(57)【要約】【課題】通信の効率を落とすことなく、放送波の検出を高精度に行う。【解決手段】放送波検出部１２０は、Ａ／Ｄ変換器１１８の出力信号に対し、デジタルフィルタ、ＦＦＴ等を用いて周波数分析を行い、放送波を検出する。制御部１０１は、放送波検出部１２０における放送波の検出期間を、ＣＤＣＦ受信部１２０からの共存領域の各フィールド領域におけるＣＤＣＦ信号の検出情報に基づき、電力線上に通信信号およびＣＤＣＦ信号が存在しない期間に、決定する。放送波検出部１２０は、制御部１０１により決定された検出期間で、ＣＤＣＦ信号、通信信号に邪魔されることなく放送波の検出処理を行う。制御部１０１は、放送波の検出情報に基づいて、データ送信部１１１を制御し、放送波の周波数帯域にノッチを入れ、通信信号が、短波放送を受信している者に妨害を与えないようにする。【選択図】図１
2010268121.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも送信データを変調して得られた通信信号を電力線に送出するデータ通信部と、
上記電力線から供給される交流電圧のゼロクロス点を検出するゼロクロス点検出部と、
上記ゼロクロス点検出部で検出されたゼロクロス点に基づくタイミングに開始点を有する共存領域で、上記電力線に複数システムを共存させるための情報を持つ共存信号を、上記電力線に送出する共存信号送信部と、
上記共存領域で上記電力線から上記共存信号を検出する共存信号受信部と、
上記共存信号受信部で検出された共存信号に基づいて、放送波の検出期間を決定する検出期間決定部と、
上記検出期間決定部で決定された検出期間に、上記電力線上の信号の周波数分析を行って放送波を検出する放送波検出部
を備える通信装置。
【請求項２】
上記共存領域は複数のフィールド領域で構成され、
上記検出期間決定部は、各フィールド領域における上記共存信号の有無に基づき、共存信号および通信信号が存在しない期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
上記複数のフィールド領域には、同期のとれていないシステムに対して、自システムに同期するように知らせるための共存信号を出すための第１のフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記第１のフィールド領域に共存信号が出ていないとき、該第１のフィールド領域の期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
上記複数のフィールド領域には、同期のとれていないシステムに対して、自システムに同期するように知らせるための共存信号を出すための第１のフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記第１のフィールド領域に信号が出ているとき、上記共存領域と上記共存領域の間にあるデータ領域の期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項５】
上記共存領域と上記共存領域の間のデータ領域には、帯域予約型データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、
上記複数のフィールド領域には、上記帯域予約型データ領域を構成する複数のスロットの使用を示す共存信号を出すための複数の第２のフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記複数の第２のフィールド領域のなかに、共存信号が出ていない、空いているフィールド領域があるとき、該空いているフィールド領域の期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項６】
上記検出期間決定部は、自システム以外のシステムが存在しないとき、自システムが使用していない期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項７】
上記共存領域と上記共存領域の間のデータ領域には、ベストエフォート型データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、
上記複数のフィールド領域には、上記ベストエフォート型データ領域を構成するスロットの使用を示す共存信号を出すための複数の第３のフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記複数の第３のフィールド領域の全てに共存信号が出ていないとき、上記ベストエフォート型データ領域を構成するスロットの期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項８】
上記複数のフィールド領域には、アクセス系システムが使用中に共存信号を出すための第４のフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記第４のフィールド領域に共存信号が出ていないとき、該第４のフィールド領域の期間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項２に記載の通信装置。
【請求項９】
上記共存領域と上記共存領域の間のデータ領域には、データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、
上記共存領域は複数のフィールド領域で構成され、該複数のフィールド領域には、上記スロットの使用を示す共存信号を出すためのフィールド領域が含まれており、
上記検出期間決定部は、上記複数のスロットのうち自システムが使用を確保しているスロットがあるとき、該スロットの期間で自システムが使用していない時間を、上記放送波の検出期間に決定する
請求項１に記載の通信装置。
【請求項１０】
上記データ通信部は、上記通信信号を上記電力線に送出する際、該通信信号における上記放送波検出部で検出された放送波が含まれる所定幅の周波数帯域の周波数成分のレベルを低下させる
請求項１に記載の通信装置。
【請求項１１】
上記通信信号の変調方式はマルチキャリア変調方式であり、
上記データ通信部は、上記放送波検出部で検出された放送波が含まれる所定幅の周波数帯域のサブキャリアを不使用とすることで、該所定幅の周波数帯域の周波数成分のレベルを低下させる
請求項１０に記載の通信装置。
【請求項１２】
少なくとも送信データを変調して得られた通信信号を電力線に送出するデータ通信部と、
上記電力線から供給される交流電圧のゼロクロス点を検出するゼロクロス点検出部と、
上記ゼロクロス点検出部で検出されたゼロクロス点に基づくタイミングに開始点を有する共存領域で、上記電力線に複数システムを共存させるための情報を持つ共存信号を、上記電力線に送出する共存信号送信部と、
