(57)【要約】    【課題】  選択操作の確実性を向上させて良好な表示特性を得ることができ、好ましくはコントラストを向上させることができ、発光色による駆動特性の差を吸収することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供する。    【解決手段】  面電極間の放電開始閾電圧が２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧が３５０Ｖとなる放電セルであれば、予備放電パルスＰｐｓの到達電位Ｖｐｓを４００Ｖと設定し、予備放電パルスＰｐｃの電位Ｖｐｃを０Ｖと設定しておく。予備放電パルスＰｐｓの電圧が上昇して面電極間の放電開始閾電圧である２５０Ｖを超えると、走査電極と維持電極との間に弱い放電が発生する。その後、予備放電パルスＰｐｓの電圧が対向電極間の放電開始閾電圧である３５０Ｖを超えると、放電空間内には面電極間の放電によって多量の活性粒子が存在するため、走査電極とデータ電極との間に弱い放電が発生する。【選択図】    図１４
2010237713.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向して配置された第１及び第２の基板と、前記第１の基板における前記第２の基板との対向面に設けられ第１の方向に延びる複数本の第１の電極と、前記第１の基板における前記第２の基板との対向面に設けられ各第１の電極と対をなして前記第１の方向に延びるように配置された複数本の第２の電極と、前記第２の基板における前記第１の基板との対向面に設けられ前記第１の方向に直交する第２の方向に延びる複数本の第３の電極と、を有し、前記第１及び第２の電極と前記第３の電極との各交点に放電セルが配置されたプラズマディスプレイパネルに映像信号に応じた表示を行わせるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
予備放電期間において、前記第２及び第３の電極に対する前記第１の電極の電位が徐々に大きくなるような電圧を前記第１の電極に印加して、前記第１及び第２の電極間に放電を発生させる工程と、その後、前記第２の電極の電位を浮遊電位として前記第２の電極の電位を容量結合により前記第１の電極の電位に追従させる工程と、を有することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の駆動方法に関し、特に交流放電型のマトッリクス表示を行うプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のプラズマディスプレイパネル及びその駆動方法について、添付の図面を参照して説明する。図２３は従来のプラズマディスプレイパネルを示す要部断面図である。プラズマディスプレイパネルには、ガラスよりなる前面及び背面の２つの絶縁基板１ａ及び１ｂが設けられている。
【０００３】
絶縁基板１ａ上には、透明な走査電極２及び維持電極３が形成され、これらの電極の抵抗値を小さくするためトレース電極４が走査電極２及び維持電極３に重なるように配置されている。また、走査電極２及び維持電極３を覆う第１の誘電体層９が設けられ、この誘電体層９を放電から保護する酸化マグネシウム等からなる保護層１０が形成されている。
【０００４】
絶縁基板１ｂ上には、走査電極２及び維持電極３と直交して延びるデータ電極５が形成されている。また、データ電極５を覆う第２の誘電体層１１が設けられている。誘電体層１１上にはデータ電極５と同じ方向に延び表示の単位となる放電セルを区切る隔壁７が形成されている。更に、隔壁７の側面及び誘電体層１１の隔壁７が形成されていない表面上には放電ガスの放電により発生する紫外線を可視光に変換する蛍光体層８が形成されている。通常、多色表示を行うプラズマディスプレイパネルにおいては、隔壁で区切られた領域に夫々必要とされる蛍光体を塗布することにより蛍光体層８が形成され、種々の発光色を得ている。このため、１本のデータ電極５に対応する蛍光体層８は全て同一種類の蛍光体を用いたものとなっている。
【０００５】
そして、絶縁基板１ａ及び１ｂにより挟まれ隔壁７により区画された空間は、ヘリウム、ネオン及びキセノン等又はこれらの混合ガスからなる放電ガスが充填される放電空間６となっている。
【０００６】
このように構成されたプラズマディスプレイパネルにおいては、走査電極２と維持電極３との間で面放電１００が発生する。
【０００７】
図２４は従来のプラズマディスプレイパネルにおける電極配置を示す模式図である。１本の走査電極２及び１本の維持電極３とこれらに直交する１本のデータ電極５との交点に１個の放電セル１２が設けられる。走査電極２は、個別に走査電圧パルスを印加できるように走査ドライバ集積回路（ＩＣ）２１に接続されている。維持電極３は、共通波形のみを印加するためパネル端部又は駆動回路上で全て電気的に共通接続されて維持回路２２に接続されている。また、データ電極５も、個別にデータパルスを印加できるようにデータドライバ集積回路（ＩＣ）２３に接続されている。
【０００８】
次に、放電セルの選択的な種々の表示動作について説明する。図２５は従来の駆動方法における各電極に印加される電圧パルスを示すタイムチャートである。図２５において、期間Ａは後に続く選択操作期間での放電を起こしやすくするための予備放電期間であり、期間Ｂは各放電セルの表示のオン／オフを選択する選択操作期間であり、期間Ｃは選択された全ての放電セルで表示放電を行う維持期間であり、期間Ｄは表示放電を停止させる維持消去期間である。また、図２６は従来の駆動方法の予備放電期間Ａ及び選択操作期間Ｂにおける放電セル内部の壁電荷の状態を示す模式図である。なお、図２６（ａ）乃至（ｅ）は、夫々図２５中の時刻ｔ１乃至ｔ５に対応している。また、この従来の駆動方法においては、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を、維持期間Ｃにおいて放電を維持するための維持電圧Ｖｏｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、基準電位である維持電圧Ｖｏｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。また、データ電極５の電位は、０Ｖを基準とする。
【０００９】
先ず、予備放電期間Ａにおいて、走査電極２に到達電位がＶｏｐｓである正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｏｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位が０Ｖである負極性で矩形の予備放電パルスＰｏｐｃを印加する。予備放電パルスＰｏｐｓの印加による走査電極２及び維持電極３間の到達電位差はＶｏｐｓとなる。この値は、予め走査電極２及び維持電極３間の放電開始閾電圧を超える値に設定しておく。発明者の実験によれば、走査電極２及び維持電極３間の放電開始電圧は概ね２３０乃至２５０Ｖであり、Ｖｏｐｓは３００Ｖ程度に設定すればよい。これにより、予備放電パルスＰｏｐｓ及びＰｏｐｃを各電極に印加することにより、鋸歯状の予備放電パルスＰｏｐｓの電圧が上昇して両電極間の電圧が放電開始閾電圧を超えた時点から、図２６（ａ）に示すように、走査電極２と維持電極３との間に弱い放電が発生する（時刻ｔ１）。この弱い面放電は予備放電パルスＰｏｐｓの電位の上昇中は継続して発生し、予備放電パルスＰｏｐｓの電位がＶｏｐｓに到達し、電位の変化が終了したときで停止する。この結果、図２６（ｂ）に示すように、走査電極２上に負の壁電荷が形成され、維持電極３上に正の壁電荷が形成される。また、予備放電期間Ａにおいては、データ電極５は直接的には放電に関与しないが、その電位が０Ｖに固定されているため、図２６（ｂ）に示すように、走査電極２及びデータ電極５間の電界により引きつけられた若干量の正電荷がデータ電極５上に吸着し、弱い正の壁電荷が形成される（時刻ｔ２）。
【００１０】
走査電極２には、予備放電パルスＰｏｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｏｐｅを印加する。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｏｓに固定しておく。予備放電消去パルスＰｏｐｅの印加により、図２６（ｃ）に示すように、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ３）。なお、壁電荷が消去された後においても、放電空間６内には、予備放電により形成された電子及びイオン等の空間電荷並びに準安定粒子等の活性粒子が存在している。なお、予備放電期間Ａにおける壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００１１】
次に、選択操作期間Ｂにおいては、全ての走査電極２の電位を一旦ベース電位Ｖｏｂｗに保持した後、各走査電極２に順次電位が０Ｖである負極性の走査パルスＰｏｗを印加すると共に、データ電極５に表示データに応じた電位がＶｏｄのデータパルスＰｏｄを印加する。この間、維持電極３には、電位がＶｏｓｗである正極性の補助走査パルスＰｏｓｗを印加する。なお、走査パルスＰｏｗ及びデータパルスＰｏｄの電位は、走査電極２及びデータ電極５からなる対向電極について、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極電圧がいずれか単独の印加では放電開始閾電圧を超えず、両パルスが重畳されたときに放電開始閾電圧を超えるように設定しておく。また、補助走査パルスＰｏｓｗの電位は、走査パルスＰｏｗと重畳された場合においても、走査電極２と維持電極３との間の面電極電圧が放電開始閾電圧を超えないように設定しておく。例えば、対向電極間の放電開始電圧が２２０Ｖ、Ｖｏｓが１７０Ｖであれば、Ｖｏｗは０Ｖ、Ｖｏｄは７０Ｖ、ＶｏｓｗはＶｏｓ＋２０Ｖ程度に夫々設定できる。
【００１２】
従って、走査パルスＰｏｗの印加に合わせてデータパルスＰｏｄが印加された放電セルにおいてのみ、図２６（ｄ）に示すように、走査電極２とデータ電極５との間で対向放電が発生する（時刻ｔ４）。このとき、走査電極２と維持電極３との間に走査パルスＰｏｗ及び補助走査パルスＰｏｓｗによる電位差（Ｖｏｓｗ）が与えられているため、対向放電をトリガとして走査電極２と維持電極３との間にも放電が発生する。この放電が書き込み放電となる。この書き込み放電は、予備放電期間Ａにおける放電及び壁電荷の消去等によって放電空間６内に空間電荷及び活性粒子が存在しているため、これらの量に応じた放電確率で安定して行われる。この結果、図２６（ｅ）に示すように、選択された放電セル１２においてのみ、走査電極２上に正の壁電荷が形成され、維持電極３上に負の壁電荷が形成される（時刻ｔ５）。
【００１３】
その後、維持期間Ｃにおいて、全ての走査電極２及び維持電極３に波高値が維持電圧Ｖｏｓで互いに位相が反転した維持パルスＰｏｓを印加する。維持電圧Ｖｏｓは、選択操作期間Ｂにおける書き込み放電によって面電極上に形成された壁電圧が維持電圧Ｖｏｓに重畳された場合には放電が発生し、そのような壁電荷の重畳がない場合には面電極放電が放電開始閾電圧を超えず放電が発生しないような電圧に設定されている。従って、選択操作期間Ｂにおいて書き込み放電が発生して壁電荷が形成された放電セル１２においてのみ、表示のための維持放電が発生する。
【００１４】
