(57)【要約】【課題】本発明は、電磁波偏波方向検出装置及びその検出方法に関する。【解決手段】本発明の電磁波偏波方向検出方法は、同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブ構造体を真空環境に設置する第一ステップと、電磁波発射源を提供して、前記カーボンナノチューブ構造体の平面に垂直に、偏波方向を有する電磁波を照射させる第二ステップと、前記カーボンナノチューブ構造体を、前記電磁波の照射方向に垂直する平面内で回転させて、前記カーボンナノチューブ構造体から輻射された光の変化によって前記電磁波の偏波方向を測定する第三ステップと、を含む。【選択図】図１
2010271310.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブ構造体を、真空環境に設置する第一ステップと、
電磁波発射源を提供して、前記カーボンナノチューブ構造体の平面に垂直に、偏波方向を有する電磁波を照射させる第二ステップと、
前記カーボンナノチューブ構造体を、前記電磁波の照射方向に垂直する平面内で回転させて、前記カーボンナノチューブ構造体から輻射された光の色の変化によって前記電磁波の偏波方向を測定する第三ステップと、
を含むことを特徴とする電磁波偏波方向検出方法。
【請求項２】
入射窓及び観測窓を含む真空室を備えた電磁波偏波方向検出装置であって、
前記電磁波偏波方向検出装置は、更に同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブ構造体を備え、
前記カーボンナノチューブ構造体は、前記真空室の内に配置され、
前記カーボンナノチューブ構造体は、前記入射窓に対向して、前記入射窓と間隔を置いて配置され、
電磁波が前記入射窓を通じて、前記カーボンナノチューブ構造体に入射されることを特徴とする電磁波偏波方向検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波検出装置及び電磁波検出方法に関し、特にカーボンナノチューブを利用した電磁波検出装置及び、該電磁波検出装置を利用する検出方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
偏波（偏光）方向及び強度は、電磁波の２つの重要な特性である。従来の可視光線の偏光方向の検出方法は、通常的に可視光線の伝播経路に偏光板と目標物を配置する。前記偏光板によって偏光された可視光線は、目標物を照射する。前記偏光板を回転して、目標物に照射する光の輝度変化を観測すると、目標物上の光の輝度が最大の場合、可視光線の偏光方向と前記偏光板の偏光方向は平行である。目標物上の光の輝度が最小の場合、可視光線の偏光方向と前記偏光板の偏光方向は垂直である。即ち、従来の可視光線の偏光方向の検出方法においては、目標物上の光の観察により可視光線の偏光方向を判断することができる。同様に、可視光線の輝度変化の観察により、可視光線の強度を判断することができる。
【０００３】
特許文献１を参照すると、一つの電磁波検出装置が開示されている。前記電磁波検出装置は、電磁波センサーと、前記電磁波センサーに接続された２つの電極を含んでいる。一般的に、電磁波の強度を検測するために、入射光は電磁波センサーに照射されて電気信号に変更される。前記電気信号の強度を検測することによって前記電磁波の強度を検測する。
【０００４】
カーボンナノチューブ（Ｃａｒｂｏｎ  Ｎａｎｏｔｕｂｅ，ＣＮＴ）は、新型のカーボン材料であり、非常に小さな寸法及び非常に大きな比表面積を有する。カーボンナノチューブは良好な導電性能、良好な化学的安定性、大きなアスペクト比（長さと直径の比）を有し、広い分野で使用され得るので、日本の研究員の飯島澄男よって１９９１年に発見されて（非特許文献１を参照）以来、多くの分野で精力的に研究されている。従来の非配向型のカーボンナノチューブフィルムに基づいた電磁波検出装置（非特許文献２を参照）は、非配向型のカーボンナノチューブフィルムセンサーと、前記非配向型のカーボンナノチューブフィルムセンサーに接続された２つの電極と、を含んでいる。カーボンナノチューブは、異なる波長の電磁波に対してすべて均一の吸収特性を有する。前記非配向型のカーボンナノチューブフィルムセンサーに、異なる波長の電磁波を照射する場合、非配向型のカーボンナノチューブフィルムの抵抗値が異なる。従って、検測するための電磁波を、非配向型のカーボンナノチューブフィルムセンサーに照射して、前記非配向型のカーボンナノチューブフィルムセンサーの抵抗値を測量することによって、前記電磁波の強度を検測することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】中国特許出願公開第１０１２７５８６７号明細書
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｓ．Ｉｉｊｉｍａ、“Ｈｅｌｉｃａｌ  Ｍｉｃｒｏｔｕｂｕｌｅｓ  ｏｆ  Ｇｒａｐｈｉｔｉｃ  Ｃａｒｂｏｎ”、Ｎａｔｕｒｅ、１９９１年、第３５４巻、ｐ．５６
