲弊したＴ細胞である、項目１２２に記載の方法。
（項目１２４）
前記対象がヒトである、項目１〜１２３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２５）
前記対象が、過去に一つ以上の異なるがん処置モダリティーを用いて処置されたことがある、項目１〜１２４のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２６）
前記対象が、過去に手術、放射線療法、化学療法、または免疫療法のうちの一つ以上を用いて処置されたことがある、項目１２５に記載の方法。
（項目１２７）
前記対象が、過去に細胞傷害性療法を用いて処置されたことがある、項目１２５または１２６に記載の方法。
（項目１２８）
前記対象が、過去に化学療法を用いて処置されたことがある、項目１２５〜１２７のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２９）
別の治療剤または処置を投与することをさらに含む、項目１〜１２８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３０）
手術、放射線療法、化学療法、免疫療法、抗血管新生剤、または抗炎症薬のうちの一つ以上を投与することをさらに含む、項目１２９に記載の方法。
（項目１３１）
化学療法を投与することをさらに含む、項目１３０に記載の方法。
（項目１３２）
前記薬剤がＰＤ−１結合剤である、項目１〜１３１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３３）
前記ＰＤ−１結合剤が、抗体、抗体結合体、またはその抗原結合断片である、項目１３２に記載の方法。
（項目１３４）
前記ＰＤ−１結合剤が抗体である、項目１〜１３３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３５）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号９、１０、または１１に対し少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有する一つ以上のＣＤＲ配列を含む重鎖可変領域を含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１３６）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号９、１０、または１１の配列を有する二つまたは三つのＣＤＲを含む重鎖可変領域を含む、項目１３５に記載の方法。
（項目１３７）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号１２、１３、または１４に対し少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有する一つ以上のＣＤＲ配列を含む軽鎖可変領域を含む、項目１３３〜１３６のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３８）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号１２、１３、または１４の二つまたは三つのＣＤＲを含む軽鎖可変領域を含む、項目１３３〜１３７のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３９）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号９、１０、及び１１より選択される一つ以上のＣＤＲ配列を含む重鎖可変領域、ならびに／または配列番号１２、１３、及び１４より選択される一つ以上のＣＤＲ配列を含む軽鎖可変領域を含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１４０）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号９、１０、及び１１の配列を有する三つのＣＤＲ配列を含む重鎖可変領域、ならびに／または配列番号１２、１３、及び１４の配列を有する三つのＣＤＲ配列を含む軽鎖可変領域を含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１４１）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号１もしくは配列番号７に対し少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン重鎖可変ドメインを含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１４２）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号２もしくは配列番号８に対し、少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン軽鎖可変ドメインを含む、項目１３３、１３４、または１４１に記載の方法。
（項目１４３）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号１または配列番号７のアミノ酸配列を含む免疫グロブリン重鎖可変ドメイン、及び配列番号２または配列番号８のアミノ酸配列を含む免疫グロブリン軽鎖可変ドメインを含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１４４）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号３に対し少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン重鎖を含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１４５）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号４に対し少なくとも約８０％、８５％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む免疫グロブリン軽鎖を含む、項目１３３、１３４、または１４４に記載の方法。
