(57)【要約】【課題】占積率をより向上させることが可能な、又、線材の形状に限らず、より容易に製造することが可能なコイルユニット、電機子を提供する。【解決手段】一本の線材２を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状であり、対向する２辺のうち、一方を第１辺６ａ、他方を第３辺６ｃとし、前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺６ｂ、他方を第４辺６ｄとし、１組の第１辺６ａ及び第３辺６ｃにおける各々の積層方向６ｉ、６ｋは、互いに実質上同一方向であり、他の１組の第２辺６ｂ及び第４辺６ｄにおける、各々の積層方向６ｊ、６ｌは、１組の積層方向６ｉ、６ｋと異なっているコイルが、複数連続的に繋がっている、連続多段式コイルユニットである。又、ステーター、ローター及び電機子としても利用可能である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状のコイルであって、
前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、
前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、
前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として、順に配置されており、
前記２組のうちの１組の前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の捲き始めと捲き終わりによって特定される各々の積層方向は、互いに実質上同一方向であり、
前記２組のうちの他の１組の前記第２辺及び前記第４辺における、前記特定される各々の積層方向は、前記１組の積層方向と異なっている、コイル。
【請求項２】
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上同一方向であり、かつ前記１組の積層方向と実質上反対方向である、請求項１記載のコイル。
【請求項３】
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに異なっている、請求項１記載のコイル。
【請求項４】
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向である、請求項３記載のコイル。
【請求項５】
前記第２辺及び前記第４辺における、各々の積層方向は、
前記１組の積層方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である、請求項３記載のコイル。
【請求項６】
前記線材は、平角線である、請求項１記載のコイル。
【請求項７】
前記平角線は、前記平角線の厚み方向に積層されている、請求項６記載のコイル。
【請求項８】
前記平角線は、長さ方向に厚みと幅が連続的に変化している、請求項６記載のコイル。
【請求項９】
前記平角線は、長さ方向における任意の箇所において断面積が同一である、請求項６記載のコイル。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載のコイルが、複数連続的に繋がっている、コイルユニット。
【請求項１１】
前記複数のコイルにおける各々の前記第１辺は、前記各々の第１辺の表面が互いに隣接するように配置されており、
前記複数のコイルにおける各々の前記第３辺は、前記各々の第３辺の表面が互いに隣接するように配置されており、
前記第２辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺の側面が、前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっており、
前記第４辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第４辺の側面が、前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっている、請求項１０記載のコイルユニット。
【請求項１２】
前記複数のコイル全ての前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の積層数は、同一である、請求項１１記載のコイルユニット。
【請求項１３】
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、請求項１１記載のコイルユニット。
【請求項１４】
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターの内側に配置されるローターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、請求項１１記載のコイルユニット。
【請求項１５】
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のアウターローターの内側に配置されるステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、請求項１１記載のコイルユニット。
【請求項１６】
一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも有する形状であり、前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として順に配置されている、コイルを製造するためのコイル製造冶具であって、
前記線材を積層し前記第１辺を形成するための第１溝と、前記線材を積層し前記第２辺を形成するための第２溝と、前記線材を積層し前記第３辺を形成するための第３溝と、前記線材を積層し、前記第４辺を形成するための第４溝とが、前記線材を捲き回す方向に沿って順に配置された冶具本体を備え、
前記第１溝と前記第３溝における、各々の底面に向かう方向は実質上同一方向であり、
前記第２溝と前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向とは異なっており、
前記各溝の長さ方向における両端は開放されている、コイル製造冶具。
【請求項１７】
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は実質上同一方向であり、
前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上反対方向である、請求項１６記載のコイル製造冶具。
【請求項１８】
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、互いに異なっている、請求項１６記載のコイル製造冶具。
【請求項１９】
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、互いに反対向きであり、
前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上垂直方向である、請求項１８記載のコイル製造冶具。
【請求項２０】
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である、請求項１８記載のコイル製造冶具。
【請求項２１】
前記第１溝から第４溝のうち、少なくとも１つの溝の側壁は、前記冶具本体に着脱可能である、請求項１６記載のコイル製造冶具。
【請求項２２】
（１）一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状のコイルが複数連続的に繋がっており、（２）前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、（３）前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、（４）前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として順に配置されている、コイルユニットを製造するためのコイルユニット製造治具であって、
前記線材を積層し前記第１辺を形成するための第1溝と、前記線材を積層し前記第２辺
を形成するための第２溝と、前記線材を積層し前記第３辺を形成するための第３溝と、前記線材を積層し、前記第４辺を形成するための第４溝とが、前記線材を捲き回す方向に沿って順に配置された冶具本体を備え、
前記第１溝と前記第３溝における各々の底面に向かう方向は、実質上同一方向であり、
前記第２溝と前記第４溝における各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向とは異なっており、
前記第２溝と前記第４溝における各々の幅は、前記幅方向に前記複数の線材を平行に配置可能な長さであり、
前記各溝の長さ方向における両端は開放されている、コイルユニット製造冶具。
【請求項２３】
前記第２溝及び前記第４溝の深さは、前記複数のコイルの各積層数のうち最大の積層数と、前記積層方向における前記線材の幅との積よりも大きく、
前記第１溝及び前記第３溝の深さは、前記複数のコイルの全ての積層数と、前記積層方向における前記線材の幅との積よりも大きい、請求項２２記載のコイルユニット製造冶具。
【請求項２４】
前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁は、前記溝幅を調整出来るように移動可能である、請求項２２記載のコイルユニット製造冶具。
【請求項２５】
前記第１溝から第４溝のうち、少なくとも１つの溝の側壁は、前記冶具本体に着脱可能である、請求項２２記載のコイルユニット製造冶具。
【請求項２６】
前記第２溝及び第４溝の一方の側壁の全部又は一部は、１つ前に形成される前記コイルの第２辺及び第４辺の側面である、請求項２２記載のコイルユニット製造冶具。
【請求項２７】
前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁を形成する、着脱可能なスペーサを備えた、請求項２２記載のコイルユニット製造治具。
【請求項２８】
請求項１６〜２１のいずれかに記載のコイル製造冶具を用いたコイル製造方法であって、
前記線材を、前記第１〜４のいずれか所定の溝の任意の位置から配置し、所定の溝の一方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から前記所定の溝の一方の開放端を経て前記所定の溝の前記任意の位置の手前まで配置する捲きつけ工程を所定回数繰り返す工程を備えた、コイル製造方法。
【請求項２９】
前記線材は平角線であり、
前記第１〜４のいずれかの溝に前記線材を配置するとは、前記溝の底面と前記平角線の幅を有する面が対向するように配置することであり、
前記所定の溝の一方の開放端から、次の溝の一方の開放端を経て、前記次の溝に配置する際には、前記線材をねじりながら、又は、ねじった後、前記次の溝の底面と前記平角線の幅を有する面とが対向するように配置する、請求項２８記載のコイル製造方法。
【請求項３０】
前記所定の溝とは、前記第１溝であり、
前記所定回数目の捲きつけ工程は、少なくとも前記第３溝への前記線材の配置までを行う工程である、請求項２８記載のコイルの製造方法。
【請求項３１】
請求項２２〜２７のいずれかに記載のコイルユニット製造冶具を用いたコイルユニット製造方法であって、
前記線材を、前記第１〜４のいずれか所定の溝の任意の位置から配置し、所定の溝の一方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から前記所定の溝の一方の開放端を経て前記所定の溝の前記任意の位置の手前まで配置する捲きつけ工程を所定回数繰り返す工程を有する、コイル製造ステップを前記複数のコイルの数に相当する回数、繰り返すユニット繰り返しステップとを備え、
前記コイル製造ステップ後の、次のコイル製造ステップにおける前記捲きつけ工程は、前記第２溝及び第４溝において、前記コイル製造ステップで形成されたコイルの前記第２辺及び第４辺に隣接して前記線材を配置する工程である、コイルユニット製造方法。
【請求項３２】
前記コイル製造ステップの後、次のコイル製造ステップを行う際に、前記側壁を移動させることにより、次のコイル用の前記第２辺及び／又は前記第４辺の幅を確保するステップを更に備えた、請求項３１記載のコイルユニット製造方法。
【請求項３３】
前記ユニット繰り返しステップの後、前記一方の側壁を取り外して捲き回された前記線材を取り外す、取り外しステップを更に備えた、請求項３１記載のコイルユニット製造方法。
【請求項３４】
前記コイル製造ステップの後、次のコイル製造ステップを行う際に、前記スペーサを挿入するステップを更に備えた、請求項３１記載のコイルユニット製造方法。
【請求項３５】
前記コイル製造ステップの後、前記側壁を移動させることにより、前記スペーサの幅を含む次のコイル用の前記第２溝及び／又は前記第４溝を確保するステップを更に備えた、請求項３４記載のコイルユニット製造方法。
【請求項３６】
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている請求項１３記載のコイルユニットとを備えた、ステーター。
【請求項３７】
実質上円筒形状のステーターコアの内側に配置される、複数のコア及びスロットを有するローターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている請求項１４記載のコイルユニットとを備えた、ローター。
【請求項３８】
実質上円筒形状のアウターローターの内側に配置される、複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている請求項１５記載のコイルユニットとを備えた、ステーター。
【請求項３９】
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
請求項２記載のコイルが連接した、Ｕ相コイルユニットとして用いられる請求項１１記載のコイルユニットと、
請求項５記載のコイルが連接した、Ｖ相コイルユニットとして用いられる請求項１１記載のコイルユニットと、
請求項４記載のコイルが連接した、Ｗ相コイルユニットとして用いられる請求項１１記載のコイルユニットとを備え、
前記Ｗ相コイルユニット、前記Ｕ相コイルユニット、及び前記Ｖ相コイルユニットは、前記スロットに各々の前記第１辺及び前記第３辺が挿入されることにより前記コアに装着され、
前記Ｖ相コイルユニットの前記第２辺及び前記第４辺の前記線材の重なる方向は、前記Ｕ相コイルユニットと前記Ｗ相コイルユニットと干渉しないように形成されている、ステーター。
【請求項４０】
前記複数のコイルにおける各々の前記コイルは、前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向であり、
前記第２辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接しており、
前記第４辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接している、請求項１１記載のコイルユニット。
【請求項４１】
前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の一方の表面よりに、又は他方の表面よりに配置されている、請求項４０記載のコイルユニット。
【請求項４２】
前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の中央の前記コイルよりに配置されている、請求項４０記載のコイルユニット。
【請求項４３】
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下であり、
前記第２辺及び前記第４辺は、前記ステーターの外周側よりに配置されている、請求項４１記載のコイルユニット。
【請求項４４】
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下であり、
前記第２辺及び前記第４辺は、前記ステーターの内周側よりに配置されている、請求項４１記載のコイルユニット。
【請求項４５】
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
Ｕ相コイルユニットとして用いられる請求項４３記載のコイルユニットと、
Ｖ相コイルユニットとして用いられる請求項４２記載のコイルユニットと、
Ｗ相コイルユニットとして用いられる請求項４４記載のコイルユニットと、を備え、
前記Ｕ相コイルユニット、前記Ｖ相コイルユニット、及び前記Ｗ相コイルユニットは、前記スロットに各々の前記第１辺及び前記第３辺が挿入されることにより前記コアに装着されており、
前記Ｕ相コイルユニットは、前記ステーターの外周側よりに配置され、前記Ｗ相コイルユニットは、前記ステーターの内周側よりに配置され、前記Ｖ相コイルユニットは、前記Ｕ相コイルユニット及び前記Ｖ相コイルユニットの間に配置されており、
前記Ｕ相コイルユニット、前記Ｖ相コイルユニット、及び前記Ｗ相コイルユニットの、前記第２辺及び前記第４辺の高さが一致している、ステーター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モーターや発電機に使用されるコイル及びコイルユニット、それらを製造するための製造治具、それらの製造方法、並びにそれらを用いたローター、ステーター、及び変成器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電気自動車やハイブリッド車用に用いられている電動モーターは、円筒形のステーターコイルと、ステーターコイルの内側に配置された円柱形のローターと、ローターに接続されているシャフトから構成されている。このステーターコイルとしては、内歯形状のステーター鉄心の内歯に、ステーター鉄心の径方向内側から捲線を捲き付けて構成したものがある。又、この捲線をステーター鉄心の内歯に自動で捲き付ける捲線装置が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
図４２は、特許文献１に記載の捲線装置によって作成された、従来のステーターの構成斜視図である。又、図４３は、図４２のステーターの部分拡大図である。
【０００４】
図４２に示すように、従来のステーター１２０は、３相８極の分布捲きステーターである。ステーター１２０は、平面視リング状で４８ヶのティース（内歯）１３１及びスロット１３２を有するステーター鉄心１３０を有している。また、ステーター１２０は、各々８ヶのＵ相コイル１５１、Ｖ相コイル１６１、Ｗ相コイル１７１を有している。
【０００５】
又、図４３に示すように、各コイルユニットは、ステーター鉄心１３０の外周から中心軸１３０Ｘ方向に向かって、Ｕ相コイル１５１、Ｖ相コイル１６１、Ｗ相コイル１７１の順に配置されている。又、Ｕ相コイル１５１、Ｖ相コイル１６１の各渡り部１５２、１６２は、３種類のコイルが干渉しないように、ステーター鉄心の外周よりに配置されている。
【０００６】
図４４は、特許文献１に記載の捲線装置の構成図である。図４４に示すように、捲線装置１１００は、ステーター鉄心１３０を保持するステーター保持部１１５１と、素線吐出装置１１１０と、素線をステーター鉄心１３０のスロット１３２へと押し込むためのアーム１２２０とを備えている。又、図４５は、素線吐出装置１１１０の構成図である。図４５に示すように、素線吐出装置１１１０は、Ｕ相、Ｖ相、又はＷ相コイルを形成する素線をスロット１３２の方向に、一列に吐出する直線状ノズル１１１３を有している。この直線状ノズル１１１３の長手方向と直交する方向に軸を有する第１ローラ１１１４及び第２ローラ１１１５が設置されている。素線１４０は、素線吐出装置１１１０の上方から２群に分けて供給され、ローラを介して、１列に配置され吐出されることになる。
