(57)【要約】【課題】耐屈曲摩耗性に優れるとともに、強度の低下が少なく、耐屈曲摩耗性と強度とのバランスに優れた繊維を提供する。【解決手段】耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を含んだ繊維である。この樹脂組成物は、体積平均粒子径が０．１〜２．０μｍの二硫化モリブデン粒子を、樹脂組成物質量に対して０．３〜１５質量％含有する。樹脂組成物を構成する樹脂は、ポリアミド系樹脂と、ポリエステル系樹脂と、ポリ乳酸系樹脂と、ポリオレフィン系樹脂とから選択されたものであることが好適である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を含んだ繊維であって、前記耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物は、体積平均粒子径が０．１〜２．０μｍの二硫化モリブデン粒子を、樹脂組成物質量に対して０．３〜１５質量％含有していることを特徴とする耐屈曲摩耗性繊維。
【請求項２】
樹脂組成物を構成する樹脂が、ポリアミド系樹脂と、ポリエステル系樹脂と、ポリ乳酸系樹脂と、ポリオレフィン系樹脂とから選択されたものであることを特徴とする請求項１記載の耐屈曲磨耗性繊維。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は耐屈曲摩耗性繊維に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱可塑性樹脂を用いた繊維として、ポリアミド繊維、ポリエステル繊維、ポリ乳酸繊維、ポリオレフィン繊維などが知られている。
【０００３】
〈ポリアミド繊維〉
高所作業時には、万が一の墜落を防止するため、労働安全衛生法で、２ｍ以上となる場所においては必ず安全ベルトを着用することが義務付けられている。安全ベルトに用いられるロープ状の繊維としては、通常、ナイロン素材が採用されている。これは、強度、衝撃吸収性、耐候性、耐摩耗性、質量等を考慮して決定されたものである。
【０００４】
しかしながら、同じ安全ベルトであっても、その使用頻度、使用方法、保管方法等によっては、それに対する要求性能は大きく異なったものとなる。例えば建設作業等の現場において使用される安全ベルトであって使用頻度が高いものの場合は、様々な形での繰り返し屈曲負荷が加わる使用環境の中にあって、自然劣化による老朽化に加えて、土、油等で汚れて耐摩耗性が大きく低下することもある。さらには、構築物との接触や歩行時の地面等との接触が多い状態で長時間に亘って使用された場合には、ロープ状の繊維は摩耗が進行して毛羽立ち、ロープ表層のナイロン繊維の多くが切断された状態となりやすい。そうなると、硬化して棒状となるため、強度的には激しく劣化したものとなり、墜落の引止めには到底耐えられない。このため、安全ベルト等の産業資材用途においては、耐屈曲摩耗性のより優れた繊維が常に求められている。
【０００５】
〈ポリエステル繊維〉
ポリエステル繊維は、一般衣料用途をはじめとして、カーテン、カーペット等のインテリア用途、車両内装用途等の様々な用途へ展開されている。中でもポリエチレンテレフタレート繊維は、その価格と強伸度等の物理的特性とのバランスの良さから、様々な用途への展開の拡大が期待されている。
【０００６】
しかしながら、ポリエステル繊維は、ポリアミド繊維に比べて耐摩耗性が悪いという欠点がある。このため、産業資材用途の中でも耐摩耗性や耐屈曲摩耗性等が要求される用途への展開は、十分には進んでいない。例えば高強度ポリエチレンテレフタレート繊維を例にとれば、高強度化するほど分子鎖が繊維軸方向に高度に配向するために、繊維軸に対して垂直な方向の力に対しては非常に弱く、摩擦などにより繊維が容易にフィブリル化するという欠点がある。
【０００７】
繊維の用途として、例えば、建設現場で使用される安全ネットや、河川、港湾等の埋め立て護岸工事の際に中に石等を詰めて使用されるボトムフィルターのような、ネット状袋材といった、製網加工を施す用途を挙げることができる。このような用途においては、編組織が複雑であるため、製網加工工程で編地にかかる負荷や摩擦は、一直線方向だけでなく多方向からも複雑にかかるものとなる。したがって、このような用途にポリエステル繊維を用いると、加工工程において毛羽立ち、断糸、白化等が生じるという欠点がある。この問題を解消するためには加工速度を低下させることが必要となり、このため操業性が悪くなるという問題がある。
【０００８】
また、ネット状袋材の使用時において、製品の内部では中に詰めた石が流動することによって生じる摩擦や衝撃を受け、一方、製品の外部では流石や流木等による摩擦や衝撃を受けることとなる。このような製品の内部と外部に繰り返しかかる多方向からの負荷によって、毛羽が発生したり、繊維が擦り切れたりするなど、耐久性にも問題がある。
【０００９】
〈ポリ乳酸繊維〉
脂肪族ポリエステルからなるポリ乳酸は、植物から抽出した澱粉を発酵することにより得られる乳酸を原料とした生分解性ポリマーであり、バイオマス利用の生分解性ポリマーの中では、力学特性、耐熱性、コストのバランスが最も優れ、また使用後には、微生物が多数存在する環境下や、海水、淡水の存在する環境下に放置すると、完全に分解消失する性質を持った、画期的なポリマーである。そして、これを利用した樹脂製品、繊維、フィルム、シート等の開発が急ピッチで行われている。
【００１０】
ポリ乳酸繊維の用途開発としては、生分解性を活かした農業資材等が先行しているが、それに続く大型の用途として、衣料用途、カーテン・カーペット等のインテリア用途、車両内装用途、産業資材用途、土木資材用途等への展開も期待されている。
【００１１】
