(57)【要約】【課題】６群構成で３群または４群移動の投写用ズームレンズにおいて、変倍に伴う特性の変動を軽減しうる高解像度な投写用ズームレンズおよびこのような投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置を得る。【解決手段】拡大側から、負の第1群G１、正の第2群G２、負の第3群G３、正の第4群G４、正または負の第5群G５、正の第6群G６からなり、縮小側がテレセントリック系とされ、変倍の際に、第1群G１と第6群G６は固定、第2〜5群G２〜G５は移動とされ、変倍時、第3群G３の移動は、広角端から望遠端に向かうにしたがい、拡大側から縮小側に移動する。また、次式（1）を満たす。|M2/M3|<1.0  （1）。ただし、Mi：第i群における、広角端から望遠端までの光軸に沿ったズーム移動量。【選択図】    図１
2010261976.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光源からの光束をライトバルブに照射し、該ライトバルブに表示した所定の画像により該光束を変調し、該変調された光束による光学像をスクリーン上に投写する投写用ズームレンズにおいて、
変倍の際に移動する少なくとも２つの移動レンズ群と、隣接する前記移動レンズ群同士の間または該移動レンズ群内に配された可変絞りと、を備え、
該可変絞りは、全変倍領域において、通過させる前記光束の光量の一定化を図るように開口径が変化するよう構成されており、
さらに、縮小側がテレセントリック系とされてなることを特徴とする投写用ズームレンズ。
【請求項２】
拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、負の屈折力を有する第３レンズ群、正の屈折力を有する第４レンズ群、正または負の屈折力を有する第５レンズ群、および正の屈折力を有する第６レンズ群が配設されるとともに、縮小側がテレセントリック系とされ、
変倍の際には、前記第２レンズ群と前記第６レンズ群の間の各レンズ群間距離が変化するように構成され、
変倍の際における、前記第３レンズ群の移動は、広角端から望遠端に向かうにしたがって、拡大側から縮小側に光軸に沿って移動し、
かつ、下記条件式（１）を満足することを特徴とする投写用ズームレンズ。
｜Ｍ２／Ｍ３｜＜１．０    ・・・(１)
ただし、
Ｍｉ：第ｉレンズ群における、広角端から望遠端までの光軸に沿ったズーム
移動量
【請求項３】
前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間には可変絞りが配設されており、該可変絞りは、全変倍領域において、通過させる前記光束の光量の一定化を図るように開口径が変化するよう構成されていることを特徴とする請求項２記載の投写用ズームレンズ
【請求項４】
下記条件式（２）を満足することを特徴とする請求項１または３記載の投写用ズームレンズ。
｜ｆＢｗ／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（２）
ただし、
ｆＢｗ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【請求項５】
下記条件式（３）を満足することを特徴とする請求項１、３および４のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
｜ｆＢｔ−ｆＢｗ｜／ｆｗ＜１．２    ・・・（３）
ただし、
ｆＢｔ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、望遠端における距離
ｆＢｗ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【請求項６】
最も拡大側に配されたレンズ群は、変倍の際に固定でフォーカス機能を有する負の屈折力を有するレンズ群とされ、最も縮小側に配されたレンズ群は、変倍の際に固定の正の屈折力を有するレンズ群とされてなることを特徴とする請求項１記載の投写用ズームレンズ。
【請求項７】
下記条件式（４）を満足することを特徴とする請求項２〜６のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
０．６＜｜ｆ１／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（４）
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【請求項８】
前記第１レンズ群を光軸に沿って移動させて合焦の調整を行なうことを特徴とする請求項２記載の投写用ズームレンズ。
【請求項９】
下記条件式（５）を満足することを特徴とする請求項２〜８のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
１．７＜Ｎ１Ｇ    ・・・（５）
ただし、
Ｎ１Ｇ：前記第１レンズ群における各レンズの屈折率の平均値
【請求項１０】
前記第３レンズ群は、拡大側から順に、両凸レンズと両凹レンズを接合してなる接合レンズからなることを特徴とする請求項２〜９のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
【請求項１１】
下記条件式（６）を満足することを特徴とする請求項２〜１０のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズ。
２ω＞６０°    ・・・（６）
ただし、
２ω：広角端における全画角
【請求項１２】
光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、請求項１から１１のうちいずれか１項記載の投写用ズームレンズであって、かつ縮小側がテレセントリックとされてなる投写用ズームレンズとを備え、前記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、前記投写用ズームレンズによりスクリーンに投写することを特徴とする投写型表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投写型表示装置等に搭載される６群構成で、３群または４群移動の投写用ズームレンズおよびその投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、透過型や反射型の液晶表示装置、さらにはＤＭＤ表示装置等のライトバルブを用いた投写プロジェクタ装置（投写型表示装置）が広く普及し、かつ高性能化してきている。特に、ライトバルブの解像度が向上したことに伴い、投写用レンズの解像性能に対しても高度な要望がなされるようになってきている。
【０００３】
また、スクリーンまでの距離設定の自由度を高めることや狭い室内空間での設置性を考慮して、コンパクトな構成でありながら、より高性能なワイドズームレンズや高倍率のズームレンズを投写型表示装置に搭載したいという要望も高くなっており、その要望に応じた種々の提案がなされている（特許文献１〜３参照）。
【０００４】
その一方、上記ライトバルブの解像度や投写用レンズの解像性能の向上が図られるのに応じて、広角端から望遠端に至る全ズーム領域における特性の変動がより大きな問題となる。
例えば、ライトバルブが高精細化されたことに伴い、画素を通過した光が光量を損失することなくスクリーンに到達し得るように、大口径の明るいレンズが要求されているが、一般に広角端側から望遠端側へ変倍すると、Fno．が大となり、暗くなってしまう。
【０００５】
また、ズームレンズ中の移動群の数を増やし、広角端から望遠端に至る全てのズーム領域における光学性能の向上を図った投写用ズームレンズとしては、下記特許文献４に記載されたものが知られているが、変倍に伴う球面収差の変動量が大きく、特に望遠端においてはマージナル光線が大きくアンダー傾向になるという問題が生じていた。
【０００６】
そこで、下記特許文献５に記載されているように、６群で構成されるズームレンズ中の第３レンズ群中に、強い負の屈折力を有する面を配置することにより、変倍に伴う球面収差の変動量を小さくした投写用ズームレンズが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−３５００９６号公報
【特許文献２】特開２００４−７０３０６号公報
