(57)【要約】【課題】本発明は、デュアルクラッチ変速機（「ＤＣＴ」）の滑らかで効率的な潤滑を提供すること。【解決手段】（ａ）潤滑粘性のあるオイル；（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはそれらの混合物；（ｃ）摩擦調整剤；および（ｄ）分散剤を含有する組成物は、複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させるのに有用であり、ここで、ギアのシフトは、噛み合ったおよび噛み合っていない部分伝動シャフトの同調および湿式クラッチの係合を含むプロセスにより起こる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させる潤滑剤および方法に関し、全ての要素は、すなわち、デュアルクラッチ変速機において、共通の流体で潤滑される。
【０００２】
種々の型式のデュアルクラッチ変速機が知られており、これらはまた、デュアルクラッチまたはツインクラッチ変速機としても、知られている。例えば、「Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｏｐｔｉｏｎｓ」、Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｊｕｌｙ，２００１は、６７〜６８ページにおいて、デュアルクラッチ変速機およびそれらの限界の一部を論述している。デュアルクラッチ変速機は、乾式クラッチまたは湿式クラッチのいずれかで知られており、後者は、流体力学的トルクコンバータを有する。
【０００３】
特許文献１（２０００年１１月１５日）は、変速機用の複数クラッチシステムを開示しており、これは、互いに共軸である２個のマルチディスククラッチを備え、各クラッチは、２本のシャフトのうちの１本に割り当てられている。これらの２個のクラッチは、潤滑油を含有する密閉チャンバ内で配列されている。
【０００４】
特許文献２（Ｗａｒｄら、２００１年６月２６日、優先日１９９５年９月１２日）は、特許文献３（１９９７年３月１２日）に対応しているが、自動変速機で使用する潤滑組成物、トラクター油圧作動液、手動変速機油、連続可変変速機油、湿式ブレーキおよび湿式クラッチ油、油圧作動液などを開示している。これらの組成物は、潤滑粘性のあるオイル中にて、イオウおよびリン含有成分だけでなく、消泡剤も統合している。この潤滑粘性のあるオイルには、この潤滑組成物の重量を基準にして、オイルを含まないベースで、０．０２５〜５重量％の２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）またはその誘導体が含有されている。これらの組成物は、それらを使用する装置での摩耗を少なくする。
【０００５】
Ｄａｖｉｓの特許文献４（１９７９年１月２３日）は、潤滑油などと均一なブレンドを形成する潤滑組成物を開示しており、これは、油溶性分散剤（好ましくは、実質的に中性または酸性のカルボン酸分散剤）およびジメルカプトチアジアゾールの混合物を混合することにより、そしてこの混合物を約１００℃より高く加熱することにより、生成される。この添加剤は、潤滑剤における銅の活性および「含鉛ペイント」の堆積を阻止するのに有用である。開示された発明を取り入れることにより、自動変速機油、トランスアクスル潤滑剤および他の潤滑油およびグリース組成物は、有益となり得る。
【０００６】
Ｂ，Ｉｃｈｉｈａｓｈｉらの特許文献５（２００１年５月１５日；１９９９年１１月２４日に出願された）は、自動変速機用の潤滑油組成物を開示しており、これは、基油、非ホウ素ベースコハク酸イミドおよびホウ素ベースコハク酸イミド、分枝鎖脂肪酸とアミンとの縮合生成物、および亜リン酸ジアルキル水素、および必要に応じて、以下から選択される少なくとも１種のメンバーを含有する：粘度指数向上剤、酸化防止剤、金属不活性化剤、消泡剤、清浄剤、極圧剤および錆防止剤。例では、他の添加剤の１つには、チアジアゾール化合物がある。
Ｓｕｍｉｅｊｓｋｉらの特許文献６（２０００年８月１５日）は、連続可変変速機用の組成物を開示しており、これは、潤滑粘性のあるオイル、剪断安定性粘度調整剤、オーバーベース化金属塩、リン含有化合物、および少なくとも１種の摩擦調整剤の組合せを含有する。これらの摩擦調整剤の少なくとも１種は、脂肪酸の亜鉛塩、ヒドロカルビルイミダゾールおよびホウ酸塩化エポキシドから選択される。任意の物質には、分散剤が挙げられ、そのうち、アミン分散剤、ホウ酸塩化非反応種とＣＳ２と反応した種との混合物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】欧州特許出願公開１  ０５２  ４２１号明細書
【特許文献２】米国特許第６，２５１，８４０号明細書
【特許文献３】欧州特許出願公開７６１  ８０５号明細書
【特許文献４】米国特許第４，１３６，０４３号明細書
【特許文献５】米国特許第６，２３２，２７５号明細書
【特許文献６】米国特許第６，１０３，６７３号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
従って、本発明は、デュアルクラッチ変速機（「ＤＣＴ」）の滑らかで効率的な潤滑の要求を満たすという問題を解決する。単一の潤滑剤は、本明細書中で記述しているように、それに付随した全ての難しい要求と共に、このような変速機の複数の要求を同時に満たし、これには、ギアの潤滑（これは、手動変速機に典型的である）、およびギアシンクロナイザーの潤滑（これもまた、手動変速機に典型的である）が挙げられるが、その間、また、湿式クラッチ（すなわち、スリッピングスタートアップクラッチ；これは、自動変速機に典型的である）を潤滑させる。特に、このＤＣＴのギアは、ピッティング保護が必要である；これらのシンクロナイザーは、ギアシフトの耐久性が良好であるだけでなく適切な摩擦曲線パラメータを有する流体が必要である；また、これらのギアを含む２本の平行インプットシャフト用の２枚のスタートアップクラッチは、適当な潤滑が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（発明の要旨）
本発明は、複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させる方法を提供し、ここで、ギアのシフトは、噛み合ったおよび噛み合っていない部分伝動シャフトの同調および湿式クラッチの係合を含むプロセスにより起こる；該方法は、該変速機に、以下を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含する：（ａ）潤滑粘性のあるオイル；（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはそれらの混合物；（ｃ）（ｂ）の種以外の摩擦調整剤；および（ｄ）（ｂ）の種以外の分散剤。
本発明は、例えば以下の項目を提供する。
（項目１）
複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させる方法であって、ここで、ギアのシフトは、噛み合ったおよび噛み合っていない部分伝動シャフトの同調および湿式クラッチの係合を含むプロセスにより起こり；該方法は、該変速機に、以下を含有する潤滑組成物を供給する工程を包含する：
（ａ）潤滑粘性のあるオイル；
（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）、ＤＭＴＤの誘導体、またはそれらの混合物；
（ｃ）（ｂ）の種以外の摩擦調整剤；および
（ｄ）（ｂ）の種以外の分散剤。
（項目２）
前記摩擦調整剤が、Ｃ６〜Ｃ２４脂肪族カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物である、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記摩擦調整剤が、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの縮合生成物である、項目１に記載の方法。