（項目１４６）
前記ＰＤ−１結合剤が、配列番号３を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖、及び配列番号４を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖を含む、項目１３３または１３４に記載の方法。
（項目１４７）
前記ＰＤ−１結合剤が、約５００ｍｇ及び／または約１０００ｍｇである量にて投与される、項目１３２〜１４６のいずれか一項に記載の方法。
（項目１４８）
前記ＰＤ−１結合剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３、４、または５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目１４７に記載の方法。
（項目１４９）
前記ＰＤ−１結合剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目１４８に記載の方法。
（項目１５０）
前記ＰＤ−１結合剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、４サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目１４８に記載の方法。
（項目１５１）
前記ＰＤ−１結合剤が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目１４８に記載の方法。
（項目１５２）
前記第二用量が、約１０００ｍｇの６週間に一回のものである、項目１４８〜１５１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１５３）
前記薬剤が静脈内に投与される、項目１〜１５２のいずれか一項に記載の方法。
（項目１５４）
前記薬剤が静脈内注入によって投与される、項目１５３に記載の方法。
（項目１５５）
がんを治療するための方法であって、
処置を必要とする患者に、治療有効用量の抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を、臨床的利益を達成するのに十分な期間の間、投与間隔にて投与することを含み、
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号９、１０、及び１１のＣＤＲ配列を含む重鎖可変領域、ならびに配列番号１２、１３、及び１４のＣＤＲ配列を含む軽鎖可変領域を含む、方法。
（項目１５６）
がんを治療するための方法であって、
処置を必要とする患者に、治療有効用量の抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を、臨床的利益を達成するのに十分な期間の間、投与間隔にて投与することを含み、
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号１もしくは配列番号７を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖可変ドメイン、及び／または配列番号２もしくは配列番号８を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖可変ドメインを含む、方法。
（項目１５７）
がんを治療するための方法であって、
処置を必要とする患者に、治療有効用量の抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を、臨床的利益を達成するのに十分な期間の間、投与間隔にて投与することを含み、
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号３を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／または及び配列番号４を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドを含む、方法。
（項目１５８）
前記臨床的利益が、安定病態（「ＳＤ」）、部分奏効（「ＰＲ」）、及び／または完全奏効（「ＣＲ」）である、項目１５５〜１５７のいずれか一項に記載の方法。
（項目１５９）
前記臨床的利益がＳＤである、項目１５８に記載の方法。
（項目１６０）
前記臨床的利益が、ＰＲである、項目１５８に記載の方法。
（項目１６１）
前記臨床的利益が、ＣＲである、項目１５８に記載の方法。
（項目１６２）
前記ＰＲまたはＣＲが、固形がんの治療効果判定基準（ＲＥＣＩＳＴ）に従って決定される、項目１６０または１６１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１６３）
前記患者が、ＰＯＬＥ（ＤＮＡポリメラーゼイプシロン）またはＰＯＬＤ（ＤＮＡポリメラーゼデルタ）変異に関連するがんを有する、項目１５５のいずれか一項に記載の方法。
（項目１６４）
前記ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤ変異がエキソヌクレアーゼドメイン内にある、項目１６３に記載の方法。
（項目１６５）
前記ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤ変異が生殖系列変異である、項目１６３または１６４に記載の方法。
（項目１６６）
前記ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤ変異が散発性変異である、項目１６３または１６４に記載の方法。
（項目１６７）
ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤ変異を有するがんを有する患者を最初に同定するステップをさらに含む、項目１６３〜１６６のいずれか一項に記載の方法。