【特許文献３】特開２００５−６２２２６号公報
【特許文献４】特開２００３−３３７２８３号公報
【特許文献５】特開２００５−８４４５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
したがって、部屋の投影スペースの大きさ等に伴い投影距離が変化した場合に、同じ明るさでスクリーン上に投影することができない、という変倍に伴う特性変動の問題に、早急に対応すべしとの要求が高まっている。
【０００９】
また、上述した特許文献５に記載された投写用ズームレンズにおいては、変倍に伴う球面収差の変動量は小さくなっているものの、非点収差が大きくなってしまうという変倍に伴う特性変動の問題を有している。
【００１０】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、上述した如き変倍に伴う特性の変動を軽減しうる高解像度な投写用ズームレンズおよびこのような投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の第１の投写用ズームレンズは、
光源からの光束をライトバルブに照射し、該ライトバルブに表示した所定の画像により該光束を変調し、該変調された光束による光学像をスクリーン上に投写する投写用ズームレンズにおいて、
変倍の際に移動する少なくとも２つの移動レンズ群と、隣接する前記移動レンズ群同士の間または該移動レンズ群内に配された可変絞りと、を備え、
該可変絞りは、全変倍領域において、通過させる前記光束の光量の一定化を図るように開口径が変化するよう設定されており、
さらに、縮小側がテレセントリック系とされてなることを特徴とするものである。
【００１２】
また、本発明の第２の投写用ズームレンズは、
拡大側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、負の屈折力を有する第３レンズ群、正の屈折力を有する第４レンズ群、正または負の屈折力を有する第５レンズ群、および正の屈折力を有する第６レンズ群が配設されるとともに、縮小側がテレセントリック系とされ、
変倍の際には、前記第２レンズ群と前記第６レンズ群の間の各レンズ群間距離が変化するように構成され、
変倍の際における、前記第３レンズ群の移動は、広角端から望遠端に向かうにしたがって、拡大側から縮小側に光軸に沿って移動し、
かつ、下記条件式（１）を満足することを特徴とするものである。
｜Ｍ２／Ｍ３｜＜１．０    ・・・(１)
ただし、
Ｍｉ：第ｉレンズ群における、広角端から望遠端までの光軸に沿ったズーム
移動量
【００１３】
なお、変倍時におけるレンズ群の動作における好ましい態様としては、前記第１レンズ群および前記第６レンズ群は固定、前記第３レンズ群、前記第４レンズ群および前記第５レンズ群は移動、前記第２レンズ群は固定または移動、とされる。
【００１４】
また、上記「広角端から望遠端までの光軸に沿ったズーム移動量」とは、広角端位置と望遠端位置の距離を意味するものとする。
【００１５】
また、本発明の第３の投写用ズームレンズは、前記第２の投写用ズームレンズにおいて、
前記第３レンズ群と前記第４レンズ群の間には可変絞りが配設されており、該可変絞りは、全変倍領域において、通過させる前記光束の光量の一定化を図るように開口径が変化するよう構成されていることが好ましい。
【００１６】
また、本発明の第４の投写用ズームレンズは、前記第１または第３の投写用ズームレンズにおいて、
下記条件式（２）を満足することが好ましい。
｜ｆＢｗ／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（２）
ただし、
ｆＢｗ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００１７】
また、本発明の第５の投写用ズームレンズは、前記第１、３および４の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、下記条件式（３）を満足することが好ましい。
｜ｆＢｔ−ｆＢｗ｜／ｆｗ＜１．２    ・・・（３）
ただし、
ｆＢｔ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、望遠端における距離
ｆＢｗ：前記可変絞りより縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００１８】
また、本発明の第６の投写用ズームレンズは、前記第１および３〜５の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、最も拡大側に配されたレンズ群は、変倍の際に固定でフォーカス機能を有する負の屈折力を有するレンズ群とされ、最も縮小側に配されたレンズ群は、変倍の際に固定の正の屈折力を有するレンズ群とされてなることが好ましい。
【００１９】
また、本発明の第７の投写用ズームレンズは、前記第２〜６の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、下記条件式（４）を満足することが好ましい。
０．６＜｜ｆ１／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（４）
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００２０】
また、本発明の第８の投写用ズームレンズは、前記第２〜７の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、前記第１レンズ群を光軸に沿って移動させて合焦の調整を行なうことが好ましい。
【００２１】
また、本発明の第９の投写用ズームレンズは、前記第２〜８の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、条件式（４）を満足することが好ましい。
１．７＜Ｎ１Ｇ    ・・・（５）
ただし、
Ｎ１Ｇ：前記第１レンズ群における各レンズの屈折率の平均値
【００２２】
また、本発明の第１０の投写用ズームレンズは、前記第２〜９の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、前記第３レンズ群が、拡大側から順に、両凸レンズと両凹レンズを接合してなる接合レンズからなることが好ましい。
【００２３】
また、本発明の第１１の投写用ズームレンズは、前記第２〜１０の投写用ズームレンズのいずれかにおいて、下記条件式（６）を満足することが好ましい。
２ω＞６０°    ・・・（６）
ただし、
２ω：広角端における全画角
【００２４】
本発明の投写型表示装置は、光源と、ライトバルブと、該光源からの光束を該ライトバルブへ導く照明光学部と、前記第１から１１の投写用ズームレンズのいずれかであって、縮小側がテレセントリックとされてなる投写用ズームレンズとを備え、前記光源からの光束を前記ライトバルブで光変調し、前記投写用ズームレンズによりスクリーンに投写することを特徴とするものである。
【００２５】
なお、上記「拡大側」とは、被投写側（スクリーン側）を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にスクリーン側を拡大側と称するものとする。一方、上記「縮小側」とは、原画像表示領域側（ライトバルブ側）を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にライトバルブ側を縮小側と称するものとする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の第１の投写用ズームレンズおよびこれを用いた投写型表示装置によれば、変倍の際に移動する少なくとも２つの移動レンズ群と、隣接する前記移動レンズ群同士の間または該移動レンズ群内に配された可変絞りと、を備え、該可変絞りは、全変倍領域において、通過させる前記光束の光量の一定化を図るように開口径が変化するよう構成されている。
【００２７】
これにより、高ズーム比を維持しつつ、ズームレンズの広角化が容易となり、広角化された状態においても、変倍の全領域において、容易にFno.を略一定とすることが可能となる。
【００２８】
したがって、変倍に伴う特性の変動を軽減しうる高解像度な投写用ズームレンズおよびこのような投写用ズームレンズを搭載した投写型表示装置を得ることができる。