（項目４）
前記摩擦調整剤の量が、０．１〜１．５重量％である、項目１に記載の方法。
（項目５）
前記分散剤が、ヒドロカルビル置換スクシンイミドと縮合アミンとの縮合生成物である、項目１に記載の方法。
（項目６）
前記分散剤の量が、１〜１０重量％である、項目１に記載の方法。
（項目７）
前記ＤＭＴＤまたはＤＭＴＤ誘導体が、スクシンイミド分散剤またはコハク酸エステル／アミド分散剤とヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物である、項目１に記載の方法。
（項目８）
前記ＤＭＴＤまたはＤＭＴＤ誘導体の量が、０．０２〜１０重量％である、項目１に記載の方法。
（項目９）
前記潤滑組成物が、さらに、粘度調整剤または無機リン含有酸または清浄剤を含有する、項目１に記載の方法。
（項目１０）
複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させるのに適当な組成物であって、該組成物は、以下を含有するか、または以下を混合することにより調製される：
（ａ）潤滑粘性のあるオイル；
（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールと窒素含有分散剤との反応生成物；
（ｃ）Ｃ８〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物である摩擦調整剤；および
（ｄ）リン含有化合物。
（項目１１）
前記リン含有化合物が、無機リン含有酸または亜リン酸ジアルキル水素またはそれらの両方を含有する、項目１０に記載の組成物。
（項目１２）
さらに、（ｂ）の種以外のホウ酸塩化分散剤を含有する、項目１０に記載の組成物。
【００１０】
本発明はまた、複数の湿式クラッチおよび複数の部分出力伝動シャフトを有する変速機を潤滑させるのに適当な組成物を提供し、該組成物は、以下を含有するか、または以下を混合することにより調製される：（ａ）潤滑粘性のあるオイル；（ｂ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールと窒素含有分散剤との反応生成物；（ｃ）摩擦調整剤であって、該摩擦調整剤は、Ｃ６〜Ｃ２４脂肪族カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物である；および（ｄ）リン含有化合物。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（発明の詳細な説明）
種々の好ましい特徴および実施態様は、非限定的な例によって、以下で記述する。
【００１２】
本発明で有用な潤滑組成物は、多様な潤滑粘性のあるオイルをベースにしており、これには、天然および合成の潤滑油およびそれらの混合物が挙げられる。この潤滑粘性のあるオイルは、一般に、主要量（すなわち、約５０重量％より多い量）で、存在している。典型的には、この潤滑粘性のあるオイルは、この組成物の７５〜９５重量％の量、しばしば、約８０重量％より多い量で、存在している。
【００１３】
本発明の潤滑剤および作動液を製造する際に有用な天然油には、動物油および植物油だけでなく、鉱物性潤滑油（例えば、液状の石油オイル、およびパラフィンタイプ、ナフテンタイプまたは混合したパラフィン−ナフテンタイプであって、かつ溶媒処理された鉱物性潤滑油または酸処理された鉱物性潤滑油；これらは、水素化分解プロセスおよび水素化仕上げプロセスにより、さらに精製され得る）が挙げられる。
【００１４】
合成潤滑油には、炭化水素油およびハロ置換炭化水素油（例えば、重合したオレフィンおよびインターポリマー化したオレフィン（これらはまた、ポリアルファオレフィンとして、知られている）；ポリフェニル；アルキル化ジフェニルエーテル；およびアルキル化ジフェニルスルフィド；およびそれらの誘導体、類似物および同族体）が挙げられる。また、アルキレンオキシド重合体ならびにそれらのインターポリマーおよび誘導体（この誘導体では、その末端水酸基は、エステル化またはエーテル化などにより修飾され得る）も、含まれる。また、ジカルボン酸と種々のアルコールとのエステル、またはＣ５〜Ｃ１２モノカルボン酸およびポリオールまたはポリオールエーテルから製造されるエステルも、含まれる。他の合成油には、シリコンベース油、リン含有酸の液状エステル、および重合体テトラヒドロフランが挙げられる。
【００１５】
未精製油、精製油および再精製油（これは、上で開示のタイプの天然油または合成油のいずれかである）は、本発明の潤滑剤中で使用できる。未精製油とは、天然原料または合成原料から、さらに精製処理することなく、直接得られるものである。精製油は、１種またはそれ以上の特性を改良するべく、１段またはそれ以上の精製段階でさらに処理された。それらは、例えば、水素化でき、酸化に対する安定性を改良した潤滑粘性のあるオイルが得られる。
【００１６】
１実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩオイルおよびＧｒｏｕｐ  ＩＩＩオイルは、ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓによって確立された分類である。Ｇｒｏｕｐ  ＩＩまたはＧｒｏｕｐ  ＩＩＩオイル、または合成油、またはそれらの混合物である。Ｇｒｏｕｐ  ＩＩおよびＧｒｏｕｐ  ＩＩＩオイルの両方は、０．０３％以下のイオウおよび９９％以上の飽和物を含有する。Ｇｒｏｕｐ  ＩＩオイルは、８０〜１２０の粘度指数を有し、そしてＧｒｏｕｐ  ＩＩＩオイルは、＞１２０の粘度指数を有する。ポリアルファオレフィンは、Ｇｒｏｕｐ  ＩＶとして分類される。
【００１７】
好ましい実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルの少なくとも５０重量％は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。典型的には、これらのポリアルファオレフィンは、約４個〜約３０個、または約４個〜約２０個、または約６個〜約１６個の炭素原子を有するモノマーから誘導される。有用なＰＡＯの例には、１−デセンから誘導されたものが挙げられる。これらのＰＡＯは、１００℃で、約２〜約１５０ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）の粘度を有し得る。
【００１８】
本発明のオイルは、単一の粘度範囲のオイル、または高い粘度範囲のオイルと低い粘度範囲のオイルとの混合物を包含できる。好ましい実施態様では、このオイルは、１００℃で、１または２〜８または１０ｍｍ２／ｓｅｃ（ｃＳｔ）の動粘度を示す。この全体的な潤滑組成物は、好ましくは、１００℃での粘度が１または１．５〜１０または１５または２０ｍｍ２／ｓｅｃであり−４０℃でのブルックフィールド（ＡＳＴＭ−Ｄ−２９８３）が２０または１５Ｐａ−ｓ（２０，０００ｃＰまたは１５，０００ｃＰ）、好ましくは、１０Ｐａ−ｓ未満、さらに、５Ｐａ−ｓ以下であるように、オイルおよび他の成分を使用して調合される。
【００１９】
本発明の潤滑粘性のあるオイルには、その潤滑組成物の重量を基準にしたオイルを含まないベースで、有効量の２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（ＤＭＴＤ）またはそれらの誘導体が含有される。好ましい量は、０．０１〜１５重量％、０．０２〜１０重量％、０．０５〜５重量％、および０．１〜３重量％である。
【００２０】
ＤＭＴＤの誘導体には、以下が挙げられる：
（ａ）２−ヒドロカルビルジチオ−５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたは２，５−ビス−（ヒドロカルビル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよびそれらの混合物；