【０００７】
図４６は、Ｕ相コイル１５１のみを配置したステーターの拡大図である。
【０００８】
素線吐出装置１１１０の直線状ノズル１１１３から吐出された、１列に配置された素線１４０は、所定のスロット１３２ａに挿入される。そして、素線吐出装置１１１０の上下動作、及びステーター保持部１１５１の回転動作によって、素線１４０は、スロット１３２ａと、対応するスロット１３２ｂに捲き回される。さらに、素線１４０は、アーム１２２０によって、スロット１３２ａとスロット１３２ｂに押し込まれ、その渡り部１５２が、後に形成されるＶ相コイル１６１とＷ相コイル１７１と干渉しないようにステーター鉄心１３０の外周側よりに配置される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００４―１９４４３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述した特許文献１の捲線装置では、素線吐出装置１１１０において、素線１４０の配列方向をローラー１１１４、１１１５によって変更することによって、一列に配列した素線１４０を吐出しているが、素線１４０が角線、平角線等の場合には、適用出来なかった。
【００１１】
又、アーム１２２０の動作によって、Ｕ相コイル渡り部１５２、Ｖ相コイル渡り部１６２をステーター鉄心１３０外周側よりに配置している。しかしながら、この素線１４０が平角線等の場合には、厚み方向や幅方向等の一定の方向に配列させることが困難であり、占積率が低下していた。このように、特許文献１の捲線装置では、角線、平角線などの場合にコイルを形成することは困難であった。
【００１２】
上記課題を考慮して、本発明の目的は、占積率をより向上させることが可能な、又は、線材の形状に限らず、より容易に製造することが可能なコイル、コイルユニット、ステーター、及びローター、コイル及びコイルユニット製造治具、並びに、コイル及びコイルユニット製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、第１の本発明は、
一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状のコイルであって、
前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、
前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、
前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として、順に配置されており、
前記２組のうちの１組の前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の捲き始めと捲き終わりによって特定される各々の積層方向は、互いに実質上同一方向であり、
前記２組のうちの他の１組の前記第２辺及び前記第４辺における、前記特定される各々の積層方向は、前記１組の積層方向と異なっている、コイルである。
【００１４】
又、第２の本発明は、
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに同一であり、かつ前記１組の積層方向と実質上反対方向である、第１の本発明のコイルである。
【００１５】
又、第３の本発明は、
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに異なっている、第１の本発明のコイルである。
【００１６】
又、第４の本発明は、
前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向である、第３の本発明のコイルである。
【００１７】
又、第５の本発明は、
前記第２辺及び前記第４辺における、各々の積層方向は、
前記１組の積層方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である、第３の本発明のコイルである。
【００１８】
又、第６の本発明は、
前記線材は、平角線である、第１の本発明のコイルである。
【００１９】
又、第７の本発明は、
前記平角線は、前記平角線の厚み方向に積層されている、第６の本発明のコイルである。
【００２０】
又、第８の本発明は、
前記平角線は、長さ方向に厚みと幅が連続的に変化している、第６の本発明のコイルである。
【００２１】
又、第９の本発明は、
前記平角線は、長さ方向における任意の箇所において断面積が同一である、第６の本発明のコイルである。
【００２２】
又、第１０の本発明は、
第１〜９のいずれかの本発明のコイルが、複数連続的に繋がっている、コイルユニットである。
【００２３】
又、第１１の本発明は、
前記複数のコイルにおける各々の前記第１辺は、前記各々の第１辺の表面が互いに隣接するように配置されており、
前記複数のコイルにおける各々の前記第３辺は、前記各々の第３辺の表面が互いに隣接するように配置されており、
前記第２辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第１辺及び前記第３辺は、前記第１辺及び前記第３辺の線材の積層方向と実質上同一方向に配置されており、
前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺の側面が、連続的に繋がっている前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっており、
前記第４辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第４辺の側面が、連続的に繋がっている前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっている、第１０の本発明のコイルユニットである。
【００２４】
又、第１２の本発明は、
前記複数のコイル全ての前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の積層数は、同一である、第１１の本発明のコイルユニットである。
【００２５】
又、第１３の本発明は、
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、第１１の本発明のコイルユニットである。
【００２６】
又、第１４の本発明は、
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターの内側に配置されるローターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、第１１の本発明のコイルユニットである。
【００２７】
又、第１５の本発明は、
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のアウターローターの内側に配置されるステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における、各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下である、第１１の本発明のコイルユニットである。
【００２８】
尚、第１３〜１５のいずれかの本発明のコイルユニットにおける前記第２辺及び前記第４辺は、実質上前記ステーター又は前記ローターの円周形状に沿って湾曲していてもよい。又、第１３〜１５のいずれかの本発明のコイルユニットにおける前記第１辺における線材の長さ方向と、前記第３辺における線材の長さ方向が、互いに平行であり、前記ステーターの中心軸に対して平行となるように配置されていてもよい。又、第１３〜１５のいずれかの本発明のコイルユニットにおける前記第１辺における線材の長さ方向と、前記第３辺における線材の長さ方向が、互いに平行であり、前記ステーターの中心軸に対して所定の角度を有するように配置されていてもよい。又、上記隣接する前記スロットの間隔は、前記ステーターの中心軸に向かって狭くなっており、前記第１辺及び前記第３辺における積層方向が、前記中心軸側に向かうように装着され、前記第１辺の積層方向と、前記第３辺における積層方向の間隔は、前記隣接する前記スロットの間隔に合うように前記ステーターの中心軸に向かって狭くなっていてもよい。
【００２９】
又、第１６の本発明は、
一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも有する形状であり、前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として順に配置されている、コイルを製造するためのコイル製造冶具であって、
前記線材を積層し前記第１辺を形成するための第１溝と、前記線材を積層し前記第２辺を形成するための第２溝と、前記線材を積層し前記第３辺を形成するための第３溝と、前記線材を積層し、前記第４辺を形成するための第４溝とが、前記線材を捲き回す方向に沿って順に配置された冶具本体を備え、
前記第１溝と前記第３溝における、各々の底面に向かう方向は実質上同一方向であり、
前記第２溝と前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向とは異なっており、
前記各溝の長さ方向における両端は開放されている、コイル製造冶具である。
【００３０】
又、第１７の本発明は、
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は実質上同一方向であり、
前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上反対方向である、第１６の本発明のコイル製造冶具である。
【００３１】
又、第１８の本発明は、
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、互いに異なっている、第１６の本発明のコイル製造冶具である。
【００３２】
又、第１９の本発明は、
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、互いに反対向きであり、
前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上垂直方向である、第１８の本発明のコイル製造冶具である。
【００３３】
又、第２０の本発明は、
前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である、第１８の本発明のコイル製造冶具である。
【００３４】
又、第２１の本発明は、
前記第１溝から第４溝のうち、少なくとも１つの溝の側壁は、前記冶具本体に着脱可能である、第１６の本発明のコイル製造冶具である。
【００３５】
又、第２２の本発明は、
（１）一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状のコイルが複数連続的に繋がっており、（２）前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、（３）前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、（４）前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として順に配置されている、コイルユニットを製造するためのコイルユニット製造治具であって、
前記線材を積層し前記第１辺を形成するための第1溝と、前記線材を積層し前記第２辺
を形成するための第２溝と、前記線材を積層し前記第３辺を形成するための第３溝と、前記線材を積層し、前記第４辺を形成するための第４溝とが、前記線材を捲き回す方向に沿って順に配置された冶具本体を備え、
前記第１溝と前記第３溝における各々の底面に向かう方向は、実質上同一方向であり、
前記第２溝と前記第４溝における各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向とは異なっており、
前記第２溝と前記第４溝における各々の幅は、前記幅方向に前記複数の線材を平行に配置可能な長さであり、
前記各溝の長さ方向における両端は開放されている、コイルユニット製造冶具である。
【００３６】
又、第２３の本発明は、
前記第２溝及び前記第４溝の深さは、前記複数のコイルの各積層数のうち最大の積層数と、前記積層方向における前記線材の幅との積よりも大きく、
前記第１溝及び前記第３溝の深さは、前記複数のコイルの全ての積層数と、前記積層方向における前記線材の幅との積よりも大きい、第２２の本発明のコイルユニット製造冶具である。
【００３７】
又、第２４の本発明は、
前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁は、前記溝幅を調整出来るように移動可能である、第２２の本発明のコイルユニット製造冶具である。
【００３８】
又、第２５の本発明は、
前記第１溝から第４溝のうち、少なくとも１つの溝の側壁は、前記冶具本体に着脱可能である、第２２の本発明のコイルユニット製造冶具である。
【００３９】
又、第２６の本発明は、
前記第２溝及び第４溝の一方の側壁の全部又は一部は、１つ前に形成される前記コイルの第２辺の側面である、第２２の本発明のコイルユニット製造冶具である。
【００４０】
又、第２７の本発明は、
前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁を形成する、着脱可能なスペーサを備えた、第２２の本発明のコイルユニット製造治具である。
【００４１】
又、第２８の本発明は、
第１６〜２１のいずれかの本発明のコイル製造冶具を用いたコイル製造方法であって、
前記線材を、前記第１〜４のいずれか所定の溝の任意の位置から配置し、所定の溝の一方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から前記所定の溝の一方の開放端を経て前記所定の溝の前記任意の位置の手前まで配置する捲きつけ工程を所定回数繰り返す工程を備えた、コイル製造方法である。
【００４２】
又、第２９の本発明は、
前記線材は平角線であり、
前記第１〜４のいずれかの溝に前記線材を配置するとは、前記溝の底面と前記平角線の幅を有する面が対向するように配置することであり、
前記所定の溝の一方の開放端から、次の溝の一方の開放端を経て、前記次の溝に配置する際には、前記線材をねじりながら、又は、ねじった後、前記次の溝の底面と前記平角線の幅を有する面とが対向するように配置する、第２８の本発明のコイル製造方法である。
【００４３】
又、第３０の本発明は、
前記所定の溝とは、前記第１溝であり、
前記所定回数目の捲きつけ工程は、
少なくとも前記第３溝への前記線材の配置までを行う工程である、第２８の本発明のコイルの製造方法である。
【００４４】
又、第３１の本発明は、
第２２〜２７のいずれかの本発明のコイルユニット製造冶具を用いたコイルユニット製造方法であって、
前記線材を、前記第１〜４のいずれか所定の溝の任意の位置から配置し、所定の溝の一方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から次の溝の一方の開放端を経てその次の溝に配置し、その溝の他方の開放端から前記所定の溝の一方の開放端を経て前記所定の溝の前記任意の位置の手前まで配置する捲きつけ工程を所定回数繰り返す工程を有する、コイル製造ステップを前記複数のコイルの数に相当する回数、繰り返すユニット繰り返しステップとを備え、
前記コイル製造ステップ後の、次のコイル製造ステップにおける前記捲きつけ工程は、前記第２溝及び第４溝において、前記コイル製造ステップで形成されたコイルの前記第２辺及び第４辺に隣接して前記線材を配置する工程である、コイルユニット製造方法である。
【００４５】
又、第３２の本発明は、
前記コイル製造ステップの後、次のコイル製造ステップを行う際に、前記側壁を移動させることにより、次のコイル用の前記第２辺及び／又は前記第４辺の幅を確保するステップを更に備えた、第３１の本発明のコイルユニット製造方法である。
【００４６】
又、第３３の本発明は、
前記ユニット繰り返しステップの後、前記一方の側壁を取り外して捲き回された前記線材を取り外す、取り外しステップを更に備えた、第３１の本発明のコイルユニット製造方法である。
【００４７】
又、第３４の本発明は、
前記コイル製造ステップの後、次のコイル製造ステップを行う際に、前記スペーサを挿入するステップを更に備えた、第３１の本発明のコイルユニット製造方法である。
【００４８】
又、第３５の本発明は、
前記コイル製造ステップの後、前記側壁を移動させることにより、前記スペーサの幅を含む次のコイル用の前記第２溝及び／又は前記第４溝を確保するステップを更に備えた、第３４の本発明のコイルユニット製造方法である。
【００４９】
又、第３６の本発明は、
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている第１３の本発明のコイルユニットとを備えた、ステーターである。
【００５０】
又、第３７の本発明は、
実質上円筒形状のステーターコアの内側に配置される、複数のコア及びスロットを有するローターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている第１４の本発明のコイルユニットとを備えた、ローターである。
【００５１】
又、第３８の本発明は、
実質上円筒形状のアウターローターの内側に配置される、複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
前記第１辺及び前記第３辺が、各々２つの前記スロットに挿入されることにより前記コアに装着されている第１５の本発明のコイルユニットとを備えた、ステーターである。
【００５２】
又、第３９の本発明は、
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
第２の本発明のコイルが連接した、Ｕ相コイルユニットとして用いられる第１１の本発明のコイルユニットと、
第５の本発明のコイルが連接した、Ｖ相コイルユニットとして用いられる第１１の本発明のコイルユニットと、
第４の本発明のコイルが連接した、Ｗ相コイルユニットとして用いられる第１１の本発明のコイルユニットとを備え、
前記Ｗ相コイルユニット、前記Ｕ相コイルユニット、及び前記Ｖ相コイルユニットは、前記スロットに各々の前記第１辺及び前記第３辺が挿入されることにより前記コアに装着され、
前記Ｖ相コイルユニットの前記第２辺及び前記第４辺の前記線材の重なる方向は、前記Ｕ相コイルユニットと前記Ｗ相コイルユニットと干渉しないように形成されている、ステーターである。
【００５３】
又、第４０の本発明は、
前記複数のコイルにおける各々の前記コイルは、前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向であり、
前記第２辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接しており、
前記第４辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接している、第１１の本発明のコイルユニットである。
【００５４】
又、第４１の本発明は、
前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の一方の表面よりに、又は他方の表面よりに配置されている、第４０の本発明のコイルユニットである。
【００５５】
又、第４２の本発明は、
前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の中央の前記コイルよりに配置されている、第４０の本発明のコイルユニットである。
