(57)【要約】【課題】画像耐久性を提供するだけでなく、画像の光沢制御をも可能にする、デジタル分野にも適用可能なＵＶ硬化型オーバーコート組成物を用いた画像の光沢を制御する方法を提供する。【解決手段】少なくとも１種のゲル化剤と、少なくとも１種の硬化性モノマーと、少なくとも１種の硬化性ワックスと、必要に応じて少なくとも１種の光開始剤と、を含み、紫外線照射によって硬化するオーバーコート組成物を基材に付与する工程と、前記オーバーコート組成物の付与後、紫外線照射により前記オーバーコート組成物を硬化させる前に、付与された前記オーバーコート組成物を３５℃以上の温度に加熱する工程と、前記加熱後、前記オーバーコート組成物に紫外線を照射して、前記オーバーコート組成物を実質的に硬化させる工程と、を含む方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像の光沢を制御する方法であって、
少なくとも１種のゲル化剤と、少なくとも１種の硬化性モノマーと、少なくとも１種の硬化性ワックスと、必要に応じて少なくとも１種の光開始剤と、を含み、紫外線照射によって硬化するオーバーコート組成物を基材に付与する工程と、
前記オーバーコート組成物の付与後、紫外線照射により前記オーバーコート組成物を硬化させる前に、付与された前記オーバーコート組成物を３５℃以上の温度に加熱する工程と、
前記加熱後、前記オーバーコート組成物に紫外線を照射して、前記オーバーコート組成物を実質的に硬化させる工程と、
を含む、方法。
【請求項２】
画像の光沢を制御する方法であって、
画像の所望の光沢を決定する工程と、
少なくとも１種のゲル化剤と、少なくとも１種の硬化性モノマーと、少なくとも１種の硬化性ワックスと、必要に応じて少なくとも１種の光開始剤と、を含み、紫外線照射によって硬化するオーバーコート組成物を提供する工程と、
前記オーバーコート組成物を基材に付与する工程と、
前記オーバーコート組成物の付与後、紫外線照射により前記オーバーコート組成物を硬化する前に、付与された前記オーバーコート組成物を３５℃以上の温度に加熱する工程と、
前記加熱後、前記オーバーコート組成物に紫外線を照射して、前記オーバーコート組成物を実質的に硬化させる工程と、
を含み、
前記所望の光沢が、付与される前記オーバーコート組成物の厚さの制御および／または前記オーバーコート組成物に付与される熱の制御により達成される、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＵＶ硬化型オーバーコート組成物を用いた画像光沢制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタルカラープリンタ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｃｏｌｏｒ  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｐｒｉｎｔｅｒ）が印刷市場に進出し続ける中、そのようなプリンタにより形成された画像の耐久性およびドキュメントオフセット性の向上を課題とした研究が続けられている。画像耐久性およびドキュメントオフセット性を改善するための典型的な試みとして、オーバーコートまたはオーバープリントワニスを塗布することが挙げられる。
【０００３】
オーバーコート組成物は、画像耐久性およびドキュメントオフセット性の他に、画像の光沢にも影響を及ぼしうる。オーバーコート組成物はしばしば、例えば画像の光沢を所望のものから変化させる（通常、画像の見た目をよりマットにする）などの悪影響を与えることがある。
【０００４】
従って、画像耐久性を提供するだけでなく、画像の光沢制御をも可能にする、デジタル分野にも適用可能なＵＶ硬化型オーバーコートが望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許公開第２００７／０１２０９２１号公報
【特許文献２】米国特許公開第２００７／０１２０９２４号公報
【特許文献３】米国特許第７，２７６，６１４号
【特許文献４】米国特許第７，２７９，５８７号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本明細書では、ＵＶ硬化型オーバーコート組成物を用いて画像の光沢を制御する方法が開示される。当該オーバーコート組成物は、少なくとも１種のゲル化剤、少なくとも１種の硬化性モノマー、少なくとも１種の硬化性ワックス、および必要に応じて少なくとも１種の光開始剤を含む。画像の光沢は、基材にオーバーコート組成物を付与した後、かつＵＶ照射によりオーバーコート組成物を硬化させる前に、オーバーコート組成物を加熱することで制御されるか、あるいは加熱に（１）基材に付与する前のオーバーコート組成物中の少なくとも１種の硬化性ワックスの量の設定・調節、および／または（２）基材上に付与されるオーバーコート組成物の量の設定・調節を組み合わせることで制御される。こうすることにより、最終画像に所望の光沢を付与することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本オーバーコート組成物は、放射線硬化型、特にＵＶ硬化型の組成物であり、少なくとも１種のゲル化剤、少なくとも１種の硬化性モノマー、少なくとも１種の硬化性ワックス、および必要に応じて少なくとも１種の光開始剤を含有する。オーバーコート組成物は、着色剤を実質的に含まないか、全く含まないことが望ましい。
【０００８】
オーバーコート組成物は、約５０〜約１２０℃、例えば約７０〜約９０℃の温度で付与され得る。付与時の温度におけるオーバーコート組成物の粘度は、約５〜約１６ｃＰｓ、例えば約８〜１３ｃＰｓであり得る。本明細書に記載した粘度の値は、円錐平板型粘度計を使用して剪断速度１ｓ-1で得られたものである。したがって、オーバーコート組成物は、インクジェット方式などの付与デジタル手法でオーバーコート組成物が付与されるデバイスでの使用にも十分適している。
【０００９】
少なくとも１種のゲル化剤は、少なくとも、所望の温度範囲内でオーバーコート組成物の粘度を上昇させる機能を果たす。例えば、ゲル化剤は、ゲル化剤のゲル化点より低い温度、例えばオーバーコート組成物が付与される温度より低い温度では、オーバーコート組成物中で固体様のゲルを形成する。固体様のときのオーバーコート組成物の粘度は、例えば約１０3〜約１０7ｃＰｓ、例えば約１０3.5〜約１０6.5ｃｐｓである。ゲル相は通常、固体様相と液相とが共存しており、固体様相は液相の全体にわたって３次元網目構造を形成し、液相が流出するのを巨視的レベルで防いでいる。オーバーコート組成物は、温度をそのゲル化点を挟んで上下に変化させると、ゲル状態と液体状態との間で熱可逆性の転移を示す。ゲルの形成は、水素結合、芳香族間相互作用、イオン結合、配位結合、ロンドン分散相互作用等のゲル化剤分子間の物理的な非共有結合性相互作用による。よって、上記のゲル再形成サイクルは何度も繰り返すことができる。
