(57)【要約】【課題】視点を上下方向に移動させた場合であってもクロストークに伴う画質の低下を防止することが可能な表示装置を提供することである。【解決手段】複数の画素を有する表示パネルと、前記表示パネルの表示面に貼り合わされた視差バリアとを有する表示装置のおいて、前記視差バリアは複数の開口部を有し、互いに隣接する画素の境界部には遮光膜が配置され、前記開口部の周縁部と前記遮光膜の周縁部のうち少なくとも一方は、表示画面のＹ方向に対して傾斜を有する。【選択図】図１
2010237372.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マトリクス状に配置された複数の画素を有する表示パネルと、前記表示パネルの表示面に貼り合わされた視差バリアとを有する表示装置であって、
前記視差バリアは、複数の開口部を有し、
前記表示パネルは、遮光膜を有し、
前記開口部は、前記複数の画素のうち、一つの画素の一部と対向し、且つ前記一つの画素と第１の方向に隣接する画素の一部と対向し、
前記一つの画素と前記隣接する画素との境界部には前記遮光膜が配置され、
前記開口部の周縁部は、前記第１の方向と交差する方向に延在する第１の周縁部を有し、
前記遮光膜の周縁部は、前記第１の方向と交差する方向に延在する第２の周縁部を有し、
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部のうち少なくとも一方は、前記第１の方向と直交する第２の方向に対して傾斜を有することを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部は平行に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部とを結ぶ面が、前記表示パネルの表示面の法線方向に対して傾斜を有することを特徴とする請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部のうち少なくとも一方は、延在方向が途中で屈曲する“く”の字型の形状であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか項に記載の表示装置。
【請求項５】
前記開口部の形状は矩形であり、前記第２の周縁部が前記第２の方向に対して傾斜を有することを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項６】
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部とは、延在方向が途中で屈曲する“く”の字型の形状であり、
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部とは、前記第２の方向に対する傾斜の角度が異なることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項７】
前記開口部の前記第１の方向の幅が、前記第１の周縁部の位置によって異なることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項８】
前記画素の形状は矩形であり、前記第１の周縁部が前記第２の方向に対して傾斜を有することを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項９】
前記第１の周縁部と前記第２の周縁部のうち少なくとも一方の形状は、曲線であることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項１０】
前記開口部の第１の方向の幅は、前記遮光膜の前記第２の周縁部の幅よりも大きいことを特徴とする請求項１から請求項９の何れか１項に記載の表示装置。
【請求項１１】
前記表示パネルは、一対の基板と前記一対の基板の間に挟まれた液晶とを有する液晶表示パネルであることを特徴とする請求項１から請求項１０の何れか１項に記載の表示装置。
【請求項１２】
前記一対の基板のうち、一方の基板は前記視差バリアに貼り合わされ、
前記一方の基板に前記遮光膜が形成されていることを特徴とする請求項１１に記載の表示装置。
【請求項１３】
前記複数の画素の各々はカラーフィルタを有し、
前記カラーフィルタは前記一方の基板に形成され、
少なくとも、前記遮光膜は、前記一つの画素が有する前記カラーフィルタと前記隣接する画素が有する前記カラーフィルタとの境界部に配置されていることを特徴とする請求項１２に記載の表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、表示装置に係り、特に観察者の視点によって異なる画像を表示可能な表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
表示装置の観察者側に視差バリア（パララックスバリア）と称される光の進行方向を制御するスリットを形成し、該光の進行方向に対応した異なる画像を表示させることによって、視点位置に対応した異なる画像の同時表示を可能とするマルチ画面表示装置（マルチビューディスプレイ）が知られている（特許文献１参照）。このような表示装置では、２画面表示装置（デュアルビュー液晶ディスプレイ）や３画面表示装置（トリプルビュー液晶ディスプレイ）が一般的に知られている。
【０００３】
