(57)【要約】【課題】ビームフォーミング送信における送信ビームの方向制御により、無線通信装置の受信品質を改善する。【解決手段】通信相手の無線通信装置に向けた方向に送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう。【選択図】図１１
2010004283.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、
アダプティブアレーアンテナと、
前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、
ことを特徴とする、無線通信装置。
【請求項２】
前記第２の無線信号は、前記通信相手の無線通信装置又は他の通信相手の無線通信装置宛のデータを伝送する、
ことを特徴とする、請求項１記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記第１タイミング又は前記第２タイミングは、前記制御のタイミングから所定時間内のタイミングである、
ことを特徴とする、請求項１記載の無線通信装置。
【請求項４】
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、
アダプティブアレーアンテナと、
前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、
ことを特徴とする、無線通信装置。
【請求項５】
前記複数の無線通信装置に、第１の無線通信装置、第２の無線通信装置、第３の無線通信装置が含まれ、該第１の無線通信装置、該第２の無線通信装置、該第３の無線通信装置のそれぞれに対応する方向を第１の方向、第２の方向、第３の方向とし、該第１の方向と該第２の方向のずれ量の方が、該第１の方向と該第３の方向のずれ量よりも小さい場合、該第１の方向、該第２の方向、該第３の方向の順に送信ビームを方向づける、
ことを特徴とする、請求項４記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記第１の方向と前記第３の方向とのずれ量に対して前記第２の方向と前記第３の方向とのずれ量の方が小さいことを特徴とする、請求項５記載の無線通信装置。
【請求項７】
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、
通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、
ことを特徴とする、送信ビーム制御方法。
【請求項８】
前記第２の無線信号は、前記通信相手の無線通信装置又は他の通信相手の無線通信装置宛のデータを伝送する、
ことを特徴とする、請求項７記載の送信ビーム制御方法。
【請求項９】
前記第１タイミング又は前記第２タイミングは、前記制御のタイミングから所定時間内のタイミングである、
ことを特徴とする、請求項７記載の送信ビーム制御方法。
【請求項１０】
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、
３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、
ことを特徴とする、送信ビーム制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本件は、無線通信装置および送信ビーム制御方法に関する。本件は、アダプティブアレイアンテナを用いて適応ビームフォーミング送信を行なう基地局（ＢＳ）に用いられる場合がある。
【背景技術】
【０００２】
無線通信技術の一つであるビームフォーミング送信は、レーダ技術、ソナー技術、地震学、超音波診断装置のような医療機器などの分野において広く研究、開発されている。近年は、IEEE(Institute of Electrical and Electronics Engineers) 802.16eや３ＧＰＰ（3rd Generation Partnership Project）のＬＴＥ（Long Term Evolution）などの標準（スタンダード）にも導入、採用されている。
【０００３】
ビームフォーミング送信は、他の解決策には見られない実質的、且つ、多くの機能を提供し得る。マルチビームを形成する個々のビームを別々のユーザ装置（ＵＥ：User Equipment）向けに送信するマルチユーザ送信によるセルスループットゲインの改善や、ビームフォーミングゲインによる受信地域（カバレッジ）の拡大など、がその例である。
【０００４】
ビームフォーミング送信は、２種類に分類することができる。１つは、固定ビームフォーミング送信であり、アンテナアレーを用いた空間処理を利用して送信ビームのパターンを固定化する。もう１つは、適応ビームフォーミング送信であり、こちらも空間処理様式を利用し、希望波と干渉波の両方を考慮の上、適応的に送信ビームを形成する。
【０００５】
固定マルチビーム送信は、例えば、同時アクティブユーザ（ＵＥ）数を増やすために用いられ、ビーム数又はアンテナアレー数に応じて、全体として高い（通信）容量が得られる。固定マルチビーム送信で良い性能を得るためには、個々のＵＥの送受信に対して最適なビームを選択することが望まれる。これにより、ＳＩＮＲ（Signal-to-Interference and Noise power Ratio）を改善することができる。固定マルチビームは、例えば、ロットマンレンズを用いて発生させることができる。
【０００６】
これに対して、適応ビームフォーミング送信は、実質的な（通信）容量増加の実現を図る。この技術は、アンテナアレーによる空間処理を利用し、全体的なシステム性能を改善するための最適な組合せを要する。適応アレーアンテナによる最適ビームフォーミング合成は、ビームフォーマのレスポンスを、その出力が希望波の信号方向以外から到来する雑音と干渉による影響が最小となるように、最適化する。
【０００７】
適応（最適）ビームフォーミングの重み（係数）の選択基準の例としては、ＭＳＣ（Multiple Side-lobe Canceller）、ＲＳ（Reference Signal）の利用、Max-SNR（Signal to Noise Ratio）、ＬＣＭＶ（linearly constrained minimum variance beamforming）、ＭＶＤＲ（Minimum Variance Distortion-less Response）などが挙げられる。
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−６３６５号公報
【特許文献２】特表２００５−５２０３８６号公報
【非特許文献１】S.-S. Jeng，G. Okamoto，G. Xu，H.-P. Lin，and W. Vogel，“Experimental evaluation of smart antenna system performance for wireless communications”，IEEE Trans. Antenna Propag.，vol. 46，pp. 749-757，1998.
【非特許文献２】IEEE 802.16e，Draft IEEE Standard for Local and Metropolitan Area networks，October 14, 2005.
【非特許文献３】Y. M. Tao，G. Y. Delisle，“Lens-fed multiple beam array for millimeter wave indoor communications”，Volume 4，pp-2206 − 2209，July 13−18，1997.
【非特許文献４】D. H. Johnson and D. E. Dudgeon，Array Signal Processing：Concepts and Techniques，Prentice-Hall，Inc.，1993.
【非特許文献５】R. T. Compton，Jr.，Adaptive Antennas：Concepts and Performance，Prentice-Hall，Englewood Clitts，New Jersey，1988.
【非特許文献６】B. D. V. Veen and K. M. Buckley，“Beamforming: a versatile approach to spatial filtering”，IEEE ASSP Magazine，pp. 4-23，April 1988.
【非特許文献７】D. A. Pados and G. N. Karystinos，“An iterative algorithm for the computation of the MVDR filter”，IEEE Trans. On Signal Processing. Vol. 49，No2，Feb. 2001.
【非特許文献８】R. O. Schmidt，“Multiple emitter location and signal parameter estimation”，IEEE Trans. Antennas Propag.，vol. 34，pp.276-280，March 1986.