その後の維持消去期間Ｄにおいては、維持電極３の電圧を維持電圧Ｖｏｓに固定し、走査電極２に到達電位が０Ｖである負極性で鋸歯状の維持消去パルスＰｏｅを印加する。この工程により、面電極上の壁電荷が消去されて初期状態、即ち、予備放電期間Ａにおいて予備放電パルスＰｏｐｓ及びＰｏｐｃが印加される前の状態へと戻る。なお、維持消去期間Ｄにおける壁電荷の消去には、次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００１５】
そして、実際のプラズマディスプレイの駆動方法においては、予備放電期間Ａ又は選択操作期間Ｂから維持消去期間Ｄまでの期間を１つのサブフィールドとし、維持期間Ｃにおける維持パルスＰｏｓのパルス数を変化させた複数のサブフィールドを組み合わせて１フィールドとし、各サブフィールドのオン／オフ選択により表示輝度の調整を行っている。
【００１６】
なお、従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、走査パルスＰｏｗ及びデータパルスＰｏｄによって形成される放電はその発生確率が低いため、走査パルスＰｏｗのパルス幅は、例えば１０μ秒といったように長くする方がより確実な選択を行うために有利である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特開２００１−１３９１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかしながら、実際には、テレビ表示等における１フィールドの時間的な制約の点により、走査パルスＰｏｗのパルス幅は通常３μ秒程度とされている。このため、データパルスＰｏｄの電位Ｖｏｄを高くして放電確率を高くする等の手段が講じられている。しかしながら、データパルス電位Ｖｏｄを高くすることは消費電力の増大を招く結果となる。また、走査パルスＰｏｗのパルス幅を長くした場合には、選択走査期間Ｂが１フィールドにしめる時間が長くなり、必然的に維持期間Ｃの時間が短くなることにより維持パルスＰｏｓ数の減少、即ち輝度の低下が生じるという結果につながる。
【００１９】
ところで、発明者等の実験によれば、予備放電期間Ａに走査電極２とデータ電極５との間で走査電極２を陽極とし、データ電極５を陰極とする放電、即ち選択操作期間Ｂにおける走査パルスＰｏｗとデータパルスＰｏｄとによる対向放電と逆極性の放電を発生させることにより、選択操作期間Ｂにおける放電確率が著しく向上することが確かめられている。
【００２０】
しかしながら、データ電極５を固定したまま走査電極２の電位を徐々に上昇させると、持続的な弱放電はみられず、ある電圧を超えた時点で強い放電が発生し、一旦放電が停止する等の現象がみられる。これは、データ電極５上に形成された蛍光体層８の影響によるものである。蛍光体の２次電子放出係数は、一般に保護層１０に用いられる酸化マグネシウム（ＭｇＯ）に比べて低い。このため、データ電極５を陰極とする放電はその放電開始電圧が高くなるだけでなく安定して持続しにくいという問題点がある。
【００２１】
また、対向放電を発生させるためには予備放電パルスＰｏｐｓの到達電位Ｖｏｐｓを高くする必要がある。到達電位Ｖｏｐｓを高くすると、予備放電期間Ａにおける走査電極２と維持電極３間にも放電が発生したり、放電量が増加したりする。プラズマディスプレイパネルにおいては、放電量の増加は発光量の増加にほぼ等しいため、予備放電期間Ａにおける発光量も増加することになる。また、予備放電期間Ａにおける発光はいずれの放電セル１２も選択されていない場合の輝度、即ち黒表示での輝度と一致する。これらの結果、黒表示の輝度が上昇することにより、ディスプレイの表示特性の一つであるコントラストが悪化するという問題点も発生する。更に、データ電極５を陰極とする放電の放電電圧は蛍光体の物性により決定されるため、多色表示のために複数の蛍光体が塗り分けられたプラズマディスプレイパネルにおいては各色毎に放電開始電圧等の放電特性が異なり、その制御が困難になるという問題点もある。
【００２２】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたものであって、選択操作の確実性を向上させて良好な表示特性を得ることができ、好ましくはコントラストを向上させることができ、発光色による駆動特性の差を吸収することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
本発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、対向して配置された第１及び第２の基板と、前記第１の基板における前記第２の基板との対向面に設けられ第１の方向に延びる複数本の第１の電極と、前記第１の基板における前記第２の基板との対向面に設けられ各第１の電極と対をなして前記第１の方向に延びるように配置された複数本の第２の電極と、前記第２の基板における前記第１の基板との対向面に設けられ前記第１の方向に直交する第２の方向に延びる複数本の第３の電極と、を有し、前記第１及び第２の電極と前記第３の電極との各交点に放電セルが配置されたプラズマディスプレイパネルに映像信号に応じた表示を行わせるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、予備放電期間において、前記第２及び第３の電極に対する前記第１の電極の電位が徐々に大きくなるような電圧を前記第１の電極に印加して、前記第１及び第２の電極間に放電を発生させる工程と、その後、前記第２の電極の電位を浮遊電位として前記第２の電極の電位を容量結合により前記第１の電極の電位に追従させる工程と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、面放電の発生量を減少しつつ第１及び第３の電極間に安定した対向放電を発生させることができ、駆動特性を損ねることなくコントラストを改善することができる。また、回路の追加をすることなく黒表示における輝度の減少を得ることができる。
【００２５】
そして、予備放電期間に安定した対向放電を発生させ、データ電極上に正の壁電荷を形成することができ、結果として選択操作期間において高い放電確率で書き込み放電を発生させることができる。これは、予備放電期間において、対向放電に先行して面放電を発生させることにより安定した対向放電が得られるためである。
【００２６】
また、予備放電期間において面放電を途中で停止又は弱体化させることにより、予備放電期間における全放電量を減少させて黒表示での輝度を低下させることができる。これにより、表示特性の一つであるコントラストを改善することが可能となる。
【００２７】
更に、予備放電期間において蛍光体の種類毎に異なる電圧をデータ電極に印加することにより、蛍光体の種類による放電開始電圧の差を小さくできる。このため、予備放電期間全体として放電量を減少させ、黒表示における輝度の低下、即ちコントラストを向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の第１の参考例におけるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２】本発明の第１の参考例における放電セル内部の壁電荷と放電の様子を示す模式図である。
【図３】本発明の第１の参考例における予備放電パルス電圧Ｖｐｓと走査パルス幅の関係を示すグラフ図である。
【図４】本発明の第２の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図５】本発明の第３の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図６】本発明の第４の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図７】本発明の第５の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図８】本発明の第１及び第５の参考例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【図９】本発明の第５の参考例における予備放電パルス電圧Ｖｐｃと黒輝度の関係を示すグラフ図である。
【図１０】本発明の第６の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図１１】本発明の第１及び第６の参考例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【図１２】本発明の第７の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図１３】本発明の第１及び第７の参考例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【図１４】本発明の第１の実施例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図１５】本発明の第１の実施例における予備放電パルス電圧Ｖｐｃｓと黒輝度の関係を示すグラフ図である。
【図１６】本発明の第１の実施例における予備放電パルス電圧Ｖｐｃｓと走査パルス幅の関係を示すグラフ図である。
【図１７】本発明の第１の実施例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【図１８】本発明の第１及び７の参考例並びに第１の実施例における予備放電発生回路を示す模式図である。
【図１９】本発明の第８の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２０】本発明の第２の実施例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２１】本発明の第３の実施例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２２】本発明の第３の実施例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【図２３】プラズマディスプレイパネルの要部断面図である。
【図２４】プラズマディスプレイパネルの電極配置を示す模式図である。
【図２５】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２６】従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法における放電セル内部の壁電荷と放電の様子を示す模式図である。
【図２７】本発明の第９の参考例における駆動方法を示すタイミングチャートである。
【図２８】本発明の第９の参考例の電極間電位差と放電の様子を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法について、添付の図面を参照して具体的に説明する。
【００３０】
図１は本発明の第１の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。
【００３１】
第１の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルも、装置の基本的な構成は従来のプラズマディスプレイパネルと同様であり、１本の走査電極２及び１本の維持電極３とこれらに直交する１本のデータ電極５との交点に１個の放電セル１２が設けられる。また、図１において、面電極間電位差とは、外部電圧の印加により形成される走査電極２と維持電極３との間の電位差であり、対向電極間電位差とは、外部電圧の印加により形成される走査電極２とデータ電極５との間の電位差である。図２は第１の参考例における放電セル内部の放電の様子及び壁電荷の状態を示す模式図である。図２（ａ）乃至（ｄ）は、夫々図１中の時刻ｔ１乃至ｔ４における状態に対応している。なお、図２においてはトレース電極、保護層及び蛍光体層等は省略している。また、電極上部以外に拡散によって吸着する電荷についても省略している。