このようなマルチ画面表示装置では、各視点位置に対応した異なる画像を一つの表示装置に表示させる構成となっているので、観察者のある視点位置からの画像に、他の視点位置の画像が映り込んでしまう、即ち複数の画像が重なって観察者に認識されてしまうという不具合が生じる場合が有る。このような複数の画像の重なりをクロストークと称する。このクロストークの低減を目的とする技術に、特許文献２に記載の技術がある。特許文献２に記載の技術では、発生するクロストークの成分を相殺する補正データを元の画像データに加えることで、クロストークを低減させる構成となっている。
【０００４】
また、特許文献３には、表示品質を低下させる他の原因として、表示装置となる液晶パネルにマトリックス状に配置される画素への画素値を制御する薄膜トランジスタや電荷保持用コンデンサ（保持容量）パターンによる回折に伴うクロストークを低減させる技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−７８０８０号公報
【特許文献２】特表２００８−５２７４４０号公報
【特許文献３】特開２００５−１７２８４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
例えば特許文献２に記載されているように、ある視点位置に対応した視野角において発生するクロストークの成分を相殺する補正データを、元の画像データに加えて画像データを補正したとしても、下記に述べる現象が存在することを本願発明の発明者は見出した。
【０００７】
それは、観察者が所定の視点位置から、視点を上下に動かすと、クロストークが出現する場合が有るという現象である。所定の視点位置から視点を上下に動かすということは、換言すると、表示面の水平方向（Ｘ方向）に対する視野角は変化させずに、表示面の垂直方向（Ｙ方向）に対する視野角を変化させるということである。
【０００８】
つまり、従来のマルチ画面表示装置には、所定の視点位置から（表示面の水平方向に対する視野角は変化させずに）視点を上下に動かす（表示面の垂直方向に対する視野角を変化させる）と、クロストークに伴う画質の低下が生ずるという課題を有している。
【０００９】
しかしながら、特許文献１は、予め設定された視点位置以外の位置に観察者が位置した時に、２つの画像が合わさった画像（クロストーク）が認識できてしまう問題に係わる記載のみであり、観察者の視点を上下に動かした際のクロストークについては開示も示唆もされていない。
【００１０】
また、特許文献２及び特許文献３にも、観察者の視点を上下に動かした際のクロストークについては開示も示唆もされていない。
【００１１】
本願発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、本願発明の目的は、視点を上下方向（即ち表示面の垂直方向）に移動させた場合であってもクロストークに伴う画質の低下を防止することが可能な表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決の概略は以下の通りである。
【００１３】
マトリクス状に配置された複数の画素を有する表示パネルと、前記表示パネルの表示面に貼り合わされた視差バリアとを有する表示装置であって、前記視差バリアは、複数の開口部を有し、前記表示パネルは、遮光膜を有し、前記開口部は、前記複数の画素のうち、一つの画素の一部と対向し、且つ前記一つの画素と第１の方向に隣接する画素の一部と対向し、前記一つの画素と前記隣接する画素との境界部には前記遮光膜が配置され、前記開口部の周縁部は、前記第１の方向と交差する方向に延在する第１の周縁部を有し、前記遮光膜の周縁部は、前記第１の方向と交差する方向に延在する第２の周縁部を有し、前記第１の周縁部と前記第２の周縁部のうち少なくとも一方は、前記第１の方向と直交する第２の方向に対して傾斜を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本願発明によれば、視点を上下方向（即ち表示面の垂直方向）に移動させた場合であってもクロストークに伴う画質の低下を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本願発明の実施形態１の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。
【図２】本願発明の実施形態１の表示装置における画素の概略構成を説明するための平面図である。
【図３】本願発明の実施形態１の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。
【図４】図３に示すＣ−Ｃ’線での断面図である。
【図５】本願発明の実施形態２に適用した画像補正の原理を説明するための図である。
【図６】本願発明の実施形態３の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。
【図７】本願発明の実施形態４の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。
【図８】本願発明の実施形態５の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。
【図９】本願発明の実施形態６の表示装置の概略構成を説明するための図である。
【図１０】本願発明の実施形態６の表示装置の、図９とは異なる概略構成を説明するための図である。
【図１１】本願発明の実施形態７の表示装置の概略構成を説明するための図である。
【図１２】本願発明の実施形態７の表示装置の、図１１とは異なる概略構成を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本願発明が適用された実施形態の例について、図面を用いて説明する。ただし、以下の説明において、同一構成要素には同一符号を付し繰り返しの説明は省略する。