（ｂ）ＤＭＴＤのカルボン酸エステル；
（ｃ）α−ハロゲン化脂肪族モノカルボン酸とＤＭＴＤとの縮合生成物；
（ｄ）不飽和環状炭化水素および不飽和ケトンとＤＭＴＤとの反応生成物；
（ｅ）アルデヒドおよびジアリールアミンとＤＭＴＤとの反応生成物；
（ｆ）ＤＭＴＤのアミン塩；
（ｇ）ＤＭＴＤのジチオカーバメート誘導体；
（ｈ）アルデヒドとアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物とＤＭＴＤとの反応生成物；
（ｉ）アルデヒド、メルカプタンおよびＤＭＴＤの反応生成物；
（ｊ）２−ヒドロカルビルチオ−５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール；および
（ｋ）油溶性分散剤とＤＭＴＤとを混ぜ合わせることにより得られる生成物；および
それらの混合物。
【００２１】
組成物ａ）〜ｋ）は、米国特許第４，６１２，１２９号および本明細書中で引用された特許文献で記述されている。
【００２２】
本発明で使用するのが好ましい一部のチアジアゾールには、上のａ）、ｈ）およびｋ）で列挙したものがある。２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよびその一置換等価物である２−ヒドロカルビルチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、約８５％のビス−ヒドロカルビルと１５％のモノヒドロカルビルとの比での２種の成分の混合物として、Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎａｓから、Ｈｉｔｅｃ（登録商標）４３１３で市販されている。
【００２３】
米国特許第２，７１９，１２５号；第２，７１９，１２６号；および第３，０８７，９３７号は、種々の２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールの調製を記述しており、すなわち、ここで、各ヒドロカルビル基は、複数（例えば、２個）のイオウ原子を介して、このチアジアゾールに結合できる。このヒドロカルビル基は、脂肪族または芳香族であり得、これには、環状、非環状、アラルキル、アリールおよびアルカリールが挙げられる。このような組成物は、銀、銅、銀合金および類似の金属の有効な腐食防止剤である。このようなポリスルフィドは、以下の一般式により表わすことができる：
【００２４】
【化１】
2010196063.tif 000002
ここで、ＲおよびＲ’は、同一または異なる炭化水素基であり、そしてｘおよびｙは、０〜約８の整数であり、そしてｘおよびｙの合計は、少なくとも１である。このような誘導体を調製する方法は、米国特許第２，１９１，１２５号で記述されており、これは、ＤＭＴＤと適当な塩化スルフェニルとの反応、またはこのジメルカプトチアジアゾールと塩素とを反応させる工程および得られた塩化ジスルフェニルを第一級または第三級メルカプタンと反応させる工程を包含する。他の手順では、ＤＭＴＤは、塩素化されて、所望の塩化ビススルフェニルを形成し、これは、次いで、少なくとも１種のメルカプタン（ＲＳＨおよび／またはＲ１ＳＨ）と反応される。米国特許第３，０８７，９３２号は、２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールを調製する１段階方法を記述している。このようにして調製された組成物は、米国特許第２，７４９，３１１号で記述されている。上で言及され記述された反応が一定量のモノヒドロカルビルジチオチアジアゾールだけでなくビス−ヒドロカルビル化合物も生成し得ることは、当業者に理解される。これらの２種のものの比は、それらの反応物の量を変えることにより、調整できる。
【００２５】
次式を有する２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールの調製は、米国特許第３，６６３，５６１号で記述されている：
【００２６】
【化２】
2010196063.tif 000003
ここで、Ｒ１は、ヒドロカルビル置換基である。これらの組成物は、等モル部分のヒドロカルビルメルカプタンおよびＤＭＴＤまたはそのアルカリ金属メルカプチドの酸化カップリングにより、調製される。これらの組成物は、優れたイオウスカベンジャーであることが報告されており、そして活性イオウにより銅腐食を防止する際に有用である。これらの化合物の調製で用いられるモノ−メルカプタンは、式Ｒ１ＳＨにより表わされ、ここで、Ｒ１は、１個〜約２８個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。この酸化カップリングを促進するために、過酸化化合物、ハイポハライドまたは空気、またはそれらの混合物が利用できる。このモノ−メルカプタンの具体的な例には、メチルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、ヘキシルメルカプタン、デシルメルカプタン、および長鎖アルキルメルカプタン（例えば、プロペン重合体およびイソブチレン重合体（特に、１分子あたり、３個〜７０個のプロペン単位またはイソブチレン単位を有するポリイソブチレン））から誘導したメルカプタンが挙げられる。
【００２７】
米国特許第２，８５０，４５３号は、１：２：１〜１：６：５のモル比で、ＤＭＴＤ、アルデヒドおよびアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物を反応させることにより得られる生成物を記述している。使用されるアルデヒドは、１個〜２０個の炭素原子を含有する脂肪族アルデヒドまたは５個〜３０個の炭素原子を含有する芳香族または複素環アルデヒドであり得る。適当なアルデヒドの例には、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、ベンズアルデヒドが挙げられる。この反応は、適当な溶媒の存在または非存在下にて、（ａ）これらの反応物の全てを共に混合して加熱することにより、（ｂ）まず、アルデヒドとアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物とを反応させ、次いで、得られた中間体をチアジアゾールと反応させることにより、または（ｃ）まず、アルデヒドとチアジアゾールとを反応させ、得られた中間体をヒドロキシ化合物と反応させることにより、行うことができる。
【００２８】
本発明の組成物中の成分として有用な他の物質は、チアジアゾール（好ましくは、ＤＭＴＤ）と油溶性カルボン酸分散剤とを、希釈剤中にて混合し、これらの混合物を１００℃より高く加熱することにより、得られる。この手順およびそれにより生成される誘導体は、米国特許第４，１３６，０４３号で記述されている。これらのチアジアゾールとの反応で使用される油溶性分散剤は、時には、「無灰分散剤」、すなわち、金属イオンを含有しないものとして同定されているが、このような分散剤は、潤滑剤調合物中にて、それらが使用時に実際には金属を含有しないように、他の原料に由来の金属イオンと相互作用し得ることが理解できるはずである。しかしながら、それらは、依然として、「無灰分散剤」との名称で呼ぶべきである。この反応で有用な種々のタイプの適当な無灰分散剤は、前記第４，１３６，０４３号特許で記述されている。
【００２９】
本発明の組成物に含有させるチアジアゾール分散剤物質に好ましい特定の生成物には、ＤＭＴＤと窒素含有ポリエステル分散剤との生成物が挙げられる。この分散剤は、典型的には、１Ｃ＝０：１．８０Ｈ：０．２６Ｎ（ここで、Ｃ＝Ｏ、ＯＨおよびＮは、カルボニル基、ヒドロキシ基およびアミン窒素基である）の比で、ポリイソブテニル無水コハク酸、ペンタエリスリトールおよびポリエチレンアミンを反応させることにより、形成できる。次いで、この分散剤は、ＤＭＴＤと反応される。この分散剤のポリイソブチレン部分は、約１０００の数平均分子量を有し得る。適当な分散剤には、本発明の分散剤成分（ｄ）として以下で詳細に記述するものが挙げられる。