【００５６】
又、第４３の本発明は、
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下であり、
前記第２辺及び前記第４辺は、前記ステーターの外周側よりに配置されている、第４１の本発明のコイルユニットである。
【００５７】
又、第４４の本発明は、
前記第１辺及び前記第３辺は、実質上円筒形状のステーターのスロットに挿入される前記コイルユニットであって、
前記第１辺及び前記第３辺における各々の前記線材の積層方向に対して垂直な方向の前記線材の幅が、前記スロットの幅以下であり、
前記第２辺及び前記第４辺は、前記ステーターの内周側よりに配置されている、第４１の本発明のコイルユニットである。
【００５８】
又、第４５の本発明は、
実質上円筒形状の、前記円筒形状の中心軸に向かって形成された複数のコア及びスロットを有するステーターコアと、
Ｕ相コイルユニットとして用いられる第４３の本発明のコイルユニットと、
Ｖ相コイルユニットとして用いられる第４２の本発明のコイルユニットと、
Ｗ相コイルユニットとして用いられる第４４の本発明のコイルユニットと、を備え、
前記Ｕ相コイルユニット、前記Ｖ相コイルユニット、及び前記Ｗ相コイルユニットは、前記スロットに各々の前記第１辺及び前記第３辺が挿入されることにより前記コアに装着されており、
前記Ｕ相コイルユニットは、前記ステーターの外周側よりに配置され、前記Ｗ相コイルユニットは、前記ステーターの内周側よりに配置され、前記Ｖ相コイルユニットは、前記Ｕ相コイルユニット及び前記Ｖ相コイルユニットの間に配置されており、
前記Ｕ相コイルユニット、前記Ｖ相コイルユニット、及び前記Ｗ相コイルユニットの、前記第２辺及び前記第４辺の高さが一致している、ステーターである。
【発明の効果】
【００５９】
本発明によれば、占積率をより向上させることが可能な、又は、線材の形状に限らず、より容易に製造することが可能なコイル、コイルユニット、ステーター、及びローター、コイル及びコイルユニット製造治具、並びに、コイル及びコイルユニット製造方法を提供する事が出来る。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの斜視図
【図２】（ａ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの正面図、（ｂ）  本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの左側面図
【図３】本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図４】（ａ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｂ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した側面図
【図５】本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図６】（ａ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した正面図、（ｂ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した左側面図
【図７】本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの斜視図
【図８】（ａ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの正面図、（ｂ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの左側面図
【図９】本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図１０】（ａ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｂ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した左側面図
【図１１】本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図１２】（ａ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した正面図、（ｂ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｃ）本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した左側面図
【図１３】本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの斜視図
【図１４】（ａ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの正面図、（ｂ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの左側面図
【図１５】本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図１６】（ａ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｂ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した左側面図
【図１７】本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図
【図１８】（ａ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した正面図、（ｂ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した上面図、（ｃ）本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した左側面図
【図１９】（ａ）本発明の実施の形態４におけるステーターの斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態４におけるステーターの平面図、（ｃ）本発明の実施の形態４におけるステーターの側面図
【図２０】（ａ）本発明の実施の形態４におけるステーターの平面図、（ｂ）本発明の実施の形態４におけるステーターコアのスロット拡大図、（ｃ）本発明の実施の形態４におけるステーターの斜視図
【図２１】（ａ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの斜視図
【図２２】（ａ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の正面図、（ｂ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の上面図、（ｃ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の右側面図
【図２３】本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の分解斜視図
【図２４】本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図２５】本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図２６】本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図２７】（ａ）本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの正面図、（ｂ）本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態６におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの右側面図
【図２８】（ａ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具と製造されたＶ相コイルユニットの斜視図
【図２９】（ａ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の裏面図、（ｂ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の上面図、（ｃ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の左側面図
【図３０】（ａ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態７におけるＶ相コイルユニット製造治具の分解斜視図
【図３１】本発明の実施の形態８におけるＶ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図３２】（ａ）本発明の実施の形態８におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの裏面図、（ｂ）本発明の実施の形態８におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態８におけるＵ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの左側面図
【図３３】（ａ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの斜視図
【図３４】（ａ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の裏面図、（ｂ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の上面図、（ｃ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の左側面図
【図３５】（ａ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の斜視図、（ｂ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の分解斜視図
【図３６】（ａ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の第４溝を説明するための図、（ｂ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の第４溝を説明するための図、（ｃ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の第４溝を説明するための図、（ｄ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具の第４溝を説明するための図
【図３７】（ａ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具のスペーサ押さえ治具を説明するための図、（ｂ）本発明の実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具のスペーサ押さえ治具を説明するための図
【図３８】本発明の実施の形態１０におけるＷ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図３９】本発明の実施の形態１０におけるＷ相コイルユニット製造方法を説明するための図
【図４０】（ａ）本発明の実施の形態１０におけるＷ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの裏面図、（ｂ）本発明の実施の形態１０におけるＷ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１０におけるＷ相コイルユニット製造治具と製造されたＵ相コイルユニットの左側面図
【図４１】（ａ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の変形例を示す平面図、（ｂ）本発明の実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具の変形例を示す側面図
【図４２】従来のステーターの斜視図
【図４３】従来のステーターの要部拡大斜視図
【図４４】従来の捲線装置の構成図
【図４５】従来の捲線装置における素線吐出装置の構成図
【図４６】従来のステーターにおけるＵ相コイルユニットのみを示した要部拡大斜視図
【図４７】本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図４８】本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図４９】本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図５０】本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの斜視図
【図５１】（ａ）本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの正面図、（ｂ）  本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの左側面図
【図５２】本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図５３】本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの斜視図
【図５４】（ａ）本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの正面図、（ｂ）  本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの左側面図
【図５５】本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図５６】本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの斜視図
【図５７】（ａ）本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの正面図、（ｂ）  本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの上面図、（ｃ）本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの右側面図、（ｄ）本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの左側面図
【図５８】本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの斜視図
【図５９】本発明の実施の形態１４におけるステーターの斜視図
【発明を実施するための形態】
【００６１】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００６２】
（実施の形態１）
以下に、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【００６３】
図１は、本発明の実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの斜視図である。又、図２（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図１に示されているＵ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。ここで、図１及び図２（ａ）〜（ｄ）の各座標軸において、Ｘ軸＋方向はＵ相コイルユニット１の右方向を、Ｙ軸＋方向は上方向を、Ｚ軸＋方向は奥行き方向を示している。尚、以下に示す他の図においても同様である。
【００６４】
図１に示すように、本実施の形態１におけるＵ相コイルユニット１は、一本の平角線２が捲き回されて構成されており、平角線２の捲き始め部３と捲き終わり部４を備えている。又、図１及び図２（ａ）の正面図に示すように、Ｕ相コイルユニット１は、正面から見て実質上矩形状であり、捲き回された平角線２の中央空間５を備えており、捲き始め部３から反時計回りに捲き回されて構成されている。図２（ａ）の正面図において、Ｕ相コイルユニット１は、中央空間５のＸ軸−方向側に位置する第１辺部１ａ、Ｙ軸−方向側に位置する第２辺部１ｂ、Ｘ軸＋方向側に位置する第３辺部１ｃ、及びＹ軸＋方向側に位置する第４辺部１ｄを備えている。
【００６５】
又、Ｕ相コイルユニット１は第１辺部１ａと第２辺部１ｂとを連接する曲がり部１ｅを備えており、第２辺部１ｂ、第３辺部１ｃ、第４辺部１ｄ、第１辺部１ａとをそれぞれ連接する曲がり部１ｆ、１ｇ、１ｈを備えている。又、第１辺部１ａ及び第３辺部１ｃに対して、第２辺部１ｂ及び第４辺部１ｄは、Ｚ軸−方向に配置されている。
【００６６】
又、平角線２は図１のｐ部拡大図に示すように厚み２ｔと、幅２ｗを有している。この平角線２は、図１に示すように第１辺部１ａ、第２辺部１ｂ、第３辺部１ｃ、第４辺部１ｄにおいて、幅２ｗを有している面がＺ軸−方向に向くように配置されている。
【００６７】
又、第１辺部１ａ及び第３辺部１ｃは、平角線２の厚み２ｔ方向に積層された複数の平角線２を有している。捲き始め部３から捲き終わり部４への平角線２の捲き回し方向を基準として、第１辺部１ａにおける平角線２の積層方向を第１方向１ｉ、第３辺部１ｃにおける積層方向を第３方向１ｋとする。すると、図２（ｂ）に示すように、この第１方向１ｉは、Ｚ軸＋方向に対してθ１度、Ｘ軸＋方向に傾いており、第３方向１ｋは、Ｚ軸＋方向に対してθ１度、Ｘ軸−方向に傾いている。
【００６８】
又、図２（ｂ）に示すように第２辺部１ｂ及び第４辺部１ｄは、Ｚ軸−方向にふくらむように湾曲している。又、第２辺部１ｂは、図２（ａ）に示すように、Ｙ軸−方向に向かって順に配置された４つの辺部１ｂ１〜１ｂ４から構成されている。又、第４辺部１ｄも、Ｙ軸＋方向に向かって順に配置された４つの辺部１ｄ１〜１ｄ４から構成されている。詳しくは、後述するが、第２辺部１ｂの４つの辺部１ｂ１〜１ｂ４における平角線２の各々の積層方向は、図２（ｃ）及び（ｄ）に示すように、同一方向であり第２方向１ｊとする。又、第４辺部１ｄの４つの辺部１ｄ１〜１ｄ４における平角線２の各々の積層方向も同一方向であり、第４方向１ｌとする。この第２方向１ｊは、Ｚ軸−方向に対してθ２度、Ｙ軸＋方向に傾いており、第４方向１ｌは、Ｚ軸−方向に対してθ２度、Ｙ軸−方向に傾いている（図３参照）。
【００６９】
本実施の形態１のＵ相コイルユニット１は、上記辺部１ｂ１及び辺部１ｄ１を含む第１コイル６と、辺部１ｂ２及び辺部１ｄ２を含む第２コイル７と、辺部１ｂ３及び辺部１ｄ３を含む第３コイル８と、辺部１ｂ４及び辺部１ｄ４を含む第４コイル９とを備えている。
【００７０】
以下に、コイルについて説明を行う。
【００７１】
図３は、本発明にかかる実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図４（ａ）及び図４（ｂ）は、図３に示されているＵ相コイルユニットの上面図及び側面図を示している。又、図４７は、本実施の形態１におけるＵ相コイルユニットの第１コイルの斜視図である。
【００７２】