【００１７】
〈実施形態１〉
〈全体構成〉
図１は本願発明の実施形態１の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。なお、図中のＸ、ＹはそれぞれＸ方向、Ｙ方向を示す。また、実施形態１では液晶表示装置に本願発明を適用した場合について説明するが、これに限定されることはなく、有機ＥＬ表示装置等の他の表示装置にも適用可能である。
【００１８】
図１に示すように、実施形態１の表示装置は画素電極等が形成される第１基板（ＴＦＴ基板）ＳＵＢ１と、カラーフィルタやブラックマトリクス（遮光膜）及び視野バリアが形成され、第１基板ＳＵＢ１に対向して配置される第２基板（カラーフィルタ基板）ＳＵＢ２と、該第１基板ＳＵＢ１と第２基板ＳＵＢ２とで挟持される図示しない液晶（液晶層）とで構成される液晶表示パネルを有し、該液晶表示パネルと光源となる図示しないバックライトユニットとを組み合わせることにより、液晶表示装置が構成される。第１基板ＳＵＢ１と第２基板ＳＵＢ２との固定（固着）及び２枚の基板ＳＵＢ１、ＳＵＢ２で挟持される液晶の封止は、表示領域ＡＲの周辺に形成されるシール材ＳＬで固定され、液晶も封止される構成となっている。なお、以下の説明では、液晶表示パネルの説明においても、液晶表示装置と記す。また、視野バリアの詳細については後述する。
【００１９】
第１基板ＳＵＢ１及び第２基板ＳＵＢ２としては、周知のガラス基板を用いている。このガラス基板で第１基板ＳＵＢ１及び第２基板ＳＵＢ２を形成し液晶表示装置を構成する。なお、第１基板ＳＵＢ１及び第２基板ＳＵＢ２としてはガラス基板に限定されることはなく、透明なプラスチック（樹脂）基板でもよく、更には石英ガラス等の他の絶縁性基板であってもよい。たとえば、石英ガラスを用いれば、プロセス温度を高くできるため、ゲート絶縁膜を緻密化できるので、後述する薄膜トランジスタＴＦＴの信頼性を向上することができる。また、プラスチック（樹脂）基板を用いれば、軽量で、耐衝撃性に優れた液晶表示装置を提供できる。
【００２０】
また、実施形態１の表示装置では、液晶が封入された領域の内で表示画素（以下、画素と略記する）の形成される領域が表示領域ＡＲである。また、液晶が封入されている領域内であっても、画素が形成されておらず表示に係わらない領域は、表示領域ＡＲとはならない。
【００２１】
更には、実施形態１の表示装置では、薄膜トランジスタＴＦＴとしてポリシリコンＴＦＴを用いており、走査信号駆動回路（ゲートドライバ）ＧＤＲ及び映像信号駆動回路（ドレインドライバ）ＤＤＲが第１基板ＳＵＢ１上に形成される構成となっている。ゲートドライバＧＤＲ及びドレインドライバＤＤＲには、電極端子部ＴＲＭに接続される図示しないフレキシブル配線基板を介して画像表示用の制御信号が入力される構成となっている。このとき、実施形態１の表示装置では、ドレインドライバＤＤＲにはクロストーク低減対策がなされた後の補正画像データが入力される構成となっている。なお、クロストーク低減対策の詳細については後述する。また、ゲートドライバＧＤＲやドレインドライバＤＤＲをフレキシブル配線基板上に例えばＩＣチップとして搭載し、電極端子部ＴＲＭを介してドレイン信号やゲート信号を入力する構成であってもよい。以下の説明においては、ドレインドライバＤＤＲとゲートドライバＧＤＲとを特に区別する必要がない場合には、単に駆動回路（ドライバ）と略記する。
【００２２】
図１に示すように実施形態１の液晶表示装置では、第１基板ＳＵＢ１の液晶側の面であって表示領域ＡＲ内には、図中Ｘ方向に延在しＹ方向に並設される走査信号線（ゲート線）ＧＬが形成されている。また、図中Ｙ方向に延在しＸ方向に並設される映像信号線（ドレイン線）ＤＬが形成されている。
【００２３】
ドレイン線ＤＬとゲート線ＧＬとで囲まれる領域は画素が形成される領域を構成し、これにより、各画素は表示領域ＡＲ内においてマトリックス状に配置される構成となっている。各画素は、例えば図１中丸印Ａの部分の拡大図Ａ’に示すように、ゲート線ＧＬからの走査信号によってオンされる薄膜トランジスタＴＦＴと、このオンされた薄膜トランジスタＴＦＴを介してドレイン線ＤＬからの映像信号が供給される画素電極ＰＸと、コモン線ＣＬに接続され映像信号の電位に対して基準となる電位を有する基準信号が供給される共通電極ＣＴとを備えている。画素電極ＰＸと共通電極ＣＴとの間には、第１基板ＳＵＢ１の面に平行な成分を有する電界が生じ、この電界によって液晶の分子を駆動させるようになっている。このような液晶表示装置は、いわゆる広視野角表示ができるものとして知られ、液晶への電界の印加の特異性からＩＰＳ方式あるいは横電界方式と称される。
【００２４】
なお、拡大図Ａ’に示す共通電極ＣＴの構成では、画素毎に独立して形成される共通電極ＣＴにコモン線ＣＬを介して基準信号を入力する構成としたが、これに限定されることはない。例えば、複数の画素に跨って平面状に共通電極ＣＴを形成してもよい。
【００２５】
また、各ドレイン線ＤＬ及び各ゲート線ＧＬはその端部においてシール材ＳＬを越えてそれぞれ延在され、ゲート線ＧＬはゲートドライバＧＤＲに接続され、ドレイン線ＤＬはドレインドライバＤＤＲに接続される構成となっている。
【００２６】
〈画素構成〉
図２は本願発明の実施形態１の表示装置における画素の概略構成を説明するための平面図である。また、以下に示す電極や信号線等は公知のフォトリソグラフィ技術により形成可能であるので、形成方法の詳細な説明は省略する。また、説明を簡単にするために、配向膜及び偏光板等は省略している。