しかしながら、ポリ乳酸繊維は、表面摩擦係数が高いことにより耐屈曲摩耗性に劣るという欠点があり、耐摩耗性、耐屈曲摩耗性が要求される分野に参入するにあたっては解決しなければならない課題が多くある。このため、従来においては、産業資材、土木資材、衣料、インテリア、車両内装材等の分野への用途展開は十分には進んでいない。
【００１２】
〈繊維性能の向上に関する従来の技術〉
熱可塑性樹脂にて構成された繊維の性能を改善するために、いくつかの方法が提案されている。例えば特許文献１には、合成繊維からなるモノフィラメントの表面を特定のシラン系コート剤で被覆する方法が提案されている。しかし、この方法により得られる繊維は、耐摩耗性はある程度改善されるものの未だ不十分であり、さらに製造工程が複雑になるとともにコストアップにつながるという問題がある。
【００１３】
特許文献２には、柔軟性、ゴム弾性を示すエチレン・１−オクテン共重合体を、特許文献３には、無水マレイン酸改質ポリエチレン／ポリプロピレンゴムを、特許文献４には、特定のポリオレフィンを、特許文献５には、脂肪酸ビスアミドおよび／またはアルキル置換型の脂肪酸モノアミドを、それぞれポリアミド繊維の製造工程において溶融混練することにより、耐摩耗性を有するポリアミド繊維が得られることが記載されている。特許文献６には、ポリエステルに滑性を付与するために粒子径が５０μｍ以下のフッ素樹脂を添加することが提案されている。
【００１４】
しかしながら、これらの方法により得られる繊維も、耐摩耗性はある程度改善されるものの、異ポリマーを混練することにより強度が上がらなかったり、耐摩耗性と強度のバランスが悪かったりする問題点があり、加えて十分な耐屈曲摩耗性を有するには至っていない。
【００１５】
さらに、特許文献６では、耐屈曲摩耗性を高める方法として、金属粒子を添加する方法が、特許文献７では、ポリエステルとナイロンとの芯鞘型複合繊維とする方法が、それぞれ提案されている。しかし、これらの方法により得られる繊維を用いた製品は、耐屈曲摩耗性はある程度改善されるものの、ローラ表面等との接触部分が摩耗しやすく、長時間の安定した操業が困難となるという問題点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】特開２００５−２７３０６６号公報
【特許文献２】特開２００５−２７３０２５号公報
【特許文献３】特開平０９−２０９２１２号公報
【特許文献４】特開平０７−００３５２６号公報
【特許文献５】特開２００４−０９１９６８号公報
【特許文献６】特開平０３−０７６８１３号公報
【特許文献７】特開平０２−１４５８９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は、上記のような問題点を解決し、耐屈曲摩耗性に優れるとともに、強度の低下が少なく、しかも耐屈曲摩耗性と強度とのバランスに優れた繊維を提供することを技術的な課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定粒子径の二硫化モリブデン粒子を所定量含有させることで、耐屈曲摩耗性に優れる繊維が得られることを見出し、本発明に到達した。すなわち、本発明は、以下を要旨とする。
【００１９】
（ａ）耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を含んだ繊維であって、前記耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物は、体積平均粒子径が０．１〜２．０μｍの二硫化モリブデン粒子を、樹脂組成物質量に対して０．３〜１５質量％含有していることを特徴とする耐屈曲摩耗性繊維。
【００２０】
（ｂ）樹脂組成物を構成する樹脂が、ポリアミド系樹脂と、ポリエステル系樹脂と、ポリ乳酸系樹脂と、ポリオレフィン系樹脂とから選択されたものであることを特徴とする（ａ）の耐屈曲磨耗性繊維。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の耐屈曲摩耗性繊維は耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を含み、この耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物は、体積平均粒子径が０．１〜２．０μｍの二硫化モリブデン粒子を所定量含有している。このため、本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、耐摩耗性に優れている。また、このような体積平均粒子径の二硫化モリブデン粒子は、樹脂組成物を構成する熱可塑性樹脂中での分散性に優れ、１５質量％もの高濃度で添加した場合であっても繊維強度の低下が非常に少なく、耐屈曲摩耗性と強度とのバランスに優れたものとなる。このため、衣料用途、産業資材用途、土木用途等の、繰り返しの屈曲が課せられる様々な分野において、好適に使用することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明の耐屈曲摩耗性繊維における耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を構成する樹脂としては、合成繊維を得ることができる熱可塑性樹脂であれば、適宜のものを用いることができる。例えば、ポリアミド、ポリエステル、ポリオレフィン等が挙げられる。
【００２３】