図３及び図４（ａ）、（ｂ）に示されているように、捲き始め部３は、第１コイル６に配置されている。そして、捲き始め部３から、平角線２を捲き回していくに従って、第１コイル６、第２コイル７、第３コイル８、及び第４コイル９の順に形成される。又、捲き終わり部４は、第４コイル９に配置されている。尚、本実施の形態１における各コイルでの平角線２の捲き回しの回数（以下、ターン数という）は９回である。
【００７３】
又、Ｚ軸−方向側から見て、各コイルは矩形状である。そして、図４７に示すように第１コイル６は、中央空間５のＸ軸−方向側に位置する第１辺部６ａ、Ｙ軸−方向側に位置する第２辺部６ｂ、Ｘ軸＋方向側に位置する第３辺部６ｃ、Ｙ軸＋方向側に位置する第４辺部６ｄを有している。又、同様に、図３及び図４（ａ）、（ｂ）に示すように第２コイル７は、第１辺部７ａ、第２辺部７ｂ、第３辺部７ｃ、及び第４辺部７ｄを備え、第３コイル８は、第１辺部８ａ、第２辺部８ｂ、第３辺部８ｃ、及び第４辺部８ｄを備え、第４コイル９は、第１辺部９ａ、第２辺部９ｂ、第３辺部９ｃ、及び第４辺部９ｄを備えている。
【００７４】
又、図４７に示すように、第１コイル６の第１辺部６ａと第２辺部６ｂの間には、曲がり部６ｅが形成されており、同様に、第２辺部６ｂ、第３辺部６ｃ、第４辺部６ｄ、第１辺部６ａの各間には、曲がり部６ｆ、６ｇ、６ｈが形成されている。図３に示すように第２〜４コイル７、８、９においても同様に曲がり部が形成されている。
【００７５】
又、各コイルは９ターンで構成されているため、これら第１〜４辺部、曲がり部は各々９本の平角線２が積層された構成となっている。
【００７６】
次に、各コイル間における各辺部の位置関係の説明を行う。
【００７７】
図１〜図４に示されているように、第１辺部６ａ、７ａ、８ａ、９ａは、順に実質上Ｚ軸＋方向に重ねて配置されており、第３辺部６ｃ、７ｃ、８ｃ、９ｃも、順に実質上Ｚ軸＋方向に重ねて配置されている。又、第２辺部６ｂ、７ｂ、８ｂ、９ｂは、順に実質上Ｙ軸−方向に重ねて配置されており、第４辺部６ｄ、７ｄ、８ｄ、９ｄは、順に実質上Ｙ軸＋方向に重ねて配置されている。
【００７８】
ここで、図２において説明した第２辺部１ｂの４つの辺部１ｂ１、１ｂ２、１ｂ３、１ｂ４が各々、図３における各コイルの第２辺部６ｂ、７ｂ、８ｂ、９ｂに相当する。又、辺部１ｄ１、１ｄ２、１ｄ３、１ｄ４が、各々、各コイルの第４辺部６ｄ、７ｄ、８ｄ、９ｄに相当する。すなわち、第１コイル６〜第４コイル９は、Ｙ軸方向とＺ軸方向に向けて、順にその形状が大きくなっている。
【００７９】
次に、コイルの構造について説明する。
【００８０】
図５は、本発明にかかる実施の形態１におけるＵ相コイルユニット１の第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図６（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、各々図５に示されているＵ相コイルユニットの正面図、上面図及び左側面図を示している。尚、平角線２の一方の面を面２ａとし、他方の面を面２ｂとして、面２ａには斜線を、面２ｂには点を施すことによって各面が図示されている。尚、上述したように各コイルは９ターンで構成されているため、図５に示すように第１コイル６（図３参照）の第１ターンの第１辺部６ａを第１辺部６ａ１とし、第２ターンの第１辺部６ａを第１辺部６ａ２と、第９ターンまで順に番号が付されている。尚、第１辺部６ａと小文字の番号を付していない場合は、第１辺部６ａは、６ａ１〜６ａ２の全体を指している。又、各辺部、及び各コイルにおいても同様に番号を付すものとする。
【００８１】
第１コイル６を例に挙げて、コイル構造について説明する。図５に示すように、捲き始め部３は、第１辺部６ａ１に繋がっている。平角線２は、第１辺部６ａ１と第３辺部６ｃ１では、面２ｂが正面（Ｚ軸−方向）側を向き、第２辺部６ｂ１と第４辺部６ｄ１では、面２ａが正面（Ｚ軸−方向）側を向くように配置されている。そして、例えば、曲がり部６ｅ、６ｇでは、面２ｂが正面（Ｚ軸−方向）側から裏面（Ｚ軸＋方向）側に向くように、平角線２は、捲き始め部３から捲き終わり部４に向かって長さ方向に反時計回りにねじられている。又、曲がり部６ｆ、６ｈでは、面２ａが正面側から裏面側、すなわち面２ｂが正面側に向くように、平角線２はねじられている。
【００８２】
次に、第１ターンから第９ターン間での各辺部の位置関係について説明する。
【００８３】
ここでも、図３に示す第１コイル６を例に挙げて説明する。第１コイル６における第１辺部６ａ、第２辺部６ｂ、第３辺部６ｃ、及び第４辺部６ｄの各々における各第１ターンから第９ターンの平角線２の積層方向を第１方向６ｉ、第２方向６ｊ、第３方向６ｋ、第４方向６ｌとする。
【００８４】
図４（ａ）及び（ｂ）に示されているように、第１方向６ｉは、Ｚ軸＋方向からθ１度、Ｘ軸＋方向に傾いている。又、第３方向６ｋは、Ｚ軸＋方向からθ１度、Ｘ軸−方向に傾いている。又、第２方向６ｊはＺ軸−方向からθ２度、Ｙ軸＋方向に傾いており、第４方向６ｌはＺ軸−方向からθ２度、Ｙ軸−方向に傾いている。言い換えると、第１辺部６ａにおける積層方向６ｉと、第３辺部６ｃにおける積層方向６ｋは、Ｚ軸＋方向に向うに従って互いに近づく関係にある。又、第２辺部６ｂにおける積層方向６ｊと、第４辺部６ｄにおける積層方向６ｌは、Ｚ軸−方向に向うに従って互いに近づく関係にある。又、第２〜４コイルにおいても、第１コイル６の各辺部と同様の積層方向に平角線２が積層されている。
【００８５】
これを大雑把にとらえると、各コイルにおいて、第１辺部及び第３辺部における平角線の積層方向は、実質上Ｚ軸＋方向であり、第２辺部及び第４辺部における平角線の積層方向は、Ｚ軸＋方向と反対方向である、実質上Ｚ軸−方向となっているともいえる。
【００８６】
なお、上述したＵ相コイルユニット１における第１方向１ｉ（図２（ｂ）参照）、第２方向１ｊ（図２（ｃ）参照）、第３方向１ｋ（図２（ｂ）参照）、第４方向１ｌ（図２（ｃ）参照）は、第１コイル６における第１方向６ｉ（図４（ａ）参照）、第２方向６ｊ（図４（ｂ）参照）、第３方向６ｋ（図４（ａ）参照）、第４方向６ｌ（図４（ｂ）参照）と一致する。
【００８７】
次に、各コイル間の連接について説明する。
【００８８】
図５に示すように平角線２は、第１辺部６ａ１から捲き始められ、第２辺部６ｂ１、第３辺部６ｃ１、第４辺部６ｄ１と順に形成することにより第１コイル６の第１ターンが形成される。そして、第２ターンの第１辺部６ａ２が、第１辺部６ａ1のＺ軸＋方向側に形
成され、第２辺部６ｂ２が、第２辺部６ｂ１のＺ軸−方向側に形成される。尚、図５では、第２辺部６ｂ及び第４辺部６ｄは、Ｚ軸＋方向に配置されているように見えるが、これは説明のために各ターンを図中において手前側に引き出した状態を表しているためである。
【００８９】
続いて、第３辺部６ｃ２が、第３辺部６ｃ１のＺ軸＋方向側に形成され、第４辺部６ｄ２が、第４辺部６ｄ１のＺ軸−方向側に形成される。同様に、第９ターンの第４辺部６ｄ９までが形成される。
【００９０】
図３に示すように第１コイル６の第９ターンの第４辺部６ｄ９に続いて、第２コイル７の第１ターンの第１辺部７ａ１が形成され、第１コイル６と同様に、第２コイル７が形成される。コイルの第９ターンの第４辺部と、次のコイルの第１ターンの第１辺部によって各コイル間は継ぎ目無く連接されている。そして、第４コイル９の第９ターン目の第４辺部９ｄ９と捲き終わり部４が継ぎ目無く連接している。
【００９１】
尚、上述したθ１度は、後述するステーターのスロットに合わせたものであるので、θ１度に厳密な限定はなく、第１方向１ｉ及び第３方向１ｋは、実質上Ｚ軸＋方向でありさえすればよい。又、上述したθ２度についても、詳しくは後述するが、ステーターと干渉しない角度で有りさえすればよく、第２方向１ｊと第４方向１ｌは、実質上Ｚ軸−方向でありさえすればよい。
【００９２】
すなわち、第１方向１ｉ及び第３方向１ｋと、第２方向１ｊと第４方向１ｌは、実質上反対方向である。又、第１コイル６から第４コイル９の各コイルにおける第１方向及び第３方向と、第２方向と第４方向も、実質上反対方向である。
【００９３】
次に、本発明と実施の形態１との対応関係について簡単に説明する。
【００９４】
尚、本発明の第１辺、第２辺、第３辺、及び第４辺は、例えば、本実施の形態１の第１コイル６の第１辺部６ａ、第２辺部６ｂ、第３辺部６ｃ、及び第４辺部６ｄに相当する。
【００９５】
又、本発明の、「前記１組の前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の捲き始めと捲き終わりによって特定される、各々の積層方向は、互いに実質上同一方向である」とは、例えば、本実施の形態１の第１方向６ｉと第３方向６ｋが実質上同一方向であることに相当する。
【００９６】
又、本発明の、「前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上同一であり、かつ前記１組の積層方向と実質上反対方向である」とは、例えば、本実施の形態１の実質上同一方向である第１方向６ｉ及び第３方向６ｋがＺ軸＋方向であることに対して、実質上同一方向である第２方向６ｊ及び第４方向６ｌがＺ軸−方向であることに相当する。
【００９７】
又、本発明の側面とは、例えば、本実施の形態１において、複数の平角線２の厚み２ｔを有する端面によって形成された、第４辺部６ｄのＹ軸＋及び−側に位置する面に相当する。
【００９８】
又、本発明の表面とは、積層された辺部の表面であり、例えば、本実施の形態１の第１コイル６において、平角線２の幅２ｗを有する面によって形成された、第１辺部６ａのＺ軸−側及び＋側に位置する面に相当する。
【００９９】
又、本発明の、「前記複数のコイルにおける各々の前記第１辺は、前記各々の第１辺の表面が互いに隣接するように配置されている」とは、例えば、本実施の形態１の第１方向６ｉが実質上Ｚ軸＋方向であり、第１辺部６ａ、７ａ、８ａ、９ａも順に実質上Ｚ軸＋方向に配置されていることに相当する。
【０１００】
又、本発明の、「前記複数のコイルにおける各々の前記第３辺は、前記各々の第３辺の表面が互いに隣接するように配置されている」とは、例えば、本実施の形態１の第３方向６ｋが実質上Ｚ軸＋方向であり、第３辺部６ｃ、７ｃ、８ｃ、９ｃも順に実質上Ｚ軸＋方向に配置されていることに相当する。
【０１０１】
又、本発明の、「前記第２辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺の側面が、前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっている」とは、例えば、本実施の形態１において第２辺部６ｂ、７ｂ、８ｂ、９ｂが、順にＹ軸−方向に配置されていることにより、第２辺部６ｂの側面の垂直方向であるＹ軸方向から見ると、第１から第４コイルにおける第２辺部の側面が、実質上Ｙ軸方向に重なっていることに相当する（図２及び３参照）。
【０１０２】
又、本発明の、「前記第２辺の側面の垂直方向から見ると、前記複数のコイルにおける各々の前記第４辺の側面が、前記コイル間で、少なくとも一部が互いに重なっている」とは、例えば、本実施の形態１において第４辺部６ｄ、７ｄ、８ｄ、９ｄが、順にＹ軸＋方向に配置されていることにより、第４辺部６ｄの側面の垂直方向であるＹ軸方向から見ると、第１から第４コイルにおける第４辺部の側面が、実質上Ｙ軸方向に重なっていることに相当する（図２及び３参照）。
【０１０３】
（実施の形態２）
以下に、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【０１０４】
図７は、本発明の実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの斜視図である。図８（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図７に示されているＶ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。
【０１０５】
又、図９は、本発明にかかる実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図１０（ａ）及び（ｂ）は、図９に示されているＶ相コイルユニットの上面図及び左側面図を示している。又、図４８は、本実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの斜視図である。
【０１０６】
又、図１１は、本発明にかかる実施の形態２におけるＶ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図１２（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、各々図１１に示されているＶ相コイルユニットの正面図、上面図及び左側面図を示している。
【０１０７】
図７〜図１２、及び図４８に示されているように、Ｖ相コイルユニット１１は、上述した実施の形態１のＵ相コイルユニット１と基本的な構成は同じであるが、Ｖ相コイルユニット１１の第２辺部及び第４辺部における平角線２の積層方向が実施の形態１と異なる。従って、本相違点を中心に説明する。尚、Ｖ相コイルユニット１１における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニット１の各部分を示す符号に１０を足したものとしている。尚、Ｖ相コイルユニット１１とＵ相コイルユニット１において、基本的に共通する部分については、Ｖ相コイルユニット１１の符号の説明を省略した。
【０１０８】
図８及び図１０に示されている様に、Ｖ相コイルユニット１１の第１コイル１６における第１方向１６ｉ及び第３方向１６ｋは、Ｕ相コイルユニット１の第１コイル６の第１方向６ｉ及び第３方向６ｋと各々同一方向である。そして、第２方向１６ｊは、Ｚ軸−方向に対してθ３度Ｙ軸−方向に傾いており、第４方向１６ｌは、Ｚ軸−方向に対してθ３度Ｙ軸＋方向に傾いている。なお、第１〜４コイルにおける各第１〜４方向は、同一方向である。
【０１０９】
又、本発明にかかる実施の形態２のＶ相コイルユニット１１における、第２方向１１ｊは、第１コイル１６の第２方向１６ｊと同一であり、Ｚ軸−方向に対してθ３度Ｙ軸−方向に傾いている。又、第４方向１１ｌは、第１コイル１６の第４方向１６ｌと同一であり、第Ｚ軸−方向に対して、θ３度Ｙ軸＋方向に傾いている。
【０１１０】
又、θ３度は、実施の形態１のＵ相コイルユニット１と、本実施の形態２のＶ相コイルユニット１１と、後述する実施の形態３のＷ相コイルユニット２１を用いてステーターコイルユニットを作成する際に、他のＵ相コイルユニット１とＷ相コイルユニット２１と干渉しなければよい角度であり、θ３は、０度よりも大きく、９０度よりも小さい値を取ることが出来る。
【０１１１】
すなわち、第２方向１１ｊと第４方向１１ｌは異なる方向であり、第１方向１１ｉ及び第３方向１１ｋと実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して９０度（Ｙ軸＋方向又はＹ軸−方向）より大きく、Ｚ軸＋方向に対して１８０度（Ｚ軸−方向）よりも小さい方向となっている。又、第１コイル１６から第４コイル１９の各コイルにおける第２方向と第４方向も異なる方向であり、第１方向及び第３方向と実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して９０度より大きく、１８０度よりも小さい方向となっている。
【０１１２】
次に、本発明と実施の形態２との対応関係について簡単に説明する。
【０１１３】
本発明の、「前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、前記１組の積層方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である」とは、例えば、本実施の形態２における第２方向１６ｊと第４方向１６ｌが、第１方向１６ｉ及び第３方向１６ｋと実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して９０度（Ｙ軸＋方向又はＹ軸−方向）より大きく、Ｚ軸＋方向に対して１８０度（Ｚ軸−方向）よりも小さい方向となっていることに相当する。
【０１１４】
（実施の形態３）
以下に、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態１におけるＷ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【０１１５】
図１３は、本発明の実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの斜視図である。図１４（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図１３に示されているＷ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。
【０１１６】
又、図１５は、本発明にかかる実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの各コイルの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図１６（ａ）及び（ｂ）は、図１５に示されているＷ相コイルユニットの上面図及び左側面図を示している。又、図４９は、本実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの斜視図である。
【０１１７】
又、図１７は、本発明にかかる本実施の形態３におけるＷ相コイルユニットの第１コイルの１〜３ターンの間隔を説明のために意図的に離した斜視図である。図１８（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、各々図１７に示されているＵ相コイルユニットの正面図、上面図及び左側面図を示している。
【０１１８】
図１３〜図１８、及び図４９に示されているように、Ｗ相コイルユニット２１は、上述したＵ相コイルユニット１と基本的な構成は同じであるが、Ｕ相コイルユニット１の第２辺部及び第４辺部における平角線２の積層方向が実施の形態１と異なる。従って、本相違点を中心に説明する。尚、Ｗ相コイルユニット２１における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニットの各部分を示す符号に２０を足したものとしている。尚、Ｗ相コイルユニット２１とＵ相コイルユニット１において、基本的に共通する部分については、Ｗ相コイルユニット２１の符号の説明を省略した。
【０１１９】
図１４及び図１６に示されているように、Ｗ相コイルユニット２１の第１コイル２６における、第１方向２６ｉ及び第３方向２６ｋは、Ｕ相コイルユニット１の第１コイル６の第１方向６ｉ及び第３方向６ｋと各々同一方向である。そして、第２方向２６ｊは、実質上Ｙ軸＋方向であり、第４方向２６ｌは、実質上Ｙ軸−方向である。すなわち、Ｗ相コイルユニット２１の第１コイル２６の第２方向２６ｊと第４方向２６ｌは反対方向であり、第１方向２６ｉ及び第３方向２６ｋと実質上同じ方向であるＺ軸＋方向に対して垂直方向となっている。尚、第１〜４コイルにおける各第１〜４方向は、同一方向である。
【０１２０】
又、本発明にかかる実施の形態３のＷ相コイルユニット２１における、第２方向２１ｊは、第１コイル２６の第２方向２６ｊと同一であり、実質上Ｙ軸＋方向である。又、第４方向２１ｌは、第１コイル２６の第４方向２６ｌと同一であり、実質上Ｙ軸−方向である。
【０１２１】