【００２９】
本発明の第２の投写用ズームレンズおよびこれを用いた投写型表示装置によれば、拡大側から順に、負の第１レンズ群、正の第２レンズ群、負の第３レンズ群、正の第４レンズ群、正または負の第５レンズ群、および正の第６レンズ群が配設され、変倍の際には、前記第１レンズ群および前記第６レンズ群は固定、前記第３レンズ群、前記第４レンズ群および前記第５レンズ群はそれぞれ移動、前記第２レンズ群は固定または移動、とされ、変倍の際における、前記第３レンズ群の移動は、広角端から望遠端に向かうにしたがって、拡大側から縮小側に光軸に沿って移動し、さらに、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３のズーム移動量の比の範囲を規定している。
【００３０】
これにより、広角化を達成しつつ、変倍の全領域において、球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を減少させることが可能となる。
【００３１】
したがって、変倍に伴う特性の変動を軽減しうる高解像度な投写用ズームレンズおよび投写型表示装置を得ることができる。
【００３２】
さらに、本発明の第１および第２の投写用ズームレンズおよび投写型表示装置によれば、レンズ系縮小側のテレセントリック性を良好なものとする、との要求を満足することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】実施例１に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図２】実施例１に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図３】実施例２に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図４】実施例２に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図５】実施例３に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図６】実施例３に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図７】実施例４に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図８】実施例４に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図９】実施例５に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図１０】実施例５に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図１１】実施例６に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図１２】実施例６に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図１３】実施例７に係る投写用ズームレンズのレンズ構成図である。
【図１４】実施例７に係る投写用ズームレンズの広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示す図である。
【図１５】実施例１に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図１６】実施例２に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図１７】実施例３に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図１８】実施例４に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図１９】実施例５に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図２０】実施例６に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図２１】実施例７に係る投写用ズームレンズの、広角端（ワイド）、中間位置（ミドル）および望遠端（テレ）における各収差図である。
【図２２】本実施形態に係る投写型表示装置の一部を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の第１実施形態について図面を用いて説明する。図１は本発明の実施例１に係るズームレンズの広角端におけるレンズ構成図を示すものである。以下、このレンズを代表例として第１実施形態を説明する（請求項１および実施例１〜７に対応する）。
【００３５】
すなわちこのレンズは、投写型表示装置に搭載される投写用ズームレンズとして用いられるものであって、一例としては、拡大側から順に、変倍の際に固定でフォーカシング機能を有し、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、連続変倍およびその連続変倍によって生じる像面移動の補正のため、相互に関係をもって移動する正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正の屈析力を有する第４レンズ群Ｇ４、および正または負の屈析力を有する第５レンズ群Ｇ５、ならびに変倍の際に固定とされた正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを配設されてなる。なお、変倍時において、上記第２レンズ群Ｇ２を固定とすることも可能である。
【００３６】
また、前記移動群となるレンズ群Ｇ２〜Ｇ５同士の間、または移動群Ｇ２〜Ｇ５中に開口（可変絞り）３が配設され（実施例１においては、第４レンズ群Ｇ４中に配されている）、この可変絞り３は、変倍の全領域において、上記ライトバルブにより変調された光を均一にとりこむように、変倍時に開口径（絞り径）が可変とされている。
また、縮小側が略テレセントリック（テレセントリック系）となるように構成されている。
【００３７】
また、図示するように、第１レンズ群Ｇ１は４枚（実施例３、５は５枚、実施例４は３枚）のレンズＬ１〜Ｌ４により構成され、第２レンズ群Ｇ２は３枚（実施例２、３は２枚）のレンズＬ５〜Ｌ７により構成され、第３レンズ群Ｇ３は２枚のレンズＬ８、Ｌ９により構成され、第４レンズ群Ｇ４は１枚（実施例２、３は２枚）のレンズＬ１０により構成され、第５レンズ群Ｇ５は４枚（実施例３は５枚）のレンズＬ１１〜Ｌ１４により構成され、第６レンズ群Ｇ６は１枚のレンズＬ１５により構成される。
【００３８】
これにより、投影スペースに応じて投影距離を変化させる必要がある場合にも、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５を光軸方向に移動せしめて変倍操作を行うとともに、可変絞り３を光軸方向に移動させて変倍操作を行うことによって、その要求に応じた、良好な画質の映像を、同様の明るさにてスクリーン上に映出することが可能となる。
【００３９】
また、本発明の第１実施形態は、以下の条件式（２）を満足する。
｜ｆＢｗ／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（２）
ここで、
ｆＢｗ：可変絞り３より縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００４０】
この条件式（２）は縮小側の瞳の位置を規定するものであり、瞳の位置を規定することで、可変絞りの位置を規定しようとしたものである。
すなわち、この条件式（２）の上限を上回ると、像面湾曲が大きくなり過ぎてしまい、良好な収差補正が困難になる。条件式（２）を満足することで、良好な収差補正が可能となり、かつ瞳の近傍に可変絞りを配置することができる。
【００４１】
さらに、本発明の第１実施形態は、以下の条件式（３）を満足する。
｜ｆＢｔ−ｆＢｗ｜／ｆｗ＜１．２    ・・・（３）
ここで、
ｆＢｔ：可変絞り３より縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、望遠端における距離