【非特許文献２】Ｍｉｋｈａｉｌ  Ｅ．Ｉｔｋｉｓ他、“Ｂｏｌｏｍｅｔｒｉｃ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｐｈｏｔｏｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｏｆ  ｓｕｓｏｅｎｄｅｄ  ｓｉｎｇｌｅ−ｗａｌｌｅｄ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ  ｆｉｌｍｓ”、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２００６年、第３１２巻、ｐ．４１２
【非特許文献３】Ｋａｉｌｉ  Ｊｉａｎｇ、Ｑｕｎｑｉｎｇ  Ｌｉ、Ｓｈｏｕｓｈａｎ  Ｆａｎ、“Ｓｐｉｎｎｉｎｇ  ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ  ｙａｒｎｓ”、Ｎａｔｕｒｅ、２００２年、第４１９巻、ｐ．８０１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、前記非配向型のカーボンナノチューブフィルムに基づいた電磁波検出装置は、電磁波の強度しか検測することができず、電磁波の偏波方向を検測することができない。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
従って、前記課題を解決するために、本発明は電磁波の偏波方向を検測することができる電磁波検出装置及び電磁波の偏波方向を検測する検出方法を提供する。
【０００９】
本発明の電磁波偏波方向検出装置は、入射窓及び観測窓を含む真空室と、同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブ構造体とを備えている。前記カーボンナノチューブ構造体は、前記真空室の内に配置されている。前記カーボンナノチューブ構造体は、前記入射窓に対向し、且つ間隔を置いて配置され、電磁波が前記入射窓を通じて、前記カーボンナノチューブ構造体に入射する。
【００１０】
本発明の電磁波偏波方向検出方法は、同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブ構造体を真空環境に設置する第一ステップと、電磁波発射源を提供して、前記カーボンナノチューブ構造体の平面に垂直に、偏波方向を有する電磁波を照射させる第二ステップと、前記カーボンナノチューブ構造体を、前記電磁波の照射方向に垂直する平面内で回転させて、前記カーボンナノチューブ構造体から輻射された光の変化によって前記電磁波の偏波方向を測定する第三ステップと、を含む。
【発明の効果】
【００１１】
従来の技術と比べて、本発明の電磁波偏波方向検出方法は、以下の優れた点を有する。前記電磁波検出装置の電磁波センサーはカーボンナノチューブ構造体からなり、前記カーボンナノチューブ構造体は、同じの方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含んでいる。従って、前記カーボンナノチューブ構造体を回転させることによって前記電磁波の偏波方向とカーボンナノチューブの軸方向とが成す角度を変化させて、前記電磁波の偏波方向を検出することができる。また、その検出方法は簡易である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一つの実施例の電磁波偏波方向検出装置の構造を示す図である。
【図２】ドローン構造カーボンナノチューブフィルムの走査型電子顕微鏡写真である。
【図３】図２中のカーボンナノチューブフィルムのカーボンナノチューブセグメントの構造を示す図である。
【図４】プレシッド構造カーボンナノチューブフィルムの走査型電子顕微鏡写真である。
【図５】超長カーボンナノチューブからなるフィルムの走査型電子顕微鏡写真である。
【図６】図１の装置の表面内に配向して曲げられたカーボンナノチューブワイヤ構造の概略図である。
【図７】非ねじれ状カーボンナノチューブワイヤの走査型電子顕微鏡写真である。
【図８】ねじれ状カーボンナノチューブワイヤの走査型電子顕微鏡写真である。
【図９】電磁波の入射電力とカーボンナノチューブ構造体から輻射した可視光線の輻射密度の関係を示す図である。
【図１０】カーボンナノチューブ構造体におけるカーボンナノチューブの長軸方向及び前記電磁波の偏波方向の間に形成された角度とカーボンナノチューブ構造体から輻射した可視光線の輻射密度の間の関係を示す図である。
【図１１】図２中のカーボンナノチューブフィルムを引き出す見取り図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照して、本発明の実施例について説明する。
【００１４】
（実施例１）
図１を参照すると、本実施例の電磁波の偏波方向を検測する方法は、真空室１２及び前記真空室１２の内に配置されたカーボンナノチューブ構造体１４を含む電磁波偏波方向検出装置１０を提供するステップ（１）と、電磁波発射源を提供して、前記カーボンナノチューブ構造体１４へ、偏波方向を有する電磁波２２を照射し、前記カーボンナノチューブ構造体１４が電磁波２２を吸収することにより発光させるステップ（２）と、前記カーボンナノチューブ構造体１４を回転して、前記カーボンナノチューブ構造体１４のカーボンナノチューブの長軸方向と電磁波偏波方向と成す角度を変更させた後に、前記カーボンナノチューブ構造体１４から発射した光の変化によって前記電磁波２２の偏波方向を測定するステップ（３）と、を含む。
【００１５】