【非特許文献９】R. Roy and T. Kailath，“ESPRIT: Estimation of signal parameters via rotational invariance techniques”，IEEE Trans. Acoust.，Speech，Signal Process.，vol. 37，pp. 984-995，July 1989.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、従来技術においては、基地局（ＢＳ：Base Station）などの送信機が、単に、通信相手として選択（スケジューリング）した、ＵＥへ直接的に送信ビームの方向づけを行なうに留まる。そのため、送信ビームの方向づけによっては、受信ＵＥが受ける干渉が大きく変化する場合がある。このような変化は、ＳＩＮＲなどの無線通信装置の受信品質に影響する場合がある。
【００１０】
本件の目的の一つは、ビームフォーミング送信における送信ビームの方向制御により、無線通信装置の受信品質を改善することにある。
【００１１】
なお、前記目的に限らず、後述する実施形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本件の他の目的の一つとして位置付けることができる。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
例えば、以下の手段を用いる。
（１）アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、アダプティブアレーアンテナと、前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、無線通信装置を用いることができる。
【００１３】
（２）アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、アダプティブアレーアンテナと、前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、無線通信装置を用いることができる。
【００１４】
（３）アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、送信ビーム制御方法を用いることができる。
【００１５】
（４）アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、送信ビーム制御方法を用いることができる。
【発明の効果】
【００１６】
開示の技術によれば、アダプティブアレイアンテナによる送信ビームの方向を制御するにより、無線通信装置の受信品質を改善することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、図面を参照して実施の形態を説明する。ただし、以下に説明する実施形態は、あくまでも例示であり、以下に明示しない種々の変形や技術の適用を排除する意図はない。即ち、本実施形態は、その趣旨を逸脱しない範囲で種々変形（各実施例を組み合わせる等）して実施することができる。
【００１８】
〔１〕一実施形態
（１．１）フラッシュライト作用
ビームフォーミング技術には、幾つか議論されているテーマがある。例えば、信号到来方向（direction of arrival：ＤｏＡ）の計測（推定）や、マルチユーザ干渉に対する送信電力のバランス、適応ビーム重み（係数）のフィードバックエラー、他の受信機に不規則に生じ得る送信ビームによるflash light effect（フラッシュライト作用）などである。これらのうち、フラッシュライト作用については、システムレベル評価においてほとんど議論されていない。
【００１９】
そこで、本実施形態では、フラッシュライト作用に焦点をあてて、フラッシュライト作用を緩和する手法を提案する。
【００２０】
図１を用いて、無線（移動）通信システムにおいて発生し得るフラッシュライト作用を説明する。この図１に示すシステムは、例示的に、２台の無線通信装置の一例としての基地局（ＢＳ１，ＢＳ２）をそなえる。これらのＢＳ１及びＢＳ２は、それぞれ無線エリア（セル又はセクタ）を形成し、当該エリアに存在する１又は複数の無線通信装置の一例としてのＵＥと無線により通信する。
【００２１】
例えば、図１において、一方のＢＳ１は、２台のＵＥ１１，ＵＥ１２と無線通信が可能であり、他方のＢＳ２も、２台のＵＥ２１，ＵＥ２２と無線通信が可能である。前記無線通信は、ビームフォーミングを用いて行なうことができる。ビームフォーミングは、アダプティブアレイアンテナを用いて送信ビームの方向を制御することのできる技術である。なお、ＵＥｘｙと表記する場合のｘはＢＳｘの無線エリアに存在してＢＳｘと通信可能なＵＥであることを表し、ｙはＢＳｘの無線エリア内に位置するＵＥの数（インデックス）を表す。
【００２２】
ここで、例えば、ＢＳ１において、通信相手として選択するＵＥ（アクティブＵＥ）をＵＥ１１からＵＥ１２に切り替えると、ビームフォーミングによる送信ビームの方向が矢印１００で示すように変更される。この場合、ＢＳ２の無線エリアに位置するＵＥ２１とってみれば、変更後の送信ビームによる干渉が突然発生することになる。
【００２３】
また、例えば、他方のＢＳ２において、アクティブＵＥをＵＥ２１からＵＥ２２に切り替えると、矢印２００で示すように送信ビーム方向が変更される。この場合、ＢＳ１の無線エリアに位置するＵＥ１２にとってみれば、ＢＳ２から変更前の送信ビームによりそれまで受けていた干渉が突然消失することになる。
【００２４】
このように、近隣セルのＵＥに対して干渉が突発的に発生したり消失したりする現象を、フラッシュライト作用と呼ぶ。フラッシュライト作用は、ＳＩＮＲ推定などの受信機としてのＵＥの受信品質を劣化させる要因となり得る。
【００２５】
フラッシュライト作用のより詳しい説明を、図２〜図４を用いて行なう。図２には、一方のＢＳ１が、４台のＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３及びＵＥ１４をスケジューリングして通信し、他方のＢＳ２が、４台のＵＥ２１，ＵＥ２２，ＵＥ２３及びＵＥ２４をスケジューリングして通信する様子を例示している。説明の便宜上、ＢＳ１及びＢＳ２は、それぞれ、同じ電力で同じビームパターンを異なる角度方向に無線エリアへ送信するものと仮定する。