ｆＢｗ：可変絞り３より縮小側に位置するすべてのレンズ面のうち、最も拡大側に位置するレンズ面の面頂点位置から拡大側焦点位置までの、広角端における距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００４２】
条件式（３）は、瞳の移動量を規定するものであり、この条件式（３）を満足することで、良好な収差補正が可能となり、かつ瞳の近傍に可変絞りを配置することが可能となる。
【００４３】
なお、前記第６レンズ群Ｇ６は変倍の際に固定のリレーレンズであり、この第６レンズ群Ｇ６とライトバルブとしての画像表示面１との間には、色合成プリズム２（ローパスフィルタ等の各種フィルタを含む（以下同じ）。実施例２、４〜７においては、色合成プリズム２ａおよびライトバルブのカバーガラス２ｂが示されている。）が配設されている。また、図中、Ｚは光軸を表している。
【００４４】
以下、本発明の第２実施形態について図面を用いて説明する。この第２実施形態についても、実施例１のレンズを代表例とし、図１を用いて説明する（請求項２および実施例１、５〜７に対応する）。
【００４５】
第２実施形態の投写用ズームレンズは、拡大側から順に、変倍の際に固定でフォーカシング機能を有し、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、連続変倍およびその連続変倍によって生じる像面移動の補正のため、相互に関係をもって移動する正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正の屈析力を有する第４レンズ群Ｇ４、および正または負の屈析力を有する第５レンズ群Ｇ５、ならびに変倍の際に固定とされた正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とを配設されてなる。なお、変倍時において、第２レンズ群Ｇ２は固定とすることも可能である。
また、縮小側がテレセントリックとなるように構成されている。
【００４６】
また、図示するように、第１レンズ群Ｇ１は４枚（実施例５は５枚）のレンズＬ１〜Ｌ４により構成され、第２レンズ群Ｇ２は３枚のレンズＬ５〜Ｌ７により構成され、第３レンズ群Ｇ３は２枚のレンズＬ８、Ｌ９により構成され、第４レンズ群Ｇ４は１枚のレンズＬ１０により構成され、第５レンズ群Ｇ５は４枚のレンズＬ１１〜Ｌ１４により構成され、第６レンズ群Ｇ６は１枚のレンズＬ１５により構成されることが好ましい。
【００４７】
また、前記移動群となるレンズ群Ｇ２〜Ｇ５同士の間、または移動群Ｇ２〜Ｇ５中に開口（可変絞り）３が配設され（実施例１においては、第４レンズ群Ｇ４中に配されている）、この可変絞り３は、変倍の全領域において、上記ライトバルブにより変調された光を均一にとりこむように、変倍時に開口径（絞り径）が可変とされていることが好ましい。
【００４８】
これにより、投影スペースに応じて投影距離を変化させる必要がある場合にも、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５、または第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５を光軸方向に移動せしめて変倍操作を行うとともに、可変絞り３を光軸方向に移動させて変倍操作を行うことによって、その要求に応じた、良好な画質の映像を、同様の明るさにてスクリーン上に映出することが可能となる。
【００４９】
また、変倍の際における、第３レンズ群Ｇ３の移動は、広角端から望遠端に向かうにしたがって、拡大側から縮小側に光軸に沿って移動する。これにより、高い光学性能を維持しつつ、広角化を図ることができる。
【００５０】
なお、この第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズと両凹レンズを接合してなる接合レンズとすることが、軸上および倍率の色収差を補正する上で好ましい。
【００５１】
また、本発明の第２実施形態については、以下の条件式（１）、（４）〜（６）を満足し、さらに望ましくは上記条件式（２）および（３）を満足する。
【００５２】
すなわち、本発明の第２実施形態は、まず、以下の条件式（１）を満足する。
｜Ｍ２／Ｍ３｜＜１．０    ・・・(１)
ここで、
Ｍｉ：第ｉレンズ群における、広角端から望遠端までの光軸に沿ったズーム移動量
【００５３】
この条件式（１）は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３のズーム移動量の比の範囲を規定するものであり、条件式（１）を満たすことで、変倍時における収差の変動を少なくすることができるとともに、良好な収差補正が行うことができる。また、この条件式（１）の上限を上回ると、ズーム比を大きくすることができるものの、変倍に伴う収差の変動が大きくなるとともに、全系が大きくなり、さらに、広角化という点でも不利となる。条件式（１）を満たすことで、高い光学性能を維持しつつ、広画角化が可能となり、全系のコンパクト化を図ることが可能となる。
【００５４】
また、本発明の第２実施形態は、以下の条件式（４）を満足する。
０．６＜｜ｆ１／ｆｗ｜＜１．５    ・・・（４）
ここで、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆｗ：広角端におけるレンズ全系の焦点距離
【００５５】
この条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１のパワーを規定するものであり、この条件式（４）の上限を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の負のパワーが弱くなりすぎて、第１レンズ群Ｇ１の外径を大きくしなければならなくなったり、要求を満足するような所望のバックフォーカスを得ることができなくなる。一方、その下限を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の負のパワーが強くなりすぎて、歪曲収差を始めとする諸収差が大きくなり過ぎ、他のレンズ群による収差の補正が困難となる。一方、この条件式（４）を満足することにより、第１レンズ群Ｇ１の小径化、所望のバックフォーカスの確保および歪曲収差を始めとする諸収差の良化を図ることができる。
【００５６】
また、本発明の第２実施形態は、以下の条件式（５）を満足する。
１．７＜Ｎ１Ｇ    ・・・（５）
ここで、
Ｎ１Ｇ：第１レンズ群Ｇ１における各レンズの屈折率の平均値
【００５７】
この条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１のレンズ材料の屈折率を規定するものであり、この条件式（５）の下限を下回ると、レンズ径が大きくなり過ぎてしまい、かつ広角化が困難になる。
【００５８】
また、本発明の第２実施形態は、以下の条件式（６）を満足する。
２ω＞６０°    ・・・（６）
ただし、
２ω：広角端における全画角
【００５９】
この条件式（６）を満足することにより、投写用ズームレンズに求められる広角化が可能となる。
【００６０】
なお、前記第６レンズ群Ｇ６は変倍の際に固定のリレーレンズであり、この第６レンズ群Ｇ６と画像表示面１との間には、色合成プリズム２（ローパスフィルタ等の各種フィルタを含む。実施例２、４〜７においては、色合成プリズム２ａおよびライトバルブのカバーガラス２ｂが示されている。）が配設されている。また、図中、Ｚは光軸を表している。
【００６１】
次に、本発明に係る投写型表示装置の実施形態について簡単に説明しておく。図２２は本実施形態に係る投写型表示装置の概略構成図である。
【００６２】
図２２に示す投写型表示装置は、ライトバルブとして透過型液晶パネル１１ａ〜１１ｃを備え、投写用レンズ１０として上述した実施形態に係る投写用ズームレンズを用いている。また、光源２０とダイクロイックミラー１２の間には、フライアイ等のインテグレータ（図示を省略）が配されており、光源２０からの白色光は照明光学部を介して、３つの色光光束（Ｇ光、Ｂ光、Ｒ光）にそれぞれ対応する液晶パネル１１ａ〜１１ｃに入射されて光変調され、クロスダイクロイックプリズム１４により色合成され、投写レンズ１０により図示されないスクリーン上に投映される。この装置は、色分解のためのダイクロイックミラー１２，１３、色合成のためのクロスダイクロイックプリズム１４、コンデンサレンズ１６ａ〜１６ｃ、全反射ミラー１８ａ〜１８ｃを備えている。この投写型表示装置は、本実施形態に係る投写用ズームレンズを用いているので、広角、かつ投写画像の画質が良好であり、明るくコンパクトな投写型表示装置とすることができる。