前記ステップ（１）では、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、複数のカーボンナノチューブのみからなり、且つ、前記複数のカーボンナノチューブが均一に分散されている。前記複数のカーボンナノチューブの大部分は、前記カーボンナノチューブフィルムの表面に平行している。前記カーボンナノチューブ構造体１４は、配向型のカーボンナノチューブ構造体１４である。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４では、前記複数のカーボンナノチューブが同じ方向に沿って配列されている。又は、前記配向型のカーボンナノチューブ構造体１４が二つ以上の領域に分割される場合、各々の領域における複数のカーボンナノチューブが同じ方向に沿って配列されている。この場合、異なる領域におけるカーボンナノチューブの配列方向は異なる。前記カーボンナノチューブは、単層カーボンナノチューブ、二層カーボンナノチューブ又は多層カーボンナノチューブである。前記カーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである場合、直径は０．５ｎｍ〜５０ｎｍに設定され、前記カーボンナノチューブが二層カーボンナノチューブである場合、直径は１ｎｍ〜５０ｎｍに設定され、前記カーボンナノチューブが多層カーボンナノチューブである場合、直径は１．５ｎｍ〜５０ｎｍに設定される。
【００１６】
前記カーボンナノチューブ構造体１４は、自立構造を有するカーボンナノチューブ構造体１４である。自立構造とは、支持体材を利用せず、前記カーボンナノチューブ構造体１４を独立して利用することができるという形態のことである。すなわち、前記カーボンナノチューブ構造体１４を対向する両側から支持して、前記カーボンナノチューブ構造体１４の構造を変化させずに、前記カーボンナノチューブ構造体１４を懸架させることができることを意味する。前記自立構造を有するカーボンナノチューブ構造体１４には、該複数のカーボンナノチューブは分子間力で接続されているので、前記カーボンナノチューブ構造体１４自身で特定の形態を維持することができる。自立構造を有するカーボンナノチューブ構造体１４は、複数のカーボンナノチューブからなるカーボンナノチューブフィルム、カーボンナノチューブワイヤ又はそれらの複合物である。
【００１７】
本発明のカーボンナノチューブ構造体１４としては、以下の（一）〜（四）のものが挙げられる。
【００１８】
（一）ドローン構造カーボンナノチューブフィルム
前記カーボンナノチューブ構造体１４は、図２に示す、少なくとも一枚のカーボンナノチューブフィルム１４３ａを含む。このカーボンナノチューブフィルムはドローン構造カーボンナノチューブフィルム（ｄｒａｗｎ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ  ｆｉｌｍ）である。前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａは、超配列カーボンナノチューブアレイ（非特許文献３を参照）から引き出して得られたものである。単一の前記カーボンナノチューブフィルムにおいて、複数のカーボンナノチューブが同じ方向に沿って、端と端が接続されている（図１１を参照）。即ち、単一の前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａは、分子間力で長さ方向端部同士が接続された複数のカーボンナノチューブを含む。また、前記複数のカーボンナノチューブは、前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａの表面に平行して配列されている。図２及び図３を参照すると、単一の前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａは、複数のカーボンナノチューブセグメント１４３ｂを含む。前記複数のカーボンナノチューブセグメント１４３ｂは、長さ方向に沿って分子間力で端と端が接続されている。それぞれのカーボンナノチューブセグメント１４３ｂは、相互に平行に、分子間力で結合された複数のカーボンナノチューブ１４５を含む。単一の前記カーボンナノチューブセグメント１４３ｂにおいて、前記複数のカーボンナノチューブ１４５の長さが同じである。前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａを有機溶剤に浸漬させることにより、前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａの強靭性及び機械強度を高めることができる。有機溶剤に浸漬された前記カーボンナノチューブフィルムの単位面積当たりの熱容量が低くなるので、その熱音響効果を高めることができる。前記カーボンナノチューブフィルム１４３ａの幅は１００μｍ〜１０ｃｍに設けられ、厚さは０．５ｎｍ〜１００μｍに設けられる。
【００１９】
前記カーボンナノチューブ構造体１４は、積層された複数の前記カーボンナノチューブフィルムを含むことができる。この場合、隣接する前記カーボンナノチューブフィルムは、分子間力で結合されている。隣接する前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブは、互いに平行である。
【００２０】
前記カーボンナノチューブフィルムの製造方法は次のステップを含む。