【００３０】
上で列挙した量のＤＭＴＤおよび誘導体は、本発明の組成物に対して、０．００７５〜０．５重量％の量で、イオウを加えることができる。あるいは、ＤＭＴＤまたはＤＭＴＤ誘導体の量は、この潤滑組成物中にて、０．００５〜１重量％（または０．０１〜０．５重量％、または０．０５〜０．１重量％）の以下の部分を与えるのに十分な量である得る：
【００３１】
【化３】
2010196063.tif 000004
本発明で使用される組成物の第二成分は、摩擦調整剤である。摩擦調整剤は、当業者に周知である。摩擦調整剤の有用なリストは、米国特許第４，７９２，４１０号に含まれている。米国特許第５，１１０，４８８号は、摩擦調整剤として有用な脂肪酸の金属塩（特に、亜鉛塩）を開示している。摩擦調整剤のリストには、以下が含まれる：
（ｉ）脂肪亜リン酸エステル
（ｉｉ）脂肪酸アミド
（ｉｉｉ）脂肪エポキシド
（ｉｖ）ホウ酸塩化脂肪エポキシド
（ｖ）脂肪アミン
（ｖｉ）グリセロールエステル
（ｖｉｉ）ホウ酸塩化グリセロールエステル
（ｖｉｉｉ）アルコキシル化脂肪アミン
（ｉｘ）ホウ酸塩化アルコキシル化脂肪アミン
（ｘ）脂肪酸の金属塩
（ｘｉ）硫化オレフィン
（ｘｉｉ）脂肪イミダゾリン
（ｘｉｉｉ）カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物
（ｘｉｖ）サリチル酸アルキルの金属塩
（ｘｖ）アルキルリン酸のアミン塩
およびそれらの混合物。
【００３２】
これらの種類の摩擦調整剤の各々の代表例は、公知であり、そして市販されている。例えば、（ｉ）脂肪亜リン酸エステルは、一般に、式（ＲＯ）２ＰＨＯを有する。好ましい亜リン酸ジアルキルは、前出の式で示されているように、典型的には、少量の式（ＲＯ）（ＨＯ）ＰＨＯの亜リン酸モノアルキルと共に存在している。これらの構造では、「Ｒ」との用語は、好都合には、アルキル基と呼ばれる。もちろん、このアルキルが実際にはアルケニルであり、それゆえ、本明細書中で使用する「アルキル」および「アルキル化」との用語がそのリン酸亜エステル内の飽和アルキル基以外のものを包含することは、可能である。この亜リン酸エステルは、その亜リン酸エステルを実質的に親油性にするのに十分なヒドロカルビル基を有するべきである。好ましくは、このヒドロカルビル基は、実質的に分枝していない。多くの適当な亜リン酸エステルは、市販されており、そして米国特許第４，７５２，４１６号で記述されているように合成され得る。
【００３３】
この亜リン酸エステルは、Ｒ基の各々にて、８個〜２４個の炭素原子を含有することが好ましい。好ましくは、この脂肪亜リン酸エステルは、その脂肪基の各々にて、１２個〜２２個の炭素原子、最も好ましくは、１６個〜２０個の炭素原子を含有する。１実施態様では、この脂肪亜リン酸エステルは、オレイル基から形成され、それゆえ、各脂肪基にて、１８個の炭素原子を有する。
【００３４】
（ｉｖ）ホウ酸塩化脂肪エポキシドは、カナダ特許第１，１８８，７０４号から公知である。これらの油溶性ホウ素含有組成物は、約８０℃〜約２５０℃の温度で、少なくとも１種のホウ酸または三酸化ホウ素を次式を有する少なくとも１種の脂肪エポキシドと反応させることにより、調製される：
【００３５】
【化４】
2010196063.tif 000005
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、水素または脂肪族基であるか、それらのいずれか２個は、それらが結合するエポキシ炭素原子と一緒になって、環式基を形成する。この脂肪エポキシドは、好ましくは、少なくとも８個の炭素原子を含有する。
【００３６】
これらのホウ酸塩化脂肪エポキシドは、２種の物質の反応を含むそれらの調製方法により、特徴付けることができる。試薬Ａは、三酸化ホウ素または以下を含めた種々の形状のホウ酸のいずれかであり得る：メタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）。ホウ酸、特に、オルトホウ酸が好ましい。試薬Ｂは、上式を有する少なくとも１種の脂肪エポキシドであり得る。この式では、これらのＲ基の各々は、最も多くの場合、水素、または少なくとも１個がヒドロカルビルである脂肪族基、または少なくとも６個の炭素原子を有する脂肪族基である。試薬Ａと試薬Ｂとのモル比は、一般に、１：０．２５〜１：４である。１：１〜１：３の比が好ましく、約１：２は、特に好ましい比である。このホウ酸塩化脂肪エポキシドは、単に、２種の試薬をブレンドし、そしてこれを８０〜２５０℃、好ましくは、１００〜２００℃で、反応を起こすのに十分な期間にわたって、加熱することにより、調製できる。もし望ましいなら、この反応は、実質的に不活性で通常液状の有機希釈剤の存在下にて、起こり得る。この反応中にて、水が発生し、蒸留により除去され得る。
【００３７】
（ｉｉｉ）非ホウ酸塩化脂肪エポキシドは、上記「試薬Ｂ」と対応しているが、また、摩擦調整剤として有用である。
【００３８】
ホウ酸塩化アミンは、一般に、米国特許第第４，６２２，１５８号から公知である。ホウ酸塩化アミン摩擦調整剤（（ｉｘ）ホウ酸塩化アルコキシル化脂肪アミンを含めて）は、好都合には、上記ホウ素含有化合物と対応するアミンとの反応により、調製される。このアミンは、単純脂肪アミンまたはヒドロキシ含有第三級アミンであり得る。
【００３９】
これらのホウ酸塩化アミンは、上記ホウ素含有反応物をアミン反応物に加えることにより、そして得られた混合物を、攪拌しつつ、５０〜３００℃、好ましくは、１００℃〜２５０℃または１５０℃〜２３０℃で加熱することにより、調製できる。この反応は、その反応混合物から副生成物である水が発生しなくなるまで（このことは、この反応の完結を示す）、継続される。
【００４０】
これらのホウ酸塩化アミンを調製する際に有用なアミンには、「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」の商標で知られている市販のアルコキシル化脂肪アミンがあり、これらは、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手できる。これらのＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）物質の代表例には、ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）Ｃ／２０（ポリオキシエチレン［１０］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］ソヤミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−タロアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］タロアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）０／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイルアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）１８／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮ（登録商標）１８／２５（ポリオキシエチレン［１５］オクタデシルアミン）。脂肪アミンおよびエトキシ化脂肪アミンはまた、米国特許第４，７４１，８４８号で記述されている。
【００４１】
この（ｖｉｉｉ）アルコキシル化脂肪アミンおよび（ｖ）脂肪アミンそれ自体（例えば、オレイルアミン）は、一般に、本発明では、摩擦調整剤として有用である。このようなアミンは、市販されている。
【００４２】