ポリアミドとしては、ポリイミノ−１−オキソテトラメチレン（ナイロン４）、ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン４６）、ポリカプラミド（ナイロン６）、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン６６）、ポリウンデカナミド（ナイロン１１）、ポリラウロラクタミド（ナイロン１２）、ポリメタキシレンアジパミド、ポリパラキシリレンデカナミド、ポリビスシクロヘキシルメタンデカナミド等が挙げられる。これらの共重合体やブレンド体であってもよい。中でも、安価で、しかも優れた強力と耐久性とを有するナイロン６が好ましい。
【００２４】
ポリエステルとしては、テレフタル酸、イソフタル酸、ナフタリン−２，６−ジカルボン酸等の芳香族ジカルボン酸、またはアジピン酸、セバシン酸等の脂肪族ジカルボン酸、またはこれらのエステル類を酸成分とし、エチレングリコール、ジエチレングリコール、１，４−ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサン−１，４−ジメタノール等をジオール成分とするホモポリエステル、あるいは共重合体が挙げられる。Ｄ−乳酸および／またはＬ−乳酸を主成分とする乳酸を重合したポリ乳酸であってもよい。これらのポリエステルには、パラオキシ安息香酸、５−ソジウムスルホイソフタル酸、ポリアルキレングリコール、ペンタエリスリトール、ビスフェノールＡ等が添加あるいは共重合されていてもよい。
【００２５】
ポリオレフィンとしては、炭素原子数２〜１８の脂肪族α−モノオレフィン、例えばエチレン、プロピレン、ブテン−１、ペンテン−１，３−メチルブテン−１、ヘキセン−１、オクテン−１、ドデセン−１、オクタデセン−１からなるホモポリオレフィンが挙げられる。脂肪族α−モノオレフィンは、他のエチレン系不飽和モノマー、例えばブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、スチレン、α−メチルスチレンのような類似のエチレン系不飽和モノマーが共重合されたポリオレフィンであってもよい。ポリエチレンの場合には、エチレンに対してプロピレン、ブテン−１、ヘキセン−１、オクテン−１または類似の高級α−オレフィンが１０質量％以下共重合されたものであってもよい。ポリプロピレンの場合には、プロピレンに対してエチレンまたは類似の高級α−オレフィンが１０質量％以下共重合されたものであってもよい。
【００２６】
耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物は、上記のような熱可塑性樹脂を主成分とするものであるが、本発明の効果を損なわない範囲であれば、他の樹脂成分をブレンドまたは共重合していてもよい。共重合する場合は、上記の熱可塑性樹脂成分を８０モル％以上含有していることが好ましい。上記の熱可塑性樹脂成分の含有量が８０モル％未満であると、その熱可塑性樹脂成分が本来有している衝撃吸収性や耐候性等を失うこととなり、本発明の目的特性である耐屈曲摩耗性等が損なわれることになるので、好ましくない。
【００２７】
耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物は、二硫化モリブデン粒子を、樹脂組成物質量に対して０．３〜１５質量％含有していることが必要である。好ましくは０．５〜１２質量％、より好ましく０．７〜１０．０質量％である。二硫化モリブデン粒子の含有量が０．３質量％未満である場合は、得られる繊維において耐屈曲摩耗性の向上効果が不十分となる。一方、その含有量が１５質量％を超える場合は、凝集体の発生頻度が高くなり、繊維の製造工程における延伸工程時に、凝集体近傍を起点としてフィラメント内部にミクロボイドが多数形成されるため、強度をはじめとする繊維の特性値が劣るだけでなく、繊維の製造工程における巻き取り時に糸切れが多発し、操業が不安定となる。
【００２８】
本発明における二硫化モリブデンの体積平均粒子径（後述のフィッシャー法にて測定されたもの）は、０．１〜２．０μｍであることが必要である。０．１５〜１．０μｍであることが好ましく、０．２〜０．７μｍであることがより好ましい。体積平均粒子径が０．１μｍ未満であると、耐屈曲摩耗性について十分な効果が発現しない場合があり、一方、体積平均粒子径が２．０μｍを超えて大きいと、繊維の紡糸にあたってノズル昇圧が大きくなって、糸切れ等が発生することとなる。
【００２９】
二硫化モリブデンは、最大粒子径が１０μｍ以下であることが好ましく、６μｍ以下であることがさらに好ましく、２μｍ以下であることがいっそう好ましい。最大粒子径が１０μｍを超えると、紡糸時にフィルター詰まりが生じたり糸切れが多発したりする等の問題が発生するため好ましくない。なお、最大粒子径の測定は、例えばレーザー回折式粒度分布測定装置により、通常の手法で行うことができる。
【００３０】
上記のような粒子径の二硫化モリブデンは、通常の手法で得ることができる。例えば、天然の輝モリブデン鉱石を粉砕等によって物理的に微粉末化し、浮遊選鉱法で選別することにより、上記粒子径のものを得ることができる。
【００３１】
このような二硫化モリブデン粒子は熱可塑性樹脂中での分散性に優れるため、本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、繊維の耐屈曲摩耗性が向上しているとともに、二硫化モリブデン粒子が繊維中に１５質量％もの高濃度で添加されていても、繊維の強度低下の割合が少なく、耐屈曲摩耗性と強度とのバランスの優れた繊維となる。
【００３２】