【００２７】
図２に示すように、第１基板ＳＵＢ１の液晶側の面には、ゲート線ＧＬ及びドレイン線ＤＬが比較的大きな距離を有して平行に形成されている。特に、実施形態１の液晶表示装置においては、画素電極ＰＸを“く”の字型に形成するマルチドメイン化によって、液晶分子の回転軸の基準角度をずらして視野の角度による色調の変化を大幅に低減させる構成となっている。また、開口率を向上させるために、ドレイン線ＤＬも画素電極ＰＸと同様に “く”の字型となっている。このように実施形態１の各画素の領域では、画素の領域はたとえば図中上下に２分割され、その一方の領域はたとえばゲート線ＧＬの走行方向に対してプラスの傾斜を有する方向に延在するように形成され、他方の領域はマイナスの傾斜角を有する方向に延在するようにして形成されている。
【００２８】
ゲート線ＧＬとドレイン線ＤＬの間の領域には、たとえばＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ−Ｏｘｉｄｅ）等の透明導電材料からなる共通電極ＣＴが形成されている。該共通電極ＣＴは、そのコモン線ＣＬ側の辺部において該コモン線ＣＬに重畳されて形成され、スルーホール（コンタクトホール）ＴＨ２を介してコモン線ＣＬと電気的に接続されている。図２に示す共通電極ＣＴは平面状に形成されているが、画素電極ＰＸの“く”の字型の部分と重なる領域に開口部を設ける構造でもよい。また、画素電極ＰＸと同じように“く”の字型に延在する部分を形成する構造でもよい。
【００２９】
なお、透明導電膜としてＩＴＯを用いた場合について説明するが、ＩＴＯに限定されることはなく、公知のＺｎＯ（酸化亜鉛）系透明導電膜を用いてもよい。
【００３０】
図２中の上下方向に“く”の字型で伸張して形成されるドレイン線ＤＬは、その一部において薄膜トランジスタＴＦＴ側に延在する延在部を有し、薄膜トランジスタＴＦＴのドレイン電極に接続されている。また、ドレイン線ＤＬ及びドレイン電極の形成の際に同時に形成される薄膜トランジスタＴＦＴのソース電極は、ドレイン電極と対向し、かつ、画素領域側に若干延在された延在部を有して形成されている。この延在部には画素電極ＰＸと接続されるスルーホール（コンタクトホール）ＴＨ１が形成されており、図示しない絶縁膜の上層に形成される画素電極ＰＸとソース電極とが電気的に接続される構成となっている。図２中の左右方向に伸延して形成されるゲート線ＧＬも、その一部において薄膜トランジスタＴＦＴ側に延在部を有しており、該延在部が薄膜トランジスタＴＦＴのゲート電極になっている。なお、ドレイン線ＤＬは薄膜トランジスタＴＦＴの近傍の領域において、図示しない絶縁膜を介してゲート線ＧＬと交差する構成となっている。
【００３１】
このように、実施形態１の液晶表示装置における画素の領域は、第１基板ＳＵＢ１上に形成されるゲート線ＧＬとドレイン線ＤＬとで囲まれる領域を画素の領域としている。また、後述する第２基板ＳＵＢ２上に形成されるＢ（青）、Ｇ（緑）、Ｒ（赤）の何れかのカラーフィルタと、前述の画素の領域とが対をなして１画素（副画素ともいう）が形成されている。このＢ、Ｇ、Ｒの各画素を一組として、カラー画像表示を行う構成となっている。
【００３２】
また、実施形態１の薄膜トランジスタＴＦＴはＭＩＳ（Ｍｅｔａｌ  Ｉｎｓｕｌａｔｏｒ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）構造のトランジスタである。なお、ＭＩＳ構造のトランジスタは、そのバイアスの印加によってドレイン電極とソース電極が入れ替わるように駆動するが、この明細書の説明にあっては、便宜上、ドレイン線ＤＬと接続される側をドレイン電極、画素電極ＰＸと接続される側をソース電極と称する。
【００３３】
〈視差バリア構成〉
図３は本願発明の実施形態１の表示装置の概略構成を説明するための平面図であり、図４は図３に示すＣ−Ｃ’線での断面図である。
【００３４】
以下、図３及び図４に基づいて実施形態１の表示装置における視差バリアの構成を説明する。図３は、第２基板ＳＵＢ２の液晶ＬＣと反対側の表面に視差バリアＰＢを形成した構成をしめしている。図３に示す斜線又は縦線でのハッチング部分は視野バリアＰＢの開口部ＯＰから見える画素の領域を示し、点によるハッチング部分は視差バリアＰＢの遮光領域ＳＡを示し、点線で示す部分は画素のうちで遮光領域ＳＡに重畳する部分を示す。
【００３５】
以下、図３及び図４に基づいて実施形態１の表示装置における視差バリアの構成を説明する。図３及び図４に示すように、実施形態１の表示装置では液晶ＬＣを介して対向配置される第１基板ＳＵＢ１と第２基板ＳＵＢ２とを備える構成となっている。第１基板ＳＵＢ１の液晶面側には、前述する薄膜トランジスタＴＦＴや信号線等からなる半導体層ＴＲが形成される構成となっている。また、第２基板ＳＵＢ２の液晶面側にはカラーフィルタＣＦが形成されており、青（Ｂ）、緑（Ｇ）、赤（Ｒ）の各カラーフィルタがブラックマトリクスＢＭでそれぞれ分離して形成されている。また、第２基板ＳＵＢ２に形成される各カラーフィルタ（Ｂ、Ｇ、Ｒで示す）は、前述するように、第１基板ＳＵＢ１に形成される１つの画素に対応する構成となっている。
【００３６】