【００３２】
図１において、期間Ａは後に続く選択操作期間での放電を起こしやすくするための予備放電期間であり、期間Ｂは各放電セルの表示のオン／オフを選択する選択操作期間であり、期間Ｃは選択された全ての放電セルで表示放電を行う維持期間であり、期間Ｄは表示放電を停止させる維持消去期間である。なお、この第１の参考例においては、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間Ｃにおいて放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００３３】
続いて、プラズマディスプレイパネルの駆動方法について説明する。先ず、予備放電期間Ａにおいて、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。このとき、データ電極５の電位は０Ｖに固定されている。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超える値に設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン又は電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超える値に設定しておく。例えば、面電極間の放電開始閾電圧が２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧が３５０Ｖとなる放電セル１２であれば、予備放電パルスＰｐｓの到達電位Ｖｐｓを４００Ｖと設定し、予備放電パルスＰｐｃの電位Ｖｐｃを０Ｖと設定しておく。
【００３４】
従って、予備放電パルスＰｐｓ及びＰｐｃを各電極に印加することにより、鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓの電圧が上昇して面電極間の放電開始閾電圧である２５０Ｖを超えた時点から、図２（ａ）に示すように、走査電極２と維持電極３との間に弱い放電が発生する（時刻ｔ１）。その後、走査電極２の電位は更に上昇するが、この間面電極間には弱い放電が持続して発生する。放電空間内には面電極間の放電によって多量の活性粒子が存在するため、予備放電パルスＰｐｓの電圧が対向電極間の放電開始閾電圧である３５０Ｖを超えた時点から、図２（ｂ）に示すように、走査電極２とデータ電極５との間に弱い放電が発生する（時刻ｔ２）。この対向放電は自ら発生させる活性粒子により走査電極２の電位上昇に伴って安定して持続する。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位はＶｐｓに到達し、電位変化の停止に伴って、面電極間及び対向電極間の放電は共に停止する。この結果、図２（ｃ）に示すように、走査電極２上に負の壁電荷が形成され、維持電極３及びデータ電極５上には正の壁電荷が形成される（時刻ｔ３）。
【００３５】
走査電極２には、予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、図２（ｄ）に示すように、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ４）。なお、予備放電期間Ａにおける壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００３６】
次に、選択操作期間Ｂにおいては、走査電極２の電位を一旦走査ベース電圧Ｖｂｗに固定した後、走査電極２に順次負極性の走査パルスＰｗを印加すると共に、データ電極５に表示データに応じたデータパルスＰｄを印加する。この間、維持電極３には、電位がＶｓｗである正極性の補助走査パルスＰｓｗを印加する。なお、走査パルスＰｗ及びデータパルスＰｄの各電位Ｖｗ及びＶｄは、走査電極２及びデータ電極５からなる対向電極について、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極電圧が、いずれか単独の印加では放電開始閾電圧を超えないが両パルスが重畳されたときに放電開始閾電圧を超えるように設定しておく。また、補助走査パルスＰｓｗの電位は、走査パルスＰｗと重畳された場合においても、走査電極２と維持電極３との間の面電極電圧が放電開始閾電圧を超えないように設定しておく。例えば、対向放電の放電開始閾電圧が２００Ｖであれば、走査パルスＶｗを０Ｖと設定し、データパルスＶｄを５０Ｖと設定しておく。また、ベース電圧Ｖｂｗは８０Ｖ、補助走査パルスＰｓｗの電位はＶｓ＋２０Ｖ程度に設定しておく。なお、走査パルスＶｗのパルス幅は、例えば３μ秒程度とし、データパルスＶｄのパルス幅についても同程度に設定する。
【００３７】
次に、予備放電期間Ａでの対向放電の放電開始閾電圧３５０Ｖに対して、選択操作期間Ｂでの対向放電の放電開始閾電圧が２００Ｖと低くなる理由について説明する。予備放電期間Ａで起こる対向放電ではデータ電極５が陰極となる。一方、選択操作期間Ｂでの対向放電においては走査電極２が陰極となる。走査電極５上には酸化マグネシウム（ＭｇＯ）からなる保護層１０が形成されている。酸化マグネシウムは高い２次電子放出係数を持つため、陰極材料として用いると放電開始閾電圧を低くできることが知られている。一方、データ電極５上に形成された蛍光体層８の２次電子放出係数は低いため、陰極となった場合に放電開始閾電圧は高くなる。このため、極性により放電開始閾電圧が大きく変化するのである。
【００３８】
その後、維持期間Ｃにおいて、全ての走査電極２及び維持電極３に波高値が維持電圧Ｖｓで互いに位相が反転した維持パルスＰｓを印加する。従って、選択操作期間Ｂにおいて書き込み放電が発生して壁電荷が形成された放電セル１２においてのみ、表示のための維持放電が発生し、表示発光が得られる。
【００３９】
更に、維持消去期間Ｄにおいては、維持電極３の電圧を維持電圧Ｖｓに固定し、走査電極２に到達電位が０Ｖの負極性で鋸歯状の維持消去パルスＰｅを印加する。この工程により、面電極上の壁電荷が消去されて初期状態、即ち、予備放電期間Ａにおいて予備放電パルスＰｐｓ及びＰｐｃが印加される前の状態へと戻る。なお、維持消去期間Ｄにおける壁電荷の消去には、次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。この初期状態では、各放電セル１２における電荷の状態がほぼ均一になっている。
【００４０】
以下、従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において７０Ｖと設定されていたデータ電圧Ｖｄを、本参考例によれば５０Ｖに低減できる理由について説明する。個々の走査電極２の操作期間は３μ秒であり、この期間内に全ての選択セルにおいて放電を発生させるために必要な放電確率が規定される。放電確率は放電空間に形成される電界の強度と比例関係にあるため、外部から印加する電圧、例えばＶｄを高くすることで放電確率を高くすることができる。一方、本参考例においては、図２（ｄ）に示すように、予備放電期間Ａにおいてデータ電極５上に正の壁電荷が形成され、走査電極２上に負の壁電荷が形成されているため、壁電荷による内部電圧が各電極に印加される外部電圧に重畳されて放電空間に形成される。このため、壁電荷による内部電圧の分だけ外部から印加する電圧を低減することが可能となるのである。
【００４１】
図３は予備放電パルスＰｐｓの到達電位Ｖｐｓと選択操作期間Ｂにおいて書き込み放電が９９．９％の確率で発生するために必要な走査パルスＰｗのパルス幅の関係を示すグラフ図である。図３に示すように、到達電位Ｖｐｓが上昇して対向放電が発生するようになると、必要な走査パルス幅が急激に減少することがわかる。
【００４２】
これにより、従来と同様の書き込み電圧（Ｖｗ及びＶｄ）を適用する場合には、走査パルスＰｗのパルス幅を短くすることが可能であり、選択走査期間Ｂが短くなる。この結果、維持期間Ｃにより多くの時間を割り当てることができ、維持パルスＰｓ数の増加、すなわち高輝度化が可能となる。また、走査パルスＰｗのパルス幅を従来と同様にする場合には、データ電圧Ｖｄを下げることが可能であり、消費電力の低減が可能となる。
【００４３】
次に、対向放電に先行して面放電を発生させることにより得られる効果について説明する。予備放電期間に予備放電パルスＰｐｓによって走査電極２とデータ電極５との間に発生する放電は、データ電極５を陰極とする放電である。放電開始閾電圧を決定する大きな要因の一つとして陰極表面の２次電子放出係数が挙げられる。２次電子放出係数が高いほど放電開始閾電圧を低くできるため、走査電極２及び維持電極３上に形成される保護層１０には耐スパッタ性が高くかつ２次電子放出係数が比較的高い酸化マグネシウム等が用いられる。一方、データ電極５の表面には可視発光を得るための蛍光体層８が形成されている。蛍光体層８に含まれる蛍光体の材料は発光特性を最優先して選定されるため、通常酸化マグネシウム等に比べて２次電子放出係数が極めて低いものが使用される。従って、データ電極５を陰極とした場合の放電開始閾電圧は逆の極性に比べてかなり高い値となってしまう。さらに、２次電子放出係数が低い材料が陰極表面に形成されている場合、単に放電開始閾電圧が高くなるだけではなく、安定した放電が持続しにくいという問題点もある。例えば、電極間の電位差が時間と共に徐々に増加するような電圧パルスを印加した場合、２次電子放出係数が高い物質が陰極表面にある場合には、放電開始閾電圧を超えた時点から弱い放電が発生し外部電位差の増加に伴って安定して持続する。このため、所謂正特性領域の放電を形成することができる。一方、２次電子放出係数が低い物質が陰極表面に存在する場合には、電位差が極めて高くなってから放電が発生するため、強い放電が発生すると共に、電極上に外部電荷と逆の大きな壁電荷が形成されることにより放電が停止してしまう等の現象が現れる。このような強放電により形成される壁電荷の量は個々の放電セル１２により大きく相違するため、その後の駆動において特性のばらつきとして現れる。即ち、放電セル１２の状態を安定させる初期化放電として効果を持たないものとなる。しかしながら、２次電子放出係数が低い物質が陰極表面上に形成されていても、放電空間に電子、放電ガスイオン又は準安定順位に励起された放電ガス粒子等の放電に関する活性粒子が多量に存在する場合には、放電開始閾電圧はかなり低下する。このように、低い電圧で放電が開始した場合には２次電子放出係数の高い物質が陰極にある場合と同様に弱い放電を持続的に発生させることが可能となる。面電極間での弱い放電が対向放電に対して先行して発生していれば、放電空間内に多量の活性粒子が形成されるため、対向放電の開始閾電圧が低下すると共に安定した弱い放電を持続的に発生させることが可能となる。このように、面放電と対向放電の順序を制御することにより有効な初期化放電を安定して発生させることが可能となるのである。
【００４４】
但し、上述のように面放電を発生させた後に対向放電を発生させるためには、予備放電期間Ａにおいて単に到達電位Ｖｐｓを高い電位に設定すればよいわけではない。上述のように、予備放電期間において面電極間の放電を対向電極間の放電に先行して発生させることが重要であり、プラズマディスプレイパネルの構造に応じて適切な電圧の設定が必要である。以下、各放電開始閾電圧の関係が変化した場合、特に、面放電の放電開始閾電圧より対向放電の放電開始閾電圧の方が低くなるような場合の駆動方法について第２の参考例として説明する。
【００４５】