【００１０】
オーバーコート組成物がゲル状態であるときの温度は、例えば約７０℃未満、例えば約６５℃未満である。ゲル状のオーバーコート組成物は、約６５〜約１００℃、例えば約７０〜約９０℃の温度で液化し得る。付与時の温度における液体状態からゲル状態へと冷却される際、オーバーコート組成物の粘度は大きく上昇する。粘度の上昇は、少なくとも３桁台であり、例えば少なくとも４桁台である。一度溶融した（例えば７５℃を超える吐出温度において）材料は、ゲル化点に到達するまでは低い粘度、例えば１０ｃＰｓ以下の状態を保つ。ゲル化点に達すると、粘度は急速に、例えば１０5ｃＰｓ以上にまで上昇する。一度ゲル化すると、材料は約７０℃を超える温度に再び達するまで高い粘度を維持し、約７０℃を超えると粘度は再び約１０ｃＰｓ以下になる。
【００１１】
放射線硬化型オーバーコート組成物に好適に用いられるゲル化剤としては、硬化性アミド、硬化性ポリアミド−エポキシアクリレート成分、およびポリアミド成分などの硬化性ゲル化剤、硬化性エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂などの硬化性複合ゲル化剤、ならびにこれらの混合物等などが挙げられる。オーバーコート組成物中にゲル化剤を含有させると、冷却により粘度が急速に上昇するため、オーバーコート組成物を基材（画像が形成されていてもよい）に過剰に基材に浸透させることなくコーティングすることが可能となる。紙等の多孔性基材に液体が過剰に浸透すると、基材透明度が望ましくない程度に低下してしまう。また、硬化性ゲル化剤は、オーバーコート組成物中の少なくとも１種のモノマーの硬化に関与してもよい。また、ゲル化剤を含有させることにより粘度が上昇すると、フリーラジカル重合阻害剤である酸素のオーバーコート中への拡散を減少させることができる。
【００１２】
オーバーコート組成物に好適に用いられるゲル化剤は、シリコーンオイルが表面に付与された基材に用いた場合のオーバーコート組成物の濡れ性を高めるために、両親媒性であってもよい。両親媒性とは、分子が極性部分および非極性部分の両方を有することを意味する。例えば、ゲル化剤は、長い非極性の炭化水素鎖部分と、極性のアミド結合部分とを有してもよい。
【００１３】
好適なアミド系ゲル化剤としては、米国特許第７，２７６，６１４号および同第７，２７９，５８７号に記載されているものが挙げられる。
【００１４】
アミド系ゲル化剤は、米国特許第７，２７９，５８７号に記載の次式で表される化合物であってもよい。
【００１５】
【化１】
2010106275.tif 000002
【００１６】
上記式中（ここで挙げられている範囲は全て例示であり、これらの範囲外の値も使用することができる）、Ｒ1は、
（ｉ）炭素数約１〜約１２のアルキレン基（ここで、アルキレン基は２価の脂肪族基またはアルキル基であり、直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、非環式、置換、および未置換のアルキレン基を含み、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素等のヘテロ原子がアルキレン基中に存在してもしなくてもよい）、
（ｉｉ）炭素数約１〜約１５のアリーレン基（ここで、アリーレン基は２価の芳香族基またはアリール基であり、置換および未置換のアリーレン基を含み、アリーレン基中にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）、
（ｉｉｉ）炭素数約６〜約３２のアリールアルキレン基（ここで、アリールアルキレン基は２価のアリールアルキル基であり、置換および未置換のアリールアルキレン基を含み、アリールアルキレン基のアルキル部分は直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってよく、アリールアルキレン基のアリール部分またはアルキル部分にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）、または
（ｉｖ）炭素数約５〜約３２のアルキルアリーレン基（ここで、アルキルアリーレン基は２価のアルキルアリール基であり、置換および未置換のアルキルアリーレン基を含み、アルキルアリーレン基のアルキル部分は直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってよく、アルキルアリーレン基のアリール部分またはアルキル部分のいずれにもヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）であって、置換されたアルキレン、アリーレン、アリールアルキレン、およびアルキルアリーレン基の置換基は（これらに限定されるものではないが）、ハロゲン原子、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフィド基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、アゾ基、ウレタン基、尿素基、これらの組合せ等であってよく、２つ以上の置換基が結合して環を形成してもよい。
Ｒ2およびＲ2’はそれぞれ互いに独立して、
（ｉ）炭素数約１〜約５４のアルキレン基、
（ｉｉ）炭素数約５〜約１５のアリーレン基、
（ｉｉｉ）炭素数約６〜約３２のアリールアルキレン基、または
（ｉｖ）炭素数約６〜約３２のアルキルアリーレン基であって、
置換されたアルキレン、アリーレン、アリールアルキレン、およびアルキルアリーレン基における置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアネート基、ウレタン基、尿素基、これらの組合せ等であってよく、２つ以上の置換基が結合して環を形成してもよい。
Ｒ3およびＲ3’はそれぞれ互いに独立して、
（ａ）光開始基（ｐｈｏｔｏｉｎｉｔｉａｔｉｎｇ  ｇｒｏｕｐ）、例えば次式で表される、１−（４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパ−１−オンに由来する基、
【００１７】
【化２】
2010106275.tif 000003
次式で表される、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンに由来する基、
【００１８】
【化３】
2010106275.tif 000004
【００１９】
次式で表される、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパ−１−オンに由来する基、
【００２０】
【化４】
2010106275.tif 000005
【００２１】