【００２６】
例示的に、ＢＳ１からＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３及びＵＥ１４へそれぞれ送信されるビームのpower spectral density（ＰＳＤ、電力スペクトル密度）のパターンは、例えば図３の上段に示すようなパターンになるとする。なお、図３の横軸はＢＳ１を中心とした送信ビームの方向（角度）を表している。例えば、ＢＳ１が形成するセルにおいて送信ビーム方向は０°〜３６０°の範囲の値をとる。したがって、前記セルを３分割した３セクタ構成では、送信ビーム方向は、１セクタあたり０°〜１２０°の範囲の値をとる。ＢＳ２についても同様である。
【００２７】
そして、ＢＳ１の無線エリアに隣接するＢＳ２の無線エリアに位置するＵＥ２１，ＵＥ２２，ＵＥ２３及びＵＥ２４は、それぞれの位置（ＤｏＡ）に応じて、ＢＳ１の送信ビーム（ＰＳＤ）による干渉を受ける。
【００２８】
例えば、図２に例示する各ＵＥの位置を前提とすれば、ＵＥ２１は、ＢＳ１からＵＥ１１及びＵＥ１２のそれぞれに方向付けられて送信される各ビームによる干渉を受け、ＵＥ２２は、ＢＳ１からＵＥ１２に方向付けられて送信されるビームによる干渉を受ける。同様に、ＵＥ２３は、ＢＳ１からＵＥ１２及びＵＥ１３のそれぞれに方向付けられて送信される各ビームによる干渉を受け、ＵＥ２４は、ＢＳ１からＵＥ１３に方向付けられて送信されるビームによる干渉を受ける。
【００２９】
ＢＳ２の送信ビームに着目した場合も同様である。例えば、ＢＳ２からＵＥ２１，ＵＥ２２，ＵＥ２３及びＵＥ２４へ送信されるビーム（ＰＳＤ）のパターンが、図４の上段に示すようなパターンであるとする。この場合、図２に例示する各ＵＥの位置を前提とすれば、ＵＥ１１は、ＢＳ２からＵＥ２１及びＵＥ２２のそれぞれに方向付けられて送信されるビームによる干渉を受け、ＵＥ１２は、ＢＳ２からＵＥ２２及びＵＥ２３のそれぞれに方向付けられて送信される各ビームによる干渉を受ける。同様に、ＵＥ１３及びＵＥ１４は、それぞれ、ＢＳ２からＵＥ２３及びＵＥ２４のそれぞれに方向付けられて送信されるビームによる干渉を受ける。
【００３０】
ここで、図３に例示するように、ＢＳ２におけるアクティブＵＥ（例えば、ＵＥ２１）が変化しない場合において、ＢＳ１におけるアクティブＵＥが、ＢＳ１のスケジューリングによって、ＵＥ１１からＵＥ１４に変化したとする。この場合、ＢＳ１からＵＥ１１に方向付けられていた送信ビームがＵＥ１４に方向付けられる（切り替えられる）。すると、切り替え前のビーム（ＰＳＤ）によってＵＥ２１が受けていた干渉が消失（点線パターン参照）して、大きな干渉変化が生じる可能性がある。
【００３１】
また、これとは逆に、ＢＳ２におけるアクティブＵＥ２１が変化しない場合において、ＢＳ１におけるアクティブＵＥが、ＵＥ１４からＵＥ１１に変化すると、ＢＳ１からＵＥ１４に方向付けられていた送信ビームがＵＥ１１に方向付けられる（切り替えられる）。すると、ＵＥ２１に対して切り替え後のビーム（ＰＳＤ）による干渉が発生して、大きな干渉変化が生じる可能性がある。
【００３２】
図４で、ＢＳ１におけるアクティブＵＥ（例えば、ＵＥ１１）が変化しない場合に、ＢＳ２のスケジューリングによって、ＢＳ２におけるアクティブＵＥがＵＥ２１からＵＥ２４に変化した場合や逆にＵＥ２４からＵＥ２１に変化した場合おいて同様の干渉変化が生じ得る。
【００３３】
適応ビームフォーミング送信は、大きなビームフォーミングゲインをもたらし、また、同時に存在する多くのアクティブＵＥをサポートするなど、優れた特徴を数多く提供する。しかし、上記のようなフラッシュライト作用が生じる可能性もあり、近隣セル（又はセクタ）に存在するＵＥに著しい干渉変化をもたらす場合がある。
【００３４】
高速ダウンリンクパケット通信（ＨＳＤＰＡ）や、ＷｉＭＡＸ、ＬＴＥなどの現行標準では、大きな干渉変化はＳＩＮＲに影響を与える。そのため、（適応）変調・符号化方式（ＭＣＳ）の決定が不正確なものとなる。その結果、セクタ（又はセル）スループットやユーザカバレッジも劣化し得る。
【００３５】
その影響は、ＵＥが、例えば時速１２０ｋｍで高速移動する状況と似ている。そのような状況では、非常に高いＳＩＮＲのＵＥでさえも、高速データ転送スピードでのパケット通信が不可能になるおそれがある。これは、パケット伝送を確実に成功させるためには、ＳＩＮＲに、より大きなマージンが要求されるからである。このような性能の低下は、時に受入れ難い。
【００３６】
固定ビームフォーミング送信においては、フラッシュライト作用による影響は無視し得る。これは、ビームパターン（方向）が予め定められ、そのパターン（方向）で固定的にＵＥへ信号送信を行なうため、他ＵＥに対して、ほぼ絶え間なく干渉の影響が及び、時間領域においては安定的に干渉がもたらされるからである。
【００３７】
これに対して、適応ビームフォーミング送信においては、ダイナミックなＵＥスケジューリングや、ＵＥの物理的な移動によって、或るＵＥが受ける干渉は変化し続ける。フラッシュライト作用が生じる原因の一つは、スケジューラが、次から次へと高速にチャネルをアクティブＵＥにダイナミックに割り当てることにある。
【００３８】
即ち、各ＵＥのＤｏＡを考慮せずに、通信相手（アクティブＵＥ）をダイナミックにスケジューリング（選択）して、送信ビームの方向をアクティブＵＥに方向づける（切り替える）と、フラッシュライト作用による大きな干渉変化を引き起こす要因となる。
【００３９】
（１．２）ＤｏＡに基づくＵＥスケジューリング
このような適応ビームフォーミング送信において発生し得るフラッシュライト作用の影響を緩和する一つの手法として、ＵＥのＤｏＡをスケジューリングのパラメータの一つに加えることを提案する。
【００４０】