図４は本発明の第２の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図４には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第２の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば２００Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００４６】
第２の参考例によって駆動されるプラズマディスプレイパネルの基本的な構成は第１の参考例により駆動されるものと同様であるが、各部の寸法及び／又は材料の相違により、例えば面電極間の放電開始閾電圧は３２０Ｖと高くなり、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は２８０Ｖと低くなっているものとする。
【００４７】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。このとき、データ電極５の電位は０Ｖに固定されている。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｃを−６０Ｖ、Ｖｐｓを３２０Ｖとする。
【００４８】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２６０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は３２０Ｖとなり、面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が２８０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５間の対向電極間電位差も２８０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。その後、予備放電パルスＰｐｓはＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ３）。
【００４９】
走査電極２には、予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ４）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００５０】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【００５１】
このように、本参考例によれば放電開始電圧の関係が変化したプラズマディスプレイパネルおいても対向放電を安定して発生させることができ、データ電極５上に正の壁電荷を形成することができる。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能となる。
【００５２】
次に、第２の参考例と同様の電圧特性を持つプラズマディスプレイパネルを駆動するための他の参考例について述べる。
【００５３】
図５は本発明の第３の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図５には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第３の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば２００Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００５４】
第３の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造は第２の参考例により駆動されるものと同様であり、例えば面電極間の放電開始閾電圧は３２０Ｖと、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は２８０Ｖとなっている。
【００５５】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。また、データ電極５には電位がＶｐｄの予備放電パルスＰｐｄを印加する。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｃを０Ｖ、Ｖｐｓを４００Ｖ、Ｖｐｄを５０Ｖとする。
【００５６】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が３２０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は３２０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。このとき、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差は２７０Ｖであるため、対向電極間での放電は発生しない。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が２８０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。その後、予備放電パルスＰｐｓはＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ３）。
【００５７】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ４）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００５８】
その後、第１及び第２の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１及び第２の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【００５９】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を安定して発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能となる。
【００６０】
また、第２参考例においては新たにＶｐｃという電位を形成する必要があるが、本参考例によれば、データ電極５に印加する予備放電パルスＰｐｄの電位Ｖｐｄを例えば選択操作期間に印加するデータパルスＰｄの電位Ｖｄと同一にすることにより、電位の種類の増加に伴うコストアップを抑えることも可能である。
【００６１】
続いて本発明の第４の参考例について説明する。第４の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの基本的な構成は第１の参考例に示したプラズマディスプレイパネルと同様であり、１本の走査電極２及び１本の維持電極３とこれらに直交する１本のデータ電極５との交点に１個の放電セル１２が設けられる。ただし、カラー表示を行うために、複数の蛍光体、例えば赤、緑及び青の３種類の蛍光体が隔壁７に区切られて塗り分けられている。蛍光体層８は隔壁７によって１本のデータ電極５上には同一色の蛍光体層８が形成されていることになる。
【００６２】
図６は本発明の第４の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図６には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第４の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００６３】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。このとき、データ電極５には予備放電パルスＰｐｄが印加される。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。しかし、通常、各蛍光体の材料は各種の発光特性を主体に選定されるため、放電特性に関しては統一できない場合が多い。特に、データ電極５を陰極とする放電についてはデータ電極５上の蛍光体の２次電子放出係数が極めて大きく影響する。このため、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は発光色毎に異なり、例えば赤及び青では３３０Ｖ、緑では３９０Ｖとなる。一方、面電極間の放電開始閾電圧は発光色に関係なくほぼ一定であり、例えば２５０Ｖとなる。このようなプラズマディスプレイパネルであれば、予備放電パルスＰｐｓの到達電位Ｖｐｓを３６０Ｖ、予備放電パルスＰｐｃの電位Ｖｐｃを０Ｖと設定しておく。更に、緑の蛍光体層８が形成された放電セル１２に対応するデータ電極５に印加する予備放電パルスＰｐｄｇの電位Ｖｐｄｇは−６０Ｖとし、赤及び青の蛍光体層８が形成された放電セル１２に対応するデータ電極５に印加する予備放電パルスＰｐｄｒ及びＰｐｄｂの各電位Ｖｐｄｒ、Ｖｐｄｂは共に０Ｖ、即ちパルスを印加しない状態とする。
【００６４】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３との間の電位差は放電開始閾電圧を超えて面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖとなると、赤及び青の放電セル１２では走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３３０Ｖ、緑の放電セル１２では対向電極間電位差が３９０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、全ての放電セル１２において走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。この対向放電は自ら発生させる活性粒子により走査電極２の電位上昇に伴って安定して持続する。その後、予備放電パルスＰｐｓはＶｐｓに到達し、電位変化の停止に伴って、面電極間及び対向電極間の放電は共に停止する（時刻ｔ３）。この結果、走査電極２上に負の壁電荷が形成され、維持電極３上に正の壁電荷が形成され、更に全てのデータ電極５上にほぼ同量の正の壁電荷が形成される。
【００６５】
その後、前述の参考例と同様に、予備放電消去パルスＰｐｅを印加した後、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより表示動作を行うことが可能である。
【００６６】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【００６７】
また、本参考例によれば、データ電極５に蛍光体層８の各色に応じた電圧Ｖｐｄを印加しているので、蛍光体の材料による放電開始閾電圧の差に影響されず、対向放電の開始タイミングを一致させることが可能である。これにより、蛍光体層８各色にほぼ同量の壁電圧を形成することが可能となり、続く選択操作期間での放電特性をもより一層均一化することが可能となる。
【００６８】
以下、黒輝度の低減、即ちコントラストの向上を図った参考例について説明する。
【００６９】
図７は本発明の第５の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図７には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第５の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００７０】