グリセロールのホウ酸塩化および非ホウ酸塩化脂肪酸エステルの両方は、摩擦調整剤として使用できる。（ｖｉｉ）グリセロールのホウ酸塩化脂肪エステルは、反応水を除去しつつ、グリセロールの脂肪酸エステルをホウ酸でホウ酸塩化することにより、調製される。好ましくは、各ホウ素がその反応混合物中に存在している１．５個〜２．５個の水酸基と反応するのに十分なホウ素が存在している。この反応は、６０〜１３５℃の範囲の温度で、任意の適当な有機溶媒（例えば、メタノール、ベンゼン、キシレン、トルエンまたはオイル）の存在下または非存在下にて、実行され得る。
【００４３】
（ｖｉ）グリセロールの脂肪酸エステル自体は、当該技術分野で周知の種々の方法により、調製できる。これらのエステルの多く（例えば、グリセロールモノオレエートおよびグリセロールタロエート）は、商業規模で、製造されている。有用なエステルは、油溶性であり、好ましくは、Ｃ８〜Ｃ２２脂肪酸またはそれらの混合物（例えば、天然産物で見られるもの、および以下で詳細に記述するもの）から調製される。グリセロールの脂肪酸モノエステルが好ましいが、モノエステルおよびジエステルの混合物は、使用され得る。例えば、市販のグリセロールモノオレエートは、４５重量％〜５５重量％のモノエステルおよび５５重量％〜４５重量％のジエステルを含有し得る。
【００４４】
脂肪酸は、上記グリセロールエステルを調製する際に使用できる；それらはまた、（ｘ）金属塩、（ｉｉ）アミドおよび（ｘｉｉ）イミダゾリンを調製する際に使用でき、それらのいずれかはまた、摩擦調整剤として使用できる。好ましい脂肪酸には、６個〜２４個の炭素原子、好ましくは、８個〜１８個の炭素原子を含有するものがある。これらの酸は、分枝または直鎖、飽和または不飽和であり得る。適当な酸には、２−エチルヘキサン酸、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトレイン酸、リノール酸、ラウリン酸およびリノレン酸、および以下の天然産物に由来の酸が挙げられる：獣脂、パーム油、オリーブ油、落花生油、とうもろこし油および牛足油。特に好ましい酸は、オレイン酸である。好ましい金属塩には、亜鉛塩およびカルシウム塩が挙げられる。例には、オーバーベース化カルシウム塩および塩基性オレイン酸亜鉛塩錯体（これは、Ｚｎ４オレエート３Ｏ１で表わすことができる）がある。好ましいアミドには、アンモニアと第一級または第二級アミン（例えば、ジエチルアミンおよびジエタノールアミン）との縮合により調製されるものがある。脂肪イミダゾリンは、酸とジアミンまたはポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）との縮合生成物である。これらのイミダゾリンは、一般に、以下の構造により表わされる：
【００４５】
【化５】
2010196063.tif 000006
ここで、Ｒは、アルキル基であり、そしてＲ’は、水素またはヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基（−（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｎ−基を含めて）である。好ましい実施態様では、この摩擦調整剤は、Ｃ８〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物、特に、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの生成物である。カルボン酸およびポリアルキレンアミン（ｘｉｉｉ）の縮合生成物は、一般に、イミダゾリンまたはアミドであり得る。
【００４６】
硫化オレフィン（ｘｉ）は、摩擦調整剤として使用される周知の市販物質である。特に好ましい硫化オレフィンは、米国特許第４，９５７，６５１号および第４，９５９，１６８号の詳細な教示に従って調製されるものである。ここで、以下からなる群から選択される２種またはそれ以上の反応物の共硫化した混合物が記述されている：（１）多価アルコールの少なくとも１種の脂肪酸エステル、（２）少なくとも１種の脂肪酸、（３）少なくとも１種のオレフィン、および（４）一価アルコールの少なくとも１種の脂肪酸エステル。
【００４７】
反応物（３）、このオレフィン成分は、少なくとも１種のオレフィンを含有する。このオレフィンは、好ましくは、脂肪族オレフィンであり、これは、通常、４個〜４０個の炭素原子、好ましくは、８個〜３６個の炭素原子を含有する。末端オレフィン、すなわち、α−オレフィン、特に、１２個〜２０個の炭素原子を有するものが好ましい。これらのオレフィンの混合物は、市販されており、このような混合物は、本発明での使用が考慮される。
【００４８】
これらの反応物の２種またはそれ以上の共硫化混合物は、適当な反応物の混合物をイオウ源と反応させることにより、調製される。硫化する混合物は、１０〜９０重量部の反応物（１）、または０．１〜１５重量部の反応物（２）；または１０〜９０重量部、しばしば、１５〜６０重量部、さらに多くの場合、２５〜３５重量部の反応物（３）、または１０〜９０重量部の反応物（４）を含有できる。本発明の混合物は、反応物（３）と、反応物（１）、（２）および（４）の群の少なくとも１種の他のメンバーとを含有する。この硫化反応は、一般に、高温で、攪拌しつつ、必要に応じて、不活性雰囲気で、不活性溶媒の存在下にて、行われる。本発明の方法で有用な硫化剤には、元素イオウ（これは、好ましい）、硫化水素、ハロゲン化イオウ、硫化ナトリウム、および硫化水素とイオウまたは二酸化イオウとの混合物が挙げられる。典型的には、しばしば、１モルのオレフィン結合あたり、０．５〜３モルのイオウが使用される。
【００４９】
サリチル酸アルキルの金属塩（ｘｖｉ）には、長鎖（例えば、Ｃ１２〜Ｃ１６）アルキル置換サリチル酸のカルシウム塩および他の塩が挙げられる。
【００５０】
アルキルリン酸のアミン塩（ｘｖ）には、リン酸のオレイルエステルおよび他の長鎖エステルと下記アミンとの塩が挙げられる；このことに関して、１つの有用な種類のアミンは、第三級脂肪族第一級アミン（Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標））である。
【００５１】
この摩擦調整剤は、特定のＤＭＴＤがまた摩擦調整特性を有し得るので、「（ｂ）の種以外のもの」として、定義される。この摩擦調整剤の量は、一般に、この潤滑組成物の０．１〜１．５重量％、好ましくは、０．２〜１．０または０．２５〜０．７５重量％である。
【００５２】
本発明で使用される潤滑剤はまた、分散剤を含有する。この分散剤は、同様に、特定のＤＭＴＤがまた摩擦調整特性を有し得るので、「（ｂ）の種以外のもの」（特に、分散剤との反応生成物であるもの）として、記述される。
【００５３】
当該技術分野では、多くの種類の分散剤が公知である。一例としては、「カルボン酸分散剤」は、カルボン酸アシル化剤（例えば、酸、無水物、エステル）（これは、少なくとも約３４個、好ましくは、少なくとも約５４個の炭素原子を含有する）を、窒素含有化合物（例えば、アミン）、有機ヒドロキシ化合物（例えば、脂肪族化合物（一価アルコールおよび多価アルコールを含めて））、または芳香族化合物（フェノールおよびナフトールを含めて）、窒素およびヒドロキシ含有化合物、および／または塩基性無機物質と反応させた反応生成物である。これらの反応生成物には、カルボン酸アシル化剤のイミド、アミドおよびエステル反応生成物が挙げられる。これらの物質の例には、スクシンイミド分散剤およびカルボン酸分散剤が挙げられる。
【００５４】
これらのカルボン酸分散剤には、アルキルコハク酸および無水物が挙げられ、ここで、そのアルキル基は、ポリブチレン部分である。他のアシル化剤には、種々の周知タイプの脂肪酸が挙げられる。カルボン酸アシル化剤は、米国特許第２，４４４，３２８号、第３，２１９，６６６号および第４，２３４，４３５号で記述されている。
【００５５】