（項目１６８）
前記ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤ変異がシークエンシングを用いて同定される、項目１６７に記載の方法。
（項目１６９）
前記患者がマイクロサテライト不安定性を有するがんを有する、項１５５〜１６８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７０）
前記患者がＭＳＩ−Ｈがんを有する、項目１６９に記載の方法。
（項目１７１）
前記がんが、ＰＯＬＥまたはＰＯＬＤにおける変異を含むＭＳＩ−Ｈがんであり、任意選択でＰＯＬＥまたはＰＯＬＤにおける変異を含むＭＳＩ−Ｈ非子宮内膜がんである、項目１７０に記載の方法。
（項目１７２）
前記患者がＭＳＩ−Ｌがんを有する、項目１６９に記載の方法。
（項目１７３）
前記患者がマイクロサテライト安定性（ＭＳＳ）がんを有する、項目１５５〜１６８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７４）
がんを有する前記患者が、相同組換え修復異常／相同修復異常（「ＨＲＤ」）を有する、項目１５５〜１７３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７５）
前記患者が固形腫瘍を有する、項目１５５〜１７４のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７６）
前記患者が進行期の固形腫瘍を有する、項目１７５に記載の方法。
（項目１７７）
前記患者が転移性固形腫瘍を有する、項目１７５に記載の方法。
（項目１７８）
前記患者が、頭頸部がん、肺がん、腎臓がん、膀胱がん、黒色腫、メルケル細胞がん、子宮頸がん、膣がん、外陰がん、子宮がん、子宮内膜がん、卵巣がん、ファロピウス管がん、原発性腹膜がん、乳がん、前立腺がん、口腔腺がん、胸腺腫、副腎皮質がん、食道がん、胃がん、結腸直腸がん、虫垂がん、尿路上皮細胞がん、扁平上皮がん、軟部組織肉腫、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、非ホジキンリンパ腫、ホジキンリンパ腫、神経芽細胞腫、中枢神経系腫瘍、びまん性内在性橋膠腫（ＤＩＰＧ）、ユーイング肉腫、胎児性横紋筋肉腫（ＥＲＳ）、骨肉腫、またはウィルムス腫瘍を有する、項目１５５〜１７７のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７９）
前記がんが相同組換え修復異常／相同修復異常（「ＨＲＤ」）を有する、項目１５５〜１７８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１８０）
前記患者が子宮内膜がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１８１）
前記患者がマイクロサテライト不安定性を有する子宮内膜がんを有する、項目１８０に記載の方法。
（項目１８２）
前記患者がＭＳＩ−Ｈ子宮内膜がんを有する、項目１８０に記載の方法。
（項目１８３）
前記患者がＭＳＳ／ＭＳＩ−Ｌ子宮内膜がんを有する、項目８０に記載の方法。
（項目１８４）
前記患者が乳がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１８５）
前記患者がトリプルネガティブ乳がん（ＴＮＢＣ）を有する、項目１８４に記載の方法。
（項目１８６）
前記患者が卵巣がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１８７）
前記卵巣がんが上皮性卵巣がんである、項目１８６に記載の方法。
（項目１８８）
前記卵巣がんが、重篤な卵巣または明細胞卵巣がんである、項目１７８に記載の方法。
（項目１８９）
前記患者が肺がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９０）
前記肺がんが非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である、項目１８９に記載の方法。
（項目１９１）
前記患者が黒色腫を有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９２）
前記患者が結腸直腸がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９３）
前記患者が扁平上皮がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９４）
前記扁平上皮がんが、肛門の扁平上皮がん、陰茎の扁平上皮がん、子宮頸部の扁平上皮がん、膣の扁平上皮がん、または外陰部の扁平上皮がんである、項目１９３に記載の方法。
（項目１９５）
前記患者がファロピウス管がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９６）
前記患者が、重篤または明細胞ファロピウス管がんを有する、項目１９５に記載の方法。
（項目１９７）
前記患者が原発性腹膜がんを有する、項目１７８に記載の方法。
（項目１９８）
前記患者が、重篤または明細胞原発性腹膜がんを有する、項目１９７に記載の方法。
（項目１９９）
前記患者が軟部組織肉腫を有する、項目１７８に記載の方法。
（項目２００）
前記患者が平滑筋肉腫を有する、項目１９９に記載の方法。
（項目２０１）
前記患者が血液がんを有する、項目１５５〜１７４のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０２）
前記血液がんが、ＤＬＢＣＬ、ＨＬ、ＮＨＬ、ＦＬ、ＡＭＬ、ＡＬＬ、またはＭＭである、項目２０１に記載の方法。
（項目２０３）
前記患者が、過去にがん処置モダリティーを用いて処置されたことがない、項目１５５〜２０２のいずれか一項記載の方法。
（項目２０４）