【００６３】
なお、図２２に示す投写型表示装置は、本発明の一実施形態を示すものであって、種々の態様の変更が可能である。例えば、ライトバルブとして、透過型液晶パネルに替えて反射型の液晶パネルやＤＭＤを用いることも勿論可能である。
【実施例】
【００６４】
以下、具体的な実施例を用いて、本発明の投写用ズームレンズをさらに説明する。なお、以下に示すＲ、Ｄ等の各数値データは、広角端の焦点距離が１となるように規格化されている。
【００６５】
＜実施例１＞
この実施例１にかかる投写用ズームレンズは、前述したように図１に示す如き構成とされている。すなわちこのレンズは、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第５レンズＬ５と、両凸レンズよりなる第６レンズＬ６と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７からなり、また、第５レンズＬ５と第６レンズＬ６とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【００６６】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第８レンズＬ８と両凹レンズよりなる第９レンズＬ９からなり、これら第８レンズＬ８と第９レンズＬ９とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【００６７】
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０のみからなり、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１１レンズＬ１１と、両凹レンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４からなり、また、第１２レンズＬ１２と第１３レンズＬ１３とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
また、第６レンズ群Ｇ６は、拡大側に凸面を向けた平凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５のみからなる。
【００６８】
図２は、実施例１の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図２に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１と第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第２〜５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５は移動群とされている。
【００６９】
また、開口（可変絞り）３は、第４レンズ群Ｇ４中に配され、変倍時に、第１０レンズＬ１０と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【００７０】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔（以下、これらを総称して軸上面間隔という）Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表１に示す。なお、表中の数字は、拡大側からの順番を表すものである（以下の表２〜７において同じ）。
【００７１】
なお、表１の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す（無限遠にフォーカスした時、以下の表２〜７において同じ）。
【００７２】
また、表１の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において1.148、中間（ミドル）において1.222、望遠端（テレ）において1.266とされており、変倍によっても、明るさ（Fno.）が変化しないように構成されている。
【００７３】
【表１】
2010261976.tif 000003
【００７４】
実施例１の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（１）〜（６）は全て満足されている。
【００７５】
また、図１５は、実施例１の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。なお、非点収差図には、サジタル像面およびタンジェンシャル像面に対する収差が示されている（図１６〜図２１において同じ）。
【００７６】
これらの収差図から明らかなように、実施例１の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【００７７】
また、本実施例１の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno.は全て２．００となっており、ズーミングに伴うFno.の変動量は略０とされている。
【００７８】
＜実施例２＞
実施例２に係る投写用ズームレンズの概略構成を図３に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、具体的には各レンズ群は以下のように構成されている。
【００７９】
まず、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、両凹レンズよりなる第５レンズＬ５および両凸レンズよりなる第６レンズＬ６とを接合してなる接合レンズからなる。
【００８０】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第７レンズＬ７と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第８レンズＬ８とからなり、また、第４レンズ群Ｇ４は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第９レンズＬ９と両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０からなる。
【００８１】
また、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１１レンズＬ１１と、両凹レンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４からなり、また、第１２レンズＬ１２と第１３レンズＬ１３とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
さらに、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５のみからなる。
【００８２】
図４は、実施例２の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図４に示すように、変倍時において、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第３〜５レンズ群Ｇ３〜Ｇ５は移動群とされている。
【００８３】
また、開口（可変絞り）３は、第３レンズ群Ｇ３中に配され、変倍時に、第７レンズＬ７および第８レンズＬ８と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【００８４】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表２に示す。
【００８５】
なお、表２の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す。
また、表２の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において0.909、中間（ミドル）において1.264、望遠端（テレ）において1.349とされており、変倍によっても、明るさ（Fno.）が変化しないように構成されている。