このように構成されるＢ、Ｇ、Ｒの各画素は前述するようにマルチドメイン構成となっているので、各画素の外形形状は “く”の字型の形状となっている。即ち、各画素の外形形状は、ゲート線の延在方向に対しては直線状に形成されている。一方、ドレイン線の延在方向に対しては“く”の字型に形成されている。各画素の外形形状がこのような形状となるのは、前述するように各画素領域が図中上部側と下部側との２つの領域から形成され、それぞれの領域における画素電極等の延在方向とドレイン線の延在方向とが異なる方向となっているからである。従って、各画素の間に形成されるブラックマトリクスＢＭの形状も“く”の字型となるものである。なお、各画素領域は上部側と下部側との２つの領域に限定されることはなく、３以上の領域から形成されてもよい。
【００３７】
一方、第２基板ＳＵＢ２の液晶ＬＣと反対側の表面には、遮光領域ＳＡ内にスリット状の開口部ＯＰが形成される視差バリアＰＢが配置される構成となっている。特に、実施形態１の表示装置では、図４に示す矢印Ｐ１方向と矢印Ｐ２方向との２画面表示を可能とする構成となっている。即ち、実施形態１の表示装置では、隣接するカラーフィルタの間に形成されるブラックマトリクスＢＭに重畳して開口部ＯＰが形成される構成となっている。このような構成とすることにより、同一の開口部ＯＰから照射される光であっても、一方の視点位置の観察者（図４において右側に位置する観察者）には矢印Ｐ１で示す方向の画素からの光（例えば、青色の画素（Ｂ１）からの光）が観測され、他方の視点位置の観察者（図４において左側に位置する観察者）には矢印Ｐ２で示す方向の画素からの光（例えば、緑色の画素（Ｇ１）からの光）が観測されることとなり、２画面表示が可能となる。なお、本願発明の適用範囲は２画面表示に限定されることはなく、３画面表示の表示装置にも適用可能である。この場合には、画素に重畳して開口部ＯＰを形成し、該重畳画素による画面表示（正面方向の画像表示）と、該画素に隣接する２つの画素による２画面表示（左右方向の画像表示）との合計３画面表示となる。
【００３８】
特に、実施形態１の表示装置においては、図３に示すように、実施形態１の視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状も“く”の字型に形成される。即ち、開口部ＯＰにおいても、開口領域が図中上部側と図中下部側との２つの領域から形成され、それぞれの領域における開口の延在方向が異なり、該領域がその端部で所定の角度で連続して開口されるように形成されている。なお、各開口領域は上部側と下部側との２つの領域に限定されることはなく、３以上の領域から形成されてもよい。
【００３９】
更には、実施形態１の表示装置においては、図４から明らかなように、隣接配置されるＢＧＲの各色フィルタを分離するブラックマトリクスＢＭのＸ方向（ゲート線ＧＬの延在方向）の幅よりも、開口部ＯＰの開口幅の方が大きく形成される構成となっている。即ち、第２基板ＳＵＢ２を介して形成されるカラーフィルタＣＦのブラックマトリクスＢＭの周縁部と、視差バリアＰＢの開口部ＯＰの周縁部とを結ぶ平面が図４における垂線方向に一致しない（表示画面の法線方向に対して傾斜を有す）構成となっている。
【００４０】
〈発明の原理と効果〉
実施形態１の表示装置の光源であるバックライトから発せられる光は、拡散性が高く、あらゆる方向に進行する光束成分を含んでいる。また、クロストークを発生させる光はこれらの光束成分の内、特定の方向からの光が大きく寄与していると考えられる。
【００４１】
本願発明の発明者は、視差バリアＢＰとブラックマトリクスＢＭとの間隔が微小スリットとなり、光の回折現象が発生することを見出した。更に、本願発明の発明者は、詳細な観察から、所定の視点位置において、上記回折現象による回折光の光束の内、最も強さが強い光束群が、特定の方向に出射されていること、及び、所定の視点位置から視点を上下に動かすと、上記光束群の出射角が変化することを見出した。これが、観察者が所定の視点位置から、視点を上下に動かす際に出現するクロストークの原因であると考えられる。
【００４２】
従って、回折光の上記特定の方向（出射方向）を上下方向に分散、拡散させることにより、観察者が所定の視点位置から、視点を上下に動かす際に出現するクロストークを低減させることができる。
【００４３】
実施形態１の表示装置においては、図３に示すように、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状及びブラックマトリクスＢＭの形状は“く”の字型をしている。即ち、ドレイン線ＤＬの延在方向（図１のＹ方向、上下方向）に対して、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの周縁部及びブラックマトリクスＢＭの周縁部の形状が傾斜する構成となっている。上記傾斜を有する構成により、クロストークの原因となる回折光の出射方向を、上下方向に分散させることができる。よって、観察者が所定の視点位置から、視点を上下に動かす際に出現するクロストークを低減させることができる。
【００４４】
更に、実施形態１の表示装置においては、図４に示すように、ブラックマトリクスＢＭのＸ方向の幅よりも、視差バリアＰＢの開口部ＯＰの開口幅（Ｘ方向の幅）の方が大きく形成されている。即ち、ブラックマトリクスＢＭの周縁部と、視差バリアＰＢの開口部ＯＰの周縁部とを結ぶ平面が図４における垂線方向に一致しない構成となっている。
【００４５】
上記構成により、視差バリアＢＰとブラックマトリクスＢＭとの間隔、即ち回折現象を発生させる微小スリットの方向が傾くため、回折光のうち強く出射される光束群の出射方向を分散させ、特定方向への出射光量を低減することができる。よって、観察者が所定の視点位置から、視点を上下に動かす際に出現するクロストークを低減させることができる。
【００４６】