すなわち、Ｗ相コイルユニット２１の第２方向２１ｊと第４方向２１ｌは反対方向であり、第１方向２１ｉ及び第３方向２１ｋと実質上同じ方向であるＺ軸＋方向に対して垂直方向となっている。又、第１コイル２６から第４コイル２９の各コイルにおいても第２方向と第４方向は実質上反対方向であり、第１方向及び第３方向と実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して垂直方向となっている。
【０１２２】
次に、本発明と実施の形態３との対応関係について簡単に説明する。
【０１２３】
又、本発明の、「前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向である」とは、例えば、本実施の形態３の第２方向２６ｊと第４方向２６ｌが実質上反対方向であり、第１方向２６ｉ及び第３方向２６ｋと実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して垂直方向となっていることに相当する。
【０１２４】
又、本発明の、「前記他の１組の前記第２辺及び前記第４辺における、各々の積層方向は、前記１組の積層方向と異なっている」とは、例えば、実施の形態２の実質上同一である第１方向１６ｉ及び第３方向１６ｋに対して、第２方向１６ｊは異なる方向であり、更に、第４方向１６ｌも異なる方向であることに相当する。この第２方向１６ｊ及び第４方向１６ｌは、Ｚ軸−方向に対してθ３度ずれているが、第２方向１６ｊと第４方向１６ｌのＺ軸−方向に対する角度が異なっていてもよい。例えば、第２方向１６ｊが、Ｕ相コイルユニット１の第２方向６ｊと同一方向であり、第４方向１６ｌがＷ相コイルユニット２１の第４方向と同一方向であってもよい。
【０１２５】
次に、本実施の形態３の変形例について説明する。
【０１２６】
尚、Ｕ相コイルユニット１と異なり、図１３に示すように、Ｗ相コイルユニット２１の曲がり部２１ｅ、２１ｆ、２１ｇ、２１ｈではなく、第１辺部２１ａ、第２辺部２１ｂ、第３辺部２１ｃ、第４辺部２１ｄの途中で平角線２はねじられているが、曲がり部２１ｅ、２１ｆ、２１ｇ、２１ｈにおいてねじられていてもよい。
【０１２７】
（実施の形態４）
以下に、Ｕ相コイルユニット１とＶ相コイルユニット１１とＷ相コイルユニット２１を用いた、本発明にかかる実施の形態４におけるステーターについて説明する。
【０１２８】
図１９（ａ）は、本実施の形態４におけるステーターの斜視図である。図１９（ｂ）及び図１９（ｃ）は、（ａ）に示したステーターの平面図及び側面図である。図１９に示すように、本実施の形態４におけるステーターは、各々８個ずつのＵ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１と、ステーターコア３０を備えている。
【０１２９】
図２０（ａ）は、ステーターコア３０の上面図である。図２０（ｂ）は、（ａ）に示すｒ部の拡大図である。又、図２０（ｃ）は、ステーターコア３０の斜視図である。なお、図２０（ａ）及び（ｃ）には、Ｕ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１の位置関係を明確にするために各コイルユニットを模式的に示している。
【０１３０】
図２０（ａ）及び（ｃ）に示すように、ステーターコア３０は実質上円筒形状であり、その内側に、円筒形状の中心３０ａに向かって突出するように形成されている４８個のティース３１を有している。又、図２０（ｂ）の拡大図に示すように、ステーターコア３０は、各々のティース３１の間に形成された、中心側に挿入口３３を持つスロット３２を有している。これらティース３１の中心３０ａ方向先端部には、円周方向に沿うように両側に鍔３１ａが形成されている。この鍔３１ａによって、中心側に位置しているスロット３２への挿入口３３が狭められている。
【０１３１】
Ｕ相コイルユニット１は、図１９（ａ）、（ｂ）、（ｃ）に示すように、Ｚ軸＋方向がステーターコア３０の中心３０ａ方向と一致するように、スロット３２にＵ相コイルユニット１の第１辺部１ａ及び第３辺部１ｃが挿入され、第４辺部１ｄがステーターコア３０の上面に位置するように配置されている。又、図２０（ａ）の平面図において示すように、ステーターコア３０に配置されている８個のＵ相コイルユニット１から、Ｕ相コイルユニット１′と、時計回りを基準にして次のコイルユニットであるコイルユニット１′′を例に挙げて説明すると、ステーターコア３０の外周側から中心３０ａを見て、左側に第１辺部１ａが、右側に第３辺部１ｃが配置されることとなる。尚、Ｖ相及びＷ相コイルユニットにおいても同様である。
【０１３２】
図２０（ａ）に示しているように、Ｕ相コイルユニット１の第１辺部１ａが挿入されているスロットをスロット３２ｕとし、第３辺部１ｃが挿入されているスロットをスロット３２ｕ′とする。同様に、Ｖ相コイルユニット１１の第１辺部１１ａが挿入されているスロットを３２ｖ、第３辺部１１ｃが挿入されているスロットを３２ｖ′とする。又、Ｗ相コイルユニット２１の第１辺部２１ａが挿入されているスロットを３２ｗ、第３辺部２１ｃが挿入されているスロットを３２ｗ′とする。
【０１３３】
これらのスロットは、時計回りにスロット３２ｕ、３２ｕ′、３２ｖ、３２ｖ′、３２ｗ、３２ｗ′、３２ｕと順に配置されており、この配置が８回繰り返されている。このため、時計回りを基準としてスロット３２ｕの次のスロットがスロット３２ｕ′であり、反時計回りを基準として５つ目のスロットがスロット３２ｕ′となっている。このように、間に４つのスロット３２を有しているスロット３２ｕと３２ｕ′に、１つのＵ相コイルユニット１が挿入されている。同様にＶ相コイルユニット１１及びＷ相コイルユニット２１も挿入配置されている。
【０１３４】
又、図２０（ａ）に示されているように、Ｕ相コイルユニット１の第４辺部１ｄ、Ｖ相コイルユニット１１の第４辺部１１ｄ、Ｗ相コイルユニット２１の第４辺部２１ｄの順に、ステーターコア３０の外周から中心に向かって配置されるように、各コイルユニットがスロットに挿入されている。又、本実施の形態４のＵ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１の第２辺部及び第４辺部は、実質上ステーターの外周に沿って湾曲している。
【０１３５】
尚、実施の形態１から実施の形態３におけるＵ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１の第１方向１ｉ、１１ｉ、２１ｉ及び第３方向１ｋ、１１ｋ、２１ｋのＺ軸＋方向に対する角度θ１は、スロット３２の数によって割り出される角度によって決まる。
【０１３６】
例えば、実施の形態１のＵ相コイルユニット１で述べると、スロット３２ｕとスロット３２ｕ′間のステーターコア３０における中心角が、θ１度の２倍（第１方向１ｉと第３方向１ｋの角度）に相当する。ここで、本実施の形態４では、３種類のコイルユニットが８個ずつ配置されるため、各コイルユニットが挿入される２つのスロットの中心角は、約３７．５度となり、θ１は、約１８．２５度となる。このように、θ１度はステーターコアの形状によって決定される。
【０１３７】
又、実施の形態１〜３のコイルユニットにおいて、捲き始め部は第１辺部に連接し、捲き終わり部は第４辺部に連接しているため、第１方向及び第３方向の平角線２の積層数は同一となっている。このように同一の積層数すなわち捲数となっている為にステーターコア３０に挿入した際にコイルユニットのＺ軸方向の厚みも一定となる。これによりティースに発生する磁界強度も安定しコキングを防ぐことが可能となるため、より好ましい。更に、Ｕ、Ｖ、Ｗ相コイルユニットはほぼ同じ線長、及び抵抗値（インピーダンス）である方がより好ましい。
【０１３８】
次に、上述した実施の形態の変形例について述べる。
【０１３９】
又、Ｕ相コイルユニット１におけるθ２度、及びＶ相コイルユニット１１におけるθ３度は、Ｕ相コイルユニット１の第２辺部１ｂ及び第４辺部１ｄと、Ｖ相コイルユニット１１の第２辺部１１ｂ及び第４辺部１１ｄと、Ｗ相コイルユニット２１の第２辺部２１ｂ及び２１ｄと、ステーターコア３０とが干渉しないような角度でありさえすればよい。
【０１４０】
すなわち、Ｕ相コイルユニット１の第２方向１ｊ及び第４方向１ｌは、Ｚ軸−方向に対する角度であるθ２度、中央空間５よりに狭まっているが、このθ２度はステーターコア３０の上面及び下面と接触しない角度であれば特に限定されるものではない。
【０１４１】
又、ステーターコアに配置されるコイルユニット数、ティース数、スロット数等は適宜変更してもよく、又、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相からなる三相コイルユニットでなく、例えば、いずれか２種類のコイルユニットを配置した二相コイルユニットであってもよい。
【０１４２】
又、本実施の形態４では、Ｕ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１をステーター用のコイルユニットとして用いたが、ローター用のコイルユニットとして用いても良い。
【０１４３】
又、本実施の形態４のステーターコア３０は、その内部にローターが配置されるが、ローターが外側に設置されたアウターローターに対するステーターであってもよく、このステーターにＵ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１を用いても良い。
【０１４４】
又、平角線２は、長さ方向に厚み２ｔと幅２ｗが連続的に変化していてもよい。本実施の形態４のステーター用コイルユニットとして用いる場合には、平角線２は、捲き始めの方が捲き終わりよりも幅が広くなっている方が好ましい。この場合、各コイルユニットにおける第１辺部及び第３辺部は、積層方向に幅２ｗが狭まる形状となる。言い換えると、第１辺部１ａ及び第３辺部１ｃにおけるＹ軸と垂直な方向の断面は、台形形状となる。ここで、図２０（ｂ）に示すようにスロット３２の形状は、中心から外周に向かって幅が広がる台形形状となっているため、導体占積率を向上することが出来る。尚、ローター用コイルユニット、及びアウターローターに対するステーター用コイルユニットの場合には、捲き始めの方が捲き終わりよりも幅が狭くなっている平角線を用いる方が好ましい。
【０１４５】
上記のように平角線２は、長さ方向に厚みと幅が変化している場合、長さ方向における任意の箇所において断面積が同一であることが好ましい。
【０１４６】
又、本実施の形態４におけるステーターのスロット３２は、円筒形状のステーターコア３０の中心軸に対して平行に形成されているが、所定の角度を有するように形成されていてもよい。このようにすることによって、コキングをより防止することが可能となる。この場合、Ｕ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１ともに、第１辺部及び第３辺部がＹ軸方向に対して傾いており、Ｚ軸−方向から見ると実質上平行四辺形状となる。
【０１４７】
（実施の形態５）
以下に、本発明のコイルユニット製造治具の一例である、実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具について説明するとともに、本発明のコイル製造治具の一例についても同時に説明する。本実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具は、実施の形態１のＵ相コイルユニット１を製造するための治具である。
【０１４８】
図２１（ａ）は、本実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具の斜視図である。又、図２１（ｂ）は、（ａ）に製造したＵ相コイルユニットを二点鎖線にて追加した図である。図２２（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、図２１（ａ）に示されているＵ相コイルユニット製造治具の正面図、上面図、及び右側面図を示している。又、図１と同様に、Ｘ、Ｙ及びＺ軸によって方向を表している。
【０１４９】
図２２（ｂ）に示されているように、本実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具は、Ｙ軸＋方向側から見て、Ｚ軸＋方向とＺ軸−方向に位置する２辺が平行であり、Ｚ軸＋方向に位置する辺の方がＺ軸−方向に位置する辺よりも小さくなっている実質上等脚台形形状である面を有する治具本体４０を備えている。この治具本体４０は、図２２（ｃ）に示されているように、Ｘ軸＋方向側から見てもＺ軸＋方向とＺ軸−方向に位置する２辺が平行であり、Ｚ軸＋方向に位置する辺の方がＺ軸−方向に位置する辺よりも大きい実質上等脚台形形状である。
【０１５０】
又、図２２（ｂ）に示されているように、Ｙ軸＋方向側から見て冶具本体４０のＸ軸−方向側面部、及びＸ軸＋方向側面部に、第１溝４０ａ及び第３溝４０ｃが設けられている。又、冶具本体４０は第１溝４０ａを形成するために第１溝４０ａのＸ軸−方向側に設けられている側壁４１と、第３溝４０ｃを形成するために第３溝４０ｃのＸ軸＋方向側に設けられている側壁４２とを有している。この側壁４１及び側壁４２は、冶具本体４０から着脱可能な構成となっている。この第１溝４０ａは、Ｕ相コイルユニット１の第１辺部１ａを形成するための溝であり、第３溝４０ｃは、第３辺部１ｃを形成するための溝である。これら第１溝４０ａ及び第３溝４０ｃの幅は、実質上平角線２の幅２ｗと一致する。そして、第１溝４０ａの底面に向かう方向を第１底面方向４０ｉ、第３溝４０ｃの底面に向かう方向を第３底面方向４０ｋとすると、第１底面方向４０ｉは、Ｚ軸−方向に対してθ１度Ｘ軸−方向に傾いており、第３底面方向４０ｋは、Ｚ軸−方向に対してθ１度Ｘ軸＋方向に傾いている。すなわち、第１底面方向４０ｉは、Ｕ相コイルユニット１の第１方向１ｉと反対方向であり、第３底面方向４０ｋは第３方向１ｋと反対方向となっている。
【０１５１】
又、図２２（ａ）及び（ｃ）に示されているように、Ｘ軸＋方向側から見て冶具本体４０のＹ軸−方向の端及びＹ軸＋方向の端に、第２溝４０ｂ及び第４溝４０ｄが設けられている。又、冶具本体４０は第２溝４０ｂを形成するために第２溝４０ｂのＹ軸−方向側に設けられている側壁４３と、第４溝４０ｄを形成するために第４溝４０ｄのＹ軸＋方向側に設けられている側壁４４とを有している。この側壁４３及び側壁４４は、冶具本体４０から着脱可能な構成となっている。この第２溝４０ｂはＵ相コイルユニット１の第２辺部１ｂを形成するための溝であり、第４溝４０ｄは、第４辺部１ｄを形成するための溝である。
【０１５２】
図２において説明したように、第２辺部１ｂは、４つの辺部１ｂ１、１ｂ２、１ｂ３、１ｂ４から構成されている。図２０（ｃ）に示すように第２溝４０ｂは、これら４つの辺部を形成可能な幅を有しており、線材２の幅２ｗの実質上４倍の幅を有していることになる。また、第２溝４０ｂは４つの辺部に対応し、幅方向に段差を形成する溝底部４０ｂ１、４０ｂ２、４０ｂ３、４０ｂ４を有している。これら、溝底部４０ｂ１、４０ｂ２、４０ｂ３、４０ｂ４はＹ軸−方向に配列されており、底面に向かう方向は、同一である。この底面に向かう方向を第２底面方向４０ｊとする。又、第４溝４０ｄも同様に、Ｙ軸＋方向に配列した溝底部４０ｄ１、４０ｄ２、４０ｄ３、４０ｄ４を有し、これらによって段差が形成されている。又、これら溝低部４０ｄ１、４０ｄ２、４０ｄ３、４０ｄ４の底面に向かう方向を第４底面方向４０ｌとする。
【０１５３】
第２底面方向４０ｊは、Ｚ軸＋方向に対してθ２度Ｙ軸−方向に傾いており、第４底面方向４０ｌは、Ｚ軸＋方向に対してθ２度Ｙ軸＋方向に傾いている。すなわち、第２底面方向４０ｊは、図１において説明した第２方向１ｊの反対方向であり、第４底面方向４０ｌは、第４方向１ｌの反対方向である。
【０１５４】
又、図２２（ａ）に示すように、Ｚ軸−方向側から見ると実質上矩形状を形成するように、反時計回りに第１溝４０ａ、第２溝４０ｂ、第３溝４０ｃ、第４溝４０ｄが設けられている。これら各溝の両端は開放されており、第１溝４０ａと第２溝４０ｂの間の開放部を４０ｅと、第２溝４０ｂと第３溝４０ｃの間の開放部を４０ｆと、第３溝４０ｃと第４溝４０ｄの間の開放部を４０ｇと、第４溝４０ｄと第１溝４０ａの間の開放部を４０ｈと符合が付されている。
【０１５５】
図２３は、図２１（ａ）の分解図である。図２３に示すように、治具本体４０は、第１基材４５と第２基材４６を備えている。この第１基材４５は、４角柱形状であり、Ｙ軸＋方向及びＹ軸−方向側から見て、Ｚ軸と垂直に配置された互いに平行な２辺を有する等脚台形状の２面を備えている。これら２面は、互いに平行な２辺のうちＺ軸＋方向側の辺がＺ軸−方向側の辺よりも短い等脚台形状の面である。又、第１基材４５は、Ｘ軸＋方向及びＸ軸−方向側から見て、Ｚ軸と垂直に配置された互いに平行な２辺を有する等脚台形状の２面を備えている。これら２面は、互いに平行な２辺のうちＺ軸＋方向側の辺がＺ軸−方向側の辺よりも長い等脚台形状の面である。又、第１基材４５のＺ軸−方向側には第２基材４６が取り外し可能に接続されている。
【０１５６】
ここで、第２基材４６の、第１基材４５と接する部分のＸ軸＋方向の端には、第１基材４５のＸ軸＋方向の側面に沿うように凸部４６Ｒが設けられている。この凸部４６Ｒは側壁４２と第１基材４５のＸ軸＋側の側面に挟まれることになり、凸部４６Ｒの先端部が第３溝４０ｃの底面を形成している。又、同様に、第２基材４６はＸ軸−方向の端に凸部４６Ｌを有しており、凸部４６Ｌの先端部が第１溝４０ａの底面を形成している。
【０１５７】
又、第１基材４５と側壁４３の間には、Ｙ軸−方向に向かって４枚のプレート４７ａ、４７ｂ、４７ｃ、４７ｄが順に配置されている。これら４枚のプレート及び側壁４３は、各々２つの貫通孔を有しており、２つの支持ピン４９により位置決めされる。又、第１基材４５と側壁４４の間にも、Ｙ軸＋方向に向かって４枚のプレート４８ａ、４８ｂ、４８ｃ、４８ｄが順に配置されており２つの支持ピン４９によって位置決めされる。
【０１５８】
また、８枚のプレートは扇形状であり、Ｚ軸−方向側にふくらんだ湾曲部αを有している。この湾曲部αによって、実施の形態４において説明したステーターコア３０の外周に沿った第２辺部１ｂ及び第４辺部１ｄの湾曲が形成される。
【０１５９】
このプレート４７ａの湾曲部αが溝底部４０ｂ１に相当し、順に４７ｂ、４７ｃ、４７ｄの湾曲部αが、溝底部４０ｂ２、４０ｂ３、４０ｂ４に相当する。同様に、プレート４８ａ、４８ｂ、４８ｃ、４８ｄの湾曲部αが、溝底部４０ｄ１、４０ｄ２、４０ｄ３、４０ｄ４に相当する。また、Ｙ軸−方向側のプレート４７ａ、４７ｂ、４７ｃ、４７ｄは、Ｙ軸−方向に従ってＺ軸−方向の長さが小さくなっており、Ｙ軸＋方向側のプレート４８ａ、４８ｂ、４８ｃ、４８ｄは、Ｙ軸＋方向に従ってＺ軸−方向の長さが小さくなっている。これにより、図２２（ｃ）において説明した段差が形成されることになる。
【０１６０】
又、本実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具における、第１基材４５及び第２基材４６と、側壁４２及び側壁４１によって形成される第１溝４０ａ及び第３溝４０ｃの深さは、Ｕ相コイルユニット１の第１辺部１ａ及び第３辺部１ｃに積層されている平角線２の数（９ターン×４コイル＝３６）と厚み２ｔの積よりも大きくなっている。
【０１６１】
又、本実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具における、第１基材４５及び第２基材４６と、側壁４３及び側壁４４によって形成される第２溝４０ｂ及び第４溝４０ｄの深さは、Ｕ相コイルユニット１の第１〜４コイルの積層数（９ターン）と厚み２ｔの積よりも大きくなっている。尚、第１〜４コイルによってターン数が異なる場合には、最大のターン数と厚み２ｔの積よりも、第２溝４０ｂ及び第４溝４０ｄの深さは大きくなっている。
【０１６２】
又、大雑把にいうと、本実施の形態５におけるＵ相コイルユニット製造治具は、第１底面方向４０ｉと第３底面方向４０ｋが実質上同一方向であって、その方向はＺ軸−方向である。対して、第２底面方向４０ｊと第４底面方向４０ｌは実質上同一方向であるが、その方向は、Ｚ軸−方向と反対のＺ軸＋方向になっている。