【００２１】
第一ステップでは、カーボンナノチューブアレイを提供する。該カーボンナノチューブアレイは、超配列カーボンナノチューブアレイ（Ｓｕｐｅｒａｌｉｇｎｅｄ  ａｒｒａｙ  ｏｆ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅｓ，非特許文献３を参照）であり、該超配列カーボンナノチューブアレイの製造方法は、化学気相堆積法を採用する。該製造方法は、次のステップを含む。ステップ（ａ）では、平らな基材を提供し、該基材はＰ型のシリコン基材、Ｎ型のシリコン基材及び酸化層が形成されたシリコン基材のいずれか一種である。本実施形態において、４インチのシリコン基材を選択することが好ましい。ステップ（ｂ）では、前記基材の表面に、均一的に触媒層を形成する。該触媒層の材料は鉄、コバルト、ニッケル及びその２種以上の合金のいずれか一種である。ステップ（ｃ）では、前記触媒層が形成された基材を７００℃〜９００℃の空気で３０分〜９０分間アニーリングする。ステップ（ｄ）では、アニーリングされた基材を反応炉に置き、保護ガスで５００℃〜７４０℃の温度で加熱した後で、カーボンを含むガスを導入して、５分〜３０分間反応を行って、超配列カーボンナノチューブアレイ（Ｓｕｐｅｒａｌｉｇｎｅｄ  ａｒｒａｙ  ｏｆ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅｓ，非特許文献３）を成長させることができる。該カーボンナノチューブアレイの高さは１００マイクロメートル以上である。該カーボンナノチューブアレイは、互いに平行し、基材に垂直するように生長する複数のカーボンナノチューブからなる。該カーボンナノチューブは、長さが長いため、部分的にカーボンナノチューブが互いに絡み合っている。生長の条件を制御することによって、前記カーボンナノチューブアレイは、例えば、アモルファスカーボン及び残存する触媒である金属粒子などの不純物を含まなくなる。
【００２２】
本実施形態において、前記カーボンを含むガスとしては例えば、アセチレン、エチレン、メタンなどの活性な炭化水素が選択され、エチレンを選択することが好ましい。保護ガスは窒素ガスまたは不活性ガスであり、アルゴンガスが好ましい。
【００２３】
本実施形態から提供されたカーボンナノチューブアレイは、前記の製造方法により製造されることに制限されず、アーク放電法またはレーザー蒸発法で製造してもいい。
【００２４】
第二ステップでは、前記カーボンナノチューブアレイから、少なくとも、一枚のカーボンナノチューブフィルムを引き伸ばす。まず、ピンセットなどの工具を利用して複数のカーボンナノチューブの端部を持つ。例えば、一定の幅を有するテープを利用して複数のカーボンナノチューブの端部を持つ。次に、所定の速度で前記複数のカーボンナノチューブを引き出し、複数のカーボンナノチューブセグメントからなる連続のカーボンナノチューブフィルムを形成する。
【００２５】
前記複数のカーボンナノチューブを引き出す工程において、前記複数のカーボンナノチューブがそれぞれ前記基材から脱離すると、分子間力で前記カーボンナノチューブセグメントが端と端で接合され、連続のカーボンナノチューブフィルムが形成される。
【００２６】
（二）プレシッド構造カーボンナノチューブフィルム
前記カーボンナノチューブ構造体１４は、少なくとも一枚のカーボンナノチューブフィルムを含む。このカーボンナノチューブフィルムは、プレシッド構造カーボンナノチューブフィルム（ｐｒｅｓｓｅｄ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ  ｆｉｌｍ）である。単一の前記カーボンナノチューブフィルムにおける複数のカーボンナノチューブは、等方的に配列されているか、所定の方向に沿って配列されているか、または、異なる複数の方向に沿って配列されている。前記カーボンナノチューブフィルムは、押し器具を利用することにより、所定の圧力をかけて前記カーボンナノチューブアレイを押し、該カーボンナノチューブアレイを圧力で倒すことにより形成された、ストリップ状の自立構造を有するものである。前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブの配列方向は、前記押し器具の形状及び前記カーボンナノチューブアレイを押す方向により決められている。
【００２７】
図４にプレシッド構造カーボンナノチューブフィルムの走査型電子顕微鏡写真を示す。電磁波強度だけでなく偏波方向も検出する場合には、単一の前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブが配向して配置される。一方、電磁波強度のみを測定する場合には、該カーボンナノチューブフィルムは、等方的に配列されている複数のカーボンナノチューブを含み、該カーボンナノチューブ構造体１４が平面等方性を有する。隣接するカーボンナノチューブが分子間力で相互に引き合い、接続する。該カーボンナノチューブフィルムは、平面を有する押し器具を利用して、カーボンナノチューブアレイが成長された基板に垂直な方向に沿って前記カーボンナノチューブアレイを押すことにより形成される。
【００２８】