第５の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同様であり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【００７１】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。このとき、データ電極５の電位は０Ｖに固定されている。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｃを８０Ｖ、Ｖｐｓを４００Ｖとする。
【００７２】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５間の対向電極間電位差も３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。その後、予備放電パルスＰｐｓはＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ３）。
【００７３】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ４）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００７４】
本参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、維持電極３に印加する予備放電パルスＰｐｃの電位を８０Ｖとしたこと以外の事項については、第１の参考例と同じである。以下、本参考例及び第１の参考例の各予備放電パルスにおける放電の様子について比較して説明する。図８（ａ）及び（ｂ）は夫々第５の参考例並びに第１の参考例における走査電極２と維持電極３又はデータ電極５との間の各電位差及び放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。
【００７５】
走査電極２とデータ電極５との間での対向放電は、どちらの参考例においても走査電極２の電位が３５０Ｖになった時点から最高電位である４００Ｖになるまで持続的に発生する。また、走査電極２と維持電極３との間の面放電については、第１の参考例では走査電極２の電位が２５０Ｖに達した時点から最高電位である４００Ｖになるまで面電極間の放電が持続して発生する。一方、第５の参考例では、面電極間の放電は走査電極２の電位が３３０Ｖになるまで発生しない。従って、第１の参考例に比べて第５の参考例では予備放電における放電量が低減される。プラズマディスプレイパネルでは放電により発生した紫外光が可視光に変換されて発光として認知されるため、放電量の減少は輝度の減少につながる。図９は予備放電パルスＰｐｃの電位Ｖｐｃを０Ｖ（第１の参考例の状態）から変化させた場合の予備放電による発光輝度の変化を示すグラフ図である。電位Ｖｐｃの増加と共に輝度が減少し、電位Ｖｐｃが８０Ｖでは約４０％低減できていることがわかる。予備放電による発光は全ての表示がオフの状態、即ち黒表示での輝度に対応するため、結果として黒輝度の低減、コントラストの向上が得られることとなる。
【００７６】
予備放電期間に続いては、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【００７７】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【００７８】
次に、本発明の第６の参考例について説明する。図１０は本発明の第６の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図１０には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第６の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００７９】
第６の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同様であり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【００８０】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加すると同時に、維持電極３に電位がＶｐｃの負極性で矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。更に、データ電極には電位がＶｐｄの矩形の予備放電パルスＰｐｄを印加する。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを３２０Ｖ、Ｖｐｃを０Ｖ、Ｖｐｄを−８０Ｖとする。
【００８１】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が２７０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位はＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ３）。
【００８２】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ４）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００８３】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【００８４】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【００８５】
以下、本参考例及び第１の参考例の各予備放電パルスにおける放電の様子について比較して説明する。図１１（ａ）及び（ｂ）は夫々第６の参考例並びに第１の参考例における走査電極２と維持電極３又はデータ電極５との間の各電位差及び放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。
【００８６】
走査電極２と維持電極３との間での面放電は、どちらの参考例においても走査電極２の電位が２５０Ｖになった時点から発生する。しかし、第１の参考例では走査電極２の電位が４００Ｖになるまで持続するのに対して、第６の参考例では３２０Ｖに到達した時点で終了する。また、走査電極２とデータ電極５との間の対向放電は、第１の参考例では走査電極２の電位が３５０Ｖに達した時点から最高電位である４００Ｖになるまで持続するのに対して、本参考例においては走査電極の電位が２７０Ｖに達した時点から最高電位である３２０Ｖになるまで持続する。これらを走査電極２とデータ電極５との間の電位差で表せば、どちらの参考例においても電位差が３５０Ｖになった時点から４００Ｖになるまで持続的に発生することがわかる。即ち、対向放電の発生量はほぼ同等であり、本参考例によれば面放電の持続期間のみが短くなっている。これにより、第５の参考例と同様に予備放電における発光量が低減され、コントラストの向上が得られることとなる。
【００８７】
また、本参考例によれば、データ電極５に予備放電パルスＰｐｄを印加するため、蛍光体層８に塗布された各色の蛍光体の放電特性に合わせて予備放電パルスＰｐｄの電位Ｖｐｄを選択することにより、蛍光体による放電特性の差を吸収することが可能である。
【００８８】
更に、本参考例によれば、予備放電パルスＰｐｓの到達電位Ｖｐｓを低く抑えることができるため、駆動回路に耐電圧の低い比較的安価な部品を使用することが可能となり、コストを下げることが可能となる。また、電圧が低い分予備放電パルスＰｐｓの印加時間も短くできるため、全体に対する予備放電期間の割合を減らし、維持期間に割り当てる時間を長くすることができる。この結果、より一層輝度を高くすることも可能となる。
【００８９】
次に、本発明の第７の参考例について説明する。図１２は本発明の第７の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図１２には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第７の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【００９０】
第７の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同様であり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【００９１】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃｆの矩形の第１の予備放電パルスＰｐｃｆ及び電位がＶｐｃｓの矩形の第２の予備放電パルスＰｐｃｓを連続して印加する。このとき、データ電極５の電位は０Ｖとしておく。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを４００Ｖ、Ｖｐｃｆを０Ｖ、Ｖｐｃｓを４０Ｖとする。更に、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの印加のタイミングが走査電極２の電位が３６０Ｖになったときとなるように第１の予備放電パルスＰｐｃｆのパルス幅を調節しておく。
【００９２】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３との間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が３６０Ｖになると、維持電極３には第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加され、走査電極２と維持電極３との間の面電位差が低下するため面放電は停止する（時刻ｔ３）。一方、一旦発生した対向放電は、それ自身が形成する活性粒子により面放電が停止した後も安定して持続する。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位はＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ４）。
【００９３】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ５）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【００９４】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【００９５】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【００９６】
本参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、維持電極３に第２の予備放電パルスＰｐｃｓを印加すること以外の事項については、第１の参考例と同じである。以下、本参考例及び第１の参考例の各予備放電パルスにおける放電の様子について比較して説明する。図１３（ａ）及び（ｂ）は夫々第７の参考例並びに第１の参考例における走査電極２と維持電極３又はデータ電極５との間の各電位差及び放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。
【００９７】
走査電極２と維持電極３との間での面放電は、どちらの参考例においても走査電極２の電位が２５０Ｖになった時点から発生する。しかし、第１の参考例では走査電極２の電位が４００Ｖになるまで持続するのに対して、第７の参考例では３６０Ｖに到達した時点で終了する。また、走査電極２とデータ電極５との間の対向放電は、どちらの参考例においても走査電極２の電位が３５０Ｖに達した時点から最高電位である４００Ｖになるまで持続的に発生する。即ち、対向放電の発生量はほぼ同等であり、面放電の持続期間のみが短くなることがわかる。これにより、予備放電における発光量が低減でき、コントラストの向上が得られることとなる。