【０１６３】
次に、本発明と実施の形態５との対応関係について簡単に説明する。
【０１６４】
図２３の分解図において説明した４種類のプレート４８ａ、４８ｂ、４８ｃ、４８ｄからプレート４８ａだけを配置し、プレート４７ａ、４７ｂ、４７ｃ、４７ｄからプレート４７ａだけを配置した状態が、本発明のコイル製造治具の一例に相当する。
【０１６５】
又、本発明の、「前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は実質上同一方向であり、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上反対方向である」とは、例えば、実施の形態５の第２底面方向４０ｊ及び第４底面方向４０ｌが実質上同一方向であるＺ軸＋方向であり、第１底面方向４０ｉ及び第３底面方向４０ｋが実質上同一方向であるＺ軸−方向であることに相当する。
【０１６６】
又、本発明の、「前記第２溝と前記第４溝における各々の幅は、前記幅方向に前記複数の線材を平行に配置可能な長さである」とは、例えば、実施の形態５の第２溝４０ｂ及び第４溝４０ｄが、平角線２の幅２ｗ方向に４本配置可能であることに相当する。
【０１６７】
（実施の形態６）
以下に、本発明のコイルユニット製造方法の一例である、実施の形態６におけるＵ相コイルユニットの製造方法について説明するとともに、本発明のコイル製造方法の一例についても説明する。
【０１６８】
図２４は、本実施の形態６のＵ相コイルユニットの製造方法を説明するための、実施の形態５で説明したＵ相コイルユニット製造治具に線材を捲き回している状態の斜視図である。ここで、図２４に示すＵ相コイルユニット製造冶具では、図２３の分解図で説明したプレート４７ｂ、４７ｃ、４７ｄ、４８ｂ、４８ｃ、及び４８ｄは取り外されている。第１基材４５と側壁４４の間にはプレート４８ａしか配置されていない。同様に、第１基材４５と側壁４３の間には、プレート４７ａしか配置されていない。又、図５で示した面２ａを斜線にて示している。
【０１６９】
始めに、平角線２は、その面２ｂが第１溝４０ａの底面と対向する様にＵ相コイルユニット製造治具の第１溝４０ａに配置される。
【０１７０】
次に、平角線２は、開放部４０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが溝底部４０ｂ１に対向するように第２溝４０ｂに配置される。
【０１７１】
次に、平角線２は、開放部４０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが底面と対向するように第３溝４０ｃに配置される。
【０１７２】
次に、平角線２は、開放部４０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが溝底部４０ｄ１に対向するように第４溝４０ｄに配置される。
【０１７３】
上記動作により、Ｕ相コイルユニット１の第１コイル６の第１ターンが形成される。又、上記動作が、本発明の捲き付け工程の一例に相当する。
【０１７４】
次に、平角線２は、開放部４０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝４０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１７５】
次に、平角線２は、開放部４０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第２溝４０ｂに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１７６】
上記と同様に第３溝４０ｃ、及び第４溝４０ｄにおいても、すでに配置されている平角線２の面２ａと対向するように、平角線２を配置していく。そして、この動作を第９ターンまで行うことにより第１コイル６が形成される。この第１コイル６を形成する動作が、本発明のコイル製造方法の一例に相当する。
【０１７７】
続いて、第２コイル７の第１ターンを形成する。
【０１７８】
図２５は、本実施の形態６のＵ相コイルユニットの製造方法を説明するための、実施の形態５で説明したＵ相コイルユニット製造治具に平角線を捲き回し第２ターンを製造する際の斜視図である。ここで、図２５に示すように、プレート４７ｂとプレート４８ｂがＵ相コイルユニット製造冶具に取り付けられる。又、図２６は、第２溝４０ｂの拡大断面図であるが、この図に示されているように、溝底部４０ｂ１と４０ｂ２の間にスペーサ３５が配置される。このスペーサ３５は、溝底面に対して垂直に配置される板形状で、溝底部４０ｂ１と４０ｂ２を構成しているプレート４７ａと４７ｂの間に挟まれることによって固定されている。同様に、溝底部４０ｄ１と４０ｄ２の間にもスペーサ３５が配置される。
【０１７９】
又、線材押さえ治具３６によって、第２溝４０ｂに配置された平角線２を押さえて形状を固定する。尚、この線材押さえ治具３６は、各溝に線材を配置する際に用いる方が線材の形状を固定出来るためより好ましい。
【０１８０】
図２５に示すように、平角線２は、開放部４０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝４０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１８１】
次に、平角線２は、開放部４０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが溝底部４０ｂ２に対向するように第２溝４０ｂに配置される。
【０１８２】
次に、平角線２は、開放部４０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第３溝４０ｃに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１８３】
次に、平角線２は、開放部４０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが溝底部４０ｄ２に対向するように第４溝４０ｄに配置される。
【０１８４】
以上の動作により第２コイル７の第１ターンが形成される。
【０１８５】
次に、平角線２は、開放部４０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝４０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１８６】
次に、平角線２は、開放部４０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第２溝４０ｂの溝底部４０ｂ２上に配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１８７】
次に、平角線２は、開放部４０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第３溝４０ｃに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０１８８】
次に、平角線２は、開放部４０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上１８０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第４溝４０ｄの溝底部４０ｄ２上に配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。このように、第２コイル７を形成する際には、第２溝４０ｂでは溝底部４０ｂ２上に、第４溝４０ｄでは、溝底部４０ｄ２上に平角線２が配置される。そして、この動作を９ターンまで行うことによって第２コイル７が形成される。
【０１８９】
又、第３コイル８を形成する際には、プレート４７ｃと４８ｃが追加され、溝底部４０ｂ２と４０ｂ３の間と、溝底部４０ｄ２と４０ｄ３の間にスペーサ３５が配置され、第２溝４０ｂでは溝底部４０ｂ３上に、第４溝４０ｄでは溝底部４０ｄ３上に平角線２が配置される。
【０１９０】
又、第４コイル９を形成する際には、プレート４７ｄと４８ｄが追加され、溝底部４０ｂ３と４０ｂ４の間と、溝底部４０ｄ３と４０ｄ４の間にスペーサ３５が配置され、第２溝４０ｂでは溝底部４０ｂ４上に、第４溝４０ｄでは溝底部４０ｄ４上に平角線２が配置される。
【０１９１】
以上の動作によって、図１に記載のＵ相コイルユニット１を製造することが出来る。なお、図２７（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、製造されたＵ相コイルユニットを二点鎖線にて記載したＵ相コイルユニット製造治具の正面図、上面図、及び右側面図である。
【０１９２】
ここで、図２３の分解図に示されているように、第１基材４５から第２基材４６、プレート４７、４８、側壁４１、４２等は取り外し可能であるため、各部品を第１基材４５から取り外すことによって、製造されたＵ相コイルユニット１をＵ相コイルユニット製造治具から取り外すことが出来る。
【０１９３】
次に、本発明と実施の形態６との対応関係について簡単に説明する。
【０１９４】
本発明の、「前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁は、前記溝幅を調整出来るように移動可能である」とは、例えば、実施の形態５及び６では、プレートを着脱することにより側壁４３及び側壁４４を移動させ、第２溝４０ｂと第４溝４０ｄの幅を調整出来ることに相当する。
【０１９５】
又、第４辺部６ｄのＹ軸＋側の側面を一方の側壁とし、他方の側壁を側壁４４として、第２コイル７を形成する平角線２の溝底部４０ｄ２への配置が行われる。このように第２辺部６ｂ及び第４辺部６ｄの側面を側壁と利用することが、本発明の、「前記第２溝及び第４溝の一方の側壁の全部又は一部は、１つ前に形成される前記コイルの第２辺及び第４辺の側面である」ことの一例に相当する。
【０１９６】
又、本発明の、「前記コイル製造ステップの後、次のコイル製造ステップを行う際に、前記側壁を移動させることにより、次のコイル用の前記第２辺及び／又は前記第４辺の幅を確保するステップ」とは、例えば、上述した本実施の形態６の第１コイル６製造後にプレート４７ｂ及び４８ｂを追加することにより、第２コイル７用の溝底部４０ｂ２及び溝底部４０ｄ２を確保するステップに相当する。
【０１９７】
又、本発明の、「前記コイル製造ステップの後、前記側壁を移動させることにより、前記スペーサの幅を含む次のコイル用の前記第２溝及び／又は前記第４溝を確保するステップ」とは、例えば、本実施の形態６における第１コイル６製造後にスペーサ３５とプレート４７ｂ及び４８ｂを追加することにより、スペーサ３５の幅と第２コイル７用の溝底部４０ｂ２及び溝底部４０ｄ２を確保するステップに相当する。
【０１９８】
次に、本実施の形態６の変形例について述べる。
【０１９９】
本実施の形態６のＵ相コイルユニット１の製造方法では、第１コイル６の製造の際には、プレート４７ａとプレート４８ａのみを備え、第２コイル７製造の際には、プレート４７ｂとプレート４８ｂを更に取り付けというように、コイルを製造する毎にプレートを取り付けていたが、始めから、プレート４７ａ、ｂ、ｃ、ｄ及びプレート４７ａ、ｂ、ｃ、ｄを全て備えていてもよい。
【０２００】
又、本実施の形態６のコイルユニット製造方法では、第２コイル７を製造する際に、溝底部４０ｂ１及び溝底部４０ｂ２の間と、溝底部４０ｄ１及び溝底部４０ｄ２の間にスペーサ３５を配置しているが、スペーサ３５を配置しなくても良い。この場合、第１コイル６の第２辺部６ｂのＹ軸−側の側面を一方の側壁とし、他方の側壁を側壁４３とし、第２コイル７を形成する平角線２の溝底部４０ｂ２への配置がおこなわれる。
【０２０１】
又、本実施の形態６では、始めに第１溝４０ａへ平角線２を配置し、最後に第４溝４０ｄへの配置によってＵ相コイルユニット１の製造工程を終了しているが、第４溝４０ｄへの配置を行わずに、第３溝４０ｃへの配置で終了しても良い。上述したように、ステーター用コイルユニットとして利用する場合には、少なくとも第１辺部１ａと第３辺部１ｃにおける平角線２の積層数が同じであればよいためである。
【０２０２】
（実施の形態７）
以下に、本発明のコイルユニット製造治具の一例である、実施の形態７のＶ相コイルユニット製造治具について説明するとともに、本発明のコイル製造治具の一例についても同時に説明する。本実施の形態７のＶ相コイルユニット製造治具は、実施の形態２のＶ相コイルユニット１１を製造するための治具である。
【０２０３】
図２８（ａ）は、本実施の形態７のＶ相コイルユニット製造治具の斜視図である。又、図２８（ｂ）は、（ａ）に示したＶ相コイルユニット製造治具に製造したＶ相コイルユニットを二点鎖線にて追加した図である。図２９（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、図２８（ａ）に示されているＵ相コイルユニット製造治具をＺ軸方向＋側から見た裏面図、Ｙ軸方向＋側から見た上面図、及びＸ軸方向−側から見た左側面図を示している。尚、この図２９（ｃ）は、この治具の方向で製造されたＶ相コイルユニット１１が、図８（ｄ）に対応するように描かれている。
【０２０４】
又、図３０（ａ）は、Ｖ相コイルユニット製造治具の斜視図であり、図３０（ｂ）は、（ａ）に示されているＶ相コイルユニット製造治具の分解図である。
【０２０５】
本実施の形態７のＶ相コイルユニット製造治具は、実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具と基本的な構成は同じであるが、第２溝及び第４溝における第２底面方向及び第４底面方向が実施の形態５のＵ相コイルユニット製造治具と異なる。従って、本相違点を中心に説明する。尚、Ｖ相コイルユニット製造治具における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニット製造治具の各部分を示す符号に１０を足したものとしている。尚、Ｖ相コイルユニット製造治具とＵ相コイルユニット製造治具において、基本的に共通する部分については、Ｖ相コイルユニット製造治具の符号の説明を省略した。
【０２０６】
本発明にかかる実施の形態７のＶ相コイルユニット製造治具における、第２底面方向５０ｊは、Ｚ軸−方向に対して、θ３度Ｙ軸−方向よりであり、第４底面方向５０ｌは、Ｚ軸−方向に対して、θ３度Ｙ軸＋方向よりである。このθ３は、実施の形態２において説明したように、０度よりも大きく、９０度よりも小さい値を取ることが出来る。
【０２０７】
次に、本発明と実施の形態７との対応関係について簡単に説明する。
【０２０８】
本発明の、「前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、前記第１溝及び前記第３溝の底面方向に対して、９０度より大きく、１８０度より小さい方向である」とは、例えば、本実施の形態７における第２底面方向５０ｊと第４底面方向５０ｌが、第１底面方向５０ｉ及び第３底面方向５０ｋと実質上同一方向であるＺ軸−方向に対して９０度（Ｙ軸＋方向又はＹ軸−方向）より大きく、Ｚ軸＋方向に対して１８０度（Ｚ軸−方向）よりも小さい方向となっていることに相当する。
【０２０９】
（実施の形態８）
以下に、本発明のコイルユニット製造方法の一例である、実施の形態８におけるＶ相コイルユニットの製造方法について説明するとともに、本発明のコイル製造方法の一例についても説明する。尚、本実施の形態８におけるＶ相コイルユニットの製造方法は、実施の形態６におけるＵ相コイルユニットの製造方法と基本的動作は同じであるため、第１コイル１６の製造工程のみ以下に説明を行う。
【０２１０】
図３１は、本実施の形態８のＶ相コイルユニットの製造方法を説明するための、実施の形態７で説明したＶ相コイルユニット製造治具に線材を捲き回している状態の斜視図である。
【０２１１】
始めに、平角線２は、その面２ｂが第１溝５０ａの底面と対向する様にＶ相コイルユニット製造治具の第１溝５０ａに配置される（図２９及び３１参照）。
【０２１２】
次に、平角線２は、開放部５０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りにねじられながら、その面２ｂが溝底部５０ｂ１に対向するように第２溝５０ｂに配置される。
【０２１３】
次に、平角線２は、開放部５０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りにねじられながら、その面２ｂが底面と対向するように第３溝５０ｃに配置される。
【０２１４】
次に、平角線２は、開放部５０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りにねじられながら、その面２ｂが溝底部５０ｄ１に対向するように第４溝５０ｄに配置される。
【０２１５】
上記動作により、Ｖ相コイルユニット１１の第１コイル１６の第１ターンが形成される。
【０２１６】
以下、実施の形態６において説明したＵ相コイルユニットの製造方法と同様に、第２コイル１７、第３コイル１８、及び第４コイル１９を形成することによって、Ｖ相コイルユニット１１が製造される。
【０２１７】
尚、本実施の形態８で時計回りにねじられる際の角度は、９０度より大きく１８０度より小さい角度となっている。
【０２１８】
又、図３２（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）に、製造されたＶ相コイルユニットを二点鎖線にて記載したＶ相コイルユニット製造治具の裏面図、上面図、及び左側面図を示す。
【０２１９】
（実施の形態９）
以下に、本発明のコイルユニット製造治具の一例である、実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具について説明するとともに、本発明のコイル製造治具の一例についても同時に説明する。本実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具は、実施の形態３のＷ相コイルユニット２１を製造するための治具である。
【０２２０】
図３３（ａ）は、本発明にかかる実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具の斜視図である。又、図３３（ｂ）は、（ａ）に製造したＷ相コイルユニットを二点鎖線にて追加した図である。図３４（ａ）は、図３３（ａ）に示されているＷ相コイルユニット製造治具のＺ軸＋方向から見た裏面図であり、（ｂ）は、Ｙ軸＋方向から見た上面図であり、（ｃ）は、Ｘ軸−方向から見た左側面図である。
【０２２１】
図３３及び図３４（ｂ）に示すように、本実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具は、Ｙ軸＋側及びＹ軸−側の面形状が実質上台形形状である四角柱形状の治具本体６０を備えている。この台形形状とは、Ｚ軸方向の２辺が平行な台形形状である。
【０２２２】
又、図３４（ａ）の斜線部及び（ｂ）に示されているように、治具本体６０のＸ軸−側方向側面部、及びＸ軸＋方向側面部に第１溝６０ａ、及び第３溝６０ｃを有している。又、治具本体６０は第１溝６０ａを形成するために第１溝６０ａのＸ軸−方向側に設けられている側壁６１と、第３溝６０ｃを形成するための第３溝６０ｃのＸ軸＋方向側に設けられている側壁６２とを有している。この側壁６１及び側壁６２は、治具本体６０から着脱可能な構成となっている。
【０２２３】