単一の前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブが配向して配列される。該カーボンナノチューブフィルムは、同じ方向に沿って配列された複数のカーボンナノチューブを含む。ローラー形状を有する押し器具を利用して、同じ方向に沿って前記カーボンナノチューブアレイを同時に押す場合、基本的に同じ方向に配列されるカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブフィルムが形成される。また、ローラー形状を有する押し器具を利用して、異なる方向に沿って、前記カーボンナノチューブアレイを同時に押す場合、前記異なる方向に沿って、選択的な方向に配列されるカーボンナノチューブを含むカーボンナノチューブフィルムが形成される。
【００２９】
前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブの傾斜の程度は、前記カーボンナノチューブアレイにかけた圧力に関係する。前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブと該カーボンナノチューブフィルムの表面とは、角度αを成し、該角度αは０°以上１５°以下である。好ましくは、前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブが該カーボンナノチューブフィルムの表面に平行する。
【００３０】
（三）超長カーボンナノチューブからなるフィルム
前記カーボンナノチューブ構造体１４は、少なくとも一枚のカーボンナノチューブフィルムを含む。図５を参照すると、単一の前記カーボンナノチューブフィルムは、ほぼ同じ長さを有する複数のカーボンナノチューブを含む。単一の前記カーボンナノチューブフィルムにおいて、前記複数のカーボンナノチューブは、同じ方向に沿って、均一に配列されている。単一の前記カーボンナノチューブフィルムの厚さは、１０ｎｍ〜１００μｍである。前記複数のカーボンナノチューブは、それぞれ前記カーボンナノチューブフィルムの表面に平行に配列され、相互に平行に配列されている。隣接する前記カーボンナノチューブは所定の距離で分離して設置される。前記距離は５μｍ以下である。前記距離が０μｍである場合、隣接する前記カーボンナノチューブは分子間力で接続されている。単一の前記カーボンナノチューブの長さは、１ｃｍ以上である。前記カーボンナノチューブは、単層カーボンナノチューブ、二層カーボンナノチューブ及び多層カーボンナノチューブの少なくとも一種である。さらに、各々の前記カーボンナノチューブに結節がない。
【００３１】
前記超長カーボンナノチューブからなるフィルムの製造方法は、反応容器を備えた成長装置を提供する第一ステップと、一つの表面に触媒層が堆積された第二基板、及び第一基板を前記成長装置の反応容器の中に設置する第二ステップと、カーボンを含むガスを前記成長装置の中に導入して、前記第二基板にカーボンナノチューブを成長させる第三ステップと、前記カーボンを含むガスの導入を止めて、前記カーボンナノチューブの大部分を前記第一基板に付着させる第四ステップと、触媒層を有する新たな第二基板を、前記成長装置の中に設置する第五ステップと、を含む。前記新たな第二基板が、前記カーボンナノチューブが成長された第二基板をクリーンにして利用される。
【００３２】
（四）カーボンナノチューブワイヤ
前記カーボンナノチューブ構造体１４は少なくとも一本のカーボンナノチューブワイヤを含む。一本の前記カーボンナノチューブワイヤの熱容量は、０（０は含まず）〜２×１０−４Ｊ／ｃｍ２・Ｋであり、５×１０−５Ｊ／ｃｍ２・Ｋであることが好ましい。一本の前記カーボンナノチューブワイヤの直径は４．５ｎｍ〜１ｃｍである。図６を参照すると、カーボンナノチューブ構造体１４が一本のカーボンナノチューブワイヤを含む場合、該カーボンナノチューブワイヤの構造が、表面内に配向して曲げられたものとなることによって、平坦な構造体が形成される。また、カーボンナノチューブワイヤは曲げられた部分同士が互いに実質的に平行になり、隣り合って配置される。図７を参照すると、前記カーボンナノチューブワイヤは、分子間力で接続された複数のカーボンナノチューブからなる。この場合、一本のカーボンナノチューブワイヤ（非ねじれ状カーボンナノチューブワイヤ）は、端と端とが接続された複数のカーボンナノチューブセグメント（図示せず）を含む。前記カーボンナノチューブセグメントは、同じ長さ及び幅を有する。さらに、各々の前記カーボンナノチューブセグメントに、同じ長さの複数のカーボンナノチューブが平行に配列されている。前記複数のカーボンナノチューブはカーボンナノチューブワイヤの中心軸に平行に配列されている。この場合、一本の前記カーボンナノチューブワイヤの直径は、１μｍ〜１ｃｍである。図８を参照すると、前記カーボンナノチューブワイヤをねじり、ねじれ状カーボンナノチューブワイヤを形成することができる。ここで、前記複数のカーボンナノチューブは前記カーボンナノチューブワイヤの中心軸を軸に、螺旋状に配列されている。この場合、一本の前記カーボンナノチューブワイヤの直径は、１μｍ〜１ｃｍである。前記カーボンナノチューブ構造体１４は、前記非ねじれ状カーボンナノチューブワイヤ、ねじれ状カーボンナノチューブワイヤ又はそれらの組み合わせのいずれか一種からなる。
【００３３】
