(57)【要約】【課題】装置全体を一体化してコンパクトとしても、各計測器間のノイズの影響を抑制し、測定精度を向上する脳計測装置を提供することにある。【解決手段】本発明の脳計測装置は、ユーザの頭部に装着され、ユーザの脳から発生する電場を計測する第１のセンサと、第１のセンサと第１の配線を介して接続され、当該第１のセンサの出力から、脳活動に伴う脳波を測定する脳波計測装置と、ユーザの頭部に装着され、脳における血流を計測する第２のセンサと、第２のセンサと第２の配線を介して接続され、脳活動に伴う脳血流の状態を測定する近赤外光測定装置と、脳波計測装置及び近赤外光測定装置が取り付ける基体とを有し、基体に対して、ユーザの測定位置から、近い順に、脳波計測装置、近赤外光測定装置の順番に取り付ける。【選択図】図１
2010233726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザの頭部に装着され、前記ユーザの脳から発生する電場を計測する第１のセンサと、
前記第１のセンサと第１の配線を介して接続され、当該第１のセンサの出力から、脳活動に伴う脳波を測定する脳波計測装置と、
前記ユーザの頭部に装着され、脳における血流を計測する第２のセンサと、
前記第２のセンサと第２の配線を介して接続され、脳活動に伴う脳血流の状態を測定する近赤外光測定装置と、
前記脳波計測装置及び近赤外光測定装置を取り付ける基体と
を有し、
前記基体に対して、前記ユーザの測定位置から、近い順に、前記脳波計測装置、前記近赤外光測定装置の順番に取り付けることを特徴とする脳計測装置。 
【請求項２】
少なくとも前記近赤外光測定装置に対して電磁シールドを設けることを特徴とする請求項１に記載の脳計測装置。
【請求項３】
前記基体が内部が空間の箱状であり、内面に前記電磁シールドが設けられ、前記近赤外光測定装置が当該基体内部に配置されていることを特徴とする請求項２に記載の脳計測装置。
【請求項４】
商用電源が停電となった場合、前記脳計測装置に電力を供給する無停電電源装置をさらに有し、
前記ユーザから最も離れた位置に前記無停電電源装置を配置することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の脳計測装置。
【請求項５】
前記基体及び前記電磁シールドが各々接地されていることを特徴とする請求項２から請求項４のいずれかに記載の脳計測装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人間の脳波及び脳における血流を非侵襲的に測定し、脳活動の情報を取得する脳計測装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、脳への電極の埋め込みや特殊な訓練なしに、非侵襲的に自然な脳活動を解読して、リアルタイムに近い速度で、ロボットを動かす技術が研究されている。
脳活動の情報を取得する脳活動計測装置は、電源のノイズや計算機及び計測器同士のノイズが相乗し、測定精度を低下させないように、それぞれ離れた位置に配置している（例えば、特許文献１参照）。
また、この脳活動の情報の一つとして脳波を計測する必要があるが、脳波は非常に微弱である。このため、上記特許文献１においては、人間を脳波を測定するために装置内に挿入し、外部のノイズを遮蔽した状態にて、脳波の測定を行っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２０４７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に示す環境調節システムにあっては、装置が非常に大型であり、特に、電源のノイズや計算機及び計測器同士のノイズの関係から、各機器間に距離を持たせて配置しているため、設置に非常に広い場所を必要とするという問題がある。
また、設置しやすくするため、計算機及び計測器等を一体化し、システム全体をコンパクト化した場合、計算機及び計測器間の距離が近くなり、計測器同士、あるいは計測器と計算機との間にてノイズが測定結果に影響し、計測器の測定精度が低下してしまう。
また、各計算機、計測器各々を、単純に遮蔽して配置したとしても、各機器相互間の配置位置により各機器間のノイズの相互影響を十分に抑えられない。