(57)【要約】【課題】  バックルの留め位置や切断箇所に応じて実際のベルト周長を分かりやすく認識させることができるベルトを提供する。【解決手段】  ベルトＡ１は、ベルト本体１とバックル２とを備え、ベルト本体１の基端側１０Ｂを所望寸法切断することにより、長さ調節を可能としたものである。このベルトＡ１において、ベルト本体１の裏面における基端側１０Ｂには、長手方向に並ぶ複数の切断箇所指示表記Ｃｍと、この切断箇所指示表記Ｃｍごとに異なる基準ベルト周長表記Ｂｎとが設けられている一方、ベルト本体１の裏面側で複数の孔１１の周辺には、これらの孔のいずれか１つに対応させて零基準値ｎ０が表記されているとともに、その他の孔に対応させて基準ベルト周長表記Ｂｎに対する差分値ｎ１，ｎ２が表記されている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手状に延びるとともに、先端側に長手方向に並ぶ複数の孔が設けられたベルト本体と、このベルト本体の基端側に連結され、上記複数の孔のいずれかに挿入するようにして掛け留められる棒状金具または突起を有するバックルと、を備え、上記ベルト本体の基端側を所望寸法切断することにより、長さ調節を可能としたベルトであって、
上記ベルト本体の裏面における基端側には、長手方向に並ぶ複数の切断箇所指示表記と、この切断箇所指示表記ごとに異なる基準ベルト周長表記とが設けられている一方、
上記ベルト本体の裏面側で上記複数の孔の周辺には、これらの孔のいずれか１つに対応させて零基準値が表記されているとともに、その他の孔に対応させて上記基準ベルト周長表記に対する差分値が表記されていることを特徴とする、ベルト。
【請求項２】
長手状に延びるベルト本体と、このベルト本体の基端側に連結され、その先端側を押さえ留め可能なラチェット部を有するバックルと、を備え、上記ベルト本体の基端側を所望寸法切断することにより、長さ調節を可能としたベルトであって、
上記ベルト本体の裏面における基端側には、長手方向に並ぶ複数の切断箇所指示表記と、この切断箇所指示表記ごとに異なる基準ベルト周長表記とが設けられている一方、
上記ベルト本体の裏面における先端側の長手方向所定位置には、零基準値が表記されているとともに、この零基準値が表記された位置に対して長手方向に変位した位置には、上記基準ベルト周長表記に対する差分値が表記されていることを特徴とする、ベルト。
【請求項３】
上記ベルト本体の裏面における先端側には、上記ラチェット部の押さえ留め位置を示す複数の位置目印が長手方向に等間隔に表記されており、上記零基準値は、上記複数の位置目印のいずれか１つに対応させて表記され、上記差分値は、その他の位置目印に対応させて表記されている、請求項２に記載のベルト。
【請求項４】
上記ベルト本体の裏面側において、上記複数の孔の周辺適部または上記複数の位置目印の周辺適部には、ベルト周長に応じた人型体形マークが表記されている、請求項１または３に記載のベルト。
【請求項５】
上記複数の切断箇所指示表記は、上記ベルト本体の長手方向に等間隔に設けられており、上記基準ベルト周長表記は、上記複数の切断箇所指示表記と交互に並ぶように設けられている、請求項１ないし４のいずれかに記載のベルト。
【請求項６】
上記バックルの裏側適部には、このバックルに上記ベルト本体の基端側が連結された状態において、上記バックルに対して最も近くに位置する上記基準ベルト周長表記が長さ調節後の基準ベルト周長であることを示すガイド表記が設けられている、請求項５に記載のベルト。
【請求項７】
上記ベルト本体の基端側と上記バックルとを連結するための連結具を備え、この連結具に上記ベルト本体の基端側が連結された状態において、上記連結具に対して最も近くに位置する上記基準ベルト周長表記が長さ調節後の基準ベルト周長であることを示すガイド表記が設けられている、請求項５に記載のベルト。
【請求項８】
上記ガイド表記は、ベルト図形と、このベルト図形における基準ベルト周長を示すように引き出された２本の引き出し線を含んでいる、請求項６または７に記載のベルト。
【請求項９】