【００９８】
本参考例においては、一例として対向放電が発生した後に面放電を停止するように第２の予備放電パルスＰｐｃｓの電位Ｖｐｃｓ及び印加タイミングを設定している。面放電の終了後、電子等の活性粒子は指数関数的に減少する。しかしながら、２０μ秒程度の間は安定した対向放電を発生させるのに十分な量の活性粒子は残存している。このため、実際には対向放電が発生する前に面放電が停止した場合でも、停止後略２０μ秒以内に対向電極間電位差が対向放電開始閾電圧に達すれば、安定した対向放電を得ることができる。従って、面放電を停止させるタイミングは、本参考例に示すように対向放電を発生させた後に限定されるものではなく、対向放電を発生させる前でもよく、対向放電を発生させるのと同時でもよい。
【００９９】
次に、本発明の第１の実施例について説明する。図１４は本発明の第１の実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図１４には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第１の実施例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【０１００】
第１の実施例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同様であり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【０１０１】
本実施例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃｆの矩形の第１の予備放電パルスＰｐｃｆと鋸歯状の第２の予備放電パルスＰｐｃｓを連続して印加する。このとき、予備放電パルスＰｐｓ及び第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは互いにほぼ同等にしておく。また、データ電極５の電位は０Ｖとしておく。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを４００Ｖ、Ｖｐｃｆを０Ｖ、Ｖｐｃｓを４０Ｖとする。更に、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの印加のタイミングが走査電極２の電位が３６０Ｖになったときとなるように、第１の予備放電パルスＰｐｃｆのパルス幅を調節しておく。
【０１０２】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３との間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が３６０Ｖになると、維持電極３には第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加される。このとき、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは予備放電パルスＰｐｓのそれとほぼ同等であるため、これ以降、走査電極２と維持電極３との間の面電位差は変化せずに一定となるため、面放電は停止する（時刻ｔ３）。一方、一旦発生した対向放電はそれ自身が形成する活性粒子により面放電が停止した後も安定して持続する。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位はＶｐｓに達し、電位差の変化の停止に伴って放電も停止する（時刻ｔ４）。
【０１０３】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ５）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【０１０４】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【０１０５】
本実施例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【０１０６】
本実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、維持電極３に第２の予備放電パルスＰｐｃｓを鋸歯状波としたこと以外の事項については、第７の参考例と同じである。従って、面放電の発生量を減少しつつ安定な対向放電を発生させることが可能であり、駆動特性を損ねることなくコントラストの改善が可能である。
【０１０７】
図１５は第１の実施例に係る駆動方法において第２の予備放電パルスＰｐｃｓの到達電位Ｖｐｃｓを変化させた場合の黒表示における輝度の変化を示すグラフ図である。到達電位Ｖｐｃｓの増加と共に黒表示の輝度は減少し、到達電位Ｖｐｃｓを５０Ｖにした場合には、約４０％程度減少されていることがわかる。
【０１０８】
図１６は第１の実施例に係る駆動方法において第２の予備放電パルスＰｐｃｓの到達電位Ｖｐｃｓと選択操作期間における書き込み放電が９９．９％の確率で発生するために必要な走査パルスＰｗのパルス幅との関係を示すグラフ図である。図１６に示すように、第２の予備放電パルスＰｐｃｓを印加することによって面電極間の放電を減少させても、必要なパルス幅はほとんど変化しないことがわかる。以上の結果から、駆動特性を悪化させることなくコントラストを改善できていることがわかる。
【０１０９】
また、第１の実施例においては、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きを予備放電パルスＰｐｓのそれとほぼ同等にしているが、予備放電パルスＰｐｓの傾きより大きい場合にも、面電極間の電位差が増えることはないため、同様の効果が得られることはいうまでもない。
【０１１０】
図１７は第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きが予備放電パルスＰｐｓの傾きより小さい場合、例えば予備放電パルスＰｐｓの傾きの２分の１に設定されている場合の面電位差及び対向電位差並びに放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。図１７に示すように、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの印加により、それ以降の面電位差の上昇率が小さくなるため、第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加される前の面電極間の放電に比べて、第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加された後の放電は弱くなる。従って、第２の予備放電パルスＰｐｃｓを全く印加しない場合に比べて、全体としての放電量を低下させることができ、結果として黒表示における輝度の低下、コントラストの向上が得られる。
【０１１１】
ところで、第７の参考例と第１の実施例とでは動作の結果は同じであるが、夫々の駆動波形を実現するための回路構成が異なっている。以下、図面を参照しながらこれらの実施例及び参考例における回路構成及びその動作について説明する。図１８（ａ）及び（ｂ）は夫々第１の参考例及び第１の実施例並びに第７の参考例の予備放電パルスに対する回路動作を説明する模式図である。
【０１１２】
プラズマディスプレイパネルでは、誘電体層９を介して走査電極２と維持電極３とが併設されているため、放電で流れる電流を無視すれば、回路構成としては、走査電極２及び維持電極３を電極とするコンデンサが構成されているものと捉えることができる。従って、図１８においては、プラズマディスプレイパネルをパネル容量成分Ｃとして表記している。また、データ電極５は図示していない。
【０１１３】
先ず、第１の参考例における回路の動作について説明する。図１８（ａ）において、予備放電パルスＰｐｓ及びＰｐｃが印加される前にはスイッチＳｓｓ及びＳｓｃのみが閉じられ、走査電極２及び維持電極３の電位はともにＶｓとなっている。次に、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが開かれ、スイッチＣＳｐｓ及びＳｐｃが閉じられる。これにより、維持電極３の電位は直ちにＶｐｃ（＝０Ｖ）に変化する。一方、スイッチＣＳｐｓは鋸歯状波のパルスを印加するための制御されたスイッチであるため、走査電極２には鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓが印加される。走査電極２の電位がＶｐｓに到達した後、スイッチＣＳｐｓ及びＳｐｃは開かれ、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが閉じられることにより、走査電極２及び維持電極３の電位は共に一旦Ｖｓとなる。その後、予備放電消去へと移行する。
【０１１４】
次に、第７の参考例における回路の動作について説明する。図１８（ｂ）において、第１の参考例と同様に、初期状態においてはスイッチＳｓｓ及びＳｓｃが閉じられ、走査電極２及び維持電極３の電位は共にＶｓとなっている。次に、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが開かれ、スイッチＣＳｐｓ及びＳｐｃｆが閉じられる。これにより、維持電極３の電位は直ちにＶｐｃ（＝０Ｖ）に変化する。一方、スイッチＣＳｐｓは鋸歯状波を印加するための制御されたスイッチであるため、走査電極２には鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓが印加される。この後、予備放電パルスの途中においてスイッチＳｐｃｆが開かれ、スイッチＳｐｃｓが閉じられることにより、維持電極３の電位はＶｐｃｓへと変化する。そして走査電極２の電位がＶｐｓに到達した後、スイッチＣＳｐｓ及びＳｐｃｓが開かれ、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが閉じられることにより走査電極２及び維持電極３の電位は共に一旦Ｖｓとなる。その後、予備放電消去へと移行する。
【０１１５】
このように、第７の参考例の駆動波形を得るためには、第１の参考例に対してＶｐｃｓの電位を得るための電源及びスイッチＳｐｃｓの追加が必要である。
【０１１６】
次に、第１の実施例における回路の動作について説明する。第１の実施例では、第１の参考例と同様の回路を使用することが可能である。図１８（ａ）において、先ず、第１の参考例と同様に、初期状態において、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが閉じられ、走査電極２及び維持電極３の電位は共にＶｓとなっている。次に、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが開かれ、スイッチＣＳｐｓ及びＳｐｃｆが閉じられる。これにより、維持電極３の電位は直ちにＶｐｃ（＝０Ｖ）に変化する。一方、スイッチＣＳｐｓは鋸歯状波を印加するための制御されたスイッチであるため、走査電極２には鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓが印加される。この後、予備放電パルスの途中においてスイッチＳｐｃｆが開かれる。これにより、維持電極３に接続された全てのスイッチが開かれたこととなり、維持電極３は浮遊電位となる。一方、走査電極２には引き続き鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓが印加され、徐々にその電位が上昇する。この結果、走査電極２及び維持電極３はパネルの容量成分を介して互いに容量結合されているため、浮遊電位である維持電極３の電位は走査電極２の電位上昇に伴って上昇する。これにより、維持電極３には見かけ上、鋸歯状の第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加されることとなる。そして、走査電極２の電位がＶｐｓに到達した後、スイッチＣＳｐｓが開かれ、スイッチＳｓｓ及びＳｓｃが閉じられることにより走査電極２及び維持電極３の電位は共に一旦Ｖｓとなる。その後、予備放電消去へと移行する。