上記共存領域で上記電力線から上記共存信号を検出する共存信号受信部を備える通信装置における放送波検出方法であって、
上記共存信号受信部で検出された共存信号に基づいて、放送波の検出期間を決定する検出期間決定ステップと、
上記検出期間決定ステップで決定された検出期間に、上記電力線上の信号の周波数分析を行って放送波を検出する放送波検出ステップ
を有する通信装置における放送波検出方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、通信装置および通信装置における放送波検出方法に関し、特に、交流電圧が供給される電力線を利用して通信を行う通信装置等に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、交流電圧が供給される電力線を介してデータ通信を行う電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）が知られている。この電力線通信は、例えば、特許文献１等に開示されている。
【０００３】
この電力線通信にあっては、電力線に高周波の通信信号を乗せて通信を行う。この通信信号は、例えば通信帯域が２〜３０ＭＨｚであるＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）の変調信号であり、複数のキャリアで帯域が埋め尽くされている。そのため、電力線をアンテナとして信号が輻射され、短波放送を受信している者に妨害を与える。そこで、従来、放送波を検出し、この放送波が含まれる所定幅の周波数帯域にノッチを入れるという方法が考案された。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２８４９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、異なるＰＬＣシステムが同じ電力線に存在する場合は、自システムの通信信号の送出を止めても、他のシステムの通信信号が帯域を使用しているため、その通信信号のレベル以下の放送波を検出することができないという問題があった。
【０００６】
例えば、図１２は、電力線に乗っている信号の５〜７ＭＨｚのスペクトル例を示しており、矢印Ｐ１〜Ｐ４で示す周波数成分は放送波を示している。図１３は、ＰＬＣシステムの通信信号が電力線に送出された際の５〜７ＭＨｚのノイズスペクトル例を示している。図１４は、図１２のスペクトル例と図１３のノイズスペクトル例を重ねて示したものである。この図１３の状態では、放送波のレベルをＰＬＣシステムの通信信号によるノイズのレベルが越えているため、放送波を検出できない。本来は、放送波を検出して、図１５に示すように、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域にノッチを入れ、短波放送を受信している者に妨害を与えないようにしたい。
【０００７】
なお、短波放送は、時間によっては電波の伝播が変化するため、聞こえなかった局が聞こえるようになり、あるいはその逆のことも起こる。したがって、時々放送波を検出する必要がある。そのために、通信を止めると、通信の効率が落ちるという問題があった。
【０００８】
この発明の目的は、通信の効率を落とすことなく、放送波の検出を高精度に行うことにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明の概念は、
少なくとも送信データを変調して得られた通信信号を電力線に送出するデータ通信部と、
上記電力線から供給される交流電圧のゼロクロス点を検出するゼロクロス点検出部と、
上記ゼロクロス点検出部で検出されたゼロクロス点に基づくタイミングに開始点を有する共存領域で、上記電力線に複数システムを共存させるための情報を持つ共存信号を、上記電力線に送出する共存信号送信部と、
上記共存領域で上記電力線から上記共存信号を検出する共存信号受信部と、
上記共存信号受信部で検出された共存信号に基づいて、放送波の検出期間を決定する検出期間決定部と、
上記検出期間決定部で決定された検出期間に、上記電力線上の信号の周波数分析を行って放送波を検出する放送波検出部
を備える通信装置にある。
【００１０】
この発明においては、電力線から供給される交流電圧のゼロクロス点に基づくタイミングに開始点を有する共存領域において、電力線に複数システムを共存させるための情報を持つ共存信号の電力線への送出、あるいは電力線からの検出が行われる。そして、検出期間決定部により、電力線から検出された共存信号に基づいて、放送波の検出期間が決定される。そして、この期間に、放送波検出部により、電力線上の信号の周波数分析が行われて放送波の検出が行われる。周波数分析には、例えばデジタルフィルタ、あるいはＦＦＴ等が用いられる。
【００１１】
例えば、共存領域は複数のフィールド領域で構成されている。検出期間決定部では、各フィールド期間における共存信号の有無に基づき、共存信号および通信信号が存在しない期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１２】
例えば、複数のフィールド領域には、同期のとれていないシステムに対して、自システムに同期するように知らせるための共存信号を出すための第１のフィールド領域が含まれており、第１のフィールド領域に信号が出ていないとき、この第１のフィールド領域の期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１３】
また、例えば、複数のフィールド領域には、同期のとれていないシステムに対して、自システムに同期するように知らせるための共存信号を出すための第１のフィールド領域が含まれており、第１のフィールド領域に信号が出ているとき、共存領域と共存領域の間にあるデータ領域の期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１４】
また、例えば、共存領域と共存領域の間のデータ領域には、帯域予約型データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、複数のフィールド領域には、帯域予約型データ領域を構成する複数のスロットの使用を示す共存信号を出すための複数の第２のフィールド領域が含まれており、複数の第２のフィールド領域のなかに、共存信号が出ていない、空いているフィールド領域があるとき、この空いているフィールド領域の期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１５】