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その目的は、装置全体を一体化してコンパクトとしても、各計測器間のノイズの影響を抑制し、測定精度を向上する脳計測装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明は上述した課題を解決するためになされたもので、本発明の脳計測装置は、ユーザの頭部に装着され、前記ユーザの脳から発生する電場を計測する第１のセンサ（例えば、実施形態における第１のセンサ）と、前記第１のセンサと第１の配線（例えば、実施形態における脳波信号配線、脳波信号配線６ａ）を介して接続され、当該第１のセンサの出力から、脳活動に伴う脳波を測定する脳波計測装置（例えば、実施形態における脳波計測装置７）と、前記ユーザの頭部に装着され、脳における血流を計測する第２のセンサ（例えば、実施形態における第２のセンサ）と、前記第２のセンサと第２の配線（例えば、実施形態における配線Ｃ１）を介して接続され、脳活動に伴う脳血流の状態を測定する近赤外光測定装置（例えば、本実施形態における近赤外光測定装置８）と、前記脳波計測装置及び近赤外光測定装置を取り付ける基体（例えば、本実施形態における基体１）とを有し、前記基体に対して、前記ユーザの測定位置から、近い順に、前記脳波計測装置、前記近赤外光測定装置の順番に取り付けることを特徴とする。 
この構成により、最もノイズの影響を受けやすい第１のセンサと近赤外線光測定装置との距離を、前記脳波計測装置分離すことにより、第１のセンサの測定する電場に対し、近赤外光装置からのノイズの影響を抑制し、脳波計測装置における脳波の測定の精度を向上させることができる。
また、脳波計測装置とユーザとを近い位置に配置することにより、脳波計測装置と第１のセンサとの距離、すなわち配線を短くし、この配線が受けるノイズの影響を抑制することもできる。
【０００７】
本発明の脳計測装置は、少なくとも前記近赤外光測定装置に対して電磁シールド（例えば、本実施形態における電磁シールド材２）を設けることを特徴とする。
この構成により、近赤外光測定装置から放射されるノイズを抑制でき、第１のセンサ対して影響するノイズが削減され、脳波計測装置における脳波の計測の精度を向上させることができる。
【０００８】
本発明の脳計測装置は、前記基体が内部が空間の箱状であり、内面に前記電磁シールドが設けられ、前記近赤外光測定装置が当該基体内部に配置されていることを特徴とする。
この構成により、近赤外光測定装置が完全にシールドされるため、近赤外光測定装置の発生するノイズをほぼ遮蔽することができ、第１のセンサに対して影響するノイズが削減され、脳波計測装置における脳波の計測の精度を向上させることができる。
【０００９】
本発明の脳計測装置は、商用電源が停電となった場合、前記脳計測装置に電力を供給する無停電電源装置（例えば、本実施形態における無停電電源装置１３）をさらに有し、前記ユーザから最も離れた位置に前記無停電電源装置を配置することを特徴とする。
この構成により、無停電電源装置をユーザから最も離れた位置に配置するため、第１のセンサに対して、無停電電源装置の放射する影響するノイズが削減され、脳波計測装置における脳波の計測の精度を向上させることができる。
【００１０】
本発明の脳計測装置は、前記基体及び前記電磁シールドが各々接地されていることを特徴とする。
この構成により、電磁シールドが接地されているため、この電磁シールドがアンテナとなって外部からのノイズを拾うことがないため、同一の電位（接地電位）として、効果的に内部と外部とのノイズを遮蔽することができ、近赤外光測定装置から放射されるノイズによる影響を抑制することができ、脳波計測装置における脳波の計測の精度を向上させることができる。
【発明の効果】
【００１１】
この発明によれば、ユーザと近赤外光測定装置との間に脳波計測装置を介挿することにより、ユーザに装着される第１のセンサと、近赤外光測定装置との距離を、脳波計測装置を設けた分長くすることができ、第１のセンサに対する近赤外光測定装置の放射するノイズの影響を低減することができ、脳波計測装置における脳波の測定精度を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】この発明の一実施形態による脳計測装置の構成例を示すブロック図である。
【図２】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図３】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図４】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図５】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図６】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図７】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図８】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図９】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図１０】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図１１】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図１２】脳波測定装置７が取得する脳波形データの波形図である。