カルボン酸分散剤を調製する際に使用されるアミンは、上で記述したタイプのいずれかであり得、これには、モノアミンおよびポリアミンが挙げられる。１実施態様では、これらのモノアミンは、１個〜約２４個の炭素原子を含有する少なくとも１個のヒドロカルビル基を有し得る。モノアミンの例には、脂肪（Ｃ８〜３０）アミン、第一級エーテルアミン（ＳＵＲＦＡＭ（登録商標）アミン）、第三級脂肪族第一級アミン（Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標））、ヒドロキシアミン（第一級、第二級または第三級アルカノールアミン）、エーテルＮ−（ヒドロキシヒドロカルビル）アミン、およびヒドロキシヒドロカルビルアミン（Ｅｔｈｏｍｅｅｎ（登録商標）およびＰｒｏｐｏｍｅｅｎ（登録商標））が挙げられる。ポリアミンには、アルコキシル化ジアミン（Ｅｔｈｏｄｕｏｍｅｅｎ（登録商標））、脂肪ジアミン（Ｄｕｏｍｅｅｎ（登録商標））、アルキレンポリアミン（エチレン−ポリアミン）、ヒドロキシ含有ポリアミン、ポリオキシアルキレンポリアミン（Ｊｅｆｆａｍｉｎｅ（登録商標））、縮合ポリアミン（少なくとも１種のヒドロキシ化合物と少なくとも１種のポリアミン反応物（これは、少なくとも１個の第一級または第二級アミノ基を含有する）との縮合生成物、および複素環ポリアミンが挙げられる。有用なアミンには、米国特許第４，２３４，４３５号および米国特許第５，２３０，７１４号で開示されたものが挙げられ、後者は、縮合アミンの調製を詳細に開示している。要約すると、このポリアミンおよびヒドロキシ化合物は、酸触媒の存在下にて、高温で、反応される。一例では、２０１ｇのテトラエチレンペンタミンは、数時間にわたって、１２０〜２５０℃で段階的に加熱して、１５１ｇの４０％トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン水溶液および３．５ｇの８５％リン酸と反応される。
【００５６】
「カルボン酸分散剤」の例は、以下を含む多くの米国特許に記述されている：第３，２１９，６６６号、第３，３１６，１７７号、第３，３４０，２８１号、第３，３５１，５５２号、第３，３８１，０２２号、第３，４３３，７４４号、第３，４４４，１７０号、第３，４６７，６６８号、第３，５０１，４０５号、第３，５４２，６８０号、第３，５７６，７４３号、第３，６３２，５１１号、第４，２３４，４３５号およびＲｅ第２６，４３３号
コハク酸分散剤は、カルボン酸分散剤の１種であるが、ヒドロカルビル置換無水コハク酸（またはそれらの反応性等価物（例えば、酸、酸ハロゲン化物またはエステル））と上記アミンとを反応させることにより、調製される。そのヒドロカルビル置換基は、平均して、少なくとも８個、または３０個、または３５個から３５０個まで、または２００個まで、または１００個までの炭素原子を含有する。１実施態様では、このヒドロカルビル基は、ポリアルケンから誘導される。このようなポリアルケンは、少なくとも５００の数平均分子量により、特徴付けることができる。一般に、このポリアルケンは、５００、または７００、または８００、または９００から、５０００まで、または２５００まで、または２０００まで、または１５００までの数平均分子量により、特徴付けられる。他の実施態様では、数平均分子量は、５００から、または７００から、または８００から、１２００まで、または１３００までで変わる。１実施態様では、その多分散性（重量平均分子量／数平均分子量）は、少なくとも１．５である。
【００５７】
これらのポリアルケンには、２個〜１６個または６個または４個の炭素原子を有する単独重合体およびインターポリマーが挙げられる。これらのオレフィンは、モノオレフィン（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテンおよび１−オクテン）；またはポリオレフィン性モノマー（例えば、ジオレフィン性モノマー（例えば、１，３−ブタジエンおよびイソプレン））であり得る。一実施形態において、このインターポリマーは、ホモポリマーである。重合体の一例には、ポリブテンがある。ある場合には、このポリブテンの約５０％は、イソブチレンから誘導される。これらのポリアルケンは、通常の手順により、調製できる。
【００５８】
１実施態様では、これらのコハク酸アシル化剤は、ポリアルケンと過剰の無水マレイン酸とを反応させて置換コハク酸アシル化剤を提供することにより、調製され、ここで、各当量の置換基に対するコハク酸基の数は、少なくとも１．３個、例えば、１．５個、または１．７個、または１．８個である。１置換基あたりのコハク酸基の最大数は、４．５個、または２．５個、または２．１個、または２．０個を超えない。その置換基がこのようなポリオレフィンから誘導された置換コハク酸アシル化剤の調製は、米国特許第４，２３４，４３５号で記述されている。
【００５９】
この置換コハク酸アシル化剤は、アミン（上記アミンを含めて）およびヘビーアミン生成物（これは、アミン静止ボトムスとして知られている）と反応できる。このアシル化剤と反応されるアミンの量は、典型的には、得られた生成物中にて１：２〜１：０．７５のＣＯ：Ｎの比を生じる量である。このアミンが第一級アミンである場合、そのイミドへの完全な縮合が起こり得る。変化する量のアミン生成物（例えば、アミド酸）もまた、存在し得る。この反応が、むしろ、アルコールとである場合、得られる分散剤は、エステル分散剤である。アミン官能基およびアルコール官能基の両方が存在している場合、別個の分子であろうと同じ分子（上記縮合アミンのように）であろうと、アミド、エステルおよび多分、イミド官能基の混合物が存在できる。これらは、いわゆるエステル−アミド分散剤である。
【００６０】
「アミン分散剤」は、比較的高分子量の脂肪族または脂環族ハロゲン化物とアミン（好ましくは、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。それらの例は、例えば、以下の米国特許に記述されている：第３，２７５，５５４号、第３，４３８，７５７号、第３，４５４，５５５号、および第３，５６５，８０４号。
【００６１】
「マンニッヒ分散剤」は、アルキル基が少なくとも約３０個の炭素原子を含有するアルキルフェノールと、アルデヒド（特に、ホルムアルデヒド）およびアミン（特に、アミン縮合物およびポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。以下の米国特許に記述の物質は、例示である：第３，０３６，００３号、第３，２３６，７７０号、第３，４１４，３４７号、第３，４４８，０４７号、第３，４６１，１７２号、第３，５３９，６３３号、第３，５８６，６２９号、第３，５９１，５９８号、第３，６３４，５１５号、第３，７２５，４８０号、第３，７２６，８８２号、および第３，９８０，５６９号。
【００６２】
「後処理分散剤」もまた、本発明の一部である。それらは、カルボン酸分散剤、アミン分散剤またはマンニッヒ分散剤を、以下のような試薬で後処理することにより得られる：尿素、チオ尿素、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル、エポキシド、ホウ素含有化合物（「ホウ酸塩化分散剤」を生じるために）、リン含有化合物など。この種の代表的な物質は、以下の米国特許に記述されている：第３，２００，１０７号、第３，２８２，９５５号、第３，３６７，９４３号、第３，５１３，０９３号、第３，６３９，２４２号、第３，６４９，６５９号、第３，４４２，８０８号、第３，４５５，８３２号、第３，５７９，４５０号、第３，６００，３７２号、第３，７０２，７５７号、および第３，７０８，４２２号。
【００６３】
本発明で使用される分散剤の量は、典型的には、その組成物の１〜１０重量％である。好ましくは、それは、１．５〜７重量％または２〜４重量％である。
【００６４】
本発明で使用される組成物はまた、種々の追加成分を含有できる。しばしば使用される１つの成分は、粘度調整剤である。粘度調整剤（ＶＭ）および分散剤粘度調整剤（ＤＶＭ）は、周知である。ＶＭｓおよびＤＶＭｓの例には、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリオレフィン、スチレン−マレイン酸エステル共重合体、および類似の重合体物質（単独重合体、共重合体およびグラフト重合体を含めて）がある。