また、例えば、自システム以外のシステムが存在しないとき、自システムが使用していない期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１６】
また、例えば、共存領域と共存領域の間のデータ領域には、ベストエフォート型データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、複数のフィールド領域には、ベストエフォート型データ領域を構成するスロットの使用を示す共存信号を出すための複数の第３のフィールド領域が含まれており、複数の第３のフィールド領域に共存信号が出ていないとき、ベストエフォート型データ領域を構成するスロットの期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１７】
また、例えば、複数のフィールド領域には、アクセス系システムが使用中に共存信号を出すための第４のフィールド領域が含まれており、この第４のフィールド領域に共存信号が出ていないとき、この第４のフィールド領域の期間が放送波の検出期間に決定される。
【００１８】
このように共存信号あるいは通信信号が存在しない期間が放送波の検出期間に決定されることで、通信の効率を落とすことなく、放送波の検出を高精度に行うことができる。
【００１９】
例えば、共存領域と共存領域の間のデータ領域には、データ領域を構成する複数のスロットが含まれており、共存領域は複数のフィールド領域で構成され、この複数のフィールド領域には、スロットの使用を示す共存信号を出すためのフィールド領域が含まれており、検出期間決定部では、複数のスロットのうち自システムが使用を確保しているスロットがあるとき、このスロットの期間で自システムが使用していない時間を、放送波の検出期間に決定してもよい。この場合、全てのフィールド領域に共存信号が出ていても、放送波の検出が可能となる。
【００２０】
例えば、データ通信部では、通信信号を電力線に送出する際、この通信信号における放送波検出部で検出された放送波が含まれる所定幅の周波数帯域の周波数成分のレベルが低下するようにされる。例えば、通信信号の変調方式はマルチキャリア変調方式であり、データ通信部では、放送波検出部で検出された放送波が含まれる所定幅の周波数帯域のサブキャリアが不使用とされて、所定幅の周波数帯域の周波数成分のレベルが低下するようにされる。このように、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域の周波数成分のレベルが低下するようにされることで、放送波に対する通信信号による妨害が防止される。
【発明の効果】
【００２１】
この発明によれば、電力線から検出された共存信号に基づいて放送波の検出期間が決定されるものであり、例えば、共存信号あるいは通信信号が存在しない期間が放送波の検出期間に決定されるため、通信の効率を落とすことなく、放送波の検出を高精度に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】この発明の実施の形態としてのＰＬＣ(電力線通信)モデムの構成例を示すブロック図である。
【図２】ＰＬＣモデムのデータ送信部の構成例を説明するためのブロック図である。
【図３】ＰＬＣモデムのデータ受信部の構成例を説明するためのブロック図である。
【図４】交流電圧のゼロクロス点と共存領域の配置位置の関係を説明するための図である。
【図５】共存領域のフィールド構成例および共存領域と共存領域の間のデータ領域の構成例を説明するための図である。
【図６】ＡフィールドにＣＤＣＦ信号が出ていて、アクセス系システムが使用する際のデータ領域を説明するための図である。
【図７】３相交流の場合におけるゼロクロス点への同期を説明するための図である。
【図８】ＰＬＣモデムのＣＤＣＦ受信部で、ＣＤＣＦ信号の一つ（この例ではＲフィールドのＣＤＣＦ信号）を検出する際の時間位置の求め方を説明するための図である。
【図９】制御部における放送波検出期間の決定およびノッチ入れの処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図１０】制御部における放送波検出期間の決定およびノッチ入れの処理手順の他の例を示すフローチャート（１／２）である。
【図１１】制御部における放送波検出期間の決定およびノッチ入れの処理手順の他の例を示すフローチャート（２／２）である。
【図１２】電力線に乗っている信号の５〜７ＭＨｚのスペクトル例を示す図である。
【図１３】ＰＬＣシステムの通信信号が電力線に送出された際の５〜７ＭＨｚのノイズスペクトル例を示す図である。
【図１４】電力線に乗っている信号の５〜７ＭＨｚのスペクトル例とＰＬＣシステムの通信信号が電力線に送出された際の５〜７ＭＨｚのノイズスペクトル例を重ねて示した図である。
【図１５】放送波が含まれる所定幅の周波数帯域にノッチを入れ、短波放送を受信している者に妨害を与えないようにした場合のスペクトル例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、発明を実施するための形態（以下、「実施の形態」とする）について説明する。なお、説明は以下の順序で行う。
１．実施の形態
２．変形例
【００２４】
＜１．実施の形態＞
［ＰＬＣモデムの構成例］
図１は、実施の形態としてのＰＬＣ（電力線通信）モデム１００の構成例を示している。このＰＬＣモデム１００は、一般家庭の電力線（電灯線）を使って通信を行うためのモデムであり、通信帯域としては２〜３０ＭＨｚ帯域を使用し、変調方式としてマルチキャリア方式であるＯＦＤＭを用いる。
【００２５】
このＰＬＣモデム１００は、制御部１０１と、イーサネット回路１０２と、ＲＪ４５コネクタ１０３を有している。なお、「イーサネット」は、登録商標である。また、このＰＬＣモデム１００は、電源コネクタ１０４と、カプラ１０５と、ゼロクロス点検出部１０６と、基準タイミング生成部１０７を有している。
【００２６】
また、このＰＬＣモデム１００は、データ送信部１１１と、Ｄ／Ａ変換器１１２と、増幅器１１３と、ローパスフィルタ（ＬＰＦ）１１４と、ドライバ１１５を有している。また、このＰＬＣモデム１００は、バンドパスフィルタ（ＢＰＦ）１１６と、増幅器１１７と、Ａ／Ｄ変換器１１８と、データ受信部１１９と、放送波検出部１２０を有している。
【００２７】
また、このＰＬＣモデム１００は、ＣＤＣＦ（Commonly Distributed Coordination Function）送信部１２１と、Ｄ／Ａ変換器１２２と、増幅器１２３と、ローパスフィルタ（ＬＰＦ）１２４と、ドライバ１２５を有している。また、このＰＬＣモデム１００は、バンドパスフィルタ１２６と、増幅器１２７と、Ａ／Ｄ変換器１２８と、ＣＤＣＦ受信部１２９を有している。
【００２８】