【０１１７】
このように、第１の実施例に係る駆動方法では、第１の参考例に対して何ら回路の追加をすることなく第７の参考例と同様の黒表示における輝度の減少を得ることができ、コストの面において第７の参考例よりもさらに有利である。
【０１１８】
第１の実施例においては、一例として対向放電が発生した後に面放電を停止するように第２の予備放電パルスＰｐｃｓの電位Ｖｐｃｓ及び印加タイミングを設定しているが、第７の参考例と同様に、対向放電が発生する前に面放電が停止した場合でも、安定した対向放電を得ることができる。
【０１１９】
次に、本発明の第８の参考例について説明する。図１９は本発明の第８の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図１９には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第８の参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【０１２０】
第８の参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同様であり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【０１２１】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃの矩形の予備放電パルスＰｐｃを印加する。更に、データ電極５には到達電位がＶｐｄの負極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｄを予備放電パルスＰｐｓ及びＰｐｃから遅れて印加する。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを３６０Ｖ、Ｖｐｃを０Ｖ、Ｖｐｄを−４０Ｖとする。更に、予備放電パルスＰｐｄについては、その印加のタイミングが走査電極２の電位が３６０Ｖになったときとなるようにそのパルス幅等を調節しておく。
【０１２２】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３との間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５間の対向電極間電位差が３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が３６０Ｖになると、それ以降走査電極２の電位は保持されるため走査電極２と維持電極３との間の面電位差も一定となり面放電は停止する（時刻ｔ３）。一方、走査電極２の電位が３６０Ｖとなった時点からデータ電極５には負極性の予備放電パルスＰｐｄが印加されるため、走査電極２とデータ電極５との間の対向電位差は上昇し続け、それに伴って対向放電も持続して発生する。その後、データ電極５の電位が−４０Ｖとなり、対向電位差が４００Ｖとなった時点で放電は停止する（時刻ｔ４）。
【０１２３】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ５）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【０１２４】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【０１２５】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【０１２６】
本参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法では、走査電極２と維持電極３との間の面電極間電位差、及び走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差の変化は第１の実施例におけるそれらと同様であり、結果として黒表示での輝度を減少させることができる。また、本参考例によれば、各電極に印加する電位の内の最高電位であるＶｐｓを第７の参考例及び第１の実施例のそれに比べて低く設定することが可能である。このため、耐電圧の低い部品を使うことにより全体としての回路コストを低く抑えることも可能となる。
【０１２７】
次に、本発明の第２の実施例について説明する。図２０は本発明の第２の実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図２０には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。なお、この第２の実施例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【０１２８】
第２の実施例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造も第１の参考例により駆動されるものと同じであり、面電極間の放電開始閾電圧は２５０Ｖ、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は３５０Ｖとなっている。
【０１２９】
本実施例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃｆの矩形の第１の予備放電パルスＰｐｃｆと鋸歯状の第２の予備放電パルスＰｐｃｓを連続して印加する。このとき、予備放電パルスＰｐｓ及び第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは互いにほぼ同等にしておく。また、データ電極５の電位は０Ｖとしておく。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを４００Ｖ、Ｖｐｃｆを８０Ｖ、Ｖｐｃｓを１２０Ｖとする。更に、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの印加のタイミングが走査電極２の電位が３６０Ｖになったときとなるように、第１の予備放電パルスＰｐｃｆのパルス幅を調節しておく。
【０１３０】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３５０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が３６０Ｖになると、維持電極３には第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加される。このとき、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは予備放電パルスＰｐｓのそれとほぼ同等であるため、これ以降走査電極２と維持電極３との間の面電位差は変化せず一定となるため、面放電は停止する（時刻ｔ３）。一方、一旦発生した対向放電はそれ自身の形成する活性粒子により面放電が停止した後も安定して持続し、予備放電パルスＰｐｓの電位がＶｐｓに達した時点で、電位差の変化の停止に伴って停止する（時刻ｔ４）。
【０１３１】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ５）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【０１３２】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【０１３３】
本実施例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【０１３４】
本実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１の予備放電パルスＰｐｃｆの電位Ｖｐｃｆが８０Ｖとなっていること以外の事項については、第１の実施例とほぼ同様である。しかしながら、第１の実施例では予備放電パルスＰｐｓによる走査電極２の電位が２５０Ｖから３６０Ｖに変化する期間で面電極間での放電が発生しているのに対し、本実施例では電位が３３０Ｖから３６０Ｖに変化する期間のみで面電極間での放電が発生する。この結果、より一層黒表示における輝度を減少させることが可能となる。
【０１３５】
また、本実施例に関しても、第１の実施例と同様に、第２の予備放電パルスＰｐｃｓを印加するために新たな回路を付加する必要はない。更に、電圧上昇時の第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは予備放電パルスＰｐｓの傾きと同等である必要はなく、予備放電パルスＰｐｓの傾きよりも小さい場合であっても、黒輝度を減少させる効果があることはいうまでもない。
【０１３６】
次に、本発明の第３の実施例について説明する。図２１は本発明の第３の実施例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図２１には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。また、図２２は第３の実施例における走査電極２と維持電極３又はデータ電極５との間の各電位差及び放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。なお、本実施例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【０１３７】
本実施例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造は第４の参考例により駆動されるものと同様であり、カラー表示を行うために、複数の蛍光体、実際には赤、緑及び青の３種類の蛍光体が塗り分けられている。このため、面電極間の放電開始閾電圧は全ての放電セルで２５０Ｖと一定であるが、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は赤及び青の放電セルでは３３０Ｖ、緑の放電セルでは３９０Ｖとなっている。
【０１３８】
本実施例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃｆの矩形の第１の予備放電パルスＰｐｃｆ、鋸歯状の第２の予備放電パルスＰｐｃｓ、及び電位がＶｐｃｔの矩形の第３の予備放電パルスＰｐｃｔを連続して印加する。このとき、予備放電パルスＰｐｓ及び第２の予備放電パルスＰｐｃｓの各傾きは互いにほぼ同等になっている。また、データ電極５には電位がＶｐｄで矩形の予備放電パルスＰｐｄを印加する。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを３５０Ｖ、Ｖｐｃｆを０Ｖ、Ｖｐｃｔを４０Ｖ、Ｖｐｄを−７０Ｖとする。さらに、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの印加のタイミングが予備放電パルスＰｐｓにより走査電極２の電位が２７０Ｖになったときとなるように、第１の予備放電パルスＰｐｃｆのパルス幅を調節しておく。また、第３の予備放電パルスＰｐｃｔの印加タイミングが予備放電パルスＰｐｓにより走査電極２の電位が３１０Ｖになったときとなるように、第２の予備放電パルスＰｐｃｓのパルス幅を調整しておく。
