(57)【要約】【課題】収納ボックスの収納量を大容量化できるキャビネットを提供すること。【解決手段】キャビネット４０は、扉４２の裏側面４２ａに収納ボックス４４がネジ４８により固定されており、その扉４２を開いた場合には、キャビネット本体４１の側壁４１ａ，４１ｂに取り付けられたキャビネット係止部４７と、収納ボックス４４の上側で且つ裏側面４２ａから最も離れた部分に設けられたボックス係止部４４ｆとが係止することで扉４２の揺動が規制される。よって、キャビネット４０の大きさに対して、収納ボックス４４の横幅および深さを最大限に形成できるので、収納ボックス４４の収納量を大容量化できる。【選択図】図２
2010125063.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略箱状に形成され前面側に開口部を有するキャビネット本体と、そのキャビネット本体の開口部を覆うと共に下側を回転軸として前記前面側に揺動可能に構成される扉とを備えたキャビネットにおいて、
前記キャビネット本体の横方向側の側壁に配設されるキャビネット係止部と、
前記扉の裏側面に取り付けられ、収納物を収納する収納領域を有する収納ボックスと、
その収納ボックスの横方向端に設けられ、前記キャビネット本体の前面側に前記扉が揺動された場合に、前記キャビネット係止部に係止されて前記扉の揺動を規制するボックス係止部とを備えていることを特徴とするキャビネット。
【請求項２】
前記ボックス係止部は、前記収納ボックスの上側で且つ前記扉の裏側面の反対側に設けられ、
前記キャビネット係止部は、前記キャビネット本体の開口部近傍に配設されると共に、前記キャビネット本体の横方向側の側壁から対面する他方の側壁方向に突出していることを特徴とする請求項１記載のキャビネット。
【請求項３】
前記収納ボックスは、前記扉の裏側面に取り付けられた状態で、その扉の裏側面によって前記収納領域の１面が形成されることを特徴とする請求項１記載のキャビネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キャビネットに関し、特に、収納ボックスの収納量を大容量化できると共に内部の清掃を簡単に行えるキャビネットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特開２００５−２１８５８３号公報（以下「特許文献１」と称す）には、キッチン等に使用される引き出し本体の前面側に、下側を回転軸として開閉可能な前扉が取り付けられ、その前扉と引き出し本体との間に収納ボックスを配設した収納構造が開示されている。この収納構造では、前扉が下側を回転軸として開かれた場合、その前扉の横方向の両側と引き出し本体の横方向の両側とがフレームにより連結され、そのフレームの長さによって前扉の揺動範囲が規制されるように構成されている。
【０００３】
また、収納ボックスは、引き出し本体側の下側を回転軸として前扉とは別体に揺動するように構成されており、所定角度まで揺動すると、前扉の下部内側に設けられた嵌合部と収納ボックス下面に設けられた嵌合部とが嵌合して、収納ボックスの揺動が規制されるように構成されている。  
【特許文献１】特開２００５−２１８５８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の収納構造では、前扉の横方向の両側と引き出し本体の横方向の両側とがフレームにより連結されているので、前扉にフレームを連結する領域が必要となり、その分、前扉の横方向における収納ボックスを配置可能な領域（横幅）が狭くなる。さらに、前扉および収納ボックスの下部には嵌合部が設けられているので、その嵌合部を設ける分、前扉の上下方向における収納ボックスを配置可能な領域（深さ）が狭くなる。よって、特許文献１の収納構造では、収納ボックスの収納量が少なくなるという問題点があった。
【０００５】
また、特許文献１の収納構造では、前扉と引き出し本体との間を清掃するために前扉を全開しようとした場合、前扉と引き出し本体とがフレームで連結されているので、そのフレームによる連結を解除する作業が困難となる。さらに、前扉と引き出し本体との間から収納ボックスを取り外す作業も必要となる。よって、特許文献１の収納構造では、前扉と引き出し本体との間の清掃を簡単に行うことができないという問題点があった。
【０００６】