すなわち、本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、同様の紡糸・延伸条件にて作製した二硫化モリブデン粒子を含まない基準の繊維と比較して、耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物が二硫化モリブデン粒子を１５質量％もの高濃度に含有していても強度の低下が少ないものとなる。詳しく説明すると、本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、その強度を上記の基準の繊維の強度と比較した強度比を６０％以上保持したものであることが好ましく、７０％以上保持したものであることがより好ましく、８０％以上保持したものであることがさらに好ましい。また、後述の耐屈曲摩擦回数比としては、同様に基準の繊維と比較して１．３０倍以上であることが好ましく、１．４０倍以上であることがより好ましく、１．５０倍以上であることがさらに好ましい。
【００３３】
なお、耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物において、二硫化モリブデン粒子を特定量含有させることにより耐屈曲摩耗性が向上する機構の詳細は不明である。しかし、二硫化モリブデン粒子は層状格子構造を有するため、繊維に加えられる摩擦応力により繊維表面近傍に存在する二硫化モリブデンがへき開することにより耐屈曲摩耗性を向上させているものと考えられる。特に、上述のように体積平均粒子径を特定範囲に制御していることで繊維表面での二硫化モリブデン粒子の分散状態が均一となることに基づいて、耐屈曲摩耗性がより一層向上しているものと考えられる。
【００３４】
本発明の耐屈曲摩耗性繊維の繊維構造は、特に限定されるものではない。例えば、二硫化モリブデン粒子を含有することで耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物のみから構成される単繊維や中空繊維、あるいは二硫化モリブデン粒子を含有しない他の樹脂との複合繊維等の、いずれの形態を選択することもできる。複合繊維とした場合は、例えば、二硫化モリブデン粒子を含有することで耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物を鞘成分とした芯鞘型複合繊維、サイドバイサイド型複合繊維、同樹脂組成物を海成分とした海島型複合繊維、あるいは他の異形複合繊維など、適宜選択することができる。複合繊維を紡糸するにあたっては、通常の手法を選択することができる。
【００３５】
複合繊維とした場合は、繊維表面での二硫化モリブデン粒子の耐屈曲摩耗性への寄与を効果的に発現させるために、二硫化モリブデン粒子を含有することで耐屈曲磨耗性を発現可能な樹脂組成物が繊維表面の少なくとも一部で露出しているように配されていることが好ましい。具体的には、二硫化モリブデン粒子を含有した樹脂組成物が繊維表面の２５％以上で露出して配されていることが好ましく、より好ましくは５０％以上であり、繊維の全表面をその樹脂組成物が占めていることが最も好ましい。これにより、本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、外部と接触する面が二硫化モリブデン粒子を含有した樹脂組成物となる頻度が高くなるため、全体としての耐屈曲摩耗性が効果的に向上する。
【００３６】
複合繊維である場合に、二硫化モリブデン粒子を含有した樹脂組成物とともに用いる他の樹脂成分としては、熱可塑性樹脂であれば特に限定するものではない。例えば、当該樹脂組成物に用いる熱可塑性樹脂と同様のものであって二硫化モリブデン粒子を含有しないもの、ポリアミド、ポリエチレンテレフタレートを主成分とするポリエステル、ポリ乳酸、ポリオレフィン樹脂等が挙げられる。ポリエチレンテレフタレートを主成分とするポリエステルは、共重合成分として、イソフタル酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸、無水フタル酸、アジピン酸、セバシン酸のようなジカルボン酸成分や、１，６−ヘキサジオール、シクロヘキサンジメタノールのようなジオール成分を含んでいてもよい。
【００３７】
本発明の耐屈曲摩耗性繊維は、長繊維としても用いてもよいし、短繊維として用いてもよい。長繊維の場合には、複数本の単糸からなるマルチフィラメントであってもよく、単糸１本からなるモノフィラメントであってもよい。マルチフィラメントである場合は、単糸繊度が１〜２００ｄｔｅｘであることが好ましい。その総繊度は、２０〜５０００ｄｔｅｘであることが好ましく、４０〜３０００ｄｔｅｘであることがより好ましい。モノフィラメントである場合は、繊度を１５０〜５０００ｄｔｅｘとすることが好ましい。
【００３８】
本発明の耐屈曲摩耗性繊維がモノフィラメントである場合に、単糸の断面形状は、丸断面の他、異形断面、中空断面でもよい。また、複合繊維の場合に、その横断面構造は、上述のように、芯鞘型や貼り合わせ型のほか、並列型（サイドバイサイド）、多重並列型（縞状）、分割型、多層型、放射状型、海島型等でよい。
【００３９】
本発明の耐屈曲摩耗性繊維には、その効果を損なわない範囲であれば、必要に応じて、例えば、熱安定剤、結晶核剤、艶消し剤、顔料、耐光剤、耐候剤、酸化防止剤、抗菌剤、香料、可塑剤、染料、界面活性剤、表面改質剤、各種無機および有機電解質、微粉体、難燃剤等の各種添加剤を添加することができる。また、得られる繊維の結節強度を高めるために、脂肪酸アミド類、例えば、メタキシリレンビスステアリルアミド、メタキシリレンビスオレイルアミド、キシレンビスステアリン酸アミド、エチレンビスステアリルアミド、エチレンビスステアリン酸アミド等を添加することができる。
【００４０】
次に、本発明の耐屈曲摩耗性繊維の製造方法について、一例を用いて説明する。