次式で表される、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミンまたはＮ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミンに由来する基、または
【００２２】
【化５】
2010106275.tif 000006
【００２３】
（ｂ）以下の（ｉ）〜（ｉｖ）のいずれかの基：
（ｉ）炭素数約２〜約１００のアルキル基（直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、非環式、置換、および未置換のアルキル基を含み、アルキル基中にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）、
（ｉｉ）フェニル等の炭素数約５〜約１００のアリール基（置換および未置換のアリール基を含み、アリール基中にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）、
（ｉｉｉ）ベンジル等の、炭素数約５〜約１００のアリールアルキル基（置換および未置換のアリールアルキル基を含み、アリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってもよく、アリールアルキル基のアリール部分またはアルキル部分のいずれにもヘテロ原子が存在してもしなくてもよい）、
（ｉｖ）トリル等の、炭素数約５〜約１００のアルキルアリール基（置換および未置換のアルキルアリール基を含み、アルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってもよく、アルキルアリール基のアリール部分またはアルキル部分のいずれにもヘテロ原子が存在してもしなくてもよい。）
【００２４】
ここで、置換されたアルキル基、アリールアルキル基、およびアルキルアリール基の置換基は、ハロゲン原子、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフィド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアネート基、イソシアネート基、チオシアネート基、イソチオシアネート基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの組合せ等であってよく、２つ以上の置換基が結合して環を形成してもよい。
【００２５】
ＸおよびＸ’は、それぞれ互いに独立して酸素原子、または式−ＮＲ4−で表される基であり、ここでＲ4は、以下の（ｉ）〜（ｖ）のいずれであってもよい。
（ｉ）水素原子
（ｉｉ）直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、非環式、置換、および未置換のアルキル基を含む、炭素数約５〜約１００のアルキル基であって、アルキル基中にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい、アルキル基
（ｉｉｉ）置換および未置換のアリール基を含む、炭素数約５〜約１００のアリール基であって、アリール基中にヘテロ原子が存在してもしなくてもよい、アリール基、
（ｉｖ）置換および未置換のアリールアルキル基を含む、炭素数約５〜約１００のアリールアルキル基であって、アリールアルキル基のアルキル部分が直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってもよく、アリールアルキル基のアリール部分またはアルキル部分のいずれかにヘテロ原子が存在してもしなくてもよい、アリールアルキル基
（ｖ）置換および未置換のアルキルアリール基を含む、炭素数約５〜約１００のアルキルアリール基であって、アルキルアリール基のアルキル部分が直鎖、分岐鎖、飽和、不飽和、環式、または非環式であってもよく、アルキルアリール基のアリール部分またはアルキル部分のいずれにもヘテロ原子が存在してもしなくてもよい、アルキルアリール基
【００２６】
ここで、置換されたアルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基の置換基は、ハロゲン原子、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアネート基、イソシアネート基、チオシアネート基、イソチオシアネート基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの組合せ等であってよく、２つ以上の置換基が結合して環を形成していてもよい。
【００２７】
上記の具体的な好ましい置換基およびゲル化剤については米国特許第７，２７９，５８７号および同第７，２７６，６１４号に更に記載されているので、本明細書ではこれ以上詳述しない。
【００２８】
ある実施形態では、ゲル化剤は、下記（Ｉ）、（ＩＩ）および（ＩＩＩ）の混合物を含む。
【００２９】
【化６】
2010106275.tif 000007
【００３０】
【化７】
2010106275.tif 000008
【００３１】
【化８】
2010106275.tif 000009
【００３２】
式中、−Ｃ34Ｈ56+a−は、不飽和基および環式基を含んでいてもよい分岐アルキレン基を表し、ａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数である。
【００３３】
ある実施形態では、ゲル化剤は、例えば硬化性エポキシ樹脂およびポリアミド樹脂を含む複合ゲル化剤であってもよい。好適な複合ゲル化剤は、本件と同一の出願人による米国特許出願公開第２００７／０１２０９２１号に記載されている。
【００３４】
複合ゲル化剤中のエポキシ樹脂成分は、如何なる好適なエポキシ基含有材料であってもよい。ある実施形態では、エポキシ基含有成分としては、ポリフェノールベースのエポキシ樹脂またはポリオールベースのエポキシ樹脂のいずれかのジグリシジルエーテル、またはその混合物が挙げられる。好適なエポキシ樹脂の重量平均分子量の範囲は約２００〜約８００、例えば約３００〜約７００である。市販されているエポキシ樹脂としては、例えばダウケミカル社（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．）のビスフェノールＡをベースにしたエポキシ樹脂（例えばＤＥＲ３８３）、またはダウケミカル社のジプロピレングリコールをベースにした樹脂（例えばＤＥＲ７３６）が挙げられる。エポキシ樹脂成分は、不飽和カルボン酸またはその他の不飽和試薬を用いた化学反応により、アクリレートまたは（メタ）アクリレート、ビニルエーテル、アリルエーテル等で官能化されてもよい。
【００３５】