【００８６】
【表２】
2010261976.tif 000004
【００８７】
実施例２の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（２）および（３）が満足されている。
【００８８】
また、図１６は、実施例２の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【００８９】
これらの収差図から明らかなように、実施例２の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【００９０】
また、本実施例２の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno.は全て２．４０となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【００９１】
＜実施例３＞
実施例３に係る投写用ズームレンズの概略構成を図５に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、具体的には各レンズ群は以下のように構成されている。
【００９２】
まず、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第４レンズＬ４と、両凹レンズよりなる第５レンズＬ５からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第６レンズＬ６と、両凸レンズよりなる第７レンズＬ７からなる。
【００９３】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第８レンズＬ８と、両凹レンズよりなる第９レンズＬ９とを互いに接合してなる接合レンズからなり、また、第４レンズ群Ｇ４は、拡大側から順に、両凹レンズよりなる第１０レンズＬ１０と両凸レンズよりなる第１１レンズＬ１１からなる。
【００９４】
また、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、両凹レンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凹レンズよりなる第１４レンズＬ１４と、両凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５と、両凸レンズよりなる第１６レンズＬ１６からなり、また、第１４レンズＬ１４と第１５レンズＬ１５は互いに接合されて接合レンズを構成している。
さらに、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１７レンズＬ１７のみからなる。
【００９５】
図６は、実施例３の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図６に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１と第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第２〜５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５は移動群とされている。
【００９６】
また、開口（可変絞り）３は、第５レンズ群Ｇ５中に配され、変倍時に、第１２〜１６レンズＬ１２〜Ｌ１６と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【００９７】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表３に示す。
【００９８】
なお、表３の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す。
また、表３の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において1.005、中間（ミドル）において1.018、望遠端（テレ）において1.057とされており、変倍によっても、明るさ（Fno．）が変化しないように構成されている。
【００９９】
【表３】
2010261976.tif 000005
【０１００】
実施例３の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（２）および（３）が満足されている。
【０１０１】
また、図１７は、実施例３の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【０１０２】
これらの収差図から明らかなように、実施例３の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【０１０３】
また、本実施例３の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno．は全て２．００となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【０１０４】
＜実施例４＞
実施例４に係る投写用ズームレンズの概略構成を図７に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、各レンズ群は、具体的には以下のように構成されている。
【０１０５】
すなわち、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、両凹レンズよりなる第３レンズＬ３からなる。
【０１０６】
また、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４と、両凸レンズよりなる第５レンズＬ５と、両凸レンズよりなる第６レンズＬ６からなり、第４レンズＬ４と第５レンズＬ５とは接合されて接合レンズを構成している。
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第７レンズＬ７と両凹レンズよりなる第８レンズＬ８からなり、これら２つのレンズは接合されて接合レンズを構成する。
【０１０７】
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズよりなる第９レンズＬ９のみからなり、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１０レンズＬ１０と、両凹レンズよりなる第１１レンズＬ１１および両凸レンズよりなる第１２レンズＬ１２を接合してなる接合レンズと、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３からなる。さらに、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４のみからなる。
【０１０８】
図８は、実施例４の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図８に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１と第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第２〜５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５は移動群とされている。
【０１０９】
また、開口（可変絞り）３は、第５レンズ群Ｇ５中に配され、変倍時に、第１０〜１３レンズＬ１０〜Ｌ１３と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【０１１０】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表４に示す。
【０１１１】
なお、表４の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す。
また、表４の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において0.342、中間（ミドル）において0.349、望遠端（テレ）において0.361とされており、変倍によっても、明るさ（Fno．）が変化しないように構成されている。