上記ベルト本体に設けられた上記複数の基準ベルト周長表記は、それぞれ、上記ガイド表記における２本の引き出し線と連続するように表記された２本の延長線と、これら延長線間の間隔を示す寸法線と、この寸法線に付属するように表記された数字とを含んでいる、請求項８に記載のベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズボンの締め付けに用いられるベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のベルトとしては、たとえば特許文献１に提案されたものがある。同文献に開示されたベルトは、ベルト本体の先端側に複数の孔を有し、このベルト本体の基端にバックルが固定されたものである。ベルト本体の裏面側で各孔の周辺には、長さを示す数値が表記されている。これらの数値表記は、バックルの棒状金具を孔に掛け留めた場合におけるベルト締結状態のベルトの周長を示している。これにより、ズボンの締め付けにベルトを使用した者は、そのままベルト本体の裏面側から掛け留め状態の孔に対応するベルト周長を確認し、これをウェスト寸法として認識することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３０４５８９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、ズボンの締め付けに使用されるベルトは、一般的にベルト本体の基端側を適当な寸法切断することで全体の長さ調節が可能とされており、そうして切断した基端側をバックルに連結して使用されるようになっている。その場合、各孔の周辺に表記された数値は、切断後のベルト周長よりも大きい値を示すことになるので、そのような数値表記だけでは実際のベルト周長を正しく表すことができない。一方、各孔の周辺に表記された数値から切断した分の寸法だけ差し引けば実際のベルト周長を求めることができるが、その場合、どこで切断してどのような計算をすればよいのか一見しただけではわかりにくいという難点があった。
【０００５】
本発明は、上記した事情のもとで考え出されたものであって、バックルの留め位置や切断箇所に応じて実際のベルト周長を分かりやすく認識させることができるベルトを提供することをその課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００７】
本発明の第１の側面により提供されるベルトは、長手状に延びるとともに、先端側に長手方向に並ぶ複数の孔が設けられたベルト本体と、このベルト本体の基端側に連結され、上記複数の孔のいずれかに挿入するようにして掛け留められる棒状金具または突起を有するバックルと、を備え、上記ベルト本体の基端側を所望寸法切断することにより、長さ調節を可能としたベルトであって、上記ベルト本体の裏面における基端側には、長手方向に並ぶ複数の切断箇所指示表記と、この切断箇所指示表記ごとに異なる基準ベルト周長表記とが設けられている一方、上記ベルト本体の裏面側で上記複数の孔の周辺には、これらの孔のいずれか１つに対応させて零基準値が表記されているとともに、その他の孔に対応させて上記基準ベルト周長表記に対する差分値が表記されていることを特徴としている。
【０００８】
本発明の第２の側面により提供されるベルトは、長手状に延びるベルト本体と、このベルト本体の基端側に連結され、その先端側を押さえ留め可能なラチェット部を有するバックルと、を備え、上記ベルト本体の基端側を所望寸法切断することにより、長さ調節を可能としたベルトであって、上記ベルト本体の裏面における基端側には、長手方向に並ぶ複数の切断箇所指示表記と、この切断箇所指示表記ごとに異なる基準ベルト周長表記とが設けられている一方、上記ベルト本体の裏面における先端側の長手方向所定位置には、零基準値が表記されているとともに、この零基準値が表記された位置に対して長手方向に変位した位置には、上記基準ベルト周長表記に対する差分値が表記されていることを特徴としている。
【０００９】
好ましい実施の形態においては、上記ベルト本体の裏面における先端側には、上記ラチェット部の押さえ留め位置を示す複数の位置目印が長手方向に等間隔に表記されており、上記零基準値は、上記複数の位置目印のいずれか１つに対応させて表記され、上記差分値は、その他の位置目印に対応させて表記されている。
【００１０】
好ましい実施の形態においては、上記ベルト本体の裏面側において、上記複数の孔の周辺適部または上記複数の位置目印の周辺適部には、ベルト周長に応じた人型体形マークが表記されている。
【００１１】
好ましい実施の形態においては、上記複数の切断箇所指示表記は、上記ベルト本体の長手方向に等間隔に設けられており、上記基準ベルト周長表記は、上記複数の切断箇所指示表記と交互に並ぶように設けられている。