前記カーボンナノチューブワイヤを形成する方法は、カーボンナノチューブアレイから引き出してなるカーボンナノチューブフィルムを利用する。前記カーボンナノチューブワイヤを形成する方法は、次の三種がある。第一種では、前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブの長手方向に沿って、前記カーボンナノチューブフィルムを所定の幅で切断し、カーボンナノチューブワイヤを形成する。第二種では、前記カーボンナノチューブフィルムを有機溶剤に浸漬させて、前記カーボンナノチューブフィルムを収縮させてカーボンナノチューブワイヤを形成することができる。第三種では、前記カーボンナノチューブフィルムを機械加工（例えば、紡糸工程）してねじれたカーボンナノチューブワイヤを形成する。詳しく説明すれば、まず、前記カーボンナノチューブフィルムを紡糸装置に固定させる。次に、前記紡糸装置を動作させて前記カーボンナノチューブフィルムを回転させ、ねじれたカーボンナノチューブワイヤを形成する。
【００３４】
前記ねじれたカーボンナノチューブワイヤは、大きい機械強度を有するので、前記ねじれたカーボンナノチューブワイヤを採用した電磁波偏波方向検出装置１０の、寿命を延長し、且つ安定性を高めることができる。
【００３５】
一つの例として、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、少なくとも一つのカーボンナノチューブフィルム及び少なくとも一つのカーボンナノチューブワイヤからなる。前記カーボンナノチューブフィルムにおけるカーボンナノチューブは、カーボンナノチューブワイヤと同じ方向に沿って平行配列している。
【００３６】
カーボンナノチューブは、世界で最も黒体に近い物質であるので、カーボンナノチューブは異なる波長の電磁波に対して均一の吸収特性を有する。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、紫外光線、可視光線、赤外光線などのような異なる波長範囲における電磁波も吸収することができる。更に、カーボンナノチューブは、例えばレーザーのような電磁波エネルギーを吸収すると同時に、カーボンナノチューブ自身の温度が上昇するので、前記カーボンナノチューブ構造体１４が可視光線を輻射することができる。本実施例において、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、自身の温度が８００Ｋ〜２４００Ｋまでに上昇する場合、可視光線を輻射することができる。前記カーボンナノチューブ構造体１４は、異なる温度によって異なる色彩の可視光線を輻射する。色温効果によって、前記カーボンナノチューブ構造体１４の温度が８００Ｋから２４００Ｋまでに上昇する過程に、これから輻射した可視光線の色彩は、順に深紅色−赤色−橙色−黄色−白色に変更する。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４の温度が高まるほど、それによって輻射する可視光線の色彩は、暖色から冷色まで変化し、光線輻射強度がだんだん強まる。
【００３７】
図９は、電磁波の入射電力と前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の輻射密度の関係を示す図である。図９において、横座標軸は電磁波の入射電力を表示し、縦座標軸は前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の輻射密度σＴ４を表示する。ここで、σはステファン・ボルツマン定数であり、前記Ｔは前記カーボンナノチューブ構造体１４の自身の温度である。図９に示すように、電磁波の入射電力と前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の輻射密度との関係は、比例関係である。従って、前記カーボンナノチューブ構造体１４が、電磁波に対して吸収能率が強くなるほど、その自身の温度が高くなるので、それから輻射した可視光線の強度が強まる。本実施例において、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、小さな熱容量及び大きな伝熱面積を有するので、その応答速度が速く、応答時間は、１５ｍｓ〜５０ｍｓである。
【００３８】
また、前記カーボンナノチューブ構造体１４が薄い場合、電磁波に対しての応答速度が速い。前記カーボンナノチューブ構造体１４が厚い場合、周囲の媒介との間の熱交換速度が遅くなるので、前記カーボンナノチューブ構造体１４の電磁波に対しての応答速度が遅くなる。前記のカーボンナノチューブ構造体１４の厚さが、０．５ｎｍ〜１ｍｍであることが好ましい。本実施例において、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、一枚のドローン構造カーボンナノチューブフィルムからなる。
【００３９】
前記真空室１２は、入射窓１２２及び観測窓１２４を備える。前記入射窓１２２は、前記カーボンナノチューブ構造体１４に対向し、且つ前記カーボンナノチューブ構造体１４と間隔をおいて配置される。従って、前記入射窓１２２を通じて、前記真空室１２に入射した電磁波が、全て前記カーボンナノチューブ構造体１４に達することを確保できる。前記観測窓１２４は、前記カーボンナノチューブ構造体１４を観測できるように配置すればよい。
【００４０】