【０１１２】
【表４】
2010261976.tif 000006
【０１１３】
実施例４の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（２）および（３）が満足されている。
【０１１４】
また、図１８は、実施例４の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【０１１５】
これらの収差図から明らかなように、実施例４の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【０１１６】
また、本実施例４の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno．は全て２．４０となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【０１１７】
＜実施例５＞
実施例５に係る投写用ズームレンズの概略構成を図９に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、具体的には各レンズ群は以下のように構成されている。
【０１１８】
まず、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４と、両凹レンズよりなる第５レンズＬ５からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第６レンズＬ６と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７と、両凸レンズよりなる第８レンズＬ８とからなり、第７レンズＬ７と第８レンズＬ８とは接合されて接合レンズを構成している。
【０１１９】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第９レンズＬ９と、両凹レンズよりなる第１０レンズＬ１０とを互いに接合してなる接合レンズからなり、また、第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズよりなる第１１レンズＬ１１のみからなる。
【０１２０】
また、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凹レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４と、両凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５からなり、第１３レンズＬ１３と第１４レンズＬ１４とは接合されて接合レンズを構成している。
さらに、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１６レンズＬ１６のみからなる。
【０１２１】
図１０は、実施例５の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図１０に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１と第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第２〜５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５は移動群とされている。
【０１２２】
また、開口（可変絞り）３は、第４レンズ群Ｇ４中に配され、変倍時に、第１１レンズＬ１１と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【０１２３】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表５に示す。
【０１２４】
また、表５の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において1.250、中間（ミドル）において1.296、望遠端（テレ）において1.382とされており、変倍によっても、明るさ（Fno．）が変化しないように構成されている。
【０１２５】
【表５】
2010261976.tif 000007
【０１２６】
実施例５の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（１）〜（６）が全て満足されている。
【０１２７】
また、図１９は、実施例５の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【０１２８】
これらの収差図から明らかなように、実施例５の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【０１２９】
また、本実施例５の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno．は全て２．００となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【０１３０】
＜実施例６＞
実施例６に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１１に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、具体的には各レンズ群は以下のように構成されている。
【０１３１】
まず、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第５レンズＬ５と、両凸レンズよりなる第６レンズＬ６と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７からなり、また、第５レンズＬ５と第６レンズＬ６とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【０１３２】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第８レンズＬ８と両凹レンズよりなる第９レンズＬ９からなり、これら第８レンズＬ８と第９レンズＬ９とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【０１３３】
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０のみからなり、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１１レンズＬ１１と、両凹レンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４からなり、また、第１２レンズＬ１２と第１３レンズＬ１３とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
また、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５のみからなる。
【０１３４】
図１２は、実施例６の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図１２に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１と第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第２〜５レンズ群Ｇ２〜Ｇ５は移動群とされている。
【０１３５】
また、開口（可変絞り）３は、第４レンズ群Ｇ４中に配され、変倍時に、第１０レンズＬ１０と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【０１３６】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表６に示す。
【０１３７】
なお、表６の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す。
また、表６の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において0.895、中間（ミドル）において0.928、望遠端（テレ）において0.980とされており、変倍によっても、明るさ（Fno．）が変化しないように構成されている。