例えば、ＢＳは、セル〔又はセクタ（以下、同様）〕内のＵＥのＤｏＡに基づいて、自局のサービングセルに位置するＵＥを分類し、その分類に従ってアクティブＵＥ（インデックス）を選択（スケジューリング）する。なお、ＢＳ間通信が可能な場合は、隣接セル内のＵＥのＤｏＡを取得することも可能である。このようなスケジューリングは、送信ビーム制御の観点からみると、各ＵＥに対してビーム送信する順序（送信するビームの方向）を前記分類（ＤｏＡ）に基づいて制御することに相当する。
【００４１】
例えば、図３に示すように、ＢＳ１から各ＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３及びＵＥ１４のそれぞれに向けて送信されるビームによる干渉（ＰＳＤ）には角度方向において互いに重なりが生じる場合がある。図４においても同様である。このような干渉ＰＳＤの重なりは、ＢＳ１（又はＢＳ２）のセルに存在するＵＥ数が増えるほど増加する傾向にある。
【００４２】
このような干渉波の重なりが生じる場合に、送信ビームの切り替え（方向制御）を、隣接セルのＵＥに対してビーム切り替え前後で干渉を与え続ける送信ビームどうしに制限すれば、そのＵＥが受ける干渉変化を最小限に抑えることができる。
【００４３】
例えば図３において、ＢＳ１が、アクティブＵＥ（ビームの送信方向）を、ＵＥ１１からＵＥ１４に切り替える代わりに、ＵＥ１１からＵＥ１２へ切り替えれば、近隣セルのＵＥ２１は、ビーム切り替え前後にわたって干渉を受け続ける。したがって、ＵＥ２１の受ける干渉変化を最小にすることができる。
【００４４】
ＢＳ２によるビーム切り替えについても同様であり、ＢＳ２は、アクティブＵＥ（ビームの送信方向）を、ＵＥ２１からＵＥ２４に切り替える代わりに、ＵＥ２１からＵＥ２２へ切り替えれば、近隣セルのＵＥ２１の受ける干渉変化を最小にすることができる（図４参照）。
【００４５】
つまり、ＢＳは、ＵＥのＤｏＡに基づいて、角度方向に隣接するＵＥをアクティブＵＥとする。このようなＤｏＡに基づくスケジューリング（送信ビーム方向の制御）を行なうことで、或るセルに位置するＵＥが、近隣セルから受ける干渉を安定化することができる。したがって、受信ＵＥのＳＩＮＲ変動性の影響を改善することが可能となる。結果として、セル（又はセクタ）スループットや、ユーザカバレッジなども改善することが可能となる。
【００４６】
故に、ＢＳは、配下のＵＥの位置を基に、ビーム切り替え前後にわたって干渉を与え続ける領域がなるべく増えるように送信ビームの方向（スケジューリング）を制御するとよい。ＵＥの位置は、ＤｏＡを測定することで推定可能である。ＤｏＡの測定（推定）には、例示的に、ビームフォーミング法や、線形予測法、相関行列の固有値展開に基づく最小ノルム法、パラメトリック法などを適用することがでできる。例えば、ビームフォーミング法では、アンテナビームの最大ゲイン（メインローブ）の方向を角度方向に変化させて、そのパワーを測定することにより、ＤｏＡを推定することができる。
【００４７】
以上のようなＵＥのＤｏＡに基づくスケジューリングを行なうＢＳの構成例を、図５に例示する。この図５に示すＢＳは、例示的に、複数（Ｔ本）の送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔ（＃１〜＃Ｔ：Ｔは２以上の整数）と、ＵＥソータ１２と、スケジューラ１３と、符号化・変調部１４と、ウェイトコントローラ１５と、ビームフォーマ１６と、をそなえる。また、ビームフォーマ１６は、例示的に、送信アンテナ＃１〜＃Ｔ毎のウェイト乗算器１６１−１〜１６１−Ｔをそなえる。
【００４８】
送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔは、それぞれ、自局（ＢＳ）の無線エリアに無線信号を放射するものである。これらの送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔは、それぞれから放射される送信ビームが形成される方向を適応的に制御可能なアダプティブアレイアンテナ１１を形成する。
【００４９】
ＵＥソータ１２は、自局（ＢＳ）の配下のＵＥ１〜ＵＥＭのＤｏＡに関する情報に基づいて、各ＵＥ１〜ＵＥＭを、それぞれのＤｏＡに基づいて昇順（又は降順）にソートして、各ＵＥに新しいインデックスを付与する。ＤｏＡは、例えば、前記ビームフォーミング法により測定可能である。また、他のＢＳが測定したＵＥのＤｏＡをＢＳ間通信により取得することも可能である。
【００５０】
スケジューラ１３は、ＵＥソータ１２によってソートされた（新しいインデックスを付与された）ＵＥの順序に従って、通信相手としてアクティブにするＵＥを選択するとともに、選択したアクティブＵＥの情報をウェイトコントローラ１５に与える。
【００５１】
ウェイトコントローラ１５は、スケジューラ１３により選択されたアクティブＵＥに対して送信ビームのビームフォーミング（方向付け）を行なうのに用いる重み係数（アンテナウェイト）Ｗ１〜ＷＴを生成する。生成した各アンテナウェイトＷ１〜ＷＴは、対応するウェイト乗算器１６１−１〜１６１−Ｔに与えられる。
【００５２】
つまり、ＵＥソータ１２、スケジューラ１３及びウェイトコントローラ１５は、アダプティブアレーアンテナ１１から放射される送信ビームが形成される方向を制御する制御部の一例として用いられる。
【００５３】
符号化・変調部１４は、スケジューラ１３によって選択されたアクティブＵＥ宛の送信データを符号化、変調する。変調方式の一例としては、ＱＰＳＫや１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭなどを用いることができる。符号化方式（復号方式）の一例としては、ターボ符号化（ターボ復号）などを用いることができる。変調された信号は、ビームフォーマ１６の各ウェイト乗算器１６１−１〜１６１−Ｔに入力される。
【００５４】
ビームフォーマ１６において、各ウェイト乗算器１６１−１〜１６１−Ｔは、それぞれ、ウェイトコントローラ１５から与えられるアンテナウェイトＷ１〜ＷＴを、前記変調信号に乗算する。これにより、アダプティブアレイアンテナ１１から放射される送信ビームの形成される方向が、スケジューラ１３で選択されたアクティブＵＥへの方向に制御されて、アクティブＵＥ宛のデータが無線信号にて送信される。
【００５５】
図６に、角度方向における受信ＵＥの干渉ＰＳＤプロファイルの一例を示す。