制御部１０１は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）を備えて構成されており、ＰＬＣモデム１００の各部の動作を制御する。図１においては、一部のみ制御ラインを図示し、その他の制御ラインの図示は省略している。
【００２９】
また、制御部１０１は、送信データをデータ送信部１１１に送出し、データ受信部１１９から受信データを受け取る。また、制御部１０１は、他の装置宛ての受信データをイーサネット回路１０２に送る。また、制御部１０１は、他の装置からの送信データを、イーサネット回路１０２から受け取る。
【００３０】
ＲＪ４５コネクタ１０３は、イーサネット回路１０２に接続されている。イーサネット回路１０２は、図示しないネットワークに接続された他の装置と制御部１０１との間で、他の装置からの送信データおよび他の装置への受信データを、中継する。
【００３１】
電源コネクタ１０４は、図示しない電力線に接続するためのコネクタである。カプラ１０５は、５０Ｈｚあるいは６０Ｈｚの低周波の交流電圧（交流電源）を遮断し、高周波の通信信号、ＣＤＣＦ信号（共存信号）を通過させるフィルタ回路である。
【００３２】
ゼロクロス点検出部１０６は、電力線から電源コネクタ１０４を介して供給される交流電圧のゼロクロス点を検出する。基準タイミング生成部１０７は、ゼロクロス点検出部１０６のゼロクロス点の検出信号に基づいて、ＣＤＣＦ信号の送信および受信に必要な基準タイミング信号を生成して制御部１０１に供給する。
【００３３】
データ送信部１１１は、制御部１０１から供給される送信データに対してＯＦＤＭ変調処理を行い、２〜３０ＭＨｚの通信帯域を持つ通信信号（送信信号）を生成して出力する。図２は、データ送信部１１１の構成例を示している。このデータ送信部１１１は、シンボルマッパ１１１ａと、Ｓ／Ｐ変換器１１１ｂと、逆マルチキャリア変換器１１１ｃと、Ｐ／Ｓ変換器１１ｄを有している。
【００３４】
シンボルマッパ１１１ａは、送信データであるビットデータをシンボルデータに変換し、各シンボルデータに従って複素座標面にシンボルマッピング（ＰＡＭ，ＱＡＭ等の変調）を行う。Ｓ／Ｐ変換器１１１ｂは、サブキャリア毎に実数値または複素値を与える。マルチキャリア変換器１１１ｃは、離散マルチキャリア信号に変換し、時間軸波形のサンプル値を発生させ、伝送シンボルを表すサンプル値系列を生成する。Ｐ／Ｓ変換器１１ｄは、サンプル値系列をパラレルからシリアルに変換して通信信号を得る。
【００３５】
図１に戻って、Ｄ／Ａ変換器１１２は、データ送信部１１１から出力される通信信号をアナログ信号からデジタル信号に変換する。増幅器１１３は、Ｄ／Ａ変換器１１２でアナログ信号とされた通信信号を増幅する。ローパスフィルタ１１４は、増幅器１１３で増幅された通信信号の帯域を制限する。ドライバ１１５は、制御部１０１の制御のもと、データ送信時に、ローパスフィルタ１１４からの通信信号を、カプラ１０５および電源コネクタ１０４を通じて、電力線に送出する。
【００３６】
バンドパスフィルタ１１６は、電力線から電源コネクタ１０４およびカプラ１０５を通じて、２〜３０ＭＨｚの通信信号（受信信号）を抽出する。増幅器１１７は、バンドパスフィルタ１１６で抽出された通信信号を増幅する。Ａ／Ｄ変換器１１８は、増幅器１１７で増幅された通信信号をアナログ信号からデジタル信号に変換する。データ受信部１１９は、Ｄ／Ａ変換器１１８でデジタル信号とされた通信信号に対してＯＦＤＭ復調処理を行い、受信データを取得して制御部１０１に供給する。
【００３７】
図３は、データ受信部１１９の構成例を示している。このデータ受信部１１９は、Ｓ／Ｐ変換器１１９ａと、マルチキャリア変換器１１９ｂと、等化器１１９ｃと、Ｐ／Ｓ変換器１１９ｄと、デマッパ１１９ｅを有している。
【００３８】
Ｓ／Ｐ変換器１１９ａは、シリアルのサンプル値系列をパラレルに変換する。マルチキャリア変換器１１９ｂは、周波数軸上に離散マルチキャリア変換する。等化器１１９ｃは、予め割り当てられた既知データと比較して等化量を求めて等化する。Ｐ／Ｓ変換器１１９ｄは、パラレルデータをシリアルデータに変換する。デマッパ１１９ｅは、図２に示すデータ送信部１１１におけるシンボルマッパ１１１ａとは逆の処理を行って、受信データを得る。
【００３９】
図１に戻って、ＣＤＣＦ送信部１２１は、制御部１０１の制御のもと、ＣＤＣＦ信号を出力する。ＣＤＣＦ信号には、複数の種類がある。ＣＤＣＦ信号としては、例えば、通信帯域内の周波数を持つ、例えばＯＦＤＭ変調で使用される複数のサブキャリアうちの特定のサブキャリアが使用される。
【００４０】
制御部１０１は、基準タイミング生成部１０７から基準タイミング信号を受け取る。制御部１０１は、ＣＤＣＦ送信部１２１に対して、ＣＤＣＦ信号の種類、およびＣＤＣＦ信号の送信タイミングを指示する。ＣＤＣＦ送信部１２１は、その指示に従って、ＣＤＣＦ信号を出力する。後述するように、各種類のＣＤＣＦ信号は、共存領域を構成する複数のフィールド領域のうち、その種類に応じたフィールド領域に出される。このＣＤＣＦ信号の詳細は後述する。
【００４１】
Ｄ／Ａ変換器１２２は、ＣＤＣＦ送信部１２１から出力されるＣＤＣＦ信号をアナログ信号からデジタル信号に変換する。増幅器１２３は、Ｄ／Ａ変換器１２２でアナログ信号とされたＣＤＣＦ信号を増幅する。ローパスフィルタ１２４は、増幅器１２３で増幅されたＣＤＣＦ信号の帯域を制限する。ドライバ１２５は、制御部１０１の制御のもと、ＣＤＣＦ信号の送信時に、ローパスフィルタ１２４からのＣＤＣＦ信号を、カプラ１０５および電源コネクタ１０４を通じて、電力線に送出する。
【００４２】
バンドパスフィルタ１２６は、電力線から電源コネクタ１０４およびカプラ１０５を通じて、ＣＤＣＦ信号に対応した周波数信号を抽出する。増幅器１２７は、バンドパスフィルタ１２６で抽出された周波数信号を増幅する。Ａ／Ｄ変換器１２８は、増幅器１２７で増幅された周波数信号をアナログ信号からデジタル信号に変換する。
【００４３】
ＣＤＣＦ受信部１２９は、Ａ／Ｄ変換器１２８でデジタル信号とされた周波数信号に基づいてＣＤＣＦ信号の検出を行う。制御部１０１は、ＣＤＣＦ信号の受信タイミングやどの種類のＣＤＣＦ信号を検出するかを指示する。ＣＤＣＦ受信部１２９は、指示された種類のＣＤＣＦ信号の検出情報を制御部１０１に供給する。また、受信したＣＤＣＦ信号の内容に応じて使用するスロット（Slot）を決めたり、空いている時間を判別したりする。
【００４４】
放送波検出部１２０は、Ａ／Ｄ変換器１１８の出力信号の周波数を分析して放送波の検出を行う。この放送波検出部１２０は、デジタルフィルタ、ＦＦＴ等を用いて、周波数分析を行う。この放送波検出部１２０は、制御部１０１の制御のもと、後述するように、電力線上に通信信号およびＣＤＣＦ信号が存在しない期間（時間位置）で放送波検出を行う。放送波検出部１２０は、放送波の検出情報を、制御部１０１に供給する。