【０１３８】
【表６】
2010261976.tif 000008
【０１３９】
実施例６の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（１）〜（６）は全て満足されている。
【０１４０】
また、図２０は、実施例６の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【０１４１】
これらの収差図から明らかなように、実施例６の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【０１４２】
また、本実施例６の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno．は全て２．４０となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【０１４３】
＜実施例７＞
実施例７に係る投写用ズームレンズの概略構成を図１３に示す。この投写用ズームレンズは、基本的には上記実施例１のものと略同様の６群構成とされているが、具体的には各レンズ群は以下のように構成されている。
【０１４４】
まず、第１レンズ群Ｇ１は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第１レンズＬ１と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第２レンズＬ２と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第３レンズＬ３と、両凹レンズよりなる第４レンズＬ４からなり、第２レンズ群Ｇ２は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第５レンズＬ５と、両凸レンズよりなる第６レンズＬ６と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズよりなる第７レンズＬ７からなり、また、第５レンズＬ５と第６レンズＬ６とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【０１４５】
また、第３レンズ群Ｇ３は、拡大側から順に、両凸レンズよりなる第８レンズＬ８と両凹レンズよりなる第９レンズＬ９からなり、これら第８レンズＬ８と第９レンズＬ９とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
【０１４６】
また、第４レンズ群Ｇ４は、両凸レンズよりなる第１０レンズＬ１０のみからなり、第５レンズ群Ｇ５は、拡大側から順に、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズよりなる第１１レンズＬ１１と、両凹レンズよりなる第１２レンズＬ１２と、両凸レンズよりなる第１３レンズＬ１３と、両凸レンズよりなる第１４レンズＬ１４からなり、第１２レンズＬ１２と第１３レンズＬ１３とは互いに接合されて接合レンズを構成している。
また、第６レンズ群Ｇ６は、両凸レンズよりなる第１５レンズＬ１５のみからなる。
【０１４７】
図１４は、実施例７の投写用ズームレンズにおいて、広角端（ワイド）および望遠端（テレ）における、各レンズ群の移動位置を示すものである。
図１４に示すように、変倍時において、上記第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第６レンズ群Ｇ６は固定群とされ、第３〜５レンズ群Ｇ３〜Ｇ５は移動群とされている。
【０１４８】
また、開口（可変絞り）３は、第４レンズ群Ｇ４中に配され、変倍時に、第１０レンズＬ１０と一体的に移動するようになっている。
また、縮小側は略テレセントリックとされている。
【０１４９】
この投写用ズームレンズの各レンズ面の曲率半径Ｒ、各レンズの軸上面間隔Ｄ、各レンズのｄ線における、屈折率Ｎおよびアッベ数νの値を表７に示す。
【０１５０】
なお、表７の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における各レンズ群間隔を示す。
また、表７の下段には、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における開口（可変絞り）３の開口径（絞り径）が示されており、広角端（ワイド）において0.955、中間（ミドル）において0.976、望遠端（テレ）において1.027とされており、変倍によっても、明るさ（Fno．）が変化しないように構成されている。
【０１５１】
【表７】
2010261976.tif 000009
【０１５２】
実施例７の投写用ズームレンズによれば、表８に示すように、条件式（１）〜（６）は全て満足されている。
【０１５３】
また、図２１は、実施例７の投写用ズームレンズの広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）における球面収差、非点収差、ディストーションおよび倍率色収差を示す収差図である。
【０１５４】
これらの収差図から明らかなように、実施例７の投写用ズームレンズによれば、ズーミングに伴う球面収差、非点収差を始めとする諸収差の変動量を極めて小さくすることができるとともに、諸収差を極めて良好に補正することができる。
【０１５５】
また、本実施例７の投写用ズームレンズによれば、広角端（ワイド）、中間（ミドル）および望遠端（テレ）におけるFno．は全て２．４０となっており、ズーミングに伴うFno．の変動量は略０とされている。
【０１５６】
【表８】
2010261976.tif 000010
【０１５７】
なお、本発明の投写用ズームレンズとしては、上記実施例のものに限られるものではなく種々の態様の変更が可能であり、例えば各レンズの曲率半径Ｒおよび軸上面間隔Ｄを適宜変更することが可能である。
【０１５８】
また、本発明の投写型表示装置としても、上記構成のものに限られるものではなく、本発明の投写用ズームレンズを備えた種々の装置構成が可能である。ライトバルブとしては、例えば、透過型または反射型の液晶表示素子や、傾きを変えることができる微小な鏡が略平面上に多数形成された微小ミラー素子（例えば、テキサス・インスツルメント社製のデジタル・マイクロミラー・デバイス）を用いることができる。また、照明光学系としても、ライトバルブの種類に対応した適切な構成を採用することができる。
【符号の説明】
【０１５９】
１    画像表示面
２、２ａ    色合成プリズム
２ｂ    カバーガラス
１０    投写用ズームレンズ
１１ａ〜１１ｃ    透過型液晶パネル
１２，１３    ダイクロイックミラー
１８ａ〜１８ｃ    全反射ミラー
２０    光源
Ｇ１〜Ｇ６    レンズ群
Ｌ１〜Ｌ１７    レンズ
Ｒ１〜Ｒ３５    レンズ面等の曲率半径
Ｄ１〜Ｄ３４    軸上面間隔
Ｚ    光軸
【図１】
2010261976.tif 000011
【図２】
2010261976.tif 000012
【図３】
2010261976.tif 000013
【図４】
2010261976.tif 000014
【図５】
2010261976.tif 000015
【図６】
2010261976.tif 000016
【図７】
2010261976.tif 000017
【図８】
2010261976.tif 000018
【図９】
2010261976.tif 000019
【図１０】
2010261976.tif 000020
【図１１】
2010261976.tif 000021
【図１２】
2010261976.tif 000022
【図１３】
2010261976.tif 000023
【図１４】
2010261976.tif 000024
【図１５】
2010261976.tif 000025
【図１６】
2010261976.tif 000026
【図１７】
2010261976.tif 000027
【図１８】
2010261976.tif 000028
【図１９】
2010261976.tif 000029
【図２０】
2010261976.tif 000030
【図２１】
2010261976.tif 000031
【図２２】
2010261976.tif 000032