【００６５】
市販のＶＭｓ、ＤＶＭｓおよびそれらの化学型の例には、以下が挙げられる：ポリイソブチレン（例えば、ＢＰ  Ａｍｏｃｏ製のＩｎｄｏｐｏｌ（登録商標）またはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製のＰａｒａｐｏｌ（登録商標））；オレフィン共重合体（例えば、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬｕｂｒｉｚｏｌ  ７０６０、７０６５および７０６７およびＵｎｉｒｏｙａｌ製のＴｒｉｌｅｎｅ（登録商標）ＣＰ−４０およびＣＰ−６０）；水素化スチレン−ジエン共重合体（例えば、Ｓｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｉｖｉｓ（登録商標）４０および５０、およびＬｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）７３４１、７３５１および７４４１）；スチレン／マレエート共重合体（これは、分散剤共重合体である）（例えば、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）３７０２、２７５１および３７０３）；ポリメタクリレート（その一部は、分散特性を有する）（例えば、ＲｏｈＭａｘ製のＡｃｒｙｌｏｉｄおよびＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（登録商標）シリーズであるものおよびＴｅｘａｃｏ製のＴＬＡ（登録商標）シリーズ）；オレフィン−グラフト−ポリメタクリレートポリマー（例えば、Ｒｏｈｍ  ＧｍｂＨ製のＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（登録商標）２−５００および２−６００）；および水素化ポリプレン星形重合体（例えば、Ｓｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｌｖｉｓ  ２００および２６０）。粘度調整剤の最近の要約は、米国特許第５，１５７，０８８号、第５，２５６，７５２号および第５，３９５，５３９号で見られる。これらのＶＭｓおよび／またはＤＶＭｓは、１５重量％までのレベルで、完全に調合した組成物に取り込まれる。好ましい量は、１〜１２％または３〜１０％である。
【００６６】
本発明の組成物はまた、清浄剤を含有できる。本明細書中で使用する清浄剤には、有機酸の金属塩がある。この清浄剤の有機酸部分は、スルホン酸塩、カルボン酸塩、フェネート、サリチル酸塩である。この清浄剤の金属部分は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属である。好ましい金属には、ナトリウム、カルシウム、カリウムおよびマグネシウムがある。典型的には、これらの清浄剤は、オーバーベース化されており、このことは、中性金属塩を形成するのに必要な量よりも化学量論的に過剰な金属が存在することを意味する。
【００６７】
好ましいオーバーベース化有機塩には、有機物質から形成される実質的に親油性のスルホン酸塩がある。有機スルホン酸塩は、潤滑剤および清浄剤の技術分野において、周知の物質である。このスルホン酸塩化合物は、平均して、約１０個〜約４０個の炭素原子、好ましくは、約１２個〜約３６個の炭素原子、さらに好ましくは、約１４個〜約３２個の炭素原子を含有するべきである。同様に、これらのフェネート、オキシレートおよびカルボン酸塩は、実質的に親油性である。
【００６８】
本発明では、これらの炭素原子は、芳香族立体配置またはパラフィン性立体配置のいずれかにできるものの、アルキル化芳香族物質を使用するのが好ましい。ナフタレンベースの物質は使用され得るものの、一般に好まれる芳香族物質は、ベンゼン部分である。
【００６９】
それゆえ、最も好ましい組成物は、オーバーベース化モノスルホン化アルキル化ベンゼンであり、好ましくは、モノアルキル化ベンゼンである。アルキルベンゼン部分は、静止ボトム原料（ｓｔｉｌｌ  ｂｏｔｔｏｍ  ｓｏｕｒｃｅｓ）から得られ、モノ−またはジアルキル化されている。本発明では、このモノアルキル化芳香族物質は、全体的な特性について、このジアルキル化芳香族物質よりも優れていると考えられている。
【００７０】
本発明では、このモノアルキル化塩（ベンゼンスルホン酸塩）を得るためには、モノアルキル化芳香族物質（ベンゼン）の混合物を使用するのが望ましい。その組成物の相当部分がアルキル基の原料としてプロピレンの重合体を含有する混合物は、その塩の溶解性を助ける。一官能性（例えば、モノスルホン化）物質を使用すると、その潤滑剤からの塩の沈殿を少なくしつつ、これらの分子が架橋するのが回避される。
【００７１】
この塩は、「オーバーベース化されている」のが好ましい。「オーバーベース化する」とは、この塩のアニオンを中和するのに必要な量よりも化学量論的に過剰な金属が存在することを意味する。オーバーベース化に由来の過剰な金属は、この潤滑剤を構成し得る酸を中和する効果を有する。第二の利点には、このオーバーベース化塩が、動摩擦係数を上げることがある。典型的には、大体、当量基準で、約３０：１までの比、好ましくは、５：１〜１８：１の比で、このアニオンを中和するのに必要な量よりも過剰な金属が存在する。
【００７２】
潤滑組成物中で使用されるオーバーベース化塩の量は、典型的には、オイルを含まない基準で、約０．０２５〜約３％、好ましくは、０．１〜１．０％である。このオーバーベース化塩は、通常、オイルを含まない基準で、１０〜６００のＴＢＮ範囲を有する約５０％オイル中で、構成される。ホウ酸塩化および非ホウ酸塩化オーバーベース化清浄剤は、米国特許第５，４０３，５０１号および第４，７９２，４１０号に記述されており，これらの内容は、それに関連した開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００７３】
本発明の組成物はまた、０．００２〜１．０重量％の量で、少なくとも１種のリン含有酸、リン含有酸塩、リン含有酸エステルまたはそれらの誘導体（イオウ含有類似物を含めて）を含有できる。これらのリン含有酸、リン含有酸塩、リン含有酸エステルまたはそれらの誘導体には、リン酸、亜リン酸、リン含有酸エステルまたはそれらの塩、亜リン酸エステル、リン含有アミド、リン含有カルボン酸またはエステル、リン含有エーテル、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００７４】
１実施態様では、このリン含有酸、エステルまたは誘導体は、有機または無機のリン含有酸、リン含有酸エステル、リン含有酸塩、またはそれらの誘導体であり得る。これらのリン含有酸には、リン酸、ホスホン酸、ホスフィン酸およびチオリン酸（モノチオリン酸だけでなく、ジチオリン酸を含めて）、チオホスフィン酸およびチオホスホン酸が挙げられる。１群のリン含有化合物には、次式で表わされるジアルキルリン酸モノアルキル第一級アミン塩がある：
【００７５】
【化６】
2010196063.tif 000007
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３は、アルキル基またはヒドロカルビル基である。この種の化合物は、米国特許第５，３５４，４８４号で記述されている。
【００７６】
８５％リン酸は、完全に調合した組成物に添加するのに好ましい物質であり、これは、その組成物の重量を基準にして、０．０１〜０．３重量％、好ましくは、０．０３〜０．１重量％のレベルで、含有できる。
【００７７】