本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、収納ボックスの収納量を大容量化できると共に内部の清掃を簡単に行えるキャビネットを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的を達成するために請求項１記載のキャビネットは、略箱状に形成され前面側に開口部を有するキャビネット本体と、そのキャビネット本体の開口部を覆うと共に下側を回転軸として前記前面側に揺動可能に構成される扉とを備えており、前記キャビネット本体の横方向側の側壁に配設されるキャビネット係止部と、前記扉の裏側面に取り付けられ、収納物を収納する収納領域を有する収納ボックスと、その収納ボックスの横方向端に設けられ、前記キャビネット本体の前面側に前記扉が揺動された場合に、前記キャビネット係止部に係止されて前記扉の揺動を規制するボックス係止部とを備えている。
【０００８】
請求項２記載のキャビネットは、請求項１記載のキャビネットにおいて、前記ボックス係止部は、前記収納ボックスの上側で且つ前記扉の裏側面の反対側に設けられ、前記キャビネット係止部は、前記キャビネット本体の開口部近傍に配設されると共に、前記キャビネット本体の横方向側の側壁から対面する他方の側壁方向に突出している。
【０００９】
請求項３記載のキャビネットは、請求項１又は２に記載のキャビネットにおいて、前記収納ボックスは、前記扉の裏側面に取り付けられた状態で、その扉の裏側面によって前記収納領域の１面が形成される。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１記載のキャビネットによれば、略箱状に形成されるキャビネット本体の前面側の開口部は、下側を回転軸として前面側に揺動可能に構成される扉により覆われている。また、キャビネット本体の横方向側の側壁には、キャビネット係止部が配設されている。さらに、収納物を収納する収納領域を有する収納ボックスは、扉の裏側面に取り付けられ、その収納ボックスの横方向端には、ボックス係止部が設けられている。そして、扉が前面側に揺動されると、キャビネット係止部とボックス係止部とが係止されて扉の揺動が規制される。
【００１１】
よって、扉の裏側面に収納ボックスが取り付けられ、その収納ボックスに設けられるボックス係止部と、キャビネット本体の側壁に配設されるキャビネット係止部とにより扉の揺動が規制されるので、特許文献１のように、キャビネット本体と扉とを連結するフレームや収納ボックスの揺動を規制する嵌合部などを設ける必要がない。従って、扉の大きさに対して、収納ボックスの横幅および深さを最大限に形成できるので、収納ボックスの収納量を大容量化できるという効果がある。
【００１２】
また、収納ボックスは扉に取り付けられ、扉の揺動の規制は、キャビネット本体の側壁に配設されるキャビネット係止部と収納ボックスに設けられるボックス係止部とにより行うので、収納ボックスを扉から取り外しさえすれば、扉の揺動の規制がなくなり扉を最大限に開放できる。よって、収納ボックスを取り外す簡単な作業によって扉を全開にできるので、扉とキャビネット本体との間の清掃がし易くなるという効果がある。
【００１３】
また、収納ボックスは扉に取り付けられ、扉と収納ボックスとは一体的に揺動するので、特許文献１のように、扉が揺動される範囲に対して収納ボックスの揺動する範囲が異なる場合に比べて、扉の揺動する範囲が少なくても、収納ボックス内の収納物を取り出すのに必要な開口量を確保できる。よって、例えば、狭い室内にキャビネットを配置したとしても、キャビネットの前面側に配置される他の装置等に干渉することなく扉の開閉動作を行えるので、狭い室内でのキャビネットの配置の自由度を向上できるという効果がある。
【００１４】
請求項２記載のキャビネットによれば、請求項１記載のキャビネットの奏する効果に加え、ボックス係止部は、収納ボックスの上側で且つ扉の裏側面の反対側に設けられ、キャビネット係止部は、キャビネット本体の開口部近傍に配設されると共にキャビネット本体の横方向側の側壁から対面する他方の側壁方向に突出して構成されている。
【００１５】