【００１２】
好ましい実施の形態においては、上記バックルの裏側適部には、このバックルに上記ベルト本体の基端側が連結された状態において、上記バックルに対して最も近くに位置する上記基準ベルト周長表記が長さ調節後の基準ベルト周長であることを示すガイド表記が設けられている。
【００１３】
好ましい実施の形態においては、上記ベルト本体の基端側と上記バックルとを連結するための連結具を備え、この連結具に上記ベルト本体の基端側が連結された状態において、上記連結具に対して最も近くに位置する上記基準ベルト周長表記が長さ調節後の基準ベルト周長であることを示すガイド表記が設けられている。
【００１４】
好ましい実施の形態においては、上記ガイド表記は、ベルト図形と、このベルト図形における基準ベルト周長を示すように引き出された２本の引き出し線を含んでいる。
【００１５】
好ましい実施の形態においては、上記ベルト本体に設けられた上記複数の基準ベルト周長表記は、それぞれ、上記ガイド表記における２本の引き出し線と連続するように表記された２本の延長線と、これら延長線間の間隔を示す寸法線と、この寸法線に付属するように表記された数字とを含んでいる。
【００１６】
このような構成によれば、ベルト本体を、その基端側を所望の切断箇所指示表記に沿って切断してからバックルに連結すると、その切断箇所に対応する基準ベルト周長表記がベルトの裏面側に示される。さらにベルト本体の先端側をバックルに留めてベルト締結状態とすると、バックルの棒状金具または突起に掛け留められた状態の孔、あるいはバックルのラチェット部の押さえ留め位置がベルトの裏面側からも一見して分かる。使用者は、それらの位置に応じた零基準値あるいは差分値を確認することができ、実際のベルト周長は、基準ベルト周長表記による基準のベルト周長に対して零基準値あるいは差分値を加算することで求められる。したがって、本発明によれば、バックルの留め位置や切断箇所に応じた分かりやすい計算によって実際のベルト周長を認識させることができる。
【００１７】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う詳細な説明によって、より明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明が適用されたベルトの一実施形態を示す背面図である。
【図２】図１に示すベルトを分解した状態を示す背面図である。
【図３】図１に示すベルトの使用態様を説明するための背面図である。
【図４】本発明が適用されたベルトの他の実施形態を示す背面図である。
【図５】図４に示すベルトの使用態様を説明するための説明図である。
【図６】本発明が適用されたベルトの他の実施形態を示す構成図である。
【図７】本発明が適用されたベルトの他の実施形態を示す構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の好ましい実施の形態を、図面を参照して具体的に説明する。
【００２０】
図１〜３は、本発明が適用されたベルトの一実施形態を示している。本実施形態のベルトＡ１は、ズボンに使用されるものであり、ベルト本体１、バックル２、および連結具３を備えている。ベルト本体１とバックル２は、連結具３を介して連結される。このベルトＡ１は、ズボンの締め付けに用いられ、その際のベルト締結状態におけるベルト周長を確認することができるものである。
【００２１】
ベルト本体１は、長手状に延びた例えば革製の長尺帯である。ベルト本体１は、その先端側１０Ａに長手方向に沿って等間隔に並ぶ複数の孔１１を有する。ベルト本体１は、その基端側１０Ｂが切断可能とされる。ベルトＡ１全体の長さは、ベルト本体１の基端側１０Ｂを所望寸法切断することで調節される。
【００２２】
ベルト本体１の裏面における基端側１０Ｂには、切断箇所を示す複数の切断箇所指示表記Ｃｍが設けられている。切断箇所指示表記Ｃｍのそれぞれは、ベルト本体１の幅方向に沿う破線状の切断ラインｃ１とハサミ図形ｃ２によって示される。このような切断箇所指示表記Ｃｍは、ベルト本体１の長手方向に例えば２ｃｍ間隔に設けられている。切断箇所指示表記Ｃｍの傍らには、その切断箇所指示表記Ｃｍに沿って切断した際の基準となるベルト周長を示すための基準ベルト周長表記Ｂｎが設けられている。基準ベルト周長表記Ｂｎのそれぞれは、ベルト本体１の長手方向に沿って切断箇所指示表記Ｃｍまで延びた２本の延長線ｂ１と、これら延長線ｂ１間の間隔を示すようにベルト本体１の幅方向に延びた寸法線ｂ２と、この寸法線ｂ２に付属するように表記された数字ｂ３とによって示される。このような基準ベルト周長表記Ｂｎは、複数の切断箇所指示表記Ｃｍと交互に並ぶように設けられている。これにより、複数の基準ベルト周長表記Ｂｎは、ベルト本体１の長手方向に例えば２ｃｍ間隔をなし、切断寸法に応じて２ｃｍ刻みの数字ｂ３を示すようになっている。このような切断箇所指示表記Ｃｍおよび基準ベルト周長表記Ｂｎは、いわゆる素押しあるいは印刷によってベルト本体１の裏面に設けられている。