前記入射窓１２２の材料は、前記カーボンナノチューブ構造体１４に入射される電磁波の波長により選択することができる。例えば、前記カーボンナノチューブ構造体１４に入射される電磁波の波長が可視光線又は紫外線である場合、前記入射窓１２２は石英からなる。前記カーボンナノチューブ構造体１４に入射される電磁波の波長が赤外線である場合、前記入射窓１２２はガリウム砒素（ＧａＡｓ）からなる。前記観測窓１２４は、石英などの透明材料からなる。
【００４１】
前記電磁波偏波方向検出装置１０は、更に支持体１６を含む。前記支持体１６は、前記真空室１２に、前記カーボンナノチューブ構造体１４を支持するために配置されている。前記支持体１６は、前記真空室１２の内に設置され、前記入射窓１２２に平行する平面内で回転することができる。前記支持体１６を回転させることにより、前記カーボンナノチューブ構造体１４を同時に回転させることができる。前記支持体１６は、中空構造体又は平面構造体、立体であることができる。前記支持体１６は、平面構造体又は立体である場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４が、前記支持体１６の一つ表面に直接的に付着される。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４の全体が前記支持体１６により支持されるので、高強度の電磁波で照射することに堪え得る。前記支持体１６は、中空構造体である場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４が自立構造を有するので、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、前記支持体１６に懸架して配置される。この場合、空気の熱伝導率が小さいので、前記カーボンナノチューブ構造体１４がよく熱量を吸収して、カーボンナノチューブ構造体自身の温度変化が最も速くなるので、それから輻射した可視光線の強度の変化も最も速くなる。
【００４２】
前記支持体１６は、剛性材料又は柔軟性材料からなる。前記剛性材料は、ダイヤモンド、石英、セラミック、ガラス、樹脂、二酸化ケイ素である。前記柔軟性材料は、プラスチックまたはファイバーである。前記支持体１６は、熱伝導率が小さい材料からなることが好ましい。従って、前記カーボンナノチューブ構造体１４によって生じた熱が前記支持体１６で吸収されることを防止できるので、前記カーボンナノチューブ構造体１４の温度変化に対した影響を減少することができる。
【００４３】
前記ステップ（２）では、前記電磁波偏波方向検出装置１０及び電磁波発射源２０は、併せて電磁波偏波方向検出系統３０を構成する。前記電磁波発射源２０は、前記電磁波偏波方向検出装置１０に対向し、且つ前記電磁波偏波方向検出装置１０と間隔をおいて配置される。従って、前記電磁波発射源２０からの電磁波２２は、前記電磁波偏波方向検出装置１０の前記入射窓１２２を通じて、前記カーボンナノチューブ構造体１４に達することができるが、前記電磁波発射源２０からの電磁波２２が、垂直的に前記カーボンナノチューブ構造体１４に入射することがこのましい。前記電磁波偏波方向検出装置１０と電磁波発射源２０との間の距離が大きい場合、前記電磁波発射源２０からの電磁波２２は、更に光ファイバー（図示せず）によって前記電磁波偏波方向検出装置１０のカーボンナノチューブ構造体１４に照射することができる。
【００４４】
前記電磁波発射源２０からの電磁波２２は、例えば赤外線、近赤外線、可視光線、紫外線、Ｘ線、ガンマ線などである。前記電磁波発射源２０は光信号源であり、紫外線から赤外線までの波長範囲における光を出力することが好ましい。該電磁波２２の強度が、５０ｍＷ/ｍｍ２〜５０００ｍＷ/ｍｍ２である。前記電磁波２２の強度が５０ｍＷ/ｍｍ２より小さい場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４に可視光線を放射できない。従って、前記カーボンナノチューブ構造体１４により可視光線を放射させるために、前記電磁波偏波方向検出装置１０は、更に集束装置１８を含む。前記集束装置１８は、前記電磁波偏波方向検出装置１０の前記入射窓１２２に対向して設置される。前記電磁波２２は前記集束装置１８で集束した後、前記カーボンナノチューブ構造体１４に達することができる。
【００４５】
前記カーボンナノチューブ構造体１４によって生じた可視光線の強度を測定するために、前記電磁波偏波方向検出装置１０に、更に分光測光器１９を設置することができる。前記分光測光器１９は、前記観測窓１２４に近く配置される。前記分光測光器１９は、前記カーボンナノチューブ構造体１４によって生じた可視光線の強度を測定することができ、該測定結果により前記カーボンナノチューブ構造体１４が吸収した電磁波２２の強度を測定することができる。  
【００４６】