よって、扉を開動作した場合には、収納ボックスの上側で且つ扉の裏側面の反対側（ボックス係止部）と、キャビネット本体の開口部近傍に突出するキャビネット係止部とが係止することで扉の揺動が規制されるので、扉の揺動する範囲を極力広くできる。従って、収納物を出し入れするための開口も広くなるので、収納物の出し入れがし易くなるという効果がある。また、扉の揺動する範囲を極力広くできるので、キャビネットの奥行きが狭い場合でも充分な開口量を確保できるという効果もある。
【００１６】
請求項３記載のキャビネットによれば、請求項１又は２に記載のキャビネットの奏する効果に加え、収納ボックスは、扉の裏側面に取り付けられた状態で、その扉の裏側面によって収納領域の１面が形成されるので、収納ボックスを構成する材料を少なくすることができ、装置コストの低減を図ることができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図１は、本発明の一実施形態のキャビネット４０が配置されたトイレＴの全体を示した斜視図である。なお、図１において、矢印Ｘは、キャビネット４０の左右方向（便器装置Ｓの前後方向）を示しており、矢印Ｙは、キャビネット４０の奥行き方向（便器装置Ｓの左右方向）を示しており、矢印Ｚは、キャビネット４０（便器装置Ｓ）の上下方向を示している。
【００１８】
図１に示すように、トイレＴは、床面Ｆと、４つの壁面Ｗ（２つの壁面Ｗは図示せず）と、天井面（図示せず）とにより囲まれた空間である。なお、以下の説明では、４つの壁面Ｗのうち、便器装置Ｓの後方の壁面を壁面Ｗ１とし、便器装置Ｓの側方の壁面をＷ２として説明する。
【００１９】
トイレＴ内には、主に、壁面Ｗ２に奥壁が隣接し且つ、壁面Ｗ１及び壁面Ｗ２により形成されるコーナー部から反壁面Ｗ１方向（矢印Ｘ方向の右手前側）に沿って収納棚Ｒが配設され、壁面Ｗ１に後端が隣接して便器装置Ｓが配設されている。
【００２０】
収納棚Ｒは、並設される２枚の扉により前面側（矢印Ｙ方向の左手前側）の開口部が覆われたサイド収納部１０と、トイレットペーパーの装着部を有すると共に１枚の扉４２（図２参照）により前面側の開口部４１ｆ（図２参照）が覆われた中央収納部２０と、上部に手洗器を有すると共に内部に水道管および配水管等が設けられた手洗い台３０とを有して構成されている。
【００２１】
次に、図２を参照して、中央収納部２０に設けられるキャビネット４０の構造について詳細に説明する。図２は、中央収納部２０を示した斜視図である。
【００２２】
図２に示すように、中央収納部２０は、主に、その上部にトイレットペーパーが装着される装着部２１が設けられ、その装着部２１の下部に、例えば、予備用のトイレットペーパーなどを収納する収納領域を有するキャビネット４０が設けられている。
【００２３】
キャビネット４０は、略箱状に形成されるキャビネット本体４１と、そのキャビネット本体４１の前面側（矢印Ｙ方向の左手前側）の開口部４１ｆを覆う扉４２と、その扉４２をキャビネット本体４１に対して前面側に揺動可能に連結する連結金具４３と、扉４２の裏側面４２ａに取り付けられる収納ボックス４４とを有して構成されている。
【００２４】
キャビネット本体４１は、壁面Ｗ１（図１参照）側に位置する側壁４１ａと、その側壁４１ａに対向配置される側壁４１ｂと、天井壁４１ｃと、底壁４１ｄと、奥壁４１ｅとにより略箱状に形成されている。キャビネット本体４１は、側壁４１ａ，４１ｂ、天井壁４１ｃ、底壁４１ｄ及び奥壁４１ｅによって略箱状に形成され、前面側が開口部４１ｆにより開口されている。なお、キャビネット本体４１の底壁４１ｄには、足部４１ｇが取り付けられおり、中央収納部２０は、足部４１ｇを介して床面Ｆ（図１参照）に配設されている。
【００２５】
連結金具４３は、キャビネット４０の左右方向（矢印Ｘ方向）に２個設けられており、キャビネット本体４１の底壁４１ｄの内側の壁面と、扉４２の裏側面４２ａとを揺動可能に連結するものである。よって、扉４２は、下側を回転軸として、前面側（矢印Ｙ方向の左手前側）に揺動可能に構成されている。
【００２６】
また、扉４２の裏側面４２ａの上端部には、金属片４５が取り付けられ、キャビネット本体４１の天井壁４１ｃの内側の壁面には磁石４６が取り付けられており、この磁石４６の磁力によって金属片４５が保持されて、扉４２が閉状態に保持される。
【００２７】
キャビネット本体４１の横方向（矢印Ｘ方向）の両側壁４１ａ，４１ｂの内側の壁面には、互いに向き合う方向に突出したキャビネット係止部４７が取り付けられている。このキャビネット係止部４７は、後述するボックス係止部４４ｆが係止されることで、扉４２が揺動される範囲（開度）を調整するものである。