この図６において、或る受信ＵＥ（近隣セルのＵＥ）は、時間の経過とともに、ＰＳＤ＃１→ＰＳＤ＃２→ＰＳＤ＃３→ＰＳＤ＃４→ＰＳＤ＃３→ＰＳＤ＃２→ＰＳＤ＃１の順に干渉を受ければ、時間領域での干渉ＰＳＤプロファイルは、不規則に干渉が生じる場合と比較して、安定する。
【００５６】
そこで、ＢＳのＵＥソータ１２は、例えば、配下のＵＥをそれぞれのＤｏＡに基づいて昇順（又は降順）にソートし、その順序に従って各ＵＥにインデックスを付与する。スケジューラ１３は、当該インデックスに従って、アクティブＵＥをスケジューリング（選択）する。
【００５７】
例えば図２及び図３に例示した状況において、ＢＳ１のＵＥソータ１２は、配下のＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３，ＵＥ１４の各ＤｏＡに基づき、ＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３，ＵＥ１４に新たなインデックスとして、それぞれ、１，２，３，４を付与する。したがって、ＢＳ１のスケジューラ１３は、アクティブＵＥを、所定の周期（スケジューリングタイミング）毎に、例えば、ＵＥ１１→ＵＥ１２→ＵＥ１３→ＵＥ１４→ＵＥ１３→ＵＥ１２→ＵＥ１１の順番で循環的に選択する。なお、ＢＳ２においても同様のスケジューリングを実施することができる。
【００５８】
これにより、近隣セルに存在するＵＥが受ける干渉変化（フラッシュライト作用の影響）を緩和することが可能となる。なお、ＢＳ２においても、同様のＵＥソーティング及びスケジューリングを実施することにより、近隣セルに存在するＵＥが受ける干渉変化を緩和することが可能である。
【００５９】
これはつまり、３以上の複数のＵＥの各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、これらのＵＥのそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、ことを意味している。
【００６０】
かかる制御を、前記複数ＵＥに含まれる３台のＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３に着目して、送信ビーム方向の制御（角度方向の制御量）の観点から検討する。ただし、ＵＥ１１，ＵＥ１２，ＵＥ１３のそれぞれに対応する方向（ＤｏＡ）をＤｏＡ１１，ＤｏＡ１２，ＤｏＡ１３（第１〜第３の方向）とする（図７参照）。
【００６１】
ＢＳ１が、上述したようにＵＥ１１→ＵＥ１２→ＵＥ１３の順にスケジューリングすることは、ＤｏＡ１１とＤｏＡ１２との角度方向のずれ量の方が、ＤｏＡ１１とＤｏＡ１３との角度方向のずれ量よりも小さい場合に、ＤｏＡ１１、ＤｏＡ１２、ＤｏＡ１３の順に送信ビームを方向づける、ことに相当する。この制御によれば、ＤｏＡ１１，ＤｏＡ１３，ＤｏＡ１２の順に送信ビームを方向づける場合よりも、送信ビームの角度方向における制御量を低減することが可能となる。
【００６２】
ただし、ＤｏＡ１１とＤｏＡ１２との角度方向のずれ量の方が、ＤｏＡ１１とＤｏＡ１３との角度方向のずれ量よりも小さい場合には、ＤｏＡ１３，ＤｏＡ１１，ＤｏＡ１２がこの順に角度方向に並ぶ場合も含まれる（図８参照）。この場合に、第１〜第３の方向（ＤｏＡ１１，ＤｏＡ１２，ＤｏＡ１３）の順に送信ビームを方向づけると、ＤｏＡ１２からＤｏＡ１３へ送信ビームを方向づける際に送信ビームの方向を角度方向に大きく戻す制御が含まれる。これは非効率な制御といえる。これを排除するには、ＤｏＡ１１とＤｏＡ１３とのずれ量に対して、ＤｏＡ１２とＤｏＡ１３とのずれ量の方が小さいことを条件に加えればよい。
【００６３】
（１．３）マルチビーム送信時のＤｏＡに基づくＵＥスケジューリング
マルチビーム（例えば、Ｎビーム）送信の場合、ＢＳは、ＵＥのＤｏＡに基づいて、ＵＥをＮ個のグループに分類し、個々のグループ内において、前述したようにＵＥをＤｏＡに基づいてソートして、アクティブＵＥを循環的にスケジューリングする。
【００６４】
図９に、近隣セルのm番目のセクタにおいて、ＵＥのＤｏＡが不規則に割り当てられている様子を例示する。この図９において、ＢＳは、ＵＥm,k,iをそれぞれのＤｏＡに基づいてグループ＃１〜グループ＃ＮのＮグループに分類する。なお、ｋはグループのインデックス、ｉはＵＥのインデックスをそれぞれ表す。
【００６５】
この場合、例示的に、５台のＵＥm,1,1〜ＵＥm,1,5が、グループ＃１に属し、４台のＵＥm,2,1〜ＵＥm,2,4が、グループ＃２に属し、５台のＵＥm,N,1〜ＵＥm,N,5がグループ＃Ｎに属している。ＢＳは、分類した個々のグループ＃ｋ内において、ＤｏＡに基づいてＵＥm,k,iを昇順（又は降順）にソートし、その順序でアクティブＵＥを循環的に選択する。
【００６６】
以上のようなグループ分けスケジューリングを行なうＢＳの構成例を、図１０に例示する。この図１０に示すＢＳは、例示的に、複数（Ｔ本）の送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔ（＃１〜＃Ｔ）と、ＵＥグルーピング部１２ａと、Ｎグループに対応したスケジューラ１３−１〜１３−Ｎ及び符号化・変調部１４−１〜１４−Ｎと、ウェイトコントローラ１５ａと、ビームフォーマ１６ａと、をそなえる。また、ビームフォーマ１６ａは、例示的に、Ｔ×Ｎ個のウェイト乗算器１６１−ｊ−ｋ（ただし、ｊ＝１〜Ｔ、ｋ＝１〜Ｎ）と、送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔ毎の加算器１６２−１〜１６２−Ｔと、をそなえる。
【００６７】
送信アンテナ１１−１〜１１−Ｔは、本例においても、それぞれ、自局（ＢＳ）の無線エリアに無線信号を放射するもので、それぞれから放射される送信ビームが形成される方向を適応的に制御可能なアダプティブアレイアンテナ１１を形成する。
【００６８】
ＵＥグルーピング部１２ａは、自局（ＢＳ）の配下のＵＥ１〜ＵＥＭのＤｏＡに関する情報に基づいて、各ＵＥ１〜ＵＥＭを、それぞれのＤｏＡに基づいてＮグループのＵＥグループ＃１〜＃Ｎにグループ分けする。例示的に、所定の角度範囲に属するＤｏＡをもつ複数ＵＥを、１グループとする。なお、このグループ分けの際、ＢＳ間通信により取得した近隣セルのＵＥのＤｏＡの情報を考慮に入れることもできる。