【図１３】図１の頭部装着具３に設けられたＬＥＤ４に対する電力の供給方法を説明する概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明は、人間を含む動物が思考あるいは活動する場合、その脳がそれぞれの場合に発生する脳波を測定するものであり、特に、脳の発生する周波数帯域のノイズを抑制し、脳波の測定精度を向上させるものである。
上記脳の発生する周波数は、デルタ波（１Ｈｚ〜３Ｈｚ）、シータ波（４Ｈｚ〜７Ｈｚ）、  アルファ波（８Ｈｚ〜１３Ｈｚ）、ベータ波（１４Ｈｚ〜３０Ｈｚ）、ガンマ波  （３０Ｈｚ〜６４Ｈｚ）、オメガ波（６４Ｈｚ〜１２８Ｈｚ）、ロー波（１２８Ｈｚ−５１２Ｈｚ）、シグマ波（５１２Ｈｚ−１０２４Ｈｚ）などがある。これらの周波数帯域は、５０Ｈｚ／６０Ｈｚを中心として分布しており、各機器から発生するハムノイズ（交流周波数５０／６０Ｈｚの商用電源を発生源とする５０／６０Ｈｚの周期的なノイズ信号）からの影響を多く受ける。従って、このハムノイズを抑制することにより、脳波測定器による脳波の測定を向上させることになる。
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。図１は、この発明の一実施形態による脳計測装置の構成例を示す概略ブロック図である。
本実施形態の脳計測装置は、内部に空間を有する筐体からなる装置の基体１、基体１の内面全体に設けられた電磁シールド材２、頭部装着具３、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）４、ヘッドフォン５、移動自在な頭部装着具３の固定機構６、脳波計測装置７、近赤外光測定装置８、信号処理装置９、ユーザの座る椅子１０、ユーザに指示や画像を示す表示装置１１、台座１２、無停電電源装置１３を有している。ここで、ユーザと脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８等との位置関係（すなわち距離）は、頭部装着部３と、この頭部装着部３の固定機構６で規定される。
また、図示していないが、頭部装着具３の内面には、脳から発生される脳波を測定する複数の第１のセンサと、脳内の血流を測定する複数の第２のセンサが設けられている。この第１のセンサは、例えば、電極を有する脳波計であり、自身が設置されている部位の脳活動に伴う電場の経時的変化を測定して出力する。
第２のセンサは、近赤外センサであり、比較的短い波長を有する赤外光を出射する発光素子と、その赤外光の反射光を受ける受光素子とにより構成され、発光素子から出射された出射光の脳内における吸収量に基づいて脳血流の状態を検出する。また、第２のセンサも第１のセンサと同様に、自身の設置された部位の脳血流を測定して出力する。
【００１５】
上記脳波計測装置７は、固定機構６内を通る脳波信号配線により、第１のセンサと接続され、第１のセンサから入力される脳波の波形を、第１のセンサが配置されている部位毎に時系列に取得し、各部位の脳波形データとして蓄積する。
また、近赤外光測定装置８は、固定機構６内を通り、基体１の側壁を貫通する光ファイバーＣ１により、第２のセンサの受光素子からの血流信号を入力し、この血流信号を第２のセンサが配置されている部位毎に時系列に取得し、各部位の血流波形データとして蓄積する。
信号処理装置９は、パーソナルコンピュータなどであり、脳波計測装置７と配線Ｃ２で、近赤外光測定装置８と配線Ｃ３とで接続され、脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８がそれぞれ蓄積した脳波形データ、血流波形データにより、椅子１０に座って試験を受けているユーザの脳の活動を解析する。ここで、配線Ｃ２として光ファイバーを用いているため、脳波計測装置７から信号処理装置９へ出力される上記脳波形データに対し、近赤外光測定装置８からのハムノイズの影響は抑制される。
【００１６】
すでに述べたように、ハムノイズによる影響は、以下の実験により確認できる。以下の実験において、ユーザは目を閉じて安静状態で脳活動がなるべくなされない状態にある。また、脳波形データ（脳活動データ）における人間の活動において測定する周波数は１０Ｈｚ程度である。ユーザと、脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８とを近づけた場合、図２に示すように、ハムノイズが大きくなり、脳波形データの測定を阻害することになり、脳波の測定精度が大幅に低下してしまう。この図２において、図２（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpz（前頭極部中央）における脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図２（ｂ）は、図２（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「４７３００」となり、ハムノイズの強度が高いことが判る。