例えば単繊維の場合、まず通常の方法により、二硫化モリブデン粒子を予め高濃度に含有した熱可塑性樹脂組成物チップ（マスターチップ）を製造しておく。そして、紡糸工程において、二硫化モリブデン粒子の濃度が所定の範囲となるように、マスターチップと二硫化モリブデン粒子を含有していない熱可塑性樹脂チップとを適正に溶融混合し紡糸することで、目的とする糸条を得る。あるいは、二硫化モリブデン粒子と二硫化モリブデン粒子を含有していない熱可塑性樹脂チップとを所定の二硫化モリブデン粒子含有量となるように直接溶融混合し紡糸することでも、目的とする糸条を得ることができる。
【００４１】
複合繊維とする場合には、二硫化モリブデン粒子を含有した樹脂組成物と他の樹脂成分とを用いて、通常の複合紡糸装置により溶融紡糸することで、目的とする糸条を得ることができる。
【００４２】
続いて、得られた糸条を冷却し、油剤を付与しあるいは付与せず、一旦未延伸糸として巻き取った後、または一旦巻き取ることなく引き続いて、延伸を施す。このとき、延伸倍率は２〜８倍とし、ローラ間で加熱ローラを用いて、１５０〜２２０℃での熱延伸と巻き取り操作とを連続して行うことで、目的とするポリアミド繊維を得ることができる。
【００４３】
単繊維、複合繊維のいずれの繊維とする場合であっても、二硫化モリブデン粒子を繊維中に均一に分散させるためには、溶融押出機として二軸エクストルーダーを用いることが好ましい。
【００４４】
本発明においては、前記のように特定の二硫化モリブデン粒子を用いるため、熱可塑性樹脂中での分散性に優れ、これを熱可塑性樹脂中に高濃度に添加しても繊維の強度の低下の割合が少なく、耐屈曲摩耗性と強度とのバランスの優れた繊維を得ることができる。
【実施例】
【００４５】
次に、実施例により本発明を具体的に説明する。なお、以下の実施例、比較例における特性値の測定法等は次のとおりである。
【００４６】
（１）引張強度［ｃＮ／ｄｔｅｘ］
得られた繊維について、島津製作所社製オートグラフ ＡＧ−１型を用い、試料長２５ｃｍ、引張速度３０ｃｍ／ｍｉｎ、初荷重を０．０５ｇ／ｄｔｅｘとして測定した。基準繊維の引張強度との対比において６０％以上であれば合格とした。
【００４７】
（２）耐屈曲摩耗性（回）
得られた繊維の８本について、国分鉄工社製の８打角打製紐機を用いて製紐品を作成した。得られた８本製紐品に、デシテックス当たり０．０１８ｇ（１４００ｄｔｅｘ×８本：２０２ｇ）の荷重をかけて、ＯＣＨＩ  ＦＩＬＥ  ＷＯＲＫ‘ｓ  社製の丸やすり（３００ｍ／ｍ、（１２“）丸中目）に対し９０度の角度で接触させ、ストローク幅３３０±３０ｍｍ、ストローク速度３０±１回／分で往復摩擦させ、製紐品が破断に至るまでの回数を測定した。基準繊維の回数との対比において１．３０以上であれば合格とした。
【００４８】
（３）二硫化モリブデンの体積平均粒子径
電気抵抗法による測定機器（コールターカウンター・マルチタイザーIII型、ベックマン・コールター社製（アパチャーチューブ１００μｍ））を用いて、粒子の個数と体積を実測した。そして、各二硫化モリブデン粒子の体積から同体積の球を想定し、この球の径を粒子径として換算し、その平均値を体積平均粒子径とした(フィッシャー法)。
【００４９】
（４）繊度
ＪＩＳ  Ｌ−１０１３  「正量繊度」に準じて測定した。
【００５０】
（５）伸度
上記（１）の引張強度の測定時における破断時の伸度より求めた。
【００５１】
（６）ナイロン６（ポリアミド）の相対粘度
９６質量％硫酸を溶媒として、濃度１ｇ／デシリットル、温度２５℃で測定した。
【００５２】
（７）ポリエチレンテレフタレート（ポリエステル）の相対粘度
フェノール／テトラクロロエタン＝１／１（質量比）の混合溶液を用い、濃度０．５ｇ／デシリットル、温度２０℃で測定した。
【００５３】
（基準ポリアミド繊維（比較例１）の作製）
相対粘度が３．５のナイロン６を２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給し、紡糸孔の直径０．４ｍｍ、孔数２１０の紡糸口金を用い、紡糸温度２８５℃で溶融紡糸を行った。紡出した糸条に紡糸油剤を付与し、一旦巻き取ることなく、１８０℃に加熱した熱ローラで延伸倍率が４．８倍になるように熱延伸を施し、総繊度１４００ｄｔｅｘのナイロン６繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００５４】
得られたナイロン６繊維を基準ポリアミド繊維として、以下の実施例１〜９、比較例２〜５に記載した二硫化モリブデン粒子含有のポリアミド繊維と対比することで、それらの耐屈曲摩耗性等を評価した。
【００５５】
（基準ポリエステル繊維（比較例６）の作製）
相対粘度が１．７２のポリエチレンテレフタレートを２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給し、紡糸孔の直径０．５ｍｍ、孔数１９２の紡糸口金を用い、紡糸温度３０５℃で溶融紡糸を行った。紡出した糸条に紡糸油剤を付与し、一旦巻き取ることなく、２２０℃に加熱した熱ローラで延伸倍率が５．２倍になるように熱延伸を施し、総繊度１６７０ｄｔｅｘのポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００５６】
得られたポリエステル繊維を基準ポリエステル繊維として、以下の実施例１０〜１８、比較例７〜１０に記載した二硫化モリブデン粒子含有のポリエステル繊維と対比することで、それらの耐屈曲摩耗性等を評価した。
【００５７】
（基準ポリ乳酸繊維（比較例１１）の作製）