【００４５】
制御部１０１は、放送波検出部１２０からの放送波の検出情報に基づいて、データ通信部１１１から出力される通信信号の、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域にノッチを入れ、その周波数成分のレベルを低下させる。この場合、例えば、制御部１０１は、データ送信部１１１を制御し、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域のサブキャリアを不使用とする。
【００４６】
［ＣＤＣＦ信号の詳細］
ＰＬＣシステム１００が採用する共存方式では、図４に示すように、交流電圧のゼロクロス点に基づくタイミング、すなわちゼロクロス点からオフセット時間Ｔoffsetだけ後の時点に開始点を有する共存領域が設けられている。この共存領域は、例えば、交流電圧の２サイクル周期で配置される。この共存領域は、複数のフィールド領域で構成されている。この実施の形態で示す共存領域は、例えば、図示のように、１１個のフィールド領域を有している。ここでは、共存領域が１１個のフィールドで構成されている例を示しているが、フィールドの数はそれ以上、それ以下の場合もある。
【００４７】
図５（ａ）は、共存領域のフィールド構成例を示している。共存領域は、Ａフィールド、Ｈ１〜Ｈ３フィールド、Ｂ１〜Ｂ３フィールド、Ｒフィールド、Ｊ１，Ｊ２フィールドの１１個のフィールド領域により構成されている。なお、共存領域と共存領域の間はデータ領域とされている。このデータ領域には、図５（ｂ）に示すように、ベストエフォート型データ領域を構成するＤスロットおよび帯域予約型データ領域を構成するＳスロット（Ｓ１〜Ｓ４）が、順次、繰り返し配置されている。データ通信は、各スロットの時間位置を利用することで行われる。
【００４８】
共存領域を構成する各フィールドで出すＣＤＣＦ信号を説明する。Ａフィールドで出すＣＤＣＦ信号は、アクセス系システムがデータ領域を使用する際に送信するフラグとなる。ＡフィールドにＣＤＣＦ信号が出ている場合、上述した帯域予約型データ領域を構成するＳスロット（Ｓ１〜Ｓ４）のうち（図５（ｂ）参照）、スロットＳ１，Ｓ２は、図６（ｂ）に示すように、アクセス系システムで使用するスロットＡとなる。なお、図６（ａ）は図５（ａ）と同じ図である。
【００４９】
Ｈ１〜Ｈ４フィールドで出すＣＤＣＦ信号は、宅内系システムがＳスロット（Ｓ１〜Ｓ４）のうちどのスロットを使用するかを示すフラグとなる。例えば、Ｈ１フィールドにＣＤＣＦ信号が出されている場合、そのＣＤＣＦ信号を出した宅内系システムは、スロットＳ１を占有して使うことができる。
【００５０】
Ｊ１，Ｊ２フィールドで出すＣＤＣＦ信号は、Ｓスロットを使いたいシステムが新規参入、あるいは使用スロットの数を増やしたい場合の参入要求となる。Ｊ１，Ｊ２フィールドでＣＤＣＦ信号は検出した他のシステムは、使用中のＳスロットを空ける。すなわち、新規にＳスロットを獲得するシステムは、Ｊ１，Ｊ２フィールドでＣＤＣＦ信号を出し、Ｈフィールドに空きが出るのを待ってからＨフィールドにＣＤＣＦ信号を出す。そのため、Ｊ１，Ｊ２フィールドにＣＤＣＦ信号が出るまでは、Ｈフィールドの空きが塞がることはない。Ｊ１，Ｊ２フィールドは、ＣＤＣＦ信号が出る頻度は少ないが、事前に予告なく信号が送信される。
【００５１】
Ｂ１〜Ｂ３のフィールドで出すＣＤＣＦ信号は、ベストエフォート型のシステムが時々通信を行うために、Ｄスロットを時分割で使うときに、どのタイミングで使うかを示し、次のＣＤＣＦ信号の送信時間がくるまでの間に使う場所を示すものとなる。例えば、図５（ｂ）に示すようにベストエフォート型のシステムが使えるＤスロットが定期的に配置されている場合、共存領域から数えて何番目のＤスロットを使うかをＢ１〜Ｂ３に出すＣＤＣＦ信号で示す。もしくは、１つのＤスロットを３分割して、前方１／３、中間１／３、公報１／３のどこを使うかをＢ１〜Ｂ３に出すＣＤＣＦ信号で示す。
【００５２】
Ｒフィールドで出すＣＤＣＦ信号は、同期のとれていないシステムに対して、自システムに同期するように知らせるためのリシンクロナイズ（Resynchronize）信号となる。ＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出ている期間は、同期調整期間なので、全てのシステムは通信信号の送信を止め、共存領域に出されているＣＤＣＦ信号を参照して同期を取る。従って、通常使用状態で、各システムの同期がとれているので、Ｒフィールドは滅多に使用されない。
【００５３】
各システムは交流電圧のゼロクロス点に同期して共存領域を配置する。しかし、共存領域が複数サイクル周期で配置される共存方式の場合、途中のゼロクロス点に同期して共存領域を配置するシステムは同期がとれていないことになる。また、３相交流の場合、図７に示すように、異なる相を使っているシステム間ではゼロクロス点がずれるため、同期がとれないことがある。Ｒフィールドで出すＣＤＣＦ信号、つまりシンクロナイズ信号は、このようなシステム間の同期を取るために使用される。
【００５４】
［ＰＬＣモデムの動作］
図１に示すＰＬＣモデム１００の動作を説明する。データ通信時の動作について説明する。制御部１０１は、送信データをデータ送信部１１１に供給する。この送信データは、制御部１０１自身が発生したデータ、あるいは他の装置からイーサネット回路１０２を介して供給されたデータである。データ送信部１１１では、送信データに対してＯＦＤＭ変調処理が行われ、２〜３０ＭＨｚの通信帯域を持つ通信信号（送信信号）が生成される。この通信信号は、Ｄ／Ａ変換器１１２でデジタル信号からアナログ信号に変換され、増幅器１１３で増幅され、さらにローパスフィルタ１１４で帯域制限された後、ドライバ１１５、カプラ１０５および電源コネクタ１０４を通じて、電力線に送出される。
【００５５】
また、電力線から、電源コネクタ１０４、カプラ１０５およびバンドパスフィルタ１１６を通じて抽出された通信信号（受信信号）は、増幅器１１７で増幅され、Ａ／Ｄ変換器１１８でアナログ信号からデジタル信号に変換された後、データ受信部１１９に供給される。データ受信部１１９では、通信信号に対してＯＦＤＭ復調処理が行われて受信データが得られる。この受信データは制御部１０１に供給される。
【００５６】
次に、ＣＤＣＦ信号の送信時の動作を説明する。ＣＤＣＦ送信部１２１には、制御部１０１から、ＣＤＣＦ信号の種類、送信タイミングが指示される。ＣＤＣＦ送信部１２１では、その指示に従って、共存領域を構成する各フィールド領域のうち、所定のフィールド領域でＣＤＣＦ信号（サブキャリア）を出力する。このＣＤＣＦ信号は、Ｄ／Ａ変換器１２２でデジタル信号からアナログ信号に変換され、増幅器１２３で増幅され、ローパスフィルタ１２４で帯域制限された後、ドライバ１２５、カプラ１０５および電源コネクタ１０４を通じて電力線に送出される。