更には、実施形態１の表示装置では、図3に示すようにブラックマトリクスＢＭの周縁部の“く”の字型部分と視差バリアＢＰの開口部ＯＰの周縁部の“く”の字型部分とが平行に形成されている。上記構成により、平行に形成されていない場合に比べて開口率の低下が少ないという効果を有する。
【００４７】
〈実施形態２〉
実施形態２の構成は、実施形態１で説明した構成に、ある視点位置に対応した視野角において発生するクロストークの成分を相殺する補正データを、元の画像データに加えて画像データを補正するクロストーク低減対策（画像補正）を加えたものである。
【００４８】
図５は実施形態２に適用した画像補正を説明するための図である。視差バリアＰＢを表示装置の表示面側に形成された２画面表示装置では、視差バリアＰＢに形成した開口部ＯＰを通して照射される光を図中の右方向又は左方向から観察することによって、異なる画像の表示を可能としている。このために、青色の画素（Ｂ１）からの光（実線の矢印Ｉ０（Ｂ１）で示す）と、赤色の画素（Ｒ１）からの光（実線の矢印Ｉ０（Ｒ１）で示す）と、緑色の画素（Ｇ２）からの光（実線の矢印Ｉ０（Ｇ２）で示す）からの光とにより所望の色を生成するものである。
【００４９】
しかしながら、図５に示すように、青色の画素（Ｂ１）に隣接する赤色の画素（Ｒ０）からの光（点線の矢印Ｉ０（Ｒ０）で示す）は視差バリアの裏面側で反射した後に、第２基板ＳＵＢ２のカラーフィルタＣＦ側の境界面で反射することとなる。このため、図５の左側の開口部ＯＰからは青色の画素（Ｂ１）からの光（実線の矢印Ｉ０（Ｂ１）で示す）と、赤色の画素（Ｒ０）からの反射光（点線の矢印Ｉ０（Ｒ０）で示す）とが合成された光Ｉ（Ｂ１）が出射されることとなる。その結果、図中右側の観察者用の画像に左側観察者用の画像が重なって表示されてしまう現象が生じてしまう。他の開口部ＯＰから出射される光Ｉ（Ｒ１）、Ｉ（Ｇ２）についても同様に、隣接する画素からの反射光を含む光が出射される。
【００５０】
このために、実施形態２の表示装置では、左側観察者用の画像データが反射する影響を考慮して、右側観察者用の画像データから上記反射の影響分を減算することによって、図５の右側の観察者用の画像に左側観察者用の画像が重なって表示されてしまう現象を大幅に低減させる構成としている。同様にして、図５の左側の観察者用の画像に右側観察者用の画像が重なって表示されてしまう現象も大幅に低減させている。
【００５１】
上記画像補正のみでは、表示面の水平方向（Ｘ方向）に対するクロストーク低減効果しか得られない。しかし、実施形態２の表示装置では、実施形態１で説明した構成に上記画像補正を加えた構成であるから、表示面の水平方向（Ｘ方向）、表示面の垂直方向（Ｙ方向）のどちらにたいしても、クロストーク低減効果を得ることができる。
【００５２】
〈実施形態３〉
図６は本願発明の実施形態３の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。ただし、前述する実施形態１と同様に、図６中の左右方向がゲート線ＧＬの延在方向であり、図中の鉛直方向が表示面方向を示すものである。また、実施形態３の表示装置は、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状が異なる即ちブラックマトリクスＢＭの周縁部から開口部ＯＰの周縁部に至る長さが異なるのみで、他の構成は実施形態１の表示装置と同じ構成である。従って、以下の説明では、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの構成についてのみ詳細に説明する。
【００５３】
図６に示すように、実施形態２の表示装置においても、Ｂ（青）、Ｇ（緑）、Ｒ（赤）の各画素（副画素）が図示しないゲート線及びドレイン線の延在方向に沿ってマトリクス状に形成される構成となっている。また、Ｂ、Ｇ、Ｒの各カラーフィルタＣＦの周囲にはブラックマトリクスが形成される構成となっている。即ち、実施形態１と同様に、第２基板ＳＵＢ２に形成される各カラーフィルタＣＦは、各画素形状に沿ったブラックマトリクスにより分離される構成となっている。従って、ゲート線方向に配列される各画素は“く”の字型のブラックマトリクスで分離されている。
【００５４】
一方、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形成位置は実施形態１の開口部ＯＰと同様に、図中中央部の一列ではＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間、Ｇ１（緑）の画素とＲ１（赤）の画素との間、及びＢ２（青）の画素とＧ２（緑）の画素の間等に形成される。実施形態３の開口部ＯＰは、その周縁部の形状が矩形状（長方形）に形成されている。その結果、実施形態２の表示装置におけるＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間に形成される開口部ＯＰの場合には、表示面の鉛直方向即ち図中の紙面鉛直方向から開口部ＯＰを通して画素を見た時、ブラックマトリクスの周縁部の形状と開口部ＯＰの外形形状（周縁部の形状）が異なる形状となっている。
【００５５】
このように実施形態３の表示装置においても、視点位置の変化方向即ちドレイン線の延在方向に対して、ブラックマトリクスＢＭの周縁部の形状が傾斜する構成となっているので、実施形態１の表示装置と同じ効果を得ることができる。
【００５６】