重合温度を２３０℃として、数平均分子量が１３８２００で、Ｌ−乳酸を主体とするポリ乳酸樹脂〔Ｌ−乳酸とＤ−乳酸の含有比（モル比）であるＬ／Ｄが９８．５／１．５〕を得た。これを常法により乾燥した。乾燥後のポリ乳酸を、紡糸孔の直径０．５ｍｍ、孔数１９２の紡糸口金を備えた２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給し、紡糸温度２２０℃で溶融紡糸を行った。紡出した糸条に紡糸油剤を付与し、一旦巻き取ることなく、１４５℃に加熱した熱ローラで延伸倍率が６．７倍になるように熱延伸を施し、総繊度１６７０ｄｔｅｘのポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００５８】
得られたポリ乳酸繊維を基準ポリ乳酸繊維として、以下の実施例１９〜２７、比較例１２〜１５に記載した二硫化モリブデン粒子含有のポリ乳酸繊維と対比することで、それらの耐屈曲摩耗性等を評価した。
【００５９】
（実施例１）
相対粘度が３．５のナイロン６に、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を、繊維質量に対して０．４質量％となるように添加して２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給した。それ以外は上記基準ポリアミド繊維の作製方法と同様にして、総繊度１４００ｄｔｅｘのポリアミド繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００６０】
（実施例２〜５、比較例２〜３）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表１に示す値となるように、二硫化モリブデン粒子の添加量を変更した。それ以外は実施例１と同様にして、ポリアミド繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００６１】
（実施例６〜７）
実施例６では、体積平均粒子径０．４５μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｍ−５パウダー」）を用いた。実施例７では、体積平均粒子径１．２μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｃパウダー」）を用いた。それ以外は実施例３と同様にして、ポリアミド繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００６２】
（実施例８）
相対粘度が３．５のナイロン６に、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を２質量％となるように添加して得られた樹脂組成物を鞘部に配するとともに、二硫化モリブデン粒子を添加していないナイロン６（相対粘度３．５）を芯部に配するように、これら樹脂組成物と二硫化モリブデン粒子を添加していないナイロン６とを芯鞘型ノズルを有する２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給して、繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が１質量％である複合ポリアミド繊維（芯鞘比率：１／１（質量比））を吐出した。それ以外は実施例１と同様にして、総繊度１４００ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリアミド繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００６３】
（実施例９）
鞘部の樹脂組成物を、二硫化モリブデン粒子を６質量％となるように配合させたナイロン６に変更した。それによって繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が３質量％となるように、複合ポリアミド繊維を吐出した。それ以外は実施例８と同様にして、総繊度１４００ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリアミド繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００６４】
（比較例４）
実施例３に比べ、二硫化モリブデン粒子の体積平均粒子径を３．５μｍ（ダイゾー社製「Ｔパウダー」）に変更した。それ以外は実施例３と同様にして、ポリアミド繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００６５】
（比較例５）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表１に示すとおり２０質量％となるように、二硫化モリブデンの添加量を変更した。それ以外は実施例１と同様にして、ポリアミド繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００６６】
実施例１〜９、比較例１〜３で得られたポリアミド繊維の引張強度、耐屈曲摩耗性を測定した結果、および比較例４〜５の結果を表１に示す。
【００６７】
【表１】
2010106423.tif 000002
【００６８】
表１から明らかなように、実施例１〜９のポリアミド繊維は、二硫化モリブデンを特定量含有していたため、引張強度、耐屈曲摩耗性ともに優れたものであった。
【００６９】