【００５７】
次に、ＣＤＣＦ信号の受信時の動作を説明する。電力線から電源コネクタ１０４、カプラ１０５およびバンドパスフィルタ１２６を通じて、ＣＤＣＦ信号に対応した周波数信号を抽出する。この周波数信号は、増幅器１２７で増幅され、Ａ／Ｄ変換器１２８でアナログ信号からデジタル信号に変換された後、ＣＤＣＦ受信部１２９に供給される。ＣＤＣＦ受信部１２９には、制御部１０１から、ＣＤＣＦ信号の受信タイミングや、どの種類のＣＤＣＦ信号を検出するかが指示される。ＣＤＣＦ受信部１１１では、指示された受信タイミングでＣＤＣＦ信号の検出が行われる。そして、その検出情報が制御部１０１に供給される。
【００５８】
例えば、ＣＤＣＦ受信部１２９で、ＲフィールドのＣＤＣＦ信号（リシンクロナイズ信号）を検出する際には、以下のタイミングの時間位置にＣＤＣＦ信号が出ているか否かを判断する。この場合、ＣＤＣＦ受信部１２９では、ゼロクロス点のタイミングを時間基準として、以下の（１）式で求められる時間Ｔｒ後の時間位置で、ＣＤＣＦ信号の検出が行われる。
Ｔｒ＝Ｔoffset＋８×Ｔfield＋Ｔmargin      （１）
【００５９】
「Ｔoffset」は、図８に示すように、ゼロクロス点から共存領域の開始点までのオフセット時間を示している。「８」は、Ｒフィールドまでのフィールド数を示している。「Ｔfield」は、各フィールドの時間を示している。「Ｔmargin」は、各フィールドにおけるマージンを示している。
【００６０】
次に、放送波検出部１２０における放送波検出の動作を説明する。放送波検出部１２０には、Ａ／Ｄ変換器１１８の出力信号が供給される。この信号は、電力線から電源コネクタ１０４、カプラ１０５およびバンドパスフィルタ１１６を通じて抽出された通信帯域の信号である。放送波検出部１２０では、Ａ／Ｄ変換器１１８の出力信号の周波数がデジタルフィルタ、ＦＦＴ等を用いて分析されて放送波の検出が行われる。例えば、Ａ／Ｄ変換器１１８の出力信号のスペクトルが図１２に示すようであるとき、矢印Ｐ１〜Ｐ４で示す放送波が検出される。
【００６１】
この放送波検出部１２０における検出期間は、制御部１０１の制御により、電力線上に通信信号およびＣＤＣＦ信号が存在しない期間とされる。制御部１０１は、この検出期間を、共存領域の各フィールド領域におけるＣＤＣＦ信号の検出情報に基づいて決定する。この意味で、制御部１０１は、検出期間決定部を構成している。
【００６２】
放送波検出部１２０における放送波の検出情報は制御部１０１に供給される。制御部１０１は、この検出情報に基づいて、データ通信部１１１から出力される通信信号の、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域にノッチを入れ、その周波数成分のレベルを低下させる。この場合、例えば、データ送信部１１１では、制御部１０１の制御のもと、放送波が含まれる所定幅の周波数帯域のサブキャリアが不使用とされる。
【００６３】
［制御部の放送波検出期間の決定およびノッチ生成の動作］
図９のフローチャートは、制御部１０１における放送波検出期間の決定およびノッチ入れの処理手順の一例を示している。
制御部１０１は、ステップＳＴ１において、処理を開始し、その後に、ステップＳＴ２の処理に移る。このステップＳＴ２において、制御部１０１は、新規参入か否かを判断する。新規参入でないときは、直ちに、ステップＳＴ３の処理に移る。一方、新規参入であるときは、ステップＳＴ４の処理に移る。
【００６４】
このステップＳＴ４において、制御部１０１は、同期処理を行う。すなわち、制御部１０１は、既に稼働している他のシステムに、自システムを同期させる。この同期処理は、他のシステムが共存領域で出しているＣＤＣＦ信号を参照して行う。あるいは、制御部１０１は、稼働している他のシステムがないときは、自分で共存領域の基準となるゼロクロス点を決める。制御部１０１は、ステップＳＴ４の処理の後、ステップＳＴ３の処理に進む。
【００６５】
このステップＳＴ３において、制御部１０１は、リシンクロナイズ信号を検出したか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＲフィールドでＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。リシンクロナイズ信号を検出しなかったとき、制御部１０１は、ステップＳＴ５において、共存領域のＲフィールド期間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。同期がとれている通常使用状態では、Ｒフィールドは滅多に使用されない。そのため、ＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出されていないとき、このＲフィールド期間において、ＣＤＣＦ信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ５の処理の後、ステップＳＴ６の処理に移る。
【００６６】
また、ステップＳＴ３でリシンクロナイズ信号を検出したとき、制御部１０１は、ステップＳＴ７の処理に移る。このステップＳＴ７において、制御部１０１は、データ期間（Ｄスロットの期間、Ｓスロットの期間）を検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。共存領域のＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出ているとき、全てのシステムは通信信号の送出を止めている。そのため、このデータ期間において、通信信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ７の処理の後、ステップＳＴ６の処理に移る。
【００６７】
このステップＳＴ６において、制御部１０１は、放送波を検出したか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、放送波検出部１２０の検出情報に基づいて、判断する。放送波を検出したとき、制御部１０１は、ステップＳＴ８の処理に移る。このステップＳＴ８において、制御部１０１は、データ送信部１１１を制御し、放送波を含む周波数帯域にノッチを入れ、放送波に対する通信信号による妨害を軽減する。制御部１０１は、ステップＳＴ８の処理の後、ステップＳＴ９において、処理を終了する。一方、ステップＳＴ６で放送波を検出しなかったとき、制御部１０１は、直ちに、ステップＳＴ９において、処理を終了する。