【００６９】
スケジューラ１３−ｋは、それぞれスケジューリングを担当するＵＥグループ＃ｋに属するＵＥについて、前記ＵＥソータ１２と同等のソート（インデックス付与）を行ない、そのソート結果に従って、アクティブＵＥを選択する。また、選択したアクティブＵＥの情報をウェイトコントローラ１５ａに与える。
【００７０】
ウェイトコントローラ１５ａは、各スケジューラ１３−ｋにより選択されたアクティブＵＥに対して送信ビームの方向付けを行なうのに用いる重み係数（アンテナウェイト）Ｗｘ，ｋを生成して、対応するウェイト乗算器１６１−ｘ−ｙに与える。
【００７１】
つまり、ＵＥグルーピング部１２ａ、スケジューラ１３−ｋ及びウェイトコントローラ１５ａは、アダプティブアレーアンテナ１１から放射される送信ビームが形成される方向を制御する制御部の一例として用いられる。
【００７２】
符号化・変調部１４−ｋは、それぞれ、対応するスケジューラ１３−ｋで選択されたＵＥ宛の送信データを、符号化して変調する。本例においても、変調方式の一例としては、ＱＰＳＫや１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭなどを用いることができる。符号化方式（復号方式）の一例としては、ターボ符号化（ターボ復号）などを用いることができる。各符号化・変調部１４−ｋにより得られた変調信号は、ビームフォーマ１６ａの各ウェイト乗算器１６１−ｘ−ｋに入力される。
【００７３】
ビームフォーマ１６ａにおいて、各ウェイト乗算器１６１−ｘ−ｋは、それぞれ、ウェイトコントローラ１５ａから与えられるアンテナウェイトＷｘ，ｋを、前記変調信号に乗算する。これにより、スケジューラ１３−ｋでそれぞれ選択されたＮ台のアクティブＵＥに対する送信マルチビームの方向付け（ビームフォーミング）がなされて、各送信アンテナ＃１１−ｘから無線信号が各アクティブＵＥへ送信される。
【００７４】
なお、本例では、各グループ＃ｋにつき、１ビームで１台のアクティブＵＥに対する無線送信が行なわれる。ただし、これに限定されない。また、選択した複数のアクティブＵＥによっては、複数の近隣グループ＃ｋに存在する送信ビームが、互いに重なり合うこともある。
【００７５】
（１．４）スケジューリングの付加的ルール
無線通信システムにおいて、チャネルは、符号分割多元（ＣＤＭ）に基づく場合や、周波数分割多重化（ＦＤＭ）に基づく場合がある。ＣＤＭに基づくチャネルは、システム周波数帯域の全体を１台のアクティブＵＥが占有するチャネルとして設定可能である。したがって、アクティブＵＥに割り当てられる周波数リソースがスケジューリングによって急激に変動することはない。
【００７６】
これに対して、ＦＤＭに基づくチャネルは、システム周波数帯域を部分的に複数のＵＥに割り当てたチャネルとして設定される。また、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システムにおいて、最小送信ユニットは、所定数のキャリア（周波数）を含む所定のサブチャネルと、時間方向の配置とで定義される。
【００７７】
したがって、ＦＤＭやＯＦＤＭＡシステムの場合、周波数ドメインにおいて、アクティブＵＥに割り当てられるチャネル（幾つかのサブチャネルを含んでいても良い）が大きく変化すると、受信ＵＥにとって突発的に発生したり消失したりする周波数が生じ得る。この場合、前記ＤｏＡに基づくスケジューリングによっても、ビームフォーミング送信によるフラッシュライト作用が残る可能性がある。
【００７８】
そのため、ＦＤＭやＯＦＤＭＡシステムのように、周波数ドメインでのスケジューリング（チャネル割り当て）を行なう場合においては、アクティブＵＥに割り当てる周波数リソース（幾つかのサブチャネルを含むサブバンド）が大きく変化しない方がよい。
【００７９】
そこで、前記ＵＥグルーピング部１２ａは、ＤｏＡに基づくＵＥのグループ分けを、一定時間は１つのチャネル（幾つかのサブチャネルを含む周波数リソース）内で実行し、徐々に、送信チャネルを異なるサブバンド（周波数リソース）に属するチャネルに変更するとよい。
【００８０】
〔２〕変形例
（２．１）修正ビーム方向を使ったスケジューリング
或る２つのＵＥのＤｏＡが角度方向において大きく離れている場合、一方のＵＥに対して受信ＳＩＮＲが最大となるように送信ビームの方向づけを行なうと、ＰＳＤパターンに重なりの生じない領域が生じる場合がある。
【００８１】
その一例を図１１に示す。この図１１には、或るＢＳ配下の３台のＵＥ＃１，ＵＥ＃２，ＵＥ＃３に着目し、それぞれのＤｏＡ＃１，ＤｏＡ＃２，ＤｏＡ＃３と、それぞれへの送信ビームによるＰＳＤ＃１，ＰＳＤ＃２，ＰＳＤ＃３のパターンとを例示している。
【００８２】
図１１の（１）に例示するように、角度方向において、ＰＳＤ＃１とＰＳＤ＃２とは部分的に重なりが生じている。一方、ＰＳＤ＃３は、ＰＳＤ＃１及びＰＳＤ＃２のいずれとも重なりが生じておらず、ＰＳＤ＃２とＰＳＤ＃３との間にＰＳＤのギャップが生じている。
【００８３】
このような状況において、現在の送信対象のＵＥがＤｏＡ＃１のＵＥ＃１であり、ＢＳは、次のスケジューリングタイミングで、ＤｏＡ＃２のＵＥ＃２をアクティブＵＥとして選択して送信ビームをＵＥ＃２へ方向づけようとしていると仮定する。この場合に、ＤｏＡ＃２に対して送信ビームの方向づけを行なうと、ＰＳＤ＃２とＰＳＤ＃３との重なりが生じないことがある。そうすると、隣接セルに対して大きな干渉変化（フラッシュライト作用）を与えるおそれがある。
【００８４】
そこで、ＢＳの前記制御部は、ＤｏＡ＃２に直接従ってＵＥ＃２に対する送信ビーム方向を決定する代りに、次のスケジューリングタイミングで選択される予定のＵＥ＃３のＤｏＡ＃３を考慮し、ＵＥ＃２に対する送信ビーム方向を修正する。
【００８５】
例えば、ＢＳの制御部は、ＤｏＡ＃２とＤｏＡ＃３とに基づいて、ＵＥ＃２の仮の（Virtual）ＤｏＡを推定する。例示的に、仮のＤｏＡは、図１１の（２）に点線で例示するように、ＵＥ＃２に対する送信ビームによるＰＳＤ＃２が、ＵＥ＃３に対する送信ビームによるＰＳＤ＃３と重なりが生じるＤｏＡに決定する。