また、実施形態３の表示装置は、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状と該開口部ＯＰに重畳されるブラックマトリクスの形状とが異なる形状となっているので、ブラックマトリクスＢＭと視差バリアＢＰの開口部ＯＰとの間隔（微小スリット）の方向及び間隔が開口部ＯＰの周縁部位置に応じて変化させることができる。これにより、微小スリットの表示面の鉛直方向に対する角度を位置に応じて変化させることが可能となり、回折光によるクロストークの発生も図中の上下方向（視点の上下方向）に更に分散させることができ、特定方向へのクロストーク光量を更に低減できるという効果を得ることができる。
【００５７】
〈実施形態４〉
図７は本願発明の実施形態４の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。ただし、前述する実施形態１と同様に、図７中の左右方向がゲート線ＧＬの延在方向であり、図中の鉛直方向が観察者即ち表示面方向を示すものである。また、実施形態４の表示装置は、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状が異なる即ちブラックマトリクスＢＭの周縁部から開口部ＯＰの周縁部に至る長さが異なるのみで、他の構成は実施形態１の表示装置と同じ構成である。従って、以下の説明では、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの構成についてのみ詳細に説明する。
【００５８】
図７に示すように、実施形態３の表示装置においても、Ｂ（青）、Ｇ（緑）、Ｒ（赤）の各画素（副画素）が図示しないゲート線及びドレイン線の延在方向に沿ってマトリクス状に形成される構成となっている。また、Ｂ、Ｇ、Ｒの各カラーフィルタＣＦの周囲にはブラックマトリクスが形成される構成となっている。即ち、実施形態１と同様に、第２基板ＳＵＢ２に形成されるカラーフィルタＣＦは各画素形状に沿ったブラックマトリクスにより、分離される形状となっている。従って、ゲート線方向に配列される各画素は“く”の字型のブラックマトリクスで分離されている。
【００５９】
一方、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形成位置は実施形態１の開口部ＯＰと同様に、図中中央部の一列ではＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間、Ｇ１（緑）の画素とＲ１（赤）の画素との間、及びＢ２（青）の画素とＧ２（緑）の画素の間等に形成される。実施形態４の開口部ＯＰは、その周縁部の形状が“く”の字状に形成されている。特に実施形態４においては、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とが平行とならない形状として、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部との傾斜角とが異なる傾斜角で形成されている。その結果、実施形態４の表示装置におけるＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間に形成される開口部ＯＰの場合には、表示面の鉛直方向即ち図中の紙面鉛直方向から開口部ＯＰを通して画素を見た時、ブラックマトリクスの周縁部の形状と開口部ＯＰの外形形状（周縁部の形状）が異なる形状となっている。
【００６０】
このように実施形態４の表示装置においても、実施形態１の表示装置と同様に、視点位置の変化方向即ちドレイン線の延在方向に対して、ブラックマトリクスＢＭの周縁部及び視差バリアＢＰの開口部ＯＰの周縁部の形状が傾斜する構成となっているので、実施形態１の表示装置と同じ効果を得ることができる。
【００６１】
更には、実施形態４の表示装置では、ブラックマトリクスＢＭの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とが平行とならない形状としているので、実施形態３の表示装置と同様に、微小スリットの表示面の鉛直方向に対する角度を、ブラックマトリクスＢＭの周縁部位置に応じて変化させることが可能となり、回折光によるクロストークの発生も図中の上下方向（視点の上下方向）に更に分散させることができ、特定方向へのクロストーク光量を更に低減できるという効果を得ることができる
〈実施形態５〉
図８は本願発明の実施形態４の表示装置の概略構成を説明するための平面図である。ただし、前述する実施形態１と同様に、図８中の左右方向がゲート線ＧＬの延在方向であり、図中の鉛直方向が観察者即ち表示面方向を示すものである。また、実施形態５の表示装置は、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状が異なる即ちブラックマトリクスＢＭの周縁部から開口部ＯＰの周縁部に至る長さが異なるのみで、他の構成は実施形態１の表示装置と同じ構成である。従って、以下の説明では、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの構成についてのみ詳細に説明する。
【００６２】
図８に示すように、実施形態５の表示装置においても、Ｂ（青）、Ｇ（緑）、Ｒ（赤）の各画素（副画素）が図示しないゲート線及びドレイン線の延在方向に沿ってマトリクス状に形成される構成となっている。また、Ｂ、Ｇ、Ｒの各カラーフィルタＣＦの周囲にはブラックマトリクスが形成される構成となっている。即ち、実施形態１と同様に、第２基板ＳＵＢ２に形成されるカラーフィルタＣＦは各画素形状に沿ったブラックマトリクスにより、分離される形状となっている。従って、ゲート線方向に配列される各画素は“く”の字型のブラックマトリクスで分離されている。