【００６８】
図１０、図１１のフローチャートは、制御部１０１における放送波検出期間の決定およびノッチ入れの処理手順の他の例を示している。
【００６９】
制御部１０１は、ステップＳＴ１１において、処理を開始し、その後に、ステップＳＴ１２の処理に移る。このステップＳＴ１２において、制御部１０１は、新規参入か否かを判断する。新規参入でないときは、直ちに、ステップＳＴ１３の処理に移る。一方、新規参入であるときは、ステップＳＴ１４の処理に移る。
【００７０】
このステップＳＴ１４において、制御部１０１は、同期処理を行う。すなわち、制御部１０１は、既に稼働している他のシステムに、自システムを同期させる。この同期処理は、他のシステムが共存領域で出しているＣＤＣＦ信号を参照して行う。あるいは、制御部１０１は、稼働している他のシステムがないときは、自分で共存領域の基準となるゼロクロス点を決める。制御部１０１は、ステップＳＴ１４の処理の後、ステップＳＴ１３の処理に進む。
【００７１】
このステップＳＴ１３において、制御部１０１は、自システムの他に他のシステムがいるか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＡフィールド、Ｈ１〜Ｈ４フィールド、Ｂ１〜Ｂ３フィールド等でＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。
【００７２】
他のシステムがいないとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１５の処理に進む。このステップＳＴ１５において、制御部１０１は、自システムがデータ領域の全てのスロットを使っているか否かを判断する。全てのスロットを使っていないとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１６において、自システムが使っていないデータ期間を検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。この場合、自システムが使っていないデータ期間において、通信信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ１６の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００７３】
また、ステップＳＴ１５で、自システムが全てのスロットを使っているとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１４の処理に移る。また、上述のステップＳＴ１３で他のシステムがいるとき、制御部１０１は、直ちに、ステップＳＴ１４の処理に移る。このステップＳＴ１４において、制御部１０１は、アクセス系システムがいるか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＡフィールドでＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。
【００７４】
共存領域のＡフィールドにＣＤＣＦ信号が出されていなく、アクセス系システムがいないとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１８の処理に移る。このステップＳＴ１８において、制御部１０１は、共存領域のＡフィールド期間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。この場合、ＡフィールドにＣＤＣＦ信号が出されていないので、このＡフィールド期間において、ＣＤＣＦ信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ１８の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００７５】
上述のステップＳＴ１４でアクセス系システムがいるとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１７の処理に移る。このステップＳＴ１７において、制御部１０１は、共存領域のＨフィールドに空きがあるか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＨ１〜Ｈ４フィールドでＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。
【００７６】
Ｈ１〜Ｈ４フィールドの少なくともいずれかにＣＤＣＦ信号が出されていなく空きがあるとき、制御部１０１は、ステップＳＴ１９の処理に移る。このステップＳＴ１９において、制御部１０１は、空いているＨフィールドの期間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。この場合、この空いているＨフィールド期間において、ＣＤＣＦ信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ１９の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００７７】
上述のステップＳＴ１７でＨフィールドに空きがないとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２０の処理に移る。このステップＳＴ２０において、制御部１０１は、共存領域のＢフィールドは全て空いているか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＢ１〜Ｂ３フィールドでＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。
【００７８】
Ｂ１〜Ｂ３フィールドのいずれにもＣＤＣＦ信号が出されていなく全て空いているとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２１の処理に移る。このステップＳＴ２１において、制御部１０１は、データ領域のＤスロットの期間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。この場合、次の共存領域が来るまでの間は、ベストエフォート型システム用のＤスロットは空いている。そのため、このＤスロットの期間において、通信信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ２１の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００７９】