エポキシ−ポリアミド複合ゲル化剤のポリアミド成分としては、如何なる好適なポリアミド材料を使用してもよい。ある実施形態では、ポリアミドは、重合化脂肪酸に由来するポリアミド樹脂、またはポリエステル−ポリアミドやポリエーテル−ポリアミドといったポリアミドのコポリマーである。ゲル化剤の形成には、１種または２種以上のポリアミド樹脂を用いてもよい。市販されているポリアミド樹脂としては、例えばコグニス社（Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、以前のヘンケル社（Ｈｅｎｋｅｌ  Ｃｏｒｐ．））のＶＥＲＳＡＭＩＤシリーズのポリアミド、具体的にはＶＥＲＳＡＭＩＤ３３５、ＶＥＲＳＡＭＩＤ３３８、ＶＥＲＳＡＭＩＤ７９５、およびＶＥＲＳＡＭＩＤ９６３が挙げられ、これらは全て分子量およびアミン価が低い。また、アリゾナケミカル社（Ａｒｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）のＳＹＬＶＡＧＥＬ（登録商標）ポリアミド樹脂は、次の一般式で表されるポリアルキレンオキシジアミンポリアミドである。
【００３６】
【化９】
2010106275.tif 000010
【００３７】
式中、Ｒ1は炭素数が少なくとも１７のアルキル基であり、Ｒ2はポリアルキレンオキシドを含み、Ｒ3はＣ−６炭素環基を含み、ｎは少なくとも１の整数である。
【００３８】
ゲル化剤はまた、例えば本件と同一の出願人による米国特許出願公開第２００７／０１２０９２４号に開示されているような硬化性ポリアミド−エポキシアクリレート成分およびポリアミド成分を含んでいてもよい。硬化性ポリアミド−エポキシアクリレートの硬化性は、そこに含まれる少なくとも１つの官能基による。アクリレート基等の官能基は、フリーラジカル開始により硬化可能であり、硬化されたインクビヒクルへのゲル化剤の化学結合を可能にする。市販のポリアミド−エポキシアクリレートとしては、コグニス社のＰＨＯＴＯＭＥＲ（登録商標）ＲＭ３７０が挙げられる。
【００３９】
オーバーコート組成物は、ゲル化剤を任意の好適な量、例えばオーバーコート組成物の約１〜約５０重量％にあたる量で含んでいてもよい。ある実施形態では、ゲル化剤はオーバーコート組成物の約２〜約２０重量％、例えばオーバーコート組成物の約３〜約１０重量％にあたる量で含まれ得るが、この範囲外の量であってもよい。
【００４０】
オーバーコート組成物に含まれる少なくとも１種の硬化性モノマーの例としては、プロポキシ化ネオペンチルグリコールジアクリレート（例えばサートマー社のＳＲ−９００３）、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、アルコキシ化ネオペンチルグリコールジアクリレート、イソデシルアクリレート、トリデシルアクリレート、イソボルニルアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート、ジ−トリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、プロポキシ化グリセロールトリアクリレート、イソボルニルメタクリレート、ラウリルアクリレート、ラウリルメタクリレート、ネオペンチルグリコールプロポキシレートメチルエーテルモノアクリレート、イソデシルメタクリレート、カプロラクトンアクリレート、２−フェノキシエチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、イソオクチルメタクリレート、ブチルアクリレート、およびこれらの混合物等が挙げられる。
【００４１】
ここで「硬化性モノマー」という用語には硬化性オリゴマーも含まれ、硬化性オリゴマーもオーバーコート組成物に使用することができる。オーバーコート組成物中に使用することのできる好適な放射線硬化性オリゴマーの例としては、粘度が約５０〜約１０，０００ｃＰｓと低いものが挙げられる。そのようなオリゴマーの例としては、ペンシルベニア州エクセターのサートマー社（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．）から市販されているＣＮ５４９、ＣＮ１３１、ＣＮ１３１Ｂ、ＣＮ２２８５、ＣＮ３１００、ＣＮ３１０５、ＣＮ１３２、ＣＮ１３３、ＣＮ１３２、ジョージア州スミルナのサイテックインダストリーズ社（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）から市販されているＥｂｅｃｒｙｌ１４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ１１４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ３２００、Ｅｂｅｃｒｙｌ３２０１、Ｅｂｅｃｒｙｌ３２１２、オハイオ州シンシナティのコグニス社から市販されているＰＨＯＴＯＭＥＲ３６６０、ＰＨＯＴＯＭＥＲ５００６Ｆ、ＰＨＯＴＯＭＥＲ５４２９、ＰＨＯＴＯＭＥＲ５４２９Ｆ、ニュージャージー州フローハムパーク（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ）のＢＡＳＦ社（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているＬＡＲＯＭＥＲ  ＰＯ３３Ｆ、ＬＡＲＯＭＥＲ  ＰＯ４３Ｆ、ＬＡＲＯＭＥＲ  ＰＯ９４Ｆ、ＬＡＲＯＭＥＲ  ＵＯ３５Ｄ、ＬＡＲＯＭＥＲ  ＰＡ９０３９Ｖ、ＬＡＲＯＭＥＲ  ＰＯ９０２６Ｖ、ＬＡＲＯＭＥＲ８９９６、ＬＡＲＯＭＥＲ８７６５、ＬＡＲＯＭＥＲ８９８６等が挙げられる。
【００４２】
ある実施形態では、硬化性モノマーは、プロポキシ化ネオペンチルグリコールジアクリレート（例えば、サートマー社のＳＲ−９００３）とジペンタエリスリトールペンタアクリレート（例えば、サートマー社のＳＲ３９９ＬＶ）との両方を含む。ペンタアクリレートを含有させることは、ジアクリレートと比べて、機能性、すなわち反応性をより高める点で有利である。しかし、オーバーコート組成物中のペンタアクリレートの量が多過ぎると、付与時の温度でのオーバーコート組成物の粘度に悪影響を与えることがあるため、制限する必要がある。したがって、ペンタアクリレートの量は組成物の１０重量％以下、例えば組成物の０．５〜５重量％とする。
【００４３】
ある実施形態では、硬化性モノマーは、例えばオーバーコート組成物の約２０〜約９５重量％、例えばオーバーコート組成物の約３０〜約８５重量％、またはオーバーコート組成物の約４０〜約８０重量％にあたる量で含まれる。
【００４４】
オーバーコート組成物は、ＵＶ硬化等の硬化を開始させるための少なくとも１種の光開始剤を必要に応じて更に含んでよい。光開始剤は硬化によって黄色を実質的に生じないものが望ましいが、紫外線等の放射線を吸収して配合物中の硬化性成分の硬化を開始させるのであればどのような光開始剤を用いてもよい。
【００４５】