【００６３】
一方、視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形成位置は実施形態１の開口部ＯＰと同様に、図中中央部の一列ではＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間、Ｇ１（緑）の画素とＲ１（赤）の画素との間、及びＢ２（青）の画素とＧ２（緑）の画素の間等に形成される。実施形態５の開口部ＯＰは、その周縁部の形状が“く”の字状に形成されている。特に実施形態５においては、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とが平行とならない形状として、その開口幅が図中の上下方向の中心部から上端又は下端側に向かって大きくなるように開口部ＯＰを形成する構成としている。
【００６４】
このとき、ブラックマトリクスの幅即ち各画素間の間隔は同じ構成となっているので、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とは異なる傾斜角を有することとなる。例えば、実施形態４の表示装置におけるＲ０（赤）の画素とＢ１（青）の画素との間に形成される開口部ＯＰの場合には、表示面の鉛直方向即ち図中の紙面鉛直方向から開口部ＯＰを通して画素を見た時、ブラックマトリクスの周縁部の形状と開口部ＯＰの外形形状（周縁部の形状）が異なる形状となっている。なお、開口部ＯＰの開口幅は図中上下方向の中心よりも両端側が小さくなる形状でもよい。
【００６５】
このように実施形態５の表示装置においても、実施形態１の表示装置と同様に、視点位置の変化方向即ちドレイン線の延在方向に対して、ブラックマトリクスＢＭの周縁部及び視差バリアＢＰの開口部ＯＰの周縁部の形状が傾斜する構成となっているので、実施形態１の表示装置と同じ効果を得ることができる。
【００６６】
更には、実施形態５の表示装置では、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とが平行とならない形状としているので、実施形態３の表示装置と同様に、微小スリットの表示面の鉛直方向に対する角度を、ブラックマトリクスＢＭの周縁部位置に応じて変化させることが可能となり、回折光によるクロストークの発生も図中の上下方向（視点の上下方向）に更に分散させることができ、特定方向へのクロストーク光量を更に低減できるという効果を得ることができる。
【００６７】
〈実施形態６〉
実施形態１〜５の表示装置においては、画素の形状はドレイン線の延在方向に対して“く”の字状に形成する即ちブラックマトリクスの形状をドレイン線の延在方向に対して“く”の字状に形成する構成としたが、これに限定されることはなく、矩形状の画素にも適用可能である。例えば、図９及び図１０に示すように、ブラックマトリクスの周縁部と開口部ＯＰの周縁部とが異なる傾斜角を有するように、延在方向をずらした構成とすれば良い。図９及び図１０に示す構成でも、実施形態１と同様に、クロストーク低減効果が得られる。
【００６８】
〈実施形態７〉
また、画素の形状及び視差バリアＢＰの開口部ＯＰの形状は、ドレイン線の延在方向（表示面の垂直方向）が、図１１及び図１２に示すように、例えば円弧状の曲線で形成される構成でも良い。尚、ブラックマトリクスＢＭのドレイン線の延在方向（表示面の垂直方向）の形状が、例えば円弧状の曲線で形成される構成でも良い。
【００６９】
即ち、実施形態７の構成は、視差バリアＢＰの開口部ＯＰとブラックマトリクスＢＭうち少なくとも一方のドレイン線の延在方向（表示面の垂直方向）の形状、曲線であることを特徴とするものである。実施形態７の構成でも、実施形態１と同様に、クロストーク低減効果が得られる。
【００７０】
尚、実施形態３〜７の構成に実施形態２で説明した画像補正の構成を組み合わせても良い。更に、実施形態１〜７の表示装置においては、第２基板ＳＵＢ２上に形成される各色のカラーフィルタＣＦのそれぞれがブラックマトリクスＢＭで分離される構成としたが、これに限定されることはなく、例えばドレイン線等の信号線を遮光膜として用いる場合にも本願発明は適用可能である。
【００７１】
以上、本願発明を、前記発明の実施形態に基づき具体的に説明したが、本願発明は、前記発明の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能である。
【符号の説明】
【００７２】
ＡＲ・・・表示領域、ＳＵＢ１・・・第１基板、ＳＵＢ２・・・第２基板
ＤＬ・・・ドレイン線、ＧＬ・・・ゲート線、ＣＬ・・・コモン線
ＤＴ・・・ドレイン電極、ＴＦＴ・・・薄膜トランジスタ、ＰＸ・・・画素電極
ＣＴ・・・共通電極、ＳＬ・・・シール材、ＴＲＭ・・・電極領域
ＤＤＲ・・・ドレインドライバ、ＧＤＲ・・・ドレインドライバ
ＰＮＬ・・・液晶表示パネル、ＴＨ１、ＴＨ２・・・スルーホール、
ＳＡ・・・遮光部、ＯＰ・・・開口部、ＢＰ・・・視差バリア
ＣＦ・・・カラーフィルタ、ＬＣ・・・液晶、ＴＲ・・・半導体層
ＢＭ・・・ブラックマトリクス、ＣＭＲ・・・カメラ、ＬＴ・・・光源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2010237372.tif 000011
【図１０】
2010237372.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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