前記患者が、過去に一つ以上の異なるがん処置モダリティーを用いて処置されたことがある、項目１５５〜２０２のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０５）
前記一つ以上の異なるがん処置モダリティーが、手術、放射線療法、化学療法、または免疫療法を含む、項目２０４に記載の方法。
（項目２０６）
前記重鎖可変領域が配列番号１を含み、前記軽鎖可変領域が配列番号２を含む、項目１５５〜２０５のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０７）
前記重鎖可変領域が配列番号７を含み、前記軽鎖可変領域が配列番号８を含む、項目１５５〜２０５のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０８）
前記重鎖可変領域が配列番号３を含み、前記軽鎖可変領域が配列番号４を含む、項目１５５〜２０５のいずれか一項に記載の方法。
（項目２０９）
前記治療有効用量が１、３、または１０ｍｇ／ｋｇである、項目１５５〜２０８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２１０）
前記治療有効用量が約１００〜約２，０００ｍｇの間のフラット用量である、項目１５５〜２０８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２１１）
前記治療有効用量が約１００ｍｇ〜１，２００ｍｇの間のフラット用量である、項目２１０に記載の方法。
（項目２１２）
前記治療有効用量が約１００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１３）
前記治療有効用量が約２００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１４）
前記治療有効用量が約３００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１５）
前記治療有効用量が約４００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１６）
前記治療有効用量が約５００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１７）
前記治療有効用量が約６００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１８）
前記治療有効用量が約７００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２１９）
前記治療有効用量が約８００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２０）
前記治療有効用量が約９００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２１）
前記治療有効用量が約１０００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２２）
前記治療有効用量が約１１００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２３）
前記治療有効用量が約１２００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２４）
前記治療有効用量が約１３００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２５）
前記治療有効用量が約１４００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２６）
前記治療有効用量が約１５００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２７）
前記治療有効用量が約１６００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２８）
前記治療有効用量が約１７００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２２９）
前記治療有効用量が約１８００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２３０）
前記治療有効用量が約１９００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２３１）
前記治療有効用量が約２０００ｍｇである、項目２１０に記載の方法。
（項目２３２）
前記抗ＰＤ−１抗体が、１週間に一回、２週間に一回、３週間に一回、４週間に一回、５週間に一回、または６週間に一回の投与間隔にて投与される、項目１５５〜２３１のいずれか一項に記載の方法。
（項目２３３）
３週間に一回である投与間隔を含む、項目２３２に記載の方法。
（項目２３４）
６週間に一回である投与間隔を含む、項目２３２または２３３に記載の方法。
（項目２３５）
前記抗ＰＤ−１抗体が、少なくとも２、４、６、８、１０、１２、１４、１６、１８、または２０週間の期間の間投与される、項目１５５〜２３４のいずれか一項に記載の方法。
（項目２３６）
前記抗ＰＤ−１抗体が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３、４、または５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目１５５〜２１０のいずれか一項に記載の方法。
（項目２３７）
前記抗ＰＤ−１抗体が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、３サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目２３６に記載の方法。
（項目２３８）