【０１３９】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が２６０Ｖになると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３３０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、赤及び青の放電セルにおいては走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が２７０Ｖになると、維持電極３には第２の予備放電パルスＰｐｃｓが印加される。このとき、第２の予備放電パルスＰｐｃｓの傾きは予備放電パルスＰｐｓのそれとほぼ同等であるため、これ以降、走査電極２と維持電極３との間の面電位差は変化せず一定となるため、面放電は停止する（時刻ｔ３）。一方、赤及び青の放電セルで一旦発生した対向放電は、それ自身が形成する活性粒子により面放電が停止した後も安定して持続する。更に、予備放電パルスＰｐｓが３１０Ｖになると第３の予備放電パルスＰｐｃｔが維持電極３に印加され、再び走査電極２と維持電極３との間の面電位差が増加する。このため、面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ４）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３２０Ｖとなると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３９０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、緑の放電セルにおいても走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ５）。最後に予備放電パルスＰｐｓの電位が３５０Ｖに達した時点で全ての放電が停止する（時刻ｔ６）。
【０１４０】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される（時刻ｔ７）。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【０１４１】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【０１４２】
本実施例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【０１４３】
本実施例によれば、第２の予備放電パルスＰｐｃｓを印加している間は面放電が停止しているため、第２の予備放電パルスＰｐｃｓ及び第３の予備放電パルスＰｐｃｔを印加しない場合に比べて全体の放電量は減少しており、黒表示の輝度を低下させることができる。また、対向放電の開始電圧が異なる放電セルの夫々について、先行して面放電による活性粒子の供給が行われるため、全ての放電セルにおいて安定して弱い対向放電を発生させることが可能である。なお、本実施例では全てのデータ電極５に同一の予備放電パルスＰｐｄを印加しているため、第４の参考例における構造のパネルだけでなく、１本のデータ電極５上に複数の種類の蛍光体が塗布されたパネルにも適用可能である。
【０１４４】
次に、本発明の第９の参考例について説明する。図２７は本発明の第９の参考例に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を示すタイムチャートである。図２７には予備放電期間のみを示しているが、その後には、第１の参考例と同様に、選択走査期間、維持期間及び維持消去期間が設けられている。また、図２８は第９の参考例における走査電極２と維持電極３又はデータ電極５との間の各電位差及び放電の様子を模式的に示すタイムチャートである。なお、本参考例においても、走査電極２及び維持電極３からなる面電極の基準電位を維持期間において放電を維持するための維持電圧Ｖｓとする。従って、走査電極２及び維持電極３の電位については、維持電圧Ｖｓより高い電位を正極性、低い電位を負極性と表現する。維持電圧Ｖｓは、例えば１７０Ｖ程度である。また、データ電極５の電位は０Ｖを基準とする。
【０１４５】
本参考例により駆動されるプラズマディスプレイパネルの構造は第４の参考例により駆動されるものと同様であり、カラー表示を行うために、複数の蛍光体、具体的には、例えば赤、緑及び青の３種類の蛍光体が塗り分けられている。このため、面電極間の放電開始閾電圧は全ての放電セルで２５０Ｖと一定であるが、放電空間に活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間の放電開始電圧は赤及び青の放電セルでは３３０Ｖ、緑の放電セルでは３９０Ｖとなっている。
【０１４６】
本参考例においては、先ず、予備放電期間において、走査電極２に到達電位がＶｐｓの正極性で鋸歯状の予備放電パルスＰｐｓを印加する。一方、維持電極３には電位がＶｐｃの矩形の予備放電パルスＰｐｃｆを印加する。また、データ電極５には電位がＶｐｄで矩形の予備放電パルスＰｐｄを印加する。各予備放電パルスの印加による面電極間の到達電位差は、面電極間、即ち走査電極２と維持電極３との間の放電開始閾電圧を超えるように設定しておき、対向電極間の到達電位差は、放電空間内にイオン及び電子等の活性な粒子が多量に存在する場合の対向電極間、即ち走査電極２とデータ電極５との間の放電開始電圧を超えるように設定しておく。また、いずれの到達電位差も面電極間の放電が対向電極間の放電の直近に先行して起こるように設定しておく。従って、例えばＶｐｓを４２０Ｖ、Ｖｐｃを０Ｖとする。また赤及び青の蛍光体層８が形成された放電セル１２に対応するデータ電極５に印加する予備放電パルスＰｐｄｒ及びＰｐｄｂの各電位Ｖｐｄｒ、Ｖｐｄｂは共に６０Ｖとし、緑の蛍光体層８が形成された放電セル１２に対応するデータ電極５に印加する予備放電パルスＰｐｄｇの電位Ｖｐｄｇは０Ｖ、即ちパルスを印加しない状態とする。更に、予備放電パルスＰｐｄｒ及びＰｐｄｂの印加のタイミングは予備放電パルスＰｐｓにより走査電極２の電位が３６０Ｖになったときとなるように調節しておく。
【０１４７】
このように設定すると、予備放電パルスＰｐｓの電位が２５０Ｖになった時点で、走査電極２と維持電極３間の電位差は２５０Ｖとなり面電極間に弱い放電が持続的に発生する（時刻ｔ１）。その後、予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖになると、走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３３０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、赤及び青の放電セルにおいては走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ２）。更に、予備放電パルスＰｐｓの電位が３６０Ｖになると、データ電極５には予備放電パルスＰｐｄｒ及びＰｐｄｂが印加される。これにより赤及び青の放電セルにおける走査電極２とデータ電極５との間の対向電位差は減少し、これ以降当該放電セル１２における対向放電は停止する（時刻ｔ３）。その後、予備放電パルスＰｐｓが３９０Ｖになると緑の放電セルにおいては走査電極２とデータ電極５との間の対向電極間電位差が３９０Ｖとなる。このとき、放電空間内には面放電によって形成された多量の活性粒子が存在するため、緑の放電セルにおいては走査電極２とデータ電極５との間に弱い対向放電が持続的に安定して発生する（時刻ｔ４）。最後に予備放電パルスＰｐｓの電位が４２０Ｖに達した時点で全ての面放電及び緑のセルにおける対向放電が停止する（時刻ｔ５）。
【０１４８】
走査電極２には予備放電パルスＰｐｓの印加に続いて鋸歯状で負極性の予備放電消去パルスＰｐｅを印加する。予備放電消去パルスＰｐｅの到達電位Ｖｐｅは、例えば０Ｖに設定しておく。このとき、維持電極３の電位は維持電圧Ｖｓに固定しておく。また、データ電極５の電位は０Ｖに固定しておく。予備放電消去パルスＰｐｅの印加により、面電極間に予備放電とは逆極性の放電が発生し、走査電極２及び維持電極３上に形成された壁電荷は消去される。なお、予備放電期間における壁電荷の消去には、選択操作及び維持放電等の次の工程における動作が良好に行われるための壁電荷の調整も含まれる。
【０１４９】
その後、第１の参考例と同様に、選択操作期間において放電セルの選択を行い、維持期間に放電による表示発光を得、更に維持消去期間に放電を停止することにより、第１の参考例と同様の表示動作を行うことが可能である。
【０１５０】
本参考例においても、予備放電期間内に対向放電を発生させることによりデータ電極５上に正の壁電荷を形成することが可能である。この結果、データ電圧Ｖｄの低減及び選択操作期間の短縮等が可能である。
【０１５１】
本参考例によれば、予備放電パルスＰｐｄｒ及びＰｐｄｂの印加により赤、青の放電セルにおける対向放電が停止するため、予備放電パルスＰｐｄを印加しない場合に比べて全体の放電量は減少しており、黒表示の輝度を低下させることができる。また、赤及び青の放電セルでは予備放電パルスＰｐｓの電位が３３０Ｖ乃至３６０Ｖ、緑の放電セルでは３９０Ｖ乃至４２０Ｖの期間において対向放電が発生するため、全ての放電セルでほぼ同量の放電量に制御することが可能である。これにより対向放電の開始閾電圧が異なる放電セルにおいて、ほぼ同量の壁電荷を形成することが可能であり、以降の選択操作期間における選択放電の安定性がより高くなる。更に、各色の放電セルでの全放電量がほぼ同量となるため、黒画面における放電量の差を起因とする着色が発生しないという利点もある。
【０１５２】
なお、これらの参考例においては、表示を行う放電セルで選択操作期間において放電を発せさせて壁電荷を形成する書き込み選択型の駆動方法を採用している。一方、他の駆動方法として、予備放電期間において壁電荷を形成し、表示を行わない放電セルについて選択操作期間において放電を発生させて壁電荷を消去する方法、所謂消去選択型の駆動方法がある。消去選択型の駆動方法についても、選択操作期間において安定した確実な放電を発生させるためには、予備放電期間において安定した壁電荷を形成することが重要であり、本発明の適用により駆動特性の改善やデータ電圧の低減及びコントラストの改善を得ることができる。
【０１５３】
更に、本発明は上記実施例に直接に示した方法に限定されるものではなく、各々を適宜組み合わせることにより適用することが可能であることはいうまでもない。
【符号の説明】
【０１５４】
１；絶縁基板
２；走査電極
３；維持電極
４；トレース電極
５；データ電極
６；放電空間
７；隔壁
８；蛍光体層
９；第１の誘電体層
１０；保護層
１１；第２の誘電体層
【図１】
2010237713.tif 000003
【図２】
2010237713.tif 000004
【図３】
2010237713.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2010237713.tif 000028
【図２７】
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【図２８】
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