アクリレート含有組成物との併用に適したフリーラジカル光開始剤の例としては、ベンゾフェノン、ベンゾインエーテル、ベンジルケタール、α−ヒドロキシアルキルフェノン、およびアシルホスフィン系光開始剤が挙げられ、例えばチバ社（Ｃｉｂａ）からＩＲＧＡＣＵＲＥおよびＤＡＲＯＣＵＲの商標名で市販されているものがある。好適な光開始剤の具体例としては、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド（ＢＡＳＦ社製のＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯとして入手可能）；２，４，６−トリメチルベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキシド（ＢＡＳＦ社製のＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯ−Ｌとして入手可能）；ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−ホスフィンオキシド（チバ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ８１９として入手可能）およびその他のアシルホスフィン；２−メチル−１−（４−メチルチオ）フェニル−２−（４−モルホリニル）−１−プロパノン（チバ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ９０７として入手可能）および１−（４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパ−１−オン（チバ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ２９５９として入手可能）；２−ヒドロキシ−１−（４−（４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）−ベンジル）−フェニル）−２−メチルプロパ−１−オン（チバ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ１２７として入手可能）；チタノセン；イソプロピルチオキサントン（ＩＴＸ）；１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン；ベンゾフェノン； ２，４，６−トリメチルベンゾフェノン；４−メチルベンゾフェノン；ジフェニル−（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド；２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィン酸エチルエステル；オリゴ（２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（４−（１−メチルビニル）フェニル）プロパノン）；２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパノン；ベンジル−ジメチルケタール；およびこれらの混合物が挙げられる。
【００４６】
アミン系相乗剤、すなわち光開始剤に水素原子を与えることにより重合を開始するラジカル種を形成する共開始剤（アミン系相乗剤は配合物中に溶解した酸素も消費し得る。酸素はフリーラジカル重合化を阻害するので、酸素が消費されると重合化の速度が速まる）、例えばエチル−４−ジメチルアミノベンゾエートおよび２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエート等が含まれてもよい。
【００４７】
ある実施形態では、光開始剤パッケージには、少なくとも１種のアルファ−ヒドロキシケトン光開始剤と、少なくとも１種のホスフィノイル系光開始剤とが含まれてもよい。アルファ−ヒドロキシケトン光開始剤の一例はＩＲＧＡＣＵＲＥ１２７であり、ホスフィノイル系光開始剤の一例はＩＲＧＡＣＵＲＥ８１９である。これらはどちらもニューヨーク州タリタウンのチバガイギー社（Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐ．）から入手可能である。アルファ−ヒドロキシケトン光開始剤とホスフィノイル系光開始剤の比率は、例えば約９０：１０〜約１０：９０、例えば約８０：２０〜約２０：８０、または約７０：３０〜約３０：７０であってよい。
【００４８】
オーバーコート組成物に含まれる光開始剤の総量は、例えばオーバーコート組成物の約０〜約１５重量％、例えば約０．５〜約１０重量％であってよい。ある実施形態では、例えばｅビーム照射を硬化エネルギー源として使用する場合には、組成物に光開始剤が含まれなくてもよい。
【００４９】
オーバーコート組成物には少なくとも１種の硬化性ワックスも含まれる。硬化性ワックスは、後述するように、オーバーコート組成物で被覆された画像の光沢を制御するために使用される。ワックスは室温、具体的には２５℃において固体である。したがって、ワックスを含めることにより、オーバーコート組成物が付与時の温度から冷却される際のオーバーコート組成物の粘度上昇を促進することができる。したがって、ワックスは、オーバーコート組成物の基材への滲みをゲル化剤が防止するのを補助することにもなり得る。
【００５０】
硬化性ワックスは、その他の成分と混和性でありかつ硬化性モノマーと重合してポリマーを形成するものであれば、如何なるワックス成分であってもよい。ワックスという用語には、例えば、一般的にワックスと呼ばれる種々の天然材料、改質された天然材料、合成材料のいずれも含まれる。
【００５１】
硬化性ワックスの好適な例としては、硬化性基を含むか、あるいは硬化性基で官能化されたワックスが挙げられるが、これらに限定されるものではない。硬化性基としては、例えばアクリレート、メタクリレート、アルケン、アリルエーテル、エポキシド、オキセタン等が挙げられる。これらのワックスは、カルボン酸基やヒドロキシル基等の変換可能な官能基を有するワックスを反応させることにより合成することができる。本明細書に記載の硬化性ワックスは、本明細書に開示されているモノマーとともに硬化させることができる。
【００５２】