【００１７】
一方、ユーザと、脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８とを遠ざけた（距離１ｍ以上）場合、図３に示すようにハムノイズの強度が低下する。この図３において、図３（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図３（ｂ）は、図３（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「１３０００」となり、ハムノイズの強度が、脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８が近接している場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。
したがって、ユーザと脳波計測装置７及び近赤外光測定装置８とを離すことにより、ノイズが低減することが判る。
【００１８】
次に、図４に示すように、脳波計測装置７をユーザとを遠ざけた（１ｍ以上）状態において、ユーザと近赤外光測定装置８との距離を近づけた場合、ハムノイズが大きくなり、脳波形データの測定を阻害することになり、脳波の測定精度が大幅に低下してしまう。この図４において、図４（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図４（ｂ）は、図４（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「７０２０００」となり、ハムノイズの強度が高いことが判る。
【００１９】
一方、脳波計測装置７をユーザとを遠ざけた状態において、ユーザと近赤外光測定装置８も同様に距離を遠ざけた（１ｍ以上）場合、図５に示すようにハムノイズの強度が低下する。この図５において、図５（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図５（ｂ）は、図５（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「１３０００」となり、ハムノイズの強度が、近赤外光測定装置８が近接している場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。
しかしながら、近赤外光測定装置８や信号処理装置９をユーザからこの１ｍ以上離して配置し、かつ脳波計測装置７を、近赤外光測定装置８や信号処理装置９を１ｍ以上離しておく必要があることが、脳計測装置の小型化を阻害する要因である。
【００２０】
また、ユーザと脳波計測装置７との距離を離したとしても、ユーザの体をアンテナとしてノイズの影響を受けることが考えられる。また、ユーザと脳波計測装置とを話した場合、第１のセンサと脳波計測装置７とを接続する脳波信号配線が長くなり、ノイズの影響を受ける可能性が高いことが考えられる。
したがって、上述した実験結果から、図１に示すように、ユーザ、すなわち第１のセンサから、脳波計測装置７、近赤外光測定装置８の順番に、基体１に取り付けることがノイズを低減する配置となる。これにより、脳波計測装置７を配置するスペース分を近赤外光測定装置８を第１のセンサから離すことができ、ユーザに装着された第１のセンサに対する、近赤外光測定装置８から放射されるノイズの影響を低減させることができる。
【００２１】
上記図２から図５までの測定において、近赤外光測定装置８のアースを取っていなかったが、近赤外光測定装置８をユーザに近づけた状態において、近赤外光測定装置８にアースを設けた場合、図６に示すように図４の場合に比較してハムノイズの強度が低下する。ここで、脳波計測装置７は、近赤外光測定装置８の上部に設置されている。この図６において、図６（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図６（ｂ）は、図６（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「４８５００」となり、ハムノイズの強度が、近赤外光測定装置８がアースされていない場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。このことから、脳波の測定精度を向上させるためには、近赤外光測定装置８にアースを設けることが効果的である。
【００２２】