又、第１溝６０ａは、Ｗ相コイルユニット２１の第１辺部２１ａを形成するための溝であり、第３溝６０ｃは第３辺部２１ｃを形成するための溝である。これら第１溝６０ａ及び第３溝６０ｃの幅は、実質上平角線２の幅２ｗと一致する。そして、第１溝６０ａの底面に向かう方向を第１底面方向６０ｉ、第３溝６０ｃの底面に向かう方向を第３底面方向６０ｋとすると、第１底面方向６０ｉは、Ｚ軸−方向に対してθ１度Ｘ軸−方向に傾いており、第３底面方向６０ｋは、Ｚ軸−方向に対してθ１度Ｘ軸＋方向に傾いている。すなわち、Ｗ相コイルユニット１の第１方向２１ｉと反対方向であり、第３底面方向６０ｋは第３方向２１ｋと反対方向となっている。
【０２２４】
図３５（ａ）は、本実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具の斜視図であり、図３５（ｂ）は、その分解図である。図３５（ｂ）に示すように、治具本体６０は、第１基材６５及び第２基材６６を備えている。第１基材６５は、四角柱形状であり、Ｙ軸＋方向及びＹ軸−方向側から見て、Ｚ軸と垂直に配置された互いに平行な２辺を有する等脚台形状の２面を備えている。これら２面は、互いに平行な２辺のうちＺ軸＋側の辺がＺ軸−側の辺よりも短い等脚台形状の面である。
【０２２５】
又、第２基材６６も同様の形状であるが、第１基材６５と接する部分のＸ軸＋方向の端は、第１基材６５のＸ軸＋方向の側面に沿うように凸部６６Ｒが設けられている。この凸部６６Ｒは側壁６１と第１基材６５のＸ軸＋側の側面に挟まれることになり、凸部６６Ｒの先端部が第３溝６０ｃの底面を形成している。又、同様に、第２基材６６はＸ軸−方向の端に凸部６６Ｌを有しており、凸部６６Ｌの先端部が第１溝６０ａの底面を形成している。
【０２２６】
図３６（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、及び（ｄ）は、本実施の形態９のＷ相コイルユニット製造治具をＹ軸＋方向から見た図である。図３６（ａ）に示されているように、Ｚ軸＋側には第４溝形成第１部材６７ａが、Ｚ軸−側には第４溝形成第２部材６８が配置されており、この間に、第４溝第１部６０ｄ１が形成されている。図に示す、実質上Ｘ軸に沿っている斜線部分が第４溝第１部６０ｄ１であり、平角線２が配置される第４溝６０ｄの一部を示している。又、第４溝形成第２部材は、第４溝第１部６０ｄ１側に湾曲部βを有している。詳しくは、後述するが、この第４溝第１部６０ｄ１によって、図１５に示した第１コイル２６の第４辺部２６ｄが形成される。又、湾曲部βによって、実施の形態４で説明したステーターコア３０の外周部の沿った第２辺部２１ｂ及び第４辺部２１ｄの湾曲が形成される。
【０２２７】
又、図３６（ｂ）に示されているように、治具本体６０には図３６（ａ）に示されている第４溝形成第１部材６７ａの代わりに、その相似形である第４溝形成第１部材６７ｂが配置されている。この第４溝形成第１部材６７ｂは、６７ａと比べて、Ｚ軸−方向とＸ軸＋−方向に縮小されている。また、第４溝形成第１部材６７ｂと第４溝形成第２部材６８の間には、スペーサ６９ａが配置されている。このスペーサ６９ａは、第４溝第１部６０ｄ１のＺ軸＋側に配置されており、スペーサ６９ａのＺ軸＋側と第４溝形成第１部材６７ｂを側壁とした第４溝第２部６０ｄ２が形成されている。この第４溝第２部６０ｄ２によって、図１５に示した第２コイル２７の第４辺部２７ｄが形成される。又、このスペーサ６９ａも第４溝形成第２部材６８と同様に、Ｚ軸＋側に湾曲部βを有している。
【０２２８】
上記と同様に、図３６（ｃ）に示すように、治具本体６０には図３６（ｂ）に示した第４溝形成第１部材６７ｂの代わりに、その相似形である第４溝形成第１部材６７ｃが配置されている。この第４溝形成第１部材６７ｃとスペーサ６９ａの間に、更にスペーサ６９ｂが配置されており、このスペーサ６９ｂのＸ軸方向＋側と第４溝形成第１部材６７ｃを側壁として、第４溝第３部６０ｄ３が形成されている。この第４溝第３部６０ｄ３によって、図１５に示した第３コイル２８の第４辺部２８ｄが形成される。
【０２２９】
又、図３６（ｄ）に示すように、治具本体６０には（ｃ）に示した第４溝形成第１部材６７ｃの代わりに、その相似形である第４溝形成第１部材６７ｄが配置されている。この第４溝形成第１部材６７ｄとスペーサ６９ｂの間に、更にスペーサ６９ｃが配置されており、このスペーサ６９ｃのＸ軸方向＋側と第４溝形成第１部材６７ｄを側壁として、第４溝第４部６０ｄ４が形成されている。この第４溝第４部６０ｄ４によって、図１５に示した第４コイル２９の第４辺部２９ｄが形成される。上記スペーサ６９ｂ及び６９ｃともに、Ｘ軸＋側に湾曲部βを有している。
【０２３０】
尚、図３５（ｂ）は、図３６（ｄ）に示されている状態の治具本体６０の分解図を示している。
【０２３１】
又、図３５（ｂ）に示されている、第４溝形成第２部材６８のＹ軸＋側に設置されたスペーサ固定治具７０については、図３６では説明のために省略している。このスペーサ固定治具７０は、Ｚ軸方向に移動可能に固定されている。
【０２３２】
図３７（ａ）、（ｂ）はスペーサ固定治具７０を説明するための、Ｗ相コイルユニット製造治具をＹ軸＋方向から見た図である。図３７（ａ）は、図３６（ａ）の状態と同じであり、第４溝第１部６０ｄ１のみが形成されている。このとき、スペーサ固定治具７０は、Ｚ軸−方向に退避されている。
【０２３３】
図３７（ｂ）は、図３６（ｂ）の状態と同じであり、第４溝第１部６０ｄ１と第４溝第２部６０ｄ２が形成されている。このときスペーサ固定治具７０は、Ｚ軸＋方向に移動しスペーサ６９ａをＹ軸＋方向から押さえることによって固定している。同様にスペーサ６９ｂ及び６９ｃを押さえるように、スペーサ固定治具７０はＺ軸＋方向に移動可能である。
【０２３４】
尚、図３５（ｂ）に示すように、治具本体６０のＹ軸方向＋側（第４溝側）と同様にＹ軸方向−側には、第２溝形成第１部材７１ｂ、第２溝形成第２部材７２、スペーサ７３ａ、７３ｂ、７３ｃ、及びスペーサ固定治具７４が設置されている。又、第４溝側と同様にＷ相コイル製造治具は、治具本体６０に着脱可能な４種類の第２溝形成第１部材７１ａ、７１ｂ、７１ｃ、７１ｄを備えている。
【０２３５】
尚、図３４（ｃ）に示すように、第２溝６０ｂの底面方向である第２底面方向６０ｊはＹ軸＋方向であり、第４溝６０ｄの底面方向である第４底面方向６０ｌはＹ軸−方向である。
【０２３６】
又、図３４（ａ）に示すように、第１溝６０ａ、第２溝６０ｂ、第３溝６０ｃ、及び第４溝６０ｄの各溝の両端は開放されており、第１溝６０ａと第２溝６０ｂの間の開放部を６０ｅと、第２溝６０ｂと第３溝６０ｃの間の開放部を６０ｆと、第３溝６０ｃと第４溝６０ｄの間の開放部を６０ｇと、第４溝６０ｄと第１溝６０ａの間の開放部を６０ｈとする。
【０２３７】
又、本実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具における、第１溝６０ａ及び第３溝６０ｃの深さは、Ｗ相コイルユニット２１の第１辺部２１ａ及び第３辺部２１ｃに積層されている平角線２の数（９ターン×４コイル＝３６）と厚み２ｔの積よりも大きくなっている。
【０２３８】
又、本実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具における、第２溝６０ｂ及び第４溝６０ｄの深さは、Ｕ相コイルユニット１の第１〜４コイルの積層数（９ターン）と厚み２ｔの積よりも大きくなっている。尚、第１〜４コイルによってターン数が異なる場合には、最大のターン数と厚み２ｔの積よりも、第２溝６０ｂ及び第４溝６０ｄの深さは大きくなっている。
【０２３９】
次に、本発明と実施の形態９との対応関係について簡単に説明する。
【０２４０】
図３６（ｄ）において説明した第４溝形成第１部材６７ａ及び第４溝形成第２部材６８と、第２溝形成第１部材７１ａ及び第２溝形成第２部材７２とを治具本体６０に配置した状態が、本発明のコイル製造治具の一例に相当する。
【０２４１】
又、本発明の、「前記第２溝及び前記第４溝における、各々の底面に向かう方向は、互いに反対向きであり、前記第１溝及び前記第３溝の底面に向かう方向に対して、実質上垂直方向である」とは、例えば、実施の形態９の第２底面方向６０ｊが実質上Ｙ軸＋方向であり、第４底面方向６０ｌが実質上Ｙ軸−方向であり、第１底面方向６０ｉ及び第３底面方向６０ｋが実質上同一方向であるＺ軸−方向であることに相当する。
【０２４２】
又、本発明の、「前記第２溝と前記第４溝における各々の幅は、前記幅方向に前記複数の線材を平行に配置可能な長さである」とは、例えば、実施の形態９の第２溝６０ｂ及び第４溝６０ｄが、平角線２の幅２ｗ方向に４本配置可能であることに相当する。
【０２４３】
（実施の形態１０）
以下に、本発明のコイルユニット製造方法の一例である、実施の形態１０におけるＷ相コイルユニットの製造方法について説明するとともに、本発明のコイル製造方法の一例についても説明する。
【０２４４】
図３８は、本実施の形態１０のＷ相コイルユニットの製造方法を説明するための、実施の形態９で説明したＷ相コイルユニット製造治具に線材を捲き回している状態の斜視図である。ここで、図３８に示すＷ相コイルユニット製造治具には、図３６（ａ）で説明した、第４溝形成第１部材６７ａ及び第４溝形成第２部材６８と、第２溝形成第１部材７１ａ及び第２溝形成第２部材７２が取り付けられている。なお、スペーサ固定治具７０、７４は図３８では、治具本体６０に取り付けられていないが、取り付けておいてもよい。但し、スペーサ固定治具７０、７４を取り付けられている場合には、図３７（ａ）に示されているように、Ｚ軸−方向に退避して取り付けられている。
【０２４５】
始めに、平角線２は、その面２ｂが第４溝第１部６０ｄ１の底面と対向するようにＶ相コイルユニット製造治具の第４溝６０ｄに配置される。この第４溝６０ｄに配置された部分が、図１３に示す、捲き始め部２３に相当する（図３４、３７、及び３８参照）。
【０２４６】
次に、平角線２は、開放部６０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが第１溝６０ａの底面と対向するように第１溝６０ａに配置される。
【０２４７】
次に、平角線２は、開放部６０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが第２溝第１部６０ｂ１の底面と対向するように第２溝６０ｂに配置される。
【０２４８】
次に、平角線２は、開放部６０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが底面と対向するように第３溝６０ｃに配置される。
【０２４９】
次に、平角線２は、開放部６０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが第４溝第１部６０ｄ１の底面と対向するように第４溝６０ｄに配置される。
【０２５０】
上記動作により、Ｗ相コイルユニット２１の第１コイル２６の第１ターンが形成される。
【０２５１】
次に、平角線２は、開放部６０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝６０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２５２】
次に、平角線２は、開放部６０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第２溝６０ｂに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２５３】
上記と同様に第３溝６０ｃ、及び第４溝６０ｄにおいても、すでに配置されている平角線２の面２ａと対向するように、平角線２は配置される。そして、この動作を第９ターンまで行うことにより第１コイル２６が形成される。
【０２５４】
続いて、第２コイル２７の第１ターンを形成する。
【０２５５】
第２コイル２７を製造する前に、第４溝形成第１部材６７ａを第４溝形成第１部材６７ｂに取り替え、スペーサ６９ａを配置する。そして、スペーサ６９ａを固定するように、スペーサ固定治具７０をＺ軸＋方向へと移動させる。この状態は、図３７（ｂ）に相当する。図３７（ｂ）に示されているように、スペーサ固定治具７０は第４溝第２部６０ｄ２を覆わないように配置されている。同様に、第２溝形成第１部材７１ａを第２溝形成第１部材７１ｂに取り替え、スペーサ７３ａを配置する。そして、スペーサ７３ａを固定するように、スペーサ固定治具７４をＺ軸＋方向へと移動させる。
【０２５６】
次に、平角線２は、開放部６０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝６０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２５７】
次に、平角線２は、開放部６０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが第２溝第２部６０ｂ２の底面と対向するように配置される。
【０２５８】
次に、平角線２は、開放部６０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第３溝６０ｃに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２５９】
次に、平角線２は、開放部６０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが第４溝第２部６０ｄ２の底面と対向するように配置される。
【０２６０】
以上の動作により第２コイル２７の第１ターンが形成される。尚、図３９は、第２コイル２７を形成している工程を示す図である。
【０２６１】
次に、平角線２は、開放部６０ｈにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第１溝６０ａに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２６２】
次に、平角線２は、開放部６０ｅにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第２溝第２部６０ｂ２上に配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２６３】
次に、平角線２は、開放部６０ｆにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第３溝６０ｃに配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。
【０２６４】
次に、平角線２は、開放部６０ｇにて長さ方向を軸とし、延長方向から見て時計回りに実質上９０度ねじられながら、その面２ｂが、すでに第４溝第２部６０ｄ２上に配置されている平角線２の面２ａと対向するように配置される。このように、第２コイル２７を形成する際には、第２溝６０ｂでは第２溝第２部６０ｂ２上に、第４溝６０ｄでは、第４溝第２部６０ｄ２上に平角線２が配置される。そして、この動作を９ターンまで行うことによって第２コイル２７が形成される。
【０２６５】
又、第３コイル２８を形成する際には、図３６（ｃ）のように第４溝形成第１部材６７ｂの代わりに第４溝形成第１部材６７ｃが取り付けられ、第４溝形成第１部材６７ｃとスペーサ６９ａの間にスペーサ６９ｂが配置される。そして、スペーサ固定治具７０がＺ軸＋方向に移動され、スペーサ６９ｂが固定される。又、第２溝側でも同様に、第２溝形成第１部材７１ｂの代わりに第４溝形成第１部材７１ｃが取り付けられ、第４溝形成第１部材７１ｃとスペーサ７３ａの間にスペーサ７３ｂが配置される。そして、スペーサ固定治具７４がＺ軸＋方向に移動され、スペーサ７３ｂが固定される。その後、平角線２は、第２溝６０ｂでは、第２溝第３部６０ｂ３に、第４溝６０ｄでは第４溝第３部６０ｄ３に配置され、第２コイル２７と同様に、第３コイル２８が形成される。
【０２６６】
又、第４コイル２９を形成する際には、図３６（ｄ）のように第４溝形成第１部材６７ｃの代わりに第４溝形成第１部材６７ｄが取り付けられ、第４溝形成第１部材６７ｄとスペーサ６９ｂの間にスペーサ６９ｃが配置される。そして、スペーサ固定治具７０がＺ軸＋方向に移動され、スペーサ６９ｃが固定される。又、第２溝側でも同様の操作が行われる。その後、平角線２は、第２溝６０ｂでは、第２溝第４部６０ｂ４に、第４溝６０ｄでは第４溝第４部６０ｄ４に配置され、第３コイル２８と同様に、第４コイル２９が形成される。
【０２６７】
以上の動作によって、図１３に記載のＷ相コイルユニット２１を製造することが出来る。図４０（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）に、製造されたＷ相コイルユニットを二点鎖線にて記載したＷ相コイルユニット製造治具を裏面図、上面図、及び左側面図を示す。
【０２６８】
ここで、図３５の分解図に示されているように、各部品を第１基材６５から取り外すことによって、製造されたＷ相コイルユニット２１をＷ相コイルユニット製造治具から取り外すことが出来る。例えば、第２溝形成第１部材６７ｄ、第４溝形成第１部材７１ｄ、スペーサ固定治具７０、７４、スペーサ６９ａ、ｂ、ｃ、及びスペーサ７３ａ、ｂ、ｃを、第１基材６５及び第２基材６６から取り外すことにより、製造されたＷ相コイルユニット２１を取り外すことが可能となる。
【０２６９】
又、図３９に示すように、実施の形態９におけるＷ相コイルユニット製造治具では、平角線２の幅２Ｗ及びスペーサのＺ軸方向の幅を足した長さ（γ）と、平角線２の厚さ２ｔに各コイルのターン数である９をかけた長さ（ε）が、実質上同一となるように平角線２の幅、厚さ、及びスペーサの幅は構成されている。しかしながら、例えば、平角線２の幅が厚さに対して広くなった場合には、スペーサの幅を小さくしたり、スペーサ自体を設ける必要がない場合もあり、本構成は、使用する線材によって適宜変更を行うことが可能である。
【０２７０】
次に、本発明と実施の形態９及び１０との対応関係について簡単に説明する。
【０２７１】
本発明の、「前記第２溝及び／又は第４溝の一方の側壁は、前記溝幅を調整出来るように移動可能である」とは、例えば、実施の形態９及び１０では、４種類の第２溝形成第１部材７１ａ、７１ｂ、７１ｃ、７１ｄ及び４種類の第４溝形成第１部材６７ａ、６７ｂ、６７ｃ、６７ｄを取り替えることにより第２溝６０ｂと第４溝６０ｄの幅を調整出来ることに相当する。
【０２７２】
又、本発明の、「前記コイル製造ステップの後、前記側壁を移動させることにより、前記スペーサの幅を含む次のコイル用の前記第２溝及び／又は前記第４溝を確保するステップ」とは、例えば、本実施の形態１０における第１コイル２６製造後にスペーサ６９ａ及び７３ａを追加し、第２溝形成第１部材６７ｂ及び第４溝形成第１部材７１ｂに変更することにより、スペーサの幅と第２コイル２７用の第２溝第２部６０ｂ２及び第４溝第２部６０ｄ２を確保するステップに相当する。
【０２７３】
次に、上述した実施の形態の変形例について述べる。
【０２７４】
実施の形態６、８、及び１０におけるコイルユニット製造方法では、平角線２はねじりながら各溝に配置されているが、各開放部にてねじった後に各溝に配置してもよい。
【０２７５】
又、実施の形態６、８、及び１０で製造されたＵ相コイルユニット１、Ｖ相コイルユニット１１、及びＷ相コイルユニット２１をステーターコア３０に組み込むことで、実施の形態４で示したステーターを作成することができるが、ステーターコア３０に実施の形態５、７、及び９の製造治具を取り付け直接平角線２を捲くことによってもステーターを作成する事が出来る。
【０２７６】
このような場合について、Ｕ相コイル製造治具をステーターコアに取り付ける場合を例に挙げて説明する。図４１（ａ）及び（ｂ）はＵ相コイル製造治具をステーターコアに取り付けた平面図及び側面図である。図に示すように、本変形例のＵ相コイル製造治具は、図２２に示す治具本体４０の第２溝４０ｂと第４溝４０ｄを形成する箇所をステーターコア３０の上面と下面に配置した構成となっている。治具本体４０の第１溝４０ａがステーターコア３０のスロット３２ｕに相当し、第４溝４０ｄがスロット３２ｕ′に相当することとなる。尚、図には本変形例のＵ相コイル製造治具で製造されたＵ相コイル１を点線にて示している。又、Ｖ相コイル製造治具及びＷ相コイル製造治具も同様である。