【００８６】
これは、送信ビームをＵＥ＃１へ方向づけて第１の無線信号を送信する制御と、この制御のタイミングの後のタイミングで、前記方向から所定のずれ幅に収まる方向（前記仮のＤｏＡ）に送信ビームを方向づけて第２の無線信号を送信する制御とを行なう、ことに相当する。この場合の前記第２の無線信号は、ＵＥ＃２宛のデータを伝送する。なお、前記制御のタイミングの後のタイミングは、前記制御のタイミングから所定時間内のタイミングとすることができ、例えば、スケジューリングの周期に応じて定まる。
【００８７】
かかる制御は、前記制御のタイミングの後のタイミング、即ち、次のスケジューリングタイミング（ＵＥ＃２）を基準にしてみると、送信ビームをＵＥ＃２へ方向づけて第１の無線信号を送信する制御と、この制御のタイミングの前のタイミングで、前記方向から所定のずれ幅に収まる方向に送信ビームを方向づけて第２の無線信号を送信する制御とを行なう、ことに相当する。この場合の前記第２の無線信号は、ＵＥ＃１宛のデータを伝送する。
【００８８】
つまり、本例のＢＳ（前記制御部）は、送信ビームの方向をアクティブにするＵＥ＃２にいきなり方向付けるのではなく、角度方向において送信ビームによるＰＳＤの前兆、残像を積極的に作り出すように送信ビームの方向づけを制御する。このような制御により、ＰＳＤが突然発生したり消失したりするフラッシュライト作用の生じる領域を減らすことができる。
【００８９】
（２．２）プロポーショナルフェアネス（ＰＦ）法を用いたスケジューラ
上述した制御部（スケジューラ１３又は１３−ｋ）によるスケジューリング方法には、ラウンドロビン（ＲＲ）方法を適用してもよいし、プロポーショナルフェアネス（ＰＦ）方法を適用してもよい。ＰＦ方法を適用すれば、マルチユーザダイバーシティゲインを向上することが可能である。
【００９０】
ＰＦ方法では、ＵＥが要求する伝送レート（Ｒ）と、ある一定時間（ウィンドウサイズ）の平均受信レート（Ｔ）との比率（Ｒ／Ｔ）が最大のＵＥを優先的にアクティブＵＥとして選択する。これにより、無線リソースの効率的な利用と、ＵＥ間の送信機会の公平性とを改善することが可能となる。
【００９１】
上述したＤｏＡに基づくスケジューリング方法にＰＦ方法を適用する場合には、ＰＦ方法の適用対象とするＵＥは、一部のＵＥ（例えば、２Ｍ＋１台のＵＥ）とすることもできる。この場合、Ｍは、少数（例えば、数台程度）にすると良い。
【００９２】
グループ＃ｎに属するＫ台のＵＥのスケジューリング手順例は以下の通りである。
すなわち、ＢＳ（スケジューラ１３−ｋ）は、まず既述のようにＤｏＡに基づいて候補ＵＥを決定する。決定した候補ＵＥをＵＥn,kと表す。
【００９３】
次いで、スケジューラ１３−ｋは、グループ＃ｎにおけるＤｏＡに基づき、候補ＵＥn,kを含む複数のＵＥをＰＦスケジューリングの候補として選択する。その際、候補ＵＥn,kに対して角度領域で近接するＵＥ（例えば（２Ｍ＋１）台のＵＥ）を選択することができる。この場合に、（２Ｍ＋１）台のＵＥは、
ＵＥn,k-M，…，ＵＥn,k，…，ＵＥn,k+M
と表すことができる。ただし、（ｋ−Ｍ）＞０、かつ、（ｋ＋Ｍ）＜（Ｋ＋１）である。
【００９４】
そして、ＢＳ（スケジューラ１３−ｋ）は、選択した候補ＵＥn,kを含む（２Ｍ＋１）台のＵＥn,k-M，…，ＵＥn,k，…，ＵＥn,k+Mを対象としてＰＦスケジューリングを行なう。なお、ＰＦスケジューリングの対象とするＵＥの最大数は（２Ｍ＋１）であり、最小数は（Ｍ＋１）である。
【００９５】
Ｋ＝１２、且つ、Ｍ＝２である場合のＰＦスケジューリング方法の一例を、図１２に例示する。
この図１２には、或るタイミングでのグループ＃ｎにおける候補ＵＥがＵＥn,4であり、且つ、この候補ＵＥn,4に対して角度方向の両側に近接する２台ずつの各ＵＥ（ＵＥn,2，ＵＥn,3，ＵＥn,5，ＵＥn,6）をＰＦスケジューリングの対象とする様子を例示している。
【００９６】
前回のスケジューリングタイミングで、どのＵＥがアクティブＵＥに決定されたとしても、次のスケジューリングタイミングで、候補ＵＥがＵＥn,5となれば、スケジューラ１３−ｋは、ＵＥn,3，ＵＥn,4，ＵＥn,5，ＵＥn,6，ＵＥn,7を対象にＰＦスケジューリングを実行する。
【００９７】
なお、グループ＃ｎにおいて候補ＵＥがいずれのＵＥとなるかによって、ＰＦスケジューリングの対象とするＵＥ数は（２Ｍ＋１）台に満たない場合もある。例えば、（ｋ＋２）＞１３が満たされて、図１２において候補ＵＥがＵＥn,11となった場合、スケジューラ１３−ｋは、（２Ｍ＋１）＝５に満たない４台のＵＥn,9，ＵＥn,10，ＵＥn,11，ＵＥn,12を対象にＰＦスケジューリングを実行する。同様のことが、（ｋ−２）＜０を満たす場合にも生じる。例えば、図１２において候補ＵＥがＵＥn,2である場合、スケジューラ１３−ｋは、（２Ｍ＋１）台に満たない、４台のＵＥn,1，ＵＥn,2，ＵＥn,3，ＵＥn,4を対象にＰＦスケジューリングを実行する。
【００９８】
以上のように、上述した実施形態及び変形例によれば、ＵＥのＤｏＡに基づいてＵＥをスケジューリングすることで、マルチビーム送信時においても、適応ビームフォーミング送信で生じるフラッシュライト作用を緩和することができる。したがって、受信機としてのＵＥのＳＩＮＲを改善することができる。結果として、セル（又はセクタ）スループットや、ユーザカバレッジなども改善することが可能となる。
【００９９】
また、ＤｏＡに基づくスケジューリングに、ＰＦ法を適用することで、マルチユーザダイバーシティゲインを向上することも可能である。
なお、上述した実施形態及び変形例におけるＢＳは、近隣のセル（又はセクタ）を形成するＢＳとの間で情報交換することが可能な場合もある。そのような場合に、上述したＤｏＡに基づくスケジューリングを適用することもでき、更に円滑な送信ビームの制御が可能となる。
以上の実施形態及び変形例に関し、さらに以下の付記を開示する。
【０１００】
〔３〕付記
（付記１）
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、
アダプティブアレーアンテナと、
前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、