硬化性基で官能化することのできるヒドロキシル末端化ポリエチレンワックスの好適な例としては、例えば、ＣＨ3−（ＣＨ2）n−ＣＨ2ＯＨの構造を有する炭素鎖（ここで、鎖長ｎは、異なる鎖長が混合しており、平均鎖長は約１６〜約５０であり得る）と、同様の平均鎖長を有する直鎖低分子量ポリエチレンとの混合物が挙げられる。このようなワックスの好適な例としては、例えばＵＮＩＬＩＮ（登録商標）シリーズの材料、例えばそれぞれ約３７５、４６０、５５０、および７００ｇ／ｍｏｌに等しいＭnを有する、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）３５０、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）４２５、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）５５０、およびＵＮＩＬＩＮ７００が挙げられる。これらのワックスは全てベーカーペトロライト社（Ｂａｋｅｒ‐Ｐｅｔｒｏｌｉｔｅ）から市販されている。２，２−ジアルキル−１−エタノールであるゲルベ（Ｇｕｅｒｂｅｔ）アルコールも好適な化合物である。ゲルベアルコールの例としては、炭素数約１６〜約３６のものが挙げられ、その多くはニュージャージー州ニューアークのジャルケムインダストリーズ社（Ｊａｒｃｈｅｍ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）から市販されている。ＰＲＩＰＯＬ（登録商標）２０３３（デラウェア州ニューカッスルのユニケマ社（Ｕｎｉｑｅｍａ）から入手可能な下記式で表されるアイソマー、ならびに不飽和および環式基を含んでいてもよいその他の分岐アイソマーを含むＣ−３６ダイマージオール混合物）も使用することができる。この種のＣ36ダイマージオールについての更なる情報は、例えばＫｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．８，４thＥｄ．（１９９２）、２２３〜２３７頁の“Ｄｉｍｅｒ  Ａｃｉｄｓ”に開示されている。
【００５３】
【化１０】
2010106275.tif 000011
【００５４】
これらのアルコールは、ＵＶ硬化性部位を有するカルボン酸と反応して反応性エステルを形成することができる。そのような酸の例としては、シグマアルドリッチ社（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．）から利用可能なアクリル酸およびメタクリル酸が挙げられる。
【００５５】
硬化性基で官能化することができるカルボン酸末端化ポリエチレンワックスの好適な例としては、ＣＨ3−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＨの構造を有する炭素鎖（ここで、鎖長ｎは、異なる鎖長の混合であり、平均鎖長は約１６〜約５０である）と、同様の平均鎖長を有する直鎖低分子量ポリエチレンとの混合物が挙げられる。そのようなワックスの好適な例としては、それぞれ約３９０、４７５、５６５、および７２０ｇ／ｍｏｌに等しいＭnを有する、ＵＮＩＣＩＤ（登録商標）３５０、ＵＮＩＣＩＤ（登録商標）４２５、ＵＮＩＣＩＤ（登録商標）５５０、およびＵＮＩＣＩＤ（登録商標）７００が挙げられるが、これらに限定されるものではない。その他の好適なワックスとしてはＣＨ3−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＨの構造を有するものがあり、例えばｎ＝１４のヘキサデカン酸すなわちパルミチン酸、ｎ＝１５のヘプタデカン酸すなわちマルガリン酸またはダツリン酸、ｎ＝１６のオクタデカン酸すなわちステアリン酸、ｎ＝１８のエイコサン酸すなわちアラキジン酸、ｎ＝２０のドコサン酸すなわちベヘン酸、ｎ＝２２のテトラコサン酸すなわちリグノセリン酸、ｎ＝２４のヘキサコサン酸すなわちセロチン酸、ｎ＝２５のヘプタコサン酸すなわちカルボセリック酸、ｎ＝２６のオクタコサン酸すなわちモンタン酸、ｎ＝２８のトリアコンタン酸すなわちメリシン酸、ｎ＝３０のドトリアコンタン酸すなわちラッセル酸、ｎ＝３１のトリトリアコンタン酸すなわちセロメリシン酸またはプシリン酸、ｎ＝３２のテトラトリアコンタン酸すなわちゲダ酸、ｎ＝３３のペンタトリアコンタン酸すなわちセロプラスチン酸である。２，２−ジアルキルエタン酸であるゲルベ酸も好適な化合物である。ゲルベ酸の例としては、炭素数１６〜３６のものが含まれ、その多くはニュージャージー州ニューアークのジャルケムインダストリーズ社から市販されている。ＰＲＩＰＯＬ（登録商標）１００９（デラウェア州ニューカッスルのユニケマ社から入手可能な下記式で表されるアイソマー、ならびに不飽和および環式基を含んでいてもよいその他の分岐アイソマーを含むＣ３６−ダイマー酸混合物）も使用することができる。この種のＣ36ダイマー酸についての更なる情報は、例えばＫｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．８，４thＥｄ．（１９９２）、２２３〜２３７頁の“Ｄｉｍｅｒ  Ａｃｉｄｓ”に開示されている。）
【００５６】
【化１１】
2010106275.tif 000012
【００５７】
これらのカルボン酸は、ＵＶ硬化性部位を有するアルコールと反応させて反応性エステルを形成することができる。そのようなアルコールの例としては、シグマアルドリッチ社の２−アリルオキシエタノール、サートマー社のＳＲ４９５Ｂ（下記式）、
【００５８】
【化１２】
2010106275.tif 000013
【００５９】
ならびにサートマー社のＣＤ５７２（下記式でＲ＝Ｈ、ｎ＝１０）およびＳＲ６０４（下記式でＲ＝Ｍｅ（メチル）、ｎ＝４）が挙げられる。
【００６０】
【化１３】
2010106275.tif 000014
【００６１】
硬化性ワックスは、例えばオーバーコート組成物の約０．１〜約３０重量％にあたる量で含まれてもよい。含まれる硬化性ワックスの量は、オーバーコート組成物によって画像に付与される光沢に影響するため、オーバーコート組成物により付与されるべき所望のベース光沢に基づいて設定・調節され得る。このベース光沢は、後述するように、付与されたオーバーコート組成物に熱を付与することで調節され得る。
【００６２】
オーバーコート組成物は、必要に応じて酸化防止剤安定化剤を含有してもよい。酸化防止剤は、酸化から画像を保護するとともにインク調製プロセス中の加熱部分においてインク成分を酸化から保護する。好適な酸化防止剤安定化剤の具体例としては、コネティカット州ミドルベリのクロンプトン社（Ｃｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているＮＡＵＧＡＲＤ（商標）５２４、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）６３５、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）Ａ、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）Ｉ−４０３、およびＮＡＵＧＡＲＤ（商標）９５９；チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）から市販されているＩＲＧＡＮＯＸ（商標）１０１０およびＩＲＧＡＳＴＡＢ  ＵＶ１０；スイス、チューリヒのラーンＡＧ社（Ｒａｈｎ  ＡＧ）から市販されているＧＥＮＯＲＡＤ１６およびＧＥＮＯＲＡＤ４０；等が挙げられる。
【００６３】