一方、比較例１のポリアミド繊維は、二硫化モリブデンを含有していなかったため、実施例１〜９のポリアミド繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例２のポリアミド繊維は、二硫化モリブデンの添加量が少なすぎたため、同様に実施例１〜９のポリアミド繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例３のポリアミド繊維は、二硫化モリブデンの含有量が多すぎたため、フィラメント内部にミクロボイドが多数生じ、そのため引張強度が低く、また耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例４では、二硫化モリブデンの体積平均粒子径が大きすぎたため、また比較例５では、二硫化モリブデンの含有量が多すぎたため、いずれも紡糸、延伸工程での工程通過性に劣り、巻き取り時に糸切れが多発して、繊維を得ることができなかった。
【００７０】
（実施例１０）
相対粘度が１．７２のポリエチレンテレフタレートに、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を、繊維質量に対して０．４質量％となるように添加して２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給した。それ以外は上記基準ポリエステル繊維の作製方法と同様にして、総繊度１６７０ｄｔｅｘのポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００７１】
（実施例１１〜１４、比較例７〜８）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表２に示す値となるように、二硫化モリブデン粒子の添加量を変更した。それ以外は実施例１０と同様にして、ポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００７２】
（実施例１５〜１６）
実施例１５では、体積平均粒子径０．４５μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｍ−５パウダー」）を用いた。実施例１６では、体積平均粒子径１．２μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｃパウダー」）を用いた。それ以外は実施例１２と同様にして、ポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００７３】
（実施例１７）
相対粘度が１．７２のポリエチレンテレフタレートに、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を２質量％となるように添加して得られた樹脂組成物を鞘部に配するとともに、二硫化モリブデン粒子を添加していないポリエチレンテレフタレート（相対粘度：１．７２）を芯部に配するように、これら樹脂組成物と二硫化モリブデン粒子を添加していないポリエチレンテレフタレートとを芯鞘型ノズルを有する２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給して、繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が１質量％である複合ポリエステル繊維（芯鞘比率：１／１（質量比））を吐出した。それ以外は実施例１０と同様にして、総繊度１６７１ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００７４】
（実施例１８）
鞘部の樹脂組成物を、二硫化モリブデン粒子を６質量％となるように配合させたポリエステルに変更した。それによって繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が３質量％となるように、複合ポリエステル繊維を吐出した。それ以外は実施例１７と同様にして、総繊度１６７１ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリエステル繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００７５】
（比較例９）
実施例１２に比べ、二硫化モリブデン粒子の体積平均粒子径を３．５μｍ（ダイゾー社製「Ｔパウダー」）に変更した。それ以外は実施例１２と同様にして、ポリエステル繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００７６】
（比較例１０）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表２に示すとおり２０質量％となるように、二硫化モリブデンの添加量を変更した。それ以外は実施例１２と同様にして、ポリエステル繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００７７】
実施例１０〜１８、比較例６〜８で得られたポリエステル繊維の引張強度、耐屈曲摩耗性を測定した結果、および比較例９〜１０の結果を表２に示す。
【００７８】
【表２】
2010106423.tif 000003
【００７９】
表２から明らかなように、実施例１０〜１８のポリエステル繊維は、二硫化モリブデンを特定量含有していたため、引張強度、耐屈曲摩耗性ともに優れたものであった。
【００８０】
一方、比較例６のポリエステル繊維は、二硫化モリブデンを含有していなかったため、実施例１０〜１８のポリエステル繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例７のポリエステル繊維は、二硫化モリブデンの添加量が少なすぎたため、同様に実施例１０〜１８のポリエステル繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例８のポリエステル繊維は、二硫化モリブデンの含有量が多すぎたため、フィラメント内部にミクロボイドが多数生じ、引張強度が低く、また耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例９では、二硫化モリブデンの体積平均粒子径が大きすぎたため、また比較例１０では、二硫化モリブデンの含有量が多すぎたため、いずれも紡糸、延伸、巻き取り工程でノズル昇圧や糸切れが多発して、繊維を得ることができなかった。