【００２３】
ベルト本体１の裏面側で上記孔１１の周辺には、基準ベルト周長表記Ｂｎに対する零基準値ｎ０と差分値ｎ１，ｎ２が表記されている。本実施形態では、一例として７つの孔１１が長手方向に２ｃｍ間隔に設けられており、そのうちの中央の孔１１に対応させて「０」を示す零基準値ｎ０が表記されている。この零基準値ｎ０の孔１１から見てベルト本体１の先端側１０Ａに並ぶ３つの孔１１には、それぞれの孔１１に対応させて「＋２」、「＋４」、「＋６」を示すプラスの差分値ｎ１が表記され、ベルト本体１の基端側１０Ｂに並ぶ３つの孔１１には、それぞれの孔１１に対応させて「−２」、「−４」、「−６」を示すマイナスの差分値ｎ２が表記されている。また、零基準値ｎ０に対応する孔１１の近傍、ならびに「＋６」および「−６」の差分値ｎ１，ｎ２に対応する孔１１の近傍には、それぞれの位置に応じたベルト周長からウェスト寸法を想起し得るように、人型体形マークＭｗが表記されている。さらに、このような孔１１の周辺には、「＋６」から「−６」へと差分値ｎ１，ｎ２が減少傾向になることを示すように棒グラフ状の目盛りマークＭｓが表記されている。このような零基準値ｎ０および差分値ｎ１，ｎ２の表記、ならびに人型体形マークＭｗおよび目盛りマークＭｓの表記は、いわゆる素押しあるいは印刷によってベルト本体１の裏面に設けられている。
【００２４】
バックル２は、リング金具２０、棒状金具２１、および繋ぎ部材２２を備えている。リング金具２０は、繋ぎ部材２２の先端に回動自在に繋がれている。棒状金具２１は、リング金具２０の表面側で回動し得るようにそのリング金具２０に連結されている。繋ぎ部材２２は、たとえばベルト本体１と同材質の革製であり、この繋ぎ部材２２の基端がたとえばカシメ止めによって連結具３に繋がれている。このようなバックル２は、ベルト本体１の先端側１０Ａをリング金具２０に通しつつ棒状金具２１をいずれかの孔１１に挿入して掛け留めた状態とするためのものである。すなわち、バックル２を介してベルト本体１の先端側１０Ａが留められることでベルト締結状態となり、環状となったベルトＡ１全体のベルト周長が形成される。その際のベルト周長は、棒状金具２１を掛け留めた孔１１の位置からベルト本体１に沿って一周した分の長さである。これにより、基準ベルト周長表記Ｂｎの数字ｂ３は、零基準値ｎ０の孔１１に棒状金具２１を掛け留めた場合のベルト締結状態におけるベルト周長を示している。
【００２５】
連結具３は、ベルト本体１の基端側１０Ｂをバックル２に連結するためのものである。この連結具３に対しては、ベルト本体１の基端側１０Ｂが噛み込み固定される。たとえば図２に示すように、ベルト本体１の基端側１０Ｂを「９９（ｃｍ）」に対応する切断箇所指示表記Ｃｍに沿って切断したとする。この場合、ベルト本体１の基端側１０Ｂを連結具３に噛み込ませた状態で固定すると、図１に示すように、連結具３に対して最も近くに位置する基準ベルト周長表記Ｂｎとしては、「９９（ｃｍ）」の数字ｂ３とそれに対応する寸法線ｂ２、および２本の延長線ｂ１の一部が見える。このように連結具３に対して最も近くに見える基準ベルト周長表記Ｂｎは、長さ調節後の基準となるベルト周長を提示する。そのため、連結具３の裏面には、その旨を示すガイド表記Ｇが設けられている。ガイド表記Ｇには、ベルト図形ｇ１と、このベルト図形ｇ１における基準ベルト周長を示すようにベルト本体１の長手方向に引き出された２本の引き出し線ｇ２が含まれる。引き出し線ｇ２のそれぞれは、基準ベルト周長表記Ｂｎの延長線ｂ１と連続するように見える。これにより、使用者は、ガイド表記Ｇも参照しつつ基準として適用すべき基準ベルト周長表記Ｂｎを確認することができる。このようなガイド表記Ｇは、エンボス加工、印刷、あるいはシール貼着によって連結具３の裏面に設けられている。
【００２６】