本発明の組成物には、前記の必要な成分または仕様と適合するという条件で、必要に応じて、他の物質が含有できる。このような物質には、酸化防止剤（すなわち、酸化インヒビター）が挙げられ、これには、ヒンダードフェノール酸化防止剤、第二級芳香族アミン酸化防止剤、硫化フェノール酸化防止剤、油溶性銅化合物、リン含有酸化防止剤、有機スルフィド、ジスルフィドおよびポリスルフィドが含まれる。他の任意の成分には、シール膨潤組成物（例えば、イソデシルスルホランまたはフタル酸エステル）が挙げられ、これらは、シールを柔軟に保つように設計されている。また、流動点降下剤（例えば、アルキルナフタレン、ポリメタクリレート、酢酸ビニル／フマル酸ビニルまたは／マレイン酸ビニル共重合体、およびスチレン／マレエート共重合体）は、当業者に公知であり、一般に、市販されており、公開されたヨーロッパ特許出願第７６１，８０５号で、さらに詳細に記述されている。また、腐食防止剤、染料、流動化剤、臭気マスキング剤および消泡剤も、含有される。
【００７８】
本明細書中で使用する「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」との用語は、通常の意味で使用され、これは、当業者に周知である。具体的には、それは、分子の残部に直接結合した炭素原子を有しそして炭化水素的性質または主として炭化水素的な性質を有する基を意味する。ヒドロカルビル基の例には、以下が挙げられる：
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族置換基（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環族置換基（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）、および芳香族置換された芳香族置換基、脂肪族置換された芳香族置換基および脂環族置換された芳香族置換基などだけでなく、環状置換基。ここで、この環は、分子の他の部分により、完成されている（例えば、２個の置換基は、一緒になって、環を形成する）；
置換された炭化水素置換基、すなわち、非炭化水素基を含有する置換基。この非炭化水素基は、本発明の文脈では、主として、炭化水素置換基を変化させない（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）；
ヘテロ置換基、すなわち、本発明の文脈内では、主として炭化水素的性質を有しながら、環または鎖の中に存在する炭素以外の原子を有するが、その他は炭素原子で構成されている基。ヘテロ原子には、イオウ、酸素、窒素が挙げられ、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルのような置換基を包含する。一般に、このヒドロカルビル基では、各１０個の炭素原子に対し、２個以下の非炭化水素置換基、好ましくは、１個以下の非炭化水素置換基が存在する。典型的には、このヒドロカルビル基には、このような非炭化水素置換基は存在しない。
【００７９】
上記物質のいくつかは、その最終調合物中にて、最終調合物が最初に添加したものとは異なるように、相互作用し得る。例えば、金属イオン（例えば、清浄剤のもの）は、他の分子の他の酸性部位に移動できる。それにより形成された生成物は、本発明の組成物をその意図した用途で使用すると形成される生成物を含めて、簡単には記述できない場合がある。それにもかかわらず、このような改良および反応生成物の全ては、本発明の範囲内に入る；本発明は、上記成分を混合することにより調製した組成物を包含する。
【実施例】
【００８０】
（実施例１）
以下の成分を混ぜ合わせることにより、組成物を調製する：
１００重量部の９０  Ｎｅｕｔｒａｌ  ＡＰＩ  Ｇｒｏｕｐ  ＩＩオイル；
０．１１部の亜リン酸ジブチル水素
０．１部の８５％リン酸（水溶液）
１．０部のＤＭＴＤ−反応生成物（分散剤と共に）（これは、順に、ポリイソブテニル無水コハク酸と、主に、ペンタエリスリトール、およびそれより少ない量のポリエチレンポリアミンとの縮合生成物である；５１％活性化学物質；４９％オイル）
０．６部のアルキル化ジアリールアミン阻害剤
０．５部のイオウ含有酸化防止剤
０．０３部のチアジアゾール阻害剤
０．２部のホウ酸エステル摩擦調整剤
０．２６部の追加希釈油
０．４部の複素環シール膨潤剤
０．５部の摩擦調整剤（これは、イソステアリン酸およびテトラエチレンペンタミンの縮合生成物を含有する）
４．０部の分散剤（これは、ポリイソブテン（分子量約１０００）置換無水コハク酸と縮合ポリアミンとを反応させることにより、調製した；ＣＯ：Ｎの比は、１：１．３−１．６である；６０％活性化学物質、４０％オイル）
４２０ｐｐｍの消泡剤
１０．０部のメタクリレート共重合体粘度指数調整剤
０．２部のポリメタクリレート流動点降下剤
２５０ｐｐｍの赤色染料。
【００８１】
（実施例２）
９０  Ｎｅｕｔｒａｌオイルを９４．５部の水素化１−デセン単独重合体混合物および５．５部のＰｒｉｌｕｂｅ（登録商標）８７エステルで置き換えたこと以外は、実施例１と同じ成分を混ぜ合わせることにより、組成物を調製する；そのメタクリレート共重合体粘度指数調整剤およびメタクリレート流動点降下剤は、省く。
【００８２】
（実施例３〜６）
以下の成分（量は、オイルを含まない基準の重量部である）を含有する多数の代替調合物を調製する：
【００８３】
【表１】
2010196063.tif 000008
ａ．ｃＳｔ＝ｍｍ／ｓｅｃ。ＰＡＯ＝ポリアルファオレフィン。
【００８４】
ｂ．ＰＭＡ＝メタクリレート重合体。
【００８５】
実施例１の組成物を多数の性能試験にかけ、それらの結果を以下の表で示す。参照のために、選択した手動変速機油（「ＭＴＦ」）の試験結果の一部を比較例として提示する：
【００８６】
【表２】
2010196063.tif 000009
ａ．配合摩擦材料プレートを、以下の条件下にて、繰り返し係合することにより、２枚の鋼鉄反応プレートに対して試験する：油温、１００℃；油だめ、２３Ｌ（６ガロン）；圧力、４００ｋＰａ；係合速度、３３００ｒｐｍ；エネルギー、５３ｋＪ。
【００８７】
ｂ．６００サイクルに対する試験運転。
【００８８】
ｃ．配合摩擦材料プレートを、以下の条件下にて、ＳＡＥ  Ｎｏ．２摩擦試験機で繰り返し係合することにより、２枚の鋼鉄反応プレートに対して試験する：油温、１００℃；油だめ、５００ｍＬ；圧力、３００ｋＰａ；係合速度、３６００ｒｐｍ；エネルギー、４８ｋＪ。
【００８９】
ｄ．シンクロメッシュ試験は、以下の条件下にて、１００，０００サイクルにわたって、モリブデンシンクロナイザーを使用して、シンクロナイザー試験リグで実行する：シフト力、５００Ｎ；差動速度、１１００分−１；油温、８０℃；オイル流速、１．５Ｌ／分；慣性モーメント、０．０４ｋｇ−ｍ２．
ｅ．ダッシュ（−）は、試験を実行しなかったことを示す。
【００９０】
ｆ．シンクロメッシュ試験は、以下の条件下にて、１０，０００サイクルにわたって、黄銅シンクロナイザーを使用して、Ｈｕｒｔｈ（登録商標）シンクロナイザー試験リグで実行する：油温、８０℃；質量モーメント、０．０６ｋｇ−ｍ２；シフト間の時間、４秒間。
【００９１】
上で引用した各文献の内容は、本明細書中で参考として援用されている。実施例を除いて、他に明らかに指示がなければ、物質の量を特定している本記述の全ての数値量、反応条件、分子量、炭素原子数などは、「約」という用語により修飾されることが分かる。他に指示がなければ、本明細書中で言及した各化学物質または組成物は、その異性体、副生成物、誘導体、および市販等級の物質中に存在すると通常考えられているような他のこのような物質を含有し得る、市販等級の物質であると解釈されるべきである。しかしながら、各化学成分の量は、他に指示がなければ、市販等級の物質に通例存在し得る溶媒または希釈油を除いて、提示されている。本明細書中で示した上限および下限の量、範囲および比は、異なる成分の範囲と同様に、別個に組み合わされ得ることが分かる。本明細書中で使用する「本質的になる」との表現には、問題の組成物の基本的で新規な特性に著しく影響を与えない物質が含まれていてもよい。