【００８１】
（実施例１９）
重合温度を２３０℃として、数平均分子量が１３８２００で、Ｌ−乳酸を主体とするポリ乳酸樹脂〔Ｌ−乳酸とＤ−乳酸の含有比（モル比）であるＬ／Ｄが９８．５／１．５〕を得た。これを常法により乾燥した。乾燥後のポリ乳酸に、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を、繊維質量に対して０．４質量％となるように添加して、２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給した。それ以外は上記基準ポリ乳酸繊維の作製方法と同様にして、総繊度１６７０ｄｔｅｘのポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００８２】
（実施例２０〜２３、比較例１２〜１３）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表３に示す値となるように、二硫化モリブデン粒子の添加量を変更した。それ以外は実施例１９と同様にして、ポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００８３】
（実施例２４〜２５）
実施例２４では、体積平均粒子径０．４５μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｍ−５パウダー」）を用いた。実施例２５では、体積平均粒子径１．２μｍの二硫化モリブデン（ダイゾー社製「Ｃパウダー」）を用いた。それ以外は実施例２１と同様にして、ポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００８４】
（実施例２６）
数平均分子量が１３８２００で、Ｌ−乳酸を主体とするポリ乳酸樹脂〔Ｌ−乳酸とＤ−乳酸の含有比（モル比）であるＬ／Ｄが９８．５／１．５〕に、体積平均粒子径が０．３μｍの二硫化モリブデン粒子（ダイゾー社製「スーパーファイン」）を２質量％となるように添加して得られた樹脂組成物を鞘部に配するとともに、二硫化モリブデン粒子を添加していないポリ乳酸（数平均分子量が１３８２００、Ｌ−乳酸とＤ−乳酸の含有比（モル比）であるＬ／Ｄが９８．５／１．５）を芯部に配するように、これら樹脂組成物と二硫化モリブデン粒子を添加していないポリ乳酸とを芯鞘型ノズルを有する２軸エクストルーダー型溶融紡糸機に供給して、繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が１質量％である複合ポリ乳酸繊維（芯鞘比率：１／１（質量比））を吐出した。それ以外は実施例２１と同様にして、総繊度１６７０ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００８５】
（実施例２７）
鞘部の樹脂組成物を、二硫化モリブデン粒子を６質量％となるように配合させたポリ乳酸に変更した。それによって繊維質量に対し二硫化モリブデン粒子の含有量が３質量％となるように、複合ポリ乳酸繊維を吐出した。それ以外は実施例２６と同様にして、総繊度１６７１ｄｔｅｘの芯鞘型複合ポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）を得た。
【００８６】
（比較例１４）
実施例２１に比べ、二硫化モリブデン粒子の体積平均粒子径を３．５μｍ（ダイゾー社製「Ｔパウダー」）に変更した。それ以外は実施例２１と同様にして、ポリ乳酸繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００８７】
（比較例１５）
繊維中の二硫化モリブデン粒子の含有量が表３に示すとおり２０質量％値となるように、二硫化モリブデンの添加量を変更した。それ以外は実施例２１と同様にして、ポリエステル繊維（マルチフィラメント）の製造を試みた。
【００８８】
実施例１９〜２７、比較例１１〜１３で得られたポリ乳酸繊維の引張強度、耐屈曲摩耗性を測定した結果、および比較例１４〜１５の結果を表３に示す。
【００８９】
【表３】
2010106423.tif 000004
【００９０】
表３から明らかなように、実施例１９〜２７のポリ乳酸繊維は、二硫化モリブデン粒子を特定量含有していたため、引張強度、耐屈曲摩耗性ともに優れたものであった。
【００９１】
一方、比較例１１のポリ乳酸繊維は、二硫化モリブデン粒子を含有していなかったため、実施例１９〜２７のポリ乳酸繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例１２のポリ乳酸繊維は、二硫化モリブデン粒子の添加量が少なすぎたため、同様に実施例１９〜２７のポリ乳酸繊維に比べて耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例１３のポリ乳酸繊維は、二硫化モリブデン粒子の含有量が多すぎたため、フィラメント内部にミクロボイドが多数生じ、引張強度が低く、耐屈曲摩耗性に劣るものであった。比較例１４では、二硫化モリブデン粒子の体積平均粒子径が大きすぎたため、また比較例１５では、二硫化モリブデン粒子の含有量が多すぎたため、いずれも紡糸、延伸、巻き取り工程でノズル昇圧や糸切れが多発し、繊維を得ることができなかった。