上述のステップＳＴ２０で共存領域のＢフィールドのいずれかにＣＤＣＦ信号が出ているとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２２の処理に移る。このステップＳＴ２２において、制御部１０１は、共存領域のＲフィールドが空いているか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、ＣＤＣＦ受信部１２９に、共存領域のＲフィールドでＣＤＣＦ信号を検出させ、その検出情報に基づいて、判断する。
【００８０】
ＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出ているとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２３の処理に移る。このステップＳＴ２３において、制御部１０１は、データ期間（Ｄスロットの期間、Ｓスロットの期間）を検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。共存領域のＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出ているとき、全てのシステムは通信信号の送出を止めている。そのため、このデータ期間において、通信信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ２３の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００８１】
上述のステップＳＴ２２で、ＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出ていなく空いているとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２４の処理に移る。このステップＳＴ２４において、制御部１０１は、共存領域のＲフィールド期間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。同期がとれている通常使用状態では、Ｒフィールドは滅多に使用されない。そのため、ＲフィールドにＣＤＣＦ信号が出されていないとき、このＲフィールド期間において、ＣＤＣＦ信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。
【００８２】
あるいは、このステップＳＴ２４において、制御部１０１は、自システムがデータ領域のスロットを確保している場合、そのスロットの空き時間を放送波の検出期間に決定し、放送波検出部１２０に放送波を検出させる。この場合、スロットの空き時間、つまり通信信号を出していない時間を検出期間とするので、このスロットの空き時間において、通信信号に邪魔されることなく、放送波検出が可能である。制御部１０１は、ステップＳＴ２４の処理の後、ステップＳＴ２５の処理に移る。
【００８３】
制御部１０１は、ステップＳＴ２５において、放送波を検出したか否かを判断する。この場合、制御部１０１は、放送波検出部１２０の検出情報に基づいて、判断する。放送波を検出したとき、制御部１０１は、ステップＳＴ２６の処理に移る。このステップＳＴ２６において、制御部１０１は、データ送信部１１１を制御し、放送波を含む周波数帯域にノッチを入れ、放送波に対する通信信号による妨害を軽減する。制御部１０１は、ステップＳＴ２６の処理の後、ステップＳＴ２７において、処理を終了する。一方、ステップＳＴ２５で放送波を検出しなかったとき、制御部１０１は、直ちに、ステップＳＴ２７において、処理を終了する。
【００８４】
なお、上述の図１０、図１１のフローチャートは、ステップＳＴ１３、ステップＳＴ１４、ステップＳＴ１７、ステップＳＴ２０、ステップＳＴ２２等の判断ステップの配置位置の一例を示すものである。各判断の順は、図１０、図１１のフローチャートで示す順番とは異なっていてもよい。
【００８５】
以上説明したように、図１に示すＰＬＣモデム１００においては、放送波検出部１２０における検出期間は、制御部１０１により、共存領域の各フィールド領域におけるＣＤＣＦ信号の検出情報に基づいて決定される。そのため、この放送波検出部１２０における検出期間は、電力線上に通信信号およびＣＤＣＦ信号（共存信号）が存在しない期間に決定される。したがって、放送波検出部１２０では、通信信号およびＣＤＣＦ信号に邪魔されることなく、放送波を精度よく検出できる。また、データ通信を止めることなく放送波の検出を行うことができるため、通信の効率を落とすことがない。
【００８６】
＜２．変形例＞
なお、上述実施の形態においては、変調方式としてマルチキャリア方式であるＯＦＤＭ方式を採用したものを示した。しかし、この発明は、他の変調方式、例えばスペクトラム拡散方式等を採用するものにも同様に適用できる。
【００８７】
また、上述実施の形態においては、データの送受信を行うＰＬＣモデム１００にこの発明を適用したものである。しかし、この発明は、ＰＬＣモデムを備えた電子機器、例えばテレビ受信機、パーソナルコンピュータ等にも同様に適用できる。
【００８８】
また、この発明の通信装置は、データ送信系および受信系の双方を必ずしも備えていなくてもよく、例えば、データ送信系だけを備えるものであってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
この発明は、放送波を検出してその周波数帯域にノッチを入れ、短波放送を受信している者に妨害を与えないようにする電力線通信装置に適用できる。
【符号の説明】
【００９０】
１００・・・ＰＬＣ（電力線通信）モデム、１０１・・・制御部、１０２・・・イーサネット回路、１０３・・・ＲＪ４５コネクタ、１０４・・・電源コネクタ、１０５・・・カプラ、１０６・・・ゼロクロス点検出部、１０７・・・基準タイミング生成部、１１１・・・データ送信部、１１２・・・Ｄ／Ａ変換器、１１３・・・増幅器、１１４・・・ローパスフィルタ、１１５・・・ドライバ、１１６・・・バンドパスフィルタ、１１７・・・増幅器、１１８・・・Ａ／Ｄ変換器、１１９・・・データ受信部、１２０・・・放送波検出部、１２１・・・ＣＤＣＦ送信部、１２２・・・Ｄ／Ａ変換器、１２３・・・増幅器、１２４・・・ローパスフィルタ、１２５・・・ドライバ、１２６・・・バンドパスフィルタ、１２７・・・増幅器、１２８・・・Ａ／Ｄ変換器、１２９・・・ＣＤＣＦ受信部
【図１】
2010268121.tif 000003
【図２】
2010268121.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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