次に、近赤外光測定装置８にアース設けずに、近赤外光測定装置８を電磁シールド材にて囲い、すなわち、図１に示す基体１の内面全体に電磁シールド材２（例えばアルミ箔（アルミニウムでできた「箔」）などの導電体）を貼り付けるなどし、この基体１内部に近赤外光測定装置８を設け、近赤外光測定装置８と脳波計測装置７とを近づけた場合、図７に示すようにハムノイズが大きくなり、脳波形データの測定を阻害することになり、脳波の測定精度が大幅に低下してしまう。この図７において、図７（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図７（ｂ）は、図７（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「６１３０００」となり、ハムノイズの強度が高いことが判る。
【００２３】
一方、近赤外光測定装置８にアース及び電磁シールド材２を設けずに、近赤外光測定装置８と脳波計測装置７との距離を遠ざけた（１ｍ以上）場合、図８に示すようにハムノイズの強度が低下する。この図８において、図８（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図８（ｂ）は、図８（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「１１２０００」となり、ハムノイズの強度が、近赤外光測定装置８が近接している場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。
このことから、近赤外光測定装置８にアースを設けない場合、脳波の測定精度を向上させるためには、近赤外光測定装置８と脳波計測装置７との距離を離す、例えば１ｍ以上離す必要がある。
【００２４】
次に、近赤外光測定装置８にアースを設けずに、図７の実験状態において、電磁シールド材２に対してアースを設けることにより、図９に示すように図７の場合に比較してハムノイズの強度が低下する。ここで、脳波計測装置７は、近赤外光測定装置８の上部に設置されている。この図９において、図９（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図９（ｂ）は、図９（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「４５５０」となり、ハムノイズの強度が、近赤外光測定装置８がアースされていない場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。このことから、脳波計測装置７と近赤外光測定装置８が近接している場合、脳波の測定精度を向上させるためには、基体１内面に設けられた電磁シールド材２にアースを設けることが効果的である。
【００２５】
次に、図１の装置構成において、近赤外光測定装置８にアースを設け、かつ電磁シールド材２にアースを設けた状態とし、蛍光灯をユーザに近接させた場合、図１０に示すようにハムノイズが大きくなる。
この図７において、図１０（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図１０（ｂ）は、図１０（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「４７３００」となり、蛍光灯から受けるハムノイズの影響が高いことが判る。
【００２６】
次に、図１０の実験状態において、ユーザに近づけた蛍光灯を消灯した場合、図１１に示すようにハムノイズの強度が低下する。この図１１において、図１１（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図１１（ｂ）は、図１１（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「１３０００」となり、ハムノイズの強度が、近接した蛍光灯が点灯している場合に比較して低くなり、ノイズの影響が低減してることが判る。
このことから、ユーザの体を経由して、蛍光灯などからのハムノイズが侵入するため、頭部装着具３の外面に電磁シールド材を設けても効果が無いことが判る。また、脳波計測装置７を電磁シールド材により覆ったとしても、脳波信号配線を介してハムノイズが侵入してしまうため、設けないよりは設けたほうが良い程度であることがわかる。
【００２７】
上述した結果から、ユーザと近赤外光測定装置８との間に距離を設け、近赤外光測定装置８にアースを設け、かつアースを設けた電磁シールド材２により近赤外光測定装置８を遮蔽することにより、それぞれの装置を１ｍ以上はなさずとも、脳波測定に対するハムノイズの影響を低減できることが判る。