オーバーコート組成物は、更に必要に応じて、従来より使用される添加剤を、それらの機能を利用するために含んでもよい。そのような添加剤としては、例えば消泡剤、界面活性剤、スリップ剤、およびレベリング剤等が挙げられる。
【００６４】
オーバーコート組成物は、実質的に無色である。「実質的に無色」とは、硬化後のオーバーコート組成物が実質的にまたは完全に透明（ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ）または清澄（ｃｌｅａｒ）であることを意味する。そのために、組成物は顔料、染料、またはその混合物等の着色剤を実質的に含まなくてもよい。本明細書に記載のオーバーコート組成物は、硬化しても黄色を呈さず、実質的にまたは完全に透明または清澄のままであり、すなわちＬ*ａ*ｂ*値またはｋ、ｃ、ｍ、ｙのいずれにおいても測定可能な差がほとんどまたは全く観察されない。「実質的に黄色を呈さない」または「実質的にまたは完全に透明または清澄」とは、硬化の際の色または色相の変化が約１５％未満、例えば約１０％未満、または約５％未満、例えば約０％であるオーバーコート組成物を指す。
【００６５】
ある実施形態では、本明細書に記載のオーバーコート組成物の調製は、硬化性モノマー、硬化性ワックス、およびゲル化剤を約７５〜約１２０℃、例えば約８０〜約１１０℃、または約７５〜約１００℃の温度で均質になるまで、例えば約０．１〜約３時間混合することで行われ得る。混合物が均質になった後に光開始剤を添加してもよく、硬化性モノマー、硬化性ワックス、ゲル化剤、および光開始剤を直に混合してもよい。
【００６６】
オーバーコート組成物は、基材上に直接付与してもよく、かつ／または基材上に予め形成された画像上に直接付与してもよい。この点に関して、オーバーコート組成物は、（１）付与基材上に形成された少なくとも１つの印刷画像の部分（全体より小さい）または全体；（２）基材の１以上の部分、および基材の印刷可能な全部分より小さい部分（印刷可能な部分とは、印刷デバイスにより画像を形成することができる基材の部分である）；あるいは（３）基材の印刷可能部分の全部分または実質的に全部分、に付与され得る。基材または基材上の画像の全部分より小さい部分にオーバーコート組成物が付与される場合、１つの最終画像に異なる光沢特性をもたせることができる。
【００６７】
オーバーコート組成物を画像、画像の一部、基材、および／または基材の一部にコーティングするとき、種々の解像度レベルで付与することができる。例えば、網点プリント（ｐｒｉｎｔ  ｈａｌｆｔｏｎｅ  ｄｏｔ）の解像度、画像の明瞭な（ｄｉｓｔｉｎｃｔ）部分の解像度、または、基材の非画像形成領域上に組成物の一部が重なる場合を考慮して、画像の明瞭部分より少し低い解像度で付与してもよい。組成物の付与量は、通常は一滴あたり約５〜約５０ピコリットルである。組成物は、画像形成の任意の段階において、少なくとも１つのパスで画像上に付与することができ、例えば、これに限定されるものではないが、圧電または音響インクジェット印刷法等のドロップオンデマンド型インクジェット印刷を初めとする任意の公知のインクジェット印刷技術を用いて行うことができる。組成物の付与は、画像形成に使用されるのと同じ情報を用いて１つのデジタルファイルだけで画像およびオーバーコート組成物が形成されるように付与制御することができる。したがって、オーバーコート組成物は完全にデジタルであってもよい。
【００６８】
付与後は通常、オーバーコートは組成物のゲル化点よりも下の温度まで冷却される。これにより、オーバーコート組成物は基材に急速に固定される。オーバーコート組成物により付与される画像光沢を制御するために、付与されかつ望ましくはゲル化したオーバーコート組成物は熱処理に付される。例えば、オーバーコート組成物は少なくとも３５℃、例えば約４０〜約１１０℃、または約４０〜約８０℃の温度下に置かれる。この熱処理は、オーバーコート組成物をＵＶ硬化させる前に実施しなければならない。熱処理により、オーバーコート組成物は再フロー（ｒｅｆｌｏｗ）し、例えばオーバーコート組成物が短時間で再溶融し、その後再び固化する。再フローのためにオーバーコート組成物をわざわざゲル化点の下まで冷却する必要はなく、組成物の粘度が加熱による再フローが可能な程度であればよい。この手法により、オーバーコート組成物により付与される光沢を、組成物のベース光沢を超えて上昇させることができることを見出した。光沢の上昇は、例えば約１〜約３０光沢単位、例えば約２〜約２５光沢単位、または約５〜約２０光沢単位分であり得る（光沢単位はＢＹＫガードナー光沢計を用いて７５°で測定される）。
【００６９】
加熱は、オーバーコート組成物の付与後かつ紫外線照射前に、上記の再フローが得られるのに十分な時間、例えば約０．０１〜約１０秒または約０．１〜約１秒行われ得る。
【００７０】
オーバーコート組成物の加熱は、如何なる好適な熱源を用いて行ってもよい。ある実施形態では、加熱は赤外線照射ランプを用いて行われ得る。オーバーコート組成物に適用される温度は、赤外線照射ランプの出力レベルを制御することで制御することができ、出力レベルが高くなるほど、オーバーコート組成物は高い温度に曝される。別の実施形態では、加熱は対流式オーブン等の対流式加熱装置を用いて行われてもよい。加熱装置は、プロセス方向でＵＶ硬化ランプの直前に位置することが望ましい。
【００７１】
付与したオーバーコート組成物を熱処理した後、組成物をＵＶ照射（硬化エネルギー）に曝して組成物を硬化する。紫外線などの好適な硬化エネルギーＵＶ源に曝されると、光開始剤がこのエネルギーを吸収して、ゲル様のオーバーコート組成物を硬化した保護オーバーコートに変換する反応を開始する。好適な硬化エネルギー源に曝されると、オーバーコート組成物の粘度は更に上昇し、オーバーコート組成物は硬化して固体状になる。組成物中のモノマーおよびワックス、ならびに必要に応じて含まれてもよいゲル化剤に含まれる官能基は、光開始剤がＵＶ光に暴露されることで重合し、ポリマーネットワークを形成する。このポリマーネットワークは、印刷画像に、例えば耐久性、熱安定性、光安定性、耐スクラッチ性、および防汚性を付与する。
【００７２】
組成物の放射線硬化性成分の架橋を開始するために用いられるエネルギー源は、化学線、例えば紫外領域の波長を有する放射線であってもよい。なぜならそのようなエネルギーは架橋の開始および速度の制御に優れているからである。好適な化学放射線源としては、水銀ランプ、キセノンランプ、カーボンアークランプ、タングステンフィラメントランプ、レーザー、発光ダイオード、日光等が含まれる。
【００７３】
紫外線照射は、特に中圧水銀ランプと、ＵＶ光下にある例えば約２０〜約７０ｍ／ｍｉｍの高速コンベアとを用いて、波長約２００〜約５００で約１秒未満の間行われ得る。ある実施形態では、高速コンベアの速度は、波長約２００〜約４５０ｎｍのＵＶ光下で約１５〜約３５ｍ／ｍｉｍである。ＵＶ光源の発光スペクトルは通常、ＵＶ開始剤の吸収スペクトルと重複する。所望により使用してもよい硬化用機器としては、ＵＶ光を焦点に集めるか分散させる反射体、およびＵＶ光源からの熱を取り除く冷却システムが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００７４】