ことを特徴とする、無線通信装置。
【０１０１】
（付記２）
前記第２の無線信号は、前記通信相手の無線通信装置又は他の通信相手の無線通信装置宛のデータを伝送する、
ことを特徴とする、付記１記載の無線通信装置。
【０１０２】
（付記３）
前記第１タイミング又は前記第２タイミングは、前記制御のタイミングから所定時間内のタイミングである、
ことを特徴とする、付記１記載の無線通信装置。
【０１０３】
（付記４）
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、
アダプティブアレーアンテナと、
前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、
ことを特徴とする、無線通信装置。
【０１０４】
（付記５）
前記複数の無線通信装置に、第１の無線通信装置、第２の無線通信装置、第３の無線通信装置が含まれ、該第１の無線通信装置、該第２の無線通信装置、該第３の無線通信装置のそれぞれに対応する方向を第１の方向、第２の方向、第３の方向とし、該第１の方向と該第２の方向のずれ量の方が、該第１の方向と該第３の方向のずれ量よりも小さい場合、該第１の方向、該第２の方向、該第３の方向の順に送信ビームを方向づける、
ことを特徴とする、付記４記載の無線通信装置。
【０１０５】
（付記６）
前記第１の方向と前記第３の方向とのずれ量に対して前記第２の方向と前記第３の方向とのずれ量の方が小さいことを特徴とする、付記５記載の無線通信装置。
【０１０６】
（付記７）
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、
通信相手の無線通信装置に向けた方向に前記送信ビームを方向づけて該通信相手の無線通信装置に対する第１の無線信号が送信される制御を行なうとともに、該制御のタイミングの前の第１タイミング又は後の第２タイミングで該方向から所定のずれ幅に収まる方向に前記送信ビームの方向を方向づけて第２の無線信号が送信される制御を行なう、
ことを特徴とする、送信ビーム制御方法。
【０１０７】
（付記８）
前記第２の無線信号は、前記通信相手の無線通信装置又は他の通信相手の無線通信装置宛のデータを伝送する、
ことを特徴とする、付記７記載の送信ビーム制御方法。
【０１０８】
（付記９）
前記第１タイミング又は前記第２タイミングは、前記制御のタイミングから所定時間内のタイミングである、
ことを特徴とする、付記７記載の送信ビーム制御方法。
【０１０９】
（付記１０）
アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の送信ビーム制御方法において、
３以上の複数の無線通信装置の各々に順に送信ビームを向けて無線信号を送信する場合に、該複数の無線通信装置のそれぞれに対応する送信ビームの方向に基づいて送信順を制御する、
ことを特徴とする、送信ビーム制御方法。
【０１１０】
（付記１１）
前記複数の無線通信装置に、第１の無線通信装置、第２の無線通信装置、第３の無線通信装置が含まれ、該第１の無線通信装置、該第２の無線通信装置、該第３の無線通信装置のそれぞれに対応する方向を第１の方向、第２の方向、第３の方向とし、該第１の方向と該第２の方向のずれ量の方が、該第１の方向と該第３の方向のずれ量よりも小さい場合、該第１の方向、該第２の方向、該第３の方向の順に送信ビームを方向づける、
ことを特徴とする、付記１０記載の送信ビーム制御方法。
【０１１１】
（付記１２）
前記第１の方向と前記第３の方向とのずれ量に対して前記第２の方向と前記第３の方向とのずれ量の方が小さいことを特徴とする、付記１１記載の送信ビーム制御方法。
【図面の簡単な説明】
【０１１２】
【図１】一実施形態に係る無線（移動）通信システムにおいて発生し得るフラッシュライト作用を説明する図である。
【図２】一実施形態に係る無線（移動）通信システムにおいて発生し得るフラッシュライト作用を説明する図である。
【図３】図２に例示する一方のＢＳから送信されるビームのＰＳＤ（電力スペクトル密度）のパターン例を示す図である。
【図４】図２に例示する他方のＢＳから送信されるビームのＰＳＤ（電力スペクトル密度）のパターン例を示す図である。
【図５】一実施形態に係るＢＳの構成例を示すブロック図である。
【図６】図５に例示するＢＳにおけるＤｏＡに基づくスケジューリングを説明する図である。
【図７】送信ビームの方向制御を説明する模式図である。
【図８】送信ビームの方向制御を説明する模式図である。
【図９】マルチビーム送信時のＤｏＡに基づくＵＥスケジューリングを説明する図である。
【図１０】マルチビーム送信時のＤｏＡに基づくＵＥスケジューリングを行なうＢＳの構成例を示すブロック図である。
【図１１】一実施形態の変形例に係る修正ビーム方向を使ったスケジューリングを説明する図である。
【図１２】ＰＦ法を適用したスケジューリング方法の一例を説明する図である。
【符号の説明】
【０１１３】
１１  アダプティブアレイアンテナ
１１−１〜１１−Ｔ  送信アンテナ
１２  ＵＥソータ
１２ａ  ＵＥグルーピング部
１３，１３−１〜１３−Ｎ  スケジューラ
１４，１４−１〜１４−Ｎ  符号化・変調部
１５，１５ａ  ウェイトコントローラ
１６，１６ａ  ビームフォーマ
１６１−１〜１６１−Ｔ  ウェイト乗算器
１６１−ｊ−ｋ（ｊ＝１〜Ｔ、ｋ＝１〜Ｎ）  ウェイト乗算器
１６２−１〜１６２−Ｔ  加算器
【図１】
2010004283.tif 000003
【図２】
2010004283.tif 000004
【図３】
2010004283.tif 000005
【図４】
2010004283.tif 000006
【図５】
2010004283.tif 000007
【図６】
2010004283.tif 000008
【図７】
2010004283.tif 000009
【図８】
2010004283.tif 000010
【図９】
2010004283.tif 000011
【図１０】
2010004283.tif 000012
【図１１】
2010004283.tif 000013
【図１２】
2010004283.tif 000014