したがって、図１に示すように、ユーザと脳波計測装置７とを最も近接して、脳信号配線の長さが短くなるように、ユーザの背中と対向する位置にて基体１の外壁に設置し、近赤外光測定装置８、及び近赤外光測定装置８と同様にハムノイズ源である信号処理装置９とを、アースが設けられた電磁シールド材２が内面全体に設けられた基体１内に設置し、近赤外光測定装置８及び信号処理装置９にアースを設ける構成が良いこととなる。ここで、近赤外光測定装置８及び信号処理装置９は、ユーザとの距離が脳波計測装置７を介した距離分離れた位置に配置される。これにより、ユーザと、近赤外光測定装置８及び信号処理装置９との間に距離を設け、近赤外光測定装置８及び信号処理装置９からの脳波計測に対するハムノイズの影響を低減する。
【００２８】
また、ハムノイズの影響を測定結果が受けやすい脳波測定装置７以外の機器、すなわち近赤外光測定装置８及び信号処理装置９などのハムノイズ発生源の機器を、電磁シールド材２が内面に設けられた基体１の内部に配置して遮蔽し、脳波計測装置７を基体１の外部の外壁に設置する。これにより、脳波計測装置７によるユーザの脳波測定に対する近赤外光測定装置８及び信号処理装置９などが発生するハムノイズの影響を低減することができる。
したがって、本実施形態における図１に示す脳計測装置において、ユーザ、脳波計測装置７、近赤外光測定装置８、信号処理装置９の配置は、ユーザから近い順に、脳波計測装置７、近赤外光測定装置８（及び信号処理装置９）が内部に配置された基体１の順番となる。
【００２９】
上述した図１の配置を行い、かつ電磁シールド材２、近赤外光測定装置８、信号処理装置９とにアースを設けることにより、図１２に示すように図２及び図７の場合に比較してハムノイズの強度を低下させることができる。この図１２において、図１２（ａ）は、脳波計測装置７から得られる一定時間幅のFpzにおける脳波による脳波形データを示しており、横軸が時間であり、縦軸が波形の強度を示している。また。図１２（ｂ）は、図１２（ａ）の脳波形データをフーリエ変換したものであり、横軸が周波数、縦軸がスペクトル強度を示している。ここで、６０Ｈｚの周波数強度が「４５５０」となり、従来に比して装置類を近接させたとしても、図１に示す配置とし、かつ電磁シールド材２を設け、電磁シールド材２、近赤外光測定装置８、信号処理装置９に対してアースを設けることにより、従来に比較して高精度の脳波の測定を行うことができる。
【００３０】
また、商用電源が停電となっても、ユーザの脳波の測定を継続できるように、脳波計測装置７、近赤外光測定装置８、信号処理装置９などに電力を供給する無停電電源装置１３を設ける場合、無停電電源装置１３は外部コンセントのため電磁シールドが破れ易いため、ユーザから最も遠い位置に配置する必要がある。
したがって、ユーザから近い順番に、脳波計測装置７、基体１（内部に近赤外光測定装置８、信号処理装置９などが設置されている）、無停電電源装置１３の順に配置されることになる。このとき、ユーザと無停電電源装置１３との間に基体１が挟まれるように配置することにより、無停電電源装置１３の放射するハムノイズが基体１に設けられた電磁シールド材２により遮蔽され、第１のセンサに対するノイズの影響を抑制することができる。
また、上述ではハムノイズの影響の有無を主に説明したが、近赤外光測定装置８、信号処理装置９などの機器を電磁シールド材２により遮蔽しているため、他の周波数のノイズも当然低減される。
【００３１】
また、頭部装着具３には脳波の測定を示すＬＥＤ４が設けられているが、このＬＥＤ４の電源に交流を用いると、この電力を供給する配線６ｂからノイズが発生し、脳波信号配線６ａ等を介してハムノイズが脳波の測定に影響を与えるため、図１３に示すように、ＬＥＤ４の点灯に対しては直流電源のバッテリ１４を設け、ＬＥＤ４に直流電源を供給する。図１３は、図１の頭部装着具３に設けられたＬＥＤ４に対する電力の供給方法を説明する概念図である。ここで、脳波信号配線６ａ及び配線６ｂは、固定機構６内に並行に配線されて設けられている。また、他に頭部装着具３において電力を必要とする部品があれば、脳波信号配線６ａと並行して配線される電源線に対して、直流電源により電力を供給することが必要である。
【００３２】
以上、この発明の実施形態を図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。
【符号の説明】
【００３３】
１…基体（基体）
２…電磁シールド材（電磁シールド）
３…頭部装着具
４…ＬＥＤ
５…ヘッドフォン
６…固定機構
６ａ…脳波信号配線（第１の配線）
６ｂ，Ｃ２，Ｃ３…配線
Ｃ１…配線（第２の配線）
７…脳波計測装置（脳波計測装置）
８…近赤外光測定装置（近赤外線測定装置）
９…信号処理装置
１０…椅子
１１…表示装置
１２…台座
１３…無停電電源装置（無停電電源装置）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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