オーバーコート組成物による光沢を熱処理で制御する方法に加え、組成物中の硬化性ワックスの量を調整することによって光沢を制御することができる。例えば、オーバーコート組成物中の硬化性ワックスの量を変更することによってオーバーコート組成物のベース光沢を調整することができる。その後、前述したように、熱処理によってオーバーコート組成物により付与される光沢をベース光沢を超える程度に調節してもよい。
【００７５】
ベース光沢の調整において、オーバーコート組成物に含まれる硬化性ワックスの量が５重量％以下である場合、付与されたオーバーコート組成物付与はその下の画像または基材の光沢が増すように作用し得る（画像をより光沢があるように見せる）が、オーバーコート組成物に更に多くの硬化性ワックスが含まれると、オーバーコートされた画像の光沢が低下するように作用する（当初の光沢上昇および／または下の画像もしくは基材と比べて、画像の光沢を低く、すなわちよりマットに見せる）。
【００７６】
そこで、硬化性ワックスのこのような特性を、画像の光沢制御の補助に利用することができる。例えば、最初にオーバーコート組成物のベース光沢を決定し、決定したベース光沢に基づいて、オーバーコート組成物中に含まれる少なくとも１種の硬化性ワックスの量を調整し、少なくとも１種の硬化性ワックスが上記の調整した量で含まれるようにオーバーコート組成物を調製する。次いで、オーバーコート組成物は基材上に付与され得る。例えば、紙等の基材上に先に形成された画像または画像の一部に付与するか、基材または基材の一部に直接付与する。
【００７７】
ある実施形態では、オーバーコート組成物に含める少なくとも１種の硬化性ワックスの量の調整は、ルックアップテーブルに、所望のベース光沢を当てはめることで達成することができ、このルックアップテーブルには、オーバーコートされる画像の色（所定の色）のエントリと、オーバーコート組成物中に少なくとも１種の硬化性ワックスを種々の量で含むオーバーコート組成物により得られる光沢のエントリとが含まれる。ルックアップテーブルは、調整した付与量でオーバーコート組成物が種々の異なる色に付与する光沢を事前に評価することで作成することができる。
【００７８】
各種のルックアップテーブルのための情報はデータベースに含まれていてもよく、そこからコンピュータ等の計算機器によって、所望のベース光沢を得るために必要な硬化性ワックスの推定量を引き出すことができ、引き出された値を用いて、オーバーコート組成物中に含まれる硬化性ワックスの量を調整することができる。これは、ルックアップテーブル中に、所定の色または硬化性ワックスの量と正確に一致するエントリがない場合に有用である。
【００７９】
基材および／または基材上に予め形成されている画像に付与されるオーバーコート組成物の量も、最終画像の光沢に影響を与え得る。一般に、オーバーコート組成物の使用量が多いほど、最終画像の光沢度は低くなる。そこで、この情報も最終画像の光沢制御に利用することができる。例えば、種々のオーバーコート組成物の厚みに対するベース光沢度がルックアップテーブルに含まれていると、特定のベース光沢を得るためにどれだけのオーバーコート組成物を付与すればよいかについての情報を得ることができる。このようなルックアップテーブルは、種々の異なる色および種々の異なるコーティング量によって付与される光沢についてオーバーコート組成物を事前に評価することで作成することができる。前述のように、ルックアップテーブルのデータベースおよび計算機器を用いることによっても、付与すべきオーバーコート組成物の量を決定することができる。
【００８０】
使用する基材は、プリントの最終用途に応じて、任意の適当な基材であってよい。基材の例としては、普通紙、コート紙、プラスチック、高分子膜、加工セルロース、木、コピー用基材（ｘｅｒｏｇｒａｐｈｉｃ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅ）、セラミックス、繊維、金属、および箔、ならびにこれらの混合物が含まれ、これらは必要に応じて添加剤でコーティングされていてもよい。
【００８１】
トナーベースの画像をコーティングするときには、溶融トナーベースのプリントが最初に得られ、その後、オーバーコート組成物を含むインクジェットプリンタに付される。トナーベースのプリントは、如何なる好適な従来のゼログラフィー技術またはその派生技術で作成されてもよい。
【００８２】
同様に、インクベースの画像をコーティングするときには、インクベースの画像が最初に作成され、その後、オーバーコート組成物を含むインクジェットプリンタに付される。インクベースの画像をインクジェットプリンタで形成する場合、オーバーコート組成物を収容する別のインクジェットプリンタにインクベースの画像を供してもよいし、オーバーコート組成物とインクジェットインクを同じインクジェットプリンタに収容し、それにより、インクジェットインク画像が形成された後に基材および／または画像上にオーバーコート組成物を無色透明の液体としてコーティングしてもよい。インクベースの画像、特にインクジェットプリンタを用いて作成された画像をオーバーコート組成物でコーティングする場合、画像は如何なる好適な従来のプロセスまたはその派生プロセスで調製されてもよい。
【００８３】
以下の実施例では、特に記載のない限り、部および百分率は重量を基準にする。
【実施例】
【００８４】
表１に記載されている成分および量を含有するオーバーコート組成物の全成分を一緒に９０℃で１時間かけて混合した。次いで、オーバーコート組成物を、Ｋ校正機（Ｋ−Ｐｒｏｏｆｅｒ）を用いてゼロックス社製デジタルカラーグロス（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｌｏｒ  Ｇｌｏｓｓ）に付与した（グラビアコーティング）。付与の後、かつライトハンマー６ＵＶ光による硬化の前に、プリントを３つの異なる温度に曝し、サーモラベル感熱テープ（ペーパー・サーモメーター社（Ｐａｐｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ  Ｃｏ．）製）を用いてそのときのプリントの温度を測定した。硬化後の光沢は、ＢＹＫ社製ガードナー光沢計を用いて７５°で測定した。結果を以下の表２に要約する。
【００８５】
【表１】
2010106275.tif 000015
【００８６】
ＩＲランプを用いて３つの互いに異なるプリントを熱処理した。各サンプルを、約１０ｍ／ｍｉｎの速度で動いているコンベアに乗せ、ＩＲランプ、ＵＶ硬化ランプの下を順に通過させた。
【００８７】
【表２】
2010106275.tif 000016