前記抗ＰＤ−１抗体が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、４サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目２３６に記載の方法。
（項目２３９）
前記抗ＰＤ−１抗体が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、５サイクルの間投与され、次に約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回以上投与される、項目２３６に記載の方法。
（項目２４０）
前記１０００ｍｇの第二用量が６週間に一回、投与される、項目２３６〜２３９のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４１）
前記抗ＰＤ−１抗体の前記投与が、前記患者において１０μｇ／ｍＬ〜５００μｇ／ｍＬ以内の平均Ｃｍａｘをもたらす、項目１５５〜２４０のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４２）
前記平均Ｃｍａｘが、前記患者において約２０μｇ／ｍＬ、約６５μｇ／ｍＬ、または約２００μｇ／ｍＬである、項目２４１に記載の方法。
（項目２４３）
前記抗ＰＤ−１抗体の前記投与が、前記患者において２５００ｈ＊μｇ／ｍＬ〜５００００ｈ＊μｇ／ｍＬ以内の平均ＡＵＣ０−３３６ｈをもたらす、項目１５５〜２４２のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４４）
前記平均ＡＵＣ０−３３６ｈが、約３４００ｈ＊μｇ／ｍＬ、約１１０００ｈ＊μｇ／ｍＬ、または約３６８００ｈ＊μｇ／ｍＬである、項目２４３に記載の方法。
（項目２４５）
前記抗ＰＤ−１抗体が静脈内に投与される、項目１５５〜２４４のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４６）
前記抗ＰＤ−１抗体が静脈内注入によって投与される、項目２４５に記載の方法。
（項目２４７）
前記抗ＰＤ−１抗体が追加療法と共に投与される、項目１５５〜２４６のいずれか一項に記載の方法。
（項目２４８）
前記追加療法が、手術、放射線療法、化学療法、または免疫療法である、項目２４７に記載の方法。
（項目２４９）
前記追加療法が抗ＬＡＧ−３抗体及び／または抗ＴＩＭ−３抗体を用いた処置を含む、項目２４８に記載の方法。
（項目２５０）
前記追加療法がＰＡＲＰ阻害剤を用いた処置を含む、項目２４７に記載の方法。
（項目２５１）
前記ＰＡＲＰ阻害剤が、ニラパリブ、オラパリブ、ルカパリブ、タラゾパリブ、及び／またはベリパリブである、項目２５０に記載の方法。
（項目２５２）
前記ＰＡＲＰ阻害剤がニラパリブである、項目２５１に記載の方法。
（項目２５３）
前記抗ＰＤ−１抗体の前記治療有効用量及び／または前記臨床的利益を達成した後の前記投与間隔を調整する工程をさらに含む、項目１５５〜２５２のいずれか一項に記載の方法。
（項目２５４）
がんを治療するための方法であって、
処置を必要とする患者に、抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を、第一用量にて、第一間隔で第一期間の間投与すること；
前記患者に前記抗ＰＤ−１抗体を、第二用量にて、第二間隔で第二の期間投与することを含み；
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号９、１０、及び１１のＣＤＲ配列を含む重鎖可変領域、ならびに配列番号１２、１３、及び１４のＣＤＲ配列を含む軽鎖可変領域を含む、方法。
（項目２５５）
前記第一用量及び前記第二用量が異なる、項目２５４に記載の方法。
（項目２５６）
前記第一用量が５００ｍｇであり、前記第二用量が１０００ｍｇである、項目２５５に記載の方法。
（項目２５７）
前記第一間隔及び前記第二間隔が異なる、項目２５４〜２５６のいずれか一項に記載の方法。
（項目２５８）
前記第一間隔が３週間に一回であり、前記第二間隔が６週間に一回である、項目２５７に記載の方法。
（項目２５９）
前記抗ＰＤ−１抗体が、約５００ｍｇの第一用量にて３週間に一回、２〜６投与サイクルの間投与され、次に疾患進行まで、約１０００ｍｇの第二用量にて６週間に一回、投与される、項目２５４〜２５８のいずれか一項に記載の方法。
（項目２６０）
卵巣癌、ファロピウス管がん、または原発性腹膜がんを処置する方法であって、
処置を必要とする患者に、抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を投与すること、及び
ニラパリブを投与することを含む、方法。
（項目２６１）
前記がんが卵巣がんである、項目２６０に記載の方法。
（項目２６２）
肺がんを治療するための方法であって、
処置を必要とする患者に、抗プログラム細胞死１タンパク質（ＰＤ−１）抗体を投与すること、及び
ニラパリブを投与することを含む、方法。
（項目２６３）
前記肺がんが、ＮＳＣＬＣまたは扁平上皮がんである、項目２６２に記載の方法。
（項目２６４）
前記肺がんが、ＰＤ−１及び／またはＰＤ−Ｌ１発現により特徴付けられる、項目２６２または２６３に記載の方法。
（項目２６５）
前記がんが進行期のがんである、項目２５４〜２６４のいずれか一項に記載の方法。
（項目２６６）
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号１もしくは配列番号７を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖可変ドメイン、及び／または配列番号２もしくは配列番号８を含むアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖可変ドメインを含む、項目２５４〜２６５のいずれか一項に記載の方法。
（項目２６７）
前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号３を含む重鎖可変領域及び配列番号４を含む軽鎖可変領域を含む、項目２５４〜２６５のいずれか一項に記載の方法。