【００２８】
そして、キャビネット係止部４７は、キャビネット本体４１の奥行き方向（矢印Ｙ方向）において、開口部４１ｆ近傍（開口部４１ｆにほぼ接している位置）に設けられているので、扉４２を最大限に揺動でき、扉４２が揺動する範囲を広くできる。よって、収納ボックス４４の開口量が多くなるので、収納ボックス４４内の収納物の出し入れがし易くなる。
【００２９】
収納ボックス４４は、複数の棒状部材が縦横に重なり合って格子状に組み合わされて収納領域を形成するものである。具体的には、扉４２の裏側面４２ａに配設される略矩形状の枠部材４４ａと、扉４２の左右方向（矢印Ｘ方向）に複数並んで設けられる略Ｌ字状の棒状部材４４ｂと、扉４２の上下方向（矢印Ｚ方向）に複数並んで設けられる略コ字状の棒状部材４４ｃと、キャビネット４０の奥行き方向（矢印Ｙ方向）に複数並んで設けられる棒状部材４４ｄとを組み合わさて収納領域を形成している。
【００３０】
また、枠部材４４ａには、上端（枠部材４４ａの矢印Ｚ方向上側部分）２箇所と下端（枠部材４４ａの矢印Ｚ方向下側部分）１箇所とに固着部４４ｅが形成されており、その固着部４４ｅがネジ４８によってネジ止めされて、扉４２の裏側面４２ａに収納ボックス４４が固定される。
【００３１】
即ち、収納ボックス４４は、扉４２側となる１面が扉４２の裏側面４２ａにより形成され、側面および底面を棒状部材４４ａ〜４４ｄで形成し、上面が開放される形状になっている。よって、収納ボックス４４の１面が扉４２の裏側面４２ａにより構成されるので、収納ボックス４４を構成する材料を少なくすることができ、装置コストの低減を図ることができる。
【００３２】
また、収納ボックス４４を形成する略コ字状の棒状部材４４ｃのうち、最も上側に位置する棒状部材４４ｃ（矢印Ｚ方向の最上段に位置する棒状部材４４ｃ）は、扉４２の裏側面４２ａに接する両端からそれぞれ扉４２に対して垂直方向に延設され、扉４２から最も離れた部分が上側方向（矢印Ｚ方向上方）に屈曲して立ち上がって形成されている。
【００３３】
そして、最も上側に位置する棒状部材４４ｃのうち、扉４２の裏側面４２ａから離れた部分、即ち、上側方向に屈曲して立ち上がった部分が、キャビネット係止部４７に係止されて扉４２の揺動（開度）を規制するボックス係止部４４ｆである。なお、図２の拡大図（破線で囲んだ図）に示すように、ボックス係止部４４ｆは、扉４２の裏側面４２ａから垂直方向に伸び上側に屈曲する手前部分と、その屈曲して立ち上がった部分を含む。
【００３４】
よって、使用者が扉４２の上端部を手前側（矢印Ｙ方向の左手前側）に引っ張り、扉４２の開動作を開始すると、金属片４５と磁石４６とによる扉４２の保持が解除され、連結金具４３が設けられた下側を回転軸として扉４２が前面側（矢印Ｙ方向の左手前側）に揺動する。その後、扉４２の揺動が継続されると、収納ボックス４４のボックス係止部４４ｆの屈曲して立ち上がった部分と、キャビネット本体４１のキャビネット係止部４７とが係止され（図２の拡大図の状態）、扉４２の揺動が規制されて扉４２が開扉される（図２の状態）。
【００３５】
以上説明したように、本実施形態のキャビネット４０では、扉４２の裏側面４２ａに収納ボックス４４がネジ４８により固定されており、その扉４２を開いた場合には、キャビネット本体４１の側壁４１ａ，４１ｂに取り付けられたキャビネット係止部４７と、収納ボックス４４の上側で且つ裏側面４２ａから最も離れた部分に設けられたボックス係止部４４ｆとが係止することで扉４２の揺動が規制される。よって、キャビネット４０の大きさに対して、収納ボックス４４の横幅および深さを最大限に形成できるので、収納ボックス４４の収納量を大容量化できる。
【００３６】
また、収納ボックス４４の取り外しは、扉４２を揺動した状態で、ネジ４８を緩めることで簡単に行える。扉４２の揺動の規制は、キャビネット本体４１に配設されるキャビネット係止部４７と収納ボックス４４に設けられるボックス係止部４４ｆとにより行われるので、収納ボックス４４が取り外されると、扉４２の揺動が規制されることなく、扉４２は前面側に最大限に開放される。よって、収納ボックス４４の取り外しが簡単になり、扉４２を最大限に開放できるので、扉４２とキャビネット本体４１との間の清掃を簡単に行うことができる。
【００３７】