ステップ（３）では、前記カーボンナノチューブ構造体１４を、入射した電磁波２２の入射方向に垂直する水平面内で回転させる。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４の回転軸は、前記カーボンナノチューブ構造体１４の表面に垂直する。前記カーボンナノチューブ構造体１４を回転させることにより、同時に前記支持体１６を回転させることができる。前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向が、前記電磁波２２の偏波方向と平行する場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、電磁波２２を吸収する効率が最大となり、その自身の温度が最高となるので、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の強度は最も高くなり、該可視光線の色彩は最冷色となる。前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向が、前記電磁波２２の偏波方向と垂直する場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４は、電磁波２２を吸収する効率が最小となるので、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の色彩は最暖色となる。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の色彩は、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と前記電磁波２２の偏波方向の間に形成された角度の変更によって変わるので、前記カーボンナノチューブ構造体１４を回転させることにより、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の色彩変化を観測して前記電磁波２２の偏波方向を判断することができる。前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と前記電磁波２２の偏波方向との間に形成される角度が、０度から９０度までに変更する過程において、前記カーボンナノチューブ構造体１４の温度が最高値から最低値まで変更し、それから輻射した可視光線の強度が最高から最低まで変更し、その色彩が最冷色から最暖色まで変化する。即ち、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の色彩が最冷色の色彩である場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの配列方向が即ち前記電磁波２２の偏波方向である。
【００４７】
一つの例として、図１０は、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と前記電磁波２２の偏波方向との間に形成される角度を変更する過程で、分光測光器１９によって、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の輻射密度を測定して、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向及び前記電磁波２２の偏波方向との間に形成された角度と、前記カーボンナノチューブ構造体１４から輻射した可視光線の輻射密度σＴ４との間の関係を示す図である。前記輻射密度をσＴ４で表示し、σはステファン・ボルツマン定数であり、前記Ｔは前記カーボンナノチューブ構造体１４の自身の温度である。前記カーボンナノチューブ構造体１４は、一枚のカーボンナノチューブフィルムである。前記カーボンナノチューブ構造体１４に達した電磁波２２は、集束された赤外線である。前記カーボンナノチューブ構造体１４は、集束された赤外線を吸収することにより可視光線を放射することができる。図１０に示すように、前記電磁波の偏波方向が、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と９０度の角度を成す場合、可視光線の輻射密度が最小となる。図１０を参照すると、前記可視光線の輻射密度の最小値は、９０度及び２７０度の目盛りにおける輻射密度値を示す点である。前記電磁波の偏波方向が、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と０度の角度を成す場合、可視光線の輻射密度が最大となる。図１０を参照すると、前記可視光線の輻射密度の最大値は、０度及び１８０度の目盛りにおける輻射密度値を示す点である。従って、前記電磁波の偏波方向が、前記カーボンナノチューブ構造体１４におけるカーボンナノチューブの長軸方向と平行する場合、前記カーボンナノチューブ構造体１４は電磁波に対して吸収能率が最も高くなる。
【符号の説明】
【００４８】
１０  電磁波偏波方向検出装置
２０  電磁波発射源
３０  電磁波偏波方向検出系統
２２  電磁波
１８  集束装置
１９  分光測光器
１２２  入射窓
１２４  観測窓
１２  真空室
１６  支持体
１４  カーボンナノチューブ構造体
１４３ａ  カーボンナノチューブフィルム
１４３ｂ  カーボンナノチューブセグメント
１４５  カーボンナノチューブ
【図１】
2010271310.tif 000003
【図２】
2010271310.tif 000004
【図３】
2010271310.tif 000005
【図４】
2010271310.tif 000006
【図５】
2010271310.tif 000007
【図６】
2010271310.tif 000008
【図７】
2010271310.tif 000009
【図８】
2010271310.tif 000010
【図９】
2010271310.tif 000011
【図１０】
2010271310.tif 000012
【図１１】
2010271310.tif 000013