【０２７７】
又、上記各コイルを変成器及びリニアモーターに用いても良く、導体占積率の向上と変成器の取り付け空間形状に合わせた対応が可能となる。
【０２７８】
又、上記コイル及びコイルユニットにおける第１方向及び第３方向は、ともにＺ軸＋方向に対してθ１度の角度を有しているが、ステーターコア３０の形状に伴って決定されているため、例えば変成器として用いる場合等には、Ｚ軸＋方向に対する角度は異なっていても良い。
【０２７９】
又、上記コイル及びコイルユニットにおける第２辺部及び第４辺部は、実質上ステーターコア３０の外周に沿って湾曲しているが、この湾曲も変成器として用いる場合等には、設けなくても良い。
【０２８０】
尚、本発明の線材は、上述した平角線２に相当するが、断面の形状によって限定されるものではなく、丸線、角線などであってもよい。
【０２８１】
又、上記各実施の形態において説明したコイルユニットは、４つのコイルを備え、各コイルは第１〜９ターンまで有しているが、これらの数に限定はなく適宜変更してもよい。
【０２８２】
（実施の形態１１）
以下に、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【０２８３】
図５０は、本発明の実施の形態１１におけるＵ相コイルユニットの斜視図である。又、図５１（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図５０に示されているＵ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。
【０２８４】
本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は、上述した実施の形態１のＵ相コイルユニット１と基本的な構成は同じであるが、第２辺部及び第４辺部における平角線２の積層方向が実施の形態１と異なる。又、Ｕ相コイルユニットを構成するコイル数、各コイルのターン数、及び、各コイル間における第２辺部及び第４辺部の配置が異なる。そのため、本相違点を中心に説明する。
【０２８５】
尚、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニット１の各部分を示す符号に２００を足したものとしており、主要部のみ示している。また、第１方向２０１ｉ及び第３方向２０１ｋは、実施の形態１の第１方向１ｉ及び第３方向１ｋと同一方向を示している。
【０２８６】
図５０及び図５１に示されているように、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１における、第２方向２０１ｊは、実質上Ｙ軸−方向であり、第４方向２０１ｌは、実質上Ｙ軸＋方向である。
【０２８７】
すなわち、第２方向２０１ｊと第４方向２０１ｌが実質上反対方向になるように、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は形成されており、実施の形態３のＷ相コイルユニット２１を変形したものに相当する。
【０２８８】
従って、以下、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は、実施の形態３のＷ相コイルユニット２１と比較して説明する。
【０２８９】
図５０及び図５１（ｂ）に示すように、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は、実施の形態３と同様に、対向する第１辺部２０１ａ及び第３辺部２０１ｃの組と、対向する第２辺部２０１ｂ及び第４辺部２０１ｄの組を有している。
【０２９０】
しかしながら、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は、実施の形態３と異なり、捲き始め部２０３から捲き終り部２０４まで、第１コイル２０６、第２コイル２０７、及び第３コイル２０８の３つのコイルから構成されている。又、これら３つのコイルのターン数は１２回となっている。すなわち、実施の形態３のＷ相コイルユニット２１と、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１の総ターン数は、双方とも３６回となっている。
【０２９１】
そのため、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１の第４辺部２０１ｄは、図５１（ｂ）に示すように、３つの辺部２０１ｄ１、２０１ｄ２、２０１ｄ３から構成されている。尚、第２辺部２０１ｂも、３つの辺部２０１ｂ１、２０１ｂ２、２０１ｂ３から構成されている。
【０２９２】
図５２は、第１コイル２０６の斜視図である。図に示すように、第１コイル２０６は、第２辺部２０６ｂと第４辺部２０６ｄを有しており、それぞれ、辺部２０１ｂ１と辺部２０１ｄ１（図５０（ｂ）参照）に相当している。又、第１コイル２０６は、第１辺部２０６ａと第３辺部２０６ｃを有しており、それぞれ辺部２０１ａと辺部２０１ｃの一部を構成している。尚、第１コイル２０６の第１方向２０６ｉ、第２方向２０６ｊ、第３方向２０６ｋ、及び第４方向２０６ｌは、それぞれ、Ｕ相コイルユニット２０１の第１方向２０１ｉ、第２方向２０１ｊ、第３方向２０１ｋ、及び第４方向２０１ｌと実質上同一である。
【０２９３】
又、図５０（ｃ）、（ｄ）に示すように、側面から見て、本実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１は、その第２辺部２０１ｂ及び第４辺部２０１ｄの位置が、第１辺部２０１ａ及び第３辺部２０１ｃの幅方向のＺ軸−方向端２０１ｕのＹ軸方向延長線近傍に配置されるように形成されている。尚、このＹ軸方向延長線は、図５４（ｃ）、（ｄ）において一点鎖線で示されている。
【０２９４】
更に、実施の形態３のＷ相コイルユニット２１では、図１４（ｂ）に示すように、辺部２１ｄ１、２１ｄ２、２１ｄ３、２１ｄ４の間に隙間１００が形成されているが、本実施の形態１０のＵ相コイルユニット２０１では、辺部２０１ｄ１、２０１ｄ２、２０１ｄ３の間には実質上隙間が形成されていない。尚、辺部２０１ｂ１、２０１ｂ２、２０１ｂ３の間も同様に、実質上隙間が形成されていない。
【０２９５】
尚、本発明の「前記複数のコイルにおける各々の前記コイルは、前記第２辺及び前記第４辺における各々の積層方向は、互いに実質上反対方向であり、かつ前記１組の積層方向に対して、実質上垂直方向であり」とは、例えば、本実施の形態１１では、第１コイル２０６の第２方向２０６ｊと第４方向２０６ｌが実質上反対方向であり、第１方向２０６ｉ及び第３方向２０６ｋと実質上同一方向であるＺ軸＋方向に対して垂直方向となっていることに相当する。
【０２９６】
又、本発明の側面は、例えば、図５２では、第２辺部２０６ｂのＺ軸−方向に形成される面Ｓ又はＺ軸＋方向に形成される面に相当する。
【０２９７】
又、本発明の「前記第２辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接している」とは、例えば、本実施の形態１１では、辺部２０１ｂ１、辺部２０１ｂ２、及び辺部２０１ｂ３の側面が隣接していることに相当する。
【０２９８】
又、本発明の「前記第４辺の側面は、前記連続的に繋がっている前記コイル間で隣接している」とは、例えば、本実施の形態１１では、辺部２０１ｄ１、辺部２０１ｄ２、及び辺部２０１ｄ３の側面が隣接していることに相当する。
【０２９９】
又、本発明の「前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の一方の表面よりに配置されている」とは、例えば、本実施の形態１１では、第２辺部２０１ｂ及び第４辺部２０１ｄの位置が、第１辺部２０１ａ及び第３辺部２０１ｃの幅方向のＺ軸−方向端２０１ｕのＹ軸方向延長線近傍に配置されるように形成されていることに相当する。
【０３００】
（実施の形態１２）
以下、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【０３０１】
図５３は、本発明の実施の形態１２におけるＶ相コイルユニットの斜視図である。又、図５４（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図５３に示されているＶ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。
【０３０２】
本実施の形態１２におけるＶ相コイルユニット３０１は、実施の形態１１におけるＵ相コイルユニット２０１と基本的な構成は同じであるが、第２辺部及び第４辺部の位置が、第１辺部及び第３辺部を基準として、実施の形態１１のＵ相コイルユニット２０１と異なる。従って、本相違点を中心に説明する。尚、本実施の形態１２のＶ相コイルユニット３０１における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニット２０１の各部分を示す符号に１００を足したものとしており、主要部のみ示している。また、第１方向３０１ｉ及び第３方向３０１ｋは、実施の形態１１の第１方向２０１ｉ及び第３方向２０１ｋと同一方向を示している。また、図５３及び図５４に示されているように、本実施の形態１２のＶ相コイルユニット３０１における、第２方向３０１ｊは、実質上Ｙ軸−方向であり、第４方向３０１ｌは、実質上Ｙ軸＋方向である。
【０３０３】
図５３及び図５４に示されているように、本実施の形態１２のＶ相コイルユニットは、実施の形態１１と同様に、第１辺部３０１ａ、第２辺部３０１ｂ、第３辺部３０１ｃ、及び第４辺部３０１ｄを有しており、捲き始め部３０３から捲き終り部３０４まで第１コイル３０６、第２コイル３０７、及び第３コイル３０８の３つのコイルから構成されている。又、本実施の形態１２のＶ相コイルユニット３０１の第４辺部３０１ｄは、図５４（ｂ）に示すように、３つの辺部３０１ｄ１、３０１ｄ２、３０１ｄ３から構成されている。尚、第２辺部３０１ｂも、３つの辺部３０１ｂ１、３０１ｂ２、３０１ｂ３から構成されている。
【０３０４】
図５５は、第１コイル３０６の斜視図である。図に示すように、第１コイル３０６は、第２辺部３０６ｂと第４辺部３０６ｄを有しており、それぞれ、辺部３０１ｂ１と辺部３０１ｄ１（図５４（ｂ）参照）に相当している。又、第１コイル３０６は、第１辺部３０６ａと第３辺部３０６ｃを有しており、それぞれ辺部３０１ａと辺部３０１ｃの一部を構成している。
【０３０５】
図５４（ｃ）、（ｄ）に示すように、側面から見て、本実施の形態１２のＶ相コイルユニット３０１は、第１辺部３０１ａ及び第３辺部３０１ｂの幅方向の中央位置３０１ｖにおけるＹ軸方向延長線近傍に、第２辺部３０１ｂ及び第４辺部３０１ｄが配置されるように形成されている。尚、このＹ軸方向延長線は、図５４（ｃ）、（ｄ）において一点鎖線で示されている。
【０３０６】
尚、本発明の、「前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の中央の前記コイルよりに配置されている」とは、例えば、本実施の形態１２では、側面から見て、第１辺部３０１ａ及び第３辺部３０１ｂの幅方向の中央位置３０１ｖにおけるＹ軸方向延長線近傍に、第２辺部３０１ｂ及び第４辺部３０１ｄが配置されるように形成されていることに相当する。
【０３０７】
（実施の形態１３）
以下、本発明のコイルユニットの一例である、実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの構造の説明を行うとともに、本発明のコイルの一例についても同時に説明する。
【０３０８】
図５６は、本発明の実施の形態１３におけるＷ相コイルユニットの斜視図である。又、図５７（ａ）〜（ｄ）は、それぞれ、図５６に示されているＶ相コイルユニットの正面図、上面図、右側面図、及び左側面図を示している。
【０３０９】
本実施の形態１３におけるＷ相コイルユニット４０１は、実施の形態１１におけるＵ相コイルユニット２０１と基本的な構成は同じであるが、第２辺部及び第４辺部の位置が、第１辺部及び第３辺部を基準として、実施の形態１３のＵ相コイルユニット２０１と異なる。従って、本相違点を中心に説明する。尚、本実施の形態１２のＷ相コイルユニット４０１における各部分を示す符号は、Ｕ相コイルユニット２０１の各部分を示す符号に２００を足したものとしており、主要部のみ示している。また、第１方向４０１ｉ及び第３方向４０１ｋは、実施の形態１１の第１方向２０１ｉ及び第３方向２０１ｋと同一方向を示している。また、図５６及び図５７に示されているように、本実施の形態１３のＷ相コイルユニット４０１における、第２方向４０１ｊは、実質上Ｙ軸−方向であり、第４方向４０１ｌは、実質上Ｙ軸＋方向である。
【０３１０】
図５６及び図５７に示されているように、本実施の形態１３のＷ相コイルユニットは、実施の形態１１と同様に、第１辺部４０１ａ、第２辺部４０１ｂ、第３辺部４０１ｃ、及び第４辺部４０１ｄを有しており、捲き始め部４０３から捲き終り部４０４まで第１コイル４０６、第２コイル４０７、及び第３コイル４０８の３つのコイルから構成されている。又、本実施の形態１３のＶ相コイルユニット４０１の第４辺部４０１ｄは、図５７（ｂ）に示すように、３つの辺部４０１ｄ１、４０１ｄ２、４０１ｄ３から構成されている。尚、第２辺部４０１ｂも、３つの辺部４０１ｂ１、４０１ｂ２、４０１ｂ３から構成されている。
【０３１１】
図５８は、第１コイル４０６の斜視図である。図に示すように、第１コイル４０６は、第２辺部４０６ｂと第４辺部４０６ｄを有しており、それぞれ、辺部４０１ｂ１と辺部４０１ｄ１（図５７（ｂ）参照）に相当している。又、第１コイル４０６は、第１辺部４０６ａと第３辺部４０６ｃを有しており、それぞれ辺部４０１ａと辺部４０１ｃの一部を構成している。
【０３１２】
又、図５７（ｃ）、（ｄ）に示すように、側面から見て、本実施の形態１３のＷ相コイルユニット４０１は、その第２辺部４０１ｂ及び第４辺部４０１ｄの位置が、第１辺部４０１ａ及び第３辺部４０１ｃの幅方向のＺ軸＋方向端４０１ｗのＹ軸方向延長線近傍に配置されるように形成されている。尚、このＹ軸方向延長線は、図５７（ｃ）、（ｄ）において一点鎖線で示されている。
【０３１３】
尚、本発明の「前記複数のコイルにおける各々の前記第２辺及び前記第４辺は、前記コイルユニットの前記第１辺の他方の表面よりに配置されている」とは、例えば、本実施の形態１３では、第２辺部４０１ｂ及び第４辺部４０１ｄの位置が、第１辺部４０１ａ及び第３辺部４０１ｃの幅方向のＺ軸＋方向端４０１ｗのＹ軸方向延長線近傍に配置されるように形成されていることに相当する。
【０３１４】
（実施の形態１４）
以下に、Ｕ相コイルユニット２０１とＶ相コイルユニット３０１とＷ相コイルユニット４０１を用いた、本発明にかかる実施の形態１４におけるステーターについて説明する。
【０３１５】
図５９（ａ）は、本実施の形態１４におけるステーターの斜視図である、図５９（ｂ）及び図５９（ｃ）は（ａ）に示したステーターの平面図及び側面図である。図５９に示すように、本実施の形態１４におけるステーターは、各々８個ずつのＵ相コイルユニット２０１、Ｖ相コイルユニット３０１、及びＷ相コイルユニット４０１と、ステーターコア３０を備えている。
【０３１６】
本実施の形態１４のステーターは、実施の形態４のステーターと基本的な構成は同じであるが、挿入されるコイルユニットが異なっている。この相違点を中心に説明する。尚、本実施の形態１４において、用いられているステーターコア３０は、図２０で説明した実施の形態４のステーターコアと同一である。
【０３１７】
本実施の形態１４のステーターは、実施の形態４のステーターのＵ相コイルユニット１に代えてＵ相コイルユニット２０１が配置され、Ｖ相コイルユニット１１に代えてＶ相コイルユニット３０１が配置され、Ｗ相コイルユニット２１に代えてＷ相コイルユニット４０１が配置されている。
【０３１８】
上述したように、Ｕ相コイルユニット２０１、Ｖ相コイルユニット３０１、及びＷ相コイルユニット４０１を用いることにより、実施の形態４のステーターと比較して低背化することが可能となる。これは、実施の形態４のステーターコイルの場合、例えば、各コイルユニットの第４辺部１ａ、１１ａ、２１ａに着目すると、Ｗ相コイルユニット２１の第４辺部２１ａの高さは、Ｕ相コイルユニット１の第４辺部１ａ及びＷ相コイルユニット１１の第４辺部１１ａよりも高くなる必要がある。しかしながら、本実施の形態１４の場合には、Ｗ相コイルユニット４０１の第４辺部４０１ｄ、Ｖ相コイルユニット３０１の第４辺部３０１ｄ、及びＵ相コイルユニット２０１の第４辺部２０１ｄの高さは実質上等しくすることが可能なためである。
【０３１９】
尚、上述した実施の形態１１〜１４で用いたコイルユニットは、３つのコイルから構成されており、各コイルは１２ターンとなっているが、これらの数に限定されるものではなく、適宜変更することが可能である。
【０３２０】
尚、本発明のコイル及びコイルユニットは、実施の形態において、コイル製造治具を用いた製造方法を説明することを考慮し、線材の捲き始め部、及び捲き終わり部を特定して説明した。しかしながら、本発明のコイル及びコイルユニットは、コイル製造治具にとらわれずに上述した捲き方向とは逆に、捲き終わり部から捲き始め部に向かって捲いたものも含まれる。
【０３２１】
要するに、線材の両端のうち、どちらか一方を任意に選択することによって、線材の積層方向が決定されることになる。
【０３２２】
又、本発明における「実質上同一方向」とは、社会通念上同一方向と認められる範囲内のことであり、本発明における「実質上反対方向」とは、社会通念上反対方向と認められる範囲内のことである。又、本発明における「実質上垂直方向」とは、社会通念上垂直と認められる範囲内のことであり、本発明における「実質上円筒形状」とは、社会通念上円筒形状と認められる範囲内のことである。本明細書における「実質上」とは、社会通念上を意味する。
【産業上の利用可能性】
【０３２３】
本発明のコイル製造治具及びコイル製造治具、それらを用いたコイル製造方法及びコイルユニット製造方法によれば、より占積率が向上した、又は、より簡易に線材の形状に限らずコイルユニット及びコイルを製造することが可能であり、ステーター、ローター、及び電機子等として有用である。
【符号の説明】
【０３２４】
１  Ｕ相コイルユニット
１ａ  第１辺部
１ｂ  第２辺部
１ｃ  第３辺部
１ｄ  第４辺部
１ｅ、１ｆ、１ｇ、１ｈ  曲がり部
１ｉ  第１方向
１ｊ  第２方向
１ｋ  第３方向
１ｌ  第４方向
２  平角線
３  捲き始め部
４  捲き終わり部
５  中央空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【手続補正書】
【提出日】平成21年12月4日(2009.12.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一本の線材を捲き回すことにより形成された、対向する２辺の組を少なくとも２組有する形状のコイルであって、
前記対向する２辺のうち、一方を第１辺、他方を第３辺とし、
前記他の対向する２辺のうち、一方を第２辺、他方を第４辺とし、
前記第１辺、前記第２辺、前記第３辺、及び前記第４辺は、前記線材の捲き回す方向を基準として、順に配置されており、
前記２組のうちの１組の前記第１辺及び前記第３辺における、前記線材の捲き始めと捲き終わりによって特定される各々の積層方向は、互いに実質上同一方向であり、
前記２組のうちの他の１組の前記第２辺及び前記第４辺における、前記特定される各々の積層方向は、前記１組の積層方向と異なっている、コイル。