また、扉４２と収納ボックス４４とは一体的に揺動するので、扉４２を揺動した範囲が収納ボックス４４の開口量となる。よって、扉４２を極端に広く揺動しなくても、収納ボックス４４内の収納物を取り出すのに必要な開口量を確保できる。従って、トイレＴのように狭い室内にキャビネット４０を配置したとしても、便器装置Ｓや、その便器装置Ｓに着座した使用者に干渉することなく、扉４２の開閉動作を行うことができる。
【００３８】
また、ボックス係止部４４ｆは、収納ボックス４４の上側で且つ扉４２の裏側面４２ａから最も離れた部分に設けられ、キャビネット係止部４７は、キャビネット本体４１の開口部４１ｆ近傍（開口部４１ｆにほぼ接している位置）に配設されているので、扉４２の揺動する範囲を極力広くすることができる。従って、本実施形態のように、キャビネット４０の奥行きが極端に広くない場合でも、扉４２の開口を極力広くできるので、収納物の出し入れがし易くなる。
【００３９】
また、本実施形態では、ボックス係止部４４ｆ及びキャビネット係止部４７を、キャビネット４０の左右方向の両側にそれぞれ設けているので、扉４２を開く場合に、キャビネット４０の左右両側で扉４２を係止できる。よって、扉４２を開く場合に、扉４２の揺動の規制（停止）が安定するし、扉４２の開状態を安定させることができる。
【００４０】
なお、本実施形態では、ボックス係止部４４ｆのうち、屈曲して立ち上がった部分とキャビネット係止部４７とが係止する（図２の拡大図参照）ように構成したが、ボックス係止部４４ｆであれば（つまり、扉４２の裏側面４２ａの反対側の部分であれば）どの位置と係止するものとしても良い。即ち、ボックス係止部４４ｆのうち、屈曲する手前部分とキャビネット係止部４７とが係止するように構成しても良い。この構成にすれば、ネジ４８による収納ボックス４４の取り付け位置の誤差や、キャビネット係止部４７の取り付け位置の誤差などの影響が少なくなるので、キャビネット４０の組み付け作業を簡略化できる。
【００４１】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施の形態になんら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能であることは容易に推察できるものである。
【００４２】
例えば、上記実施形態では、キャビネット４０をトイレＴ内に配置するものとしたが、キャビネット４０を洗面台の下方に配置しても良いし、キッチンの下方および上方に配置するものとしても良い。キャビネット４０は、洗面台やキッチンに配置された場合でも、扉４２の大きさに対する収納量を大容量化できるし、清掃もし易くなる。
【００４３】
また、上記実施形態では、棒状部材４４ａ〜４４ｅを格子状に連結して収納ボックス４４を形成するものとしたが、単に、箱状の収納ボックスとしても良いし、その材質も木製であったり透明な樹脂であっても良い。即ち、収納ボックス４４の形状や材質は、如何なるものであっても良い。
【００４４】
また、上記実施形態では、ボックス係止部４４ｆ及びキャビネット係止部４７を、キャビネット本体４１の左右方向の両側にそれぞれ設けるものとしたが、キャビネット本体４１の左右方向の一方側に設けるように構成しても良い。この構成であっても、キャビネット本体４１の側壁に設けられるキャビネット係止部と、収納ボックス４４に設けられるボックス係止部とが係止して、扉４２の揺動が規制されるので、収納ボックス４４の収納量を大容量化できるし、扉４２とキャビネット本体４１との間の清掃を簡単に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の一実施形態のキャビネットが配置されたトイレの全体を示した斜視図である。
【図２】中央収納部を示した斜視図である。
【符号の説明】
【００４６】
４０                キャビネット
４１                キャビネット本体
４１ａ，４１ｂ      側壁（キャビネット本体の横方向両側の側壁）
４１ｆ              開口部
４２                扉
４２ａ              裏側面（１面）
４４                収納ボックス
４４ｆ              ボックス係止部
４７                キャビネット係止部
【図１】
2010125063.tif 000003
【図２】
2010125063.tif 000004