次に、ベルトＡ１の作用について説明する。
【００２７】
まず、使用者は、ベルトＡ１の使用に先立ち、ベルト本体１の基端側１０Ｂを連結具３から外した状態とし、その基端側１０Ｂを切断することによってベルトＡ１全体を適当な長さに調節することができる。
【００２８】
その際、使用者は、ベルト本体１の基端側１０Ｂを所望とする切断箇所指示表記Ｃｍに沿って切断すべきことが一見してわかる。たとえば図２に示すベルト本体１では、「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎに対応する切断箇所指示表記Ｃｍに沿って基端側１０Ｂが切断されている。
【００２９】
ベルト本体１の基端側１０Ｂを切断した後、使用者は、その基端側１０Ｂを連結具３に噛み込み固定させ、この連結具３を介してベルト本体１とバックル２を繋げた状態とする。これにより、ベルトＡ１は、ズボンの締め付けに使用可能となる。このとき、たとえば図１に示すようにバックル２を裏面側から見ると、その近傍には、切断箇所に対応する「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが見える。この「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎについては、ガイド表記Ｇからもベルト周長を計算する際の基準となるもの、すなわち零基準値ｎ０に対応する孔１１からの一周分の長さに相当するものであることが一見してわかる。
【００３０】
ベルトＡ１をズボンの締め付けに使用する際、使用者は、ズボンの胴部に設けられたループにベルト本体１を通し、その後、ベルト本体１の先端側１０Ａをバックル２のリング金具２０に通し、さらに棒状金具２１をいずれかの孔１１に挿入して掛け留めた状態とする。こうしてベルトＡ１は、適当な締め付け具合でベルト締結状態となる。
【００３１】
上記のようにしてベルトＡ１をベルト締結状態とした後、バックル２付近を裏面側から見ると、使用者は、たとえば図３に示すような態様を確認することができる。一例として示す図３の態様では、ベルト周長を計算する際の基準として「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが示され、「−２」の差分値ｎ２に対応する孔１１に棒状金具２１が掛け留められた状態を確認することができる。これにより、実際のベルト周長としては、「９９（ｃｍ）」に対して「−２」の差分を計算した数値、すなわち９７ｃｍであることが簡単にわかる。なお、その他の差分値ｎ１，ｎ２や零基準値ｎ０に対応する孔１１に棒状金具２１が掛け留められた場合においても、同様の計算を行うことでベルト周長を容易に確認することができる。
【００３２】
一方、使用者は、自身の胴回りの変化に応じてズボンの締め付け具合を変えることができ、この場合、ベルトＡ１については、棒状金具２１に掛け留める孔１１をずらすことができる。その際においても、上記と同様の計算によって実際のベルト周長を確認することができる。このとき、棒状金具２１を掛け留めた孔１１の位置が、たとえば「−４」や「−６」といったマイナス方向の差分値ｎ２に対応する位置、すなわち元の「−２」の差分値ｎ２に対応する位置から減算大となる方向にずれた場合、使用者は、計算し直すことでベルト周長が小さくなったことを容易に確認することができるとともに、人型体形マークＭｗや目盛りマークＭｓも参考にしてウェスト寸法の縮小を認識することができる。一方、棒状金具２１を掛け留めた孔１１の位置が、たとえば「＋４」や「＋６」といったプラス方向の差分値ｎ１に対応する位置、すなわち元の「−２」の差分値ｎ２に対応する位置から加算大となる方向にずれた場合、使用者は、同様に計算し直すことでベルト周長が大きくなったことを容易に確認することができ、さらには人型体形マークＭｗや目盛りマークＭｓも参考にしてウェスト寸法の増大を認識させられる。これにより、使用者にとっては、ウェスト寸法の増減が意識させられ、特にウェスト寸法が増大した場合には、いわゆるメタボリックシンドロームについての注意が喚起させられる。
【００３３】
したがって、本実施形態のベルトＡ１によれば、使用者に対し、ベルト本体１の基端側１０Ｂにおいて切断すべき箇所を切断箇所指示表記Ｃｍによって明確に示すことができる。そして、その切断箇所指示表記Ｃｍに応じた基準ベルト周長表記Ｂｎを基準とし、零基準値ｎ０あるいは差分値ｎ１，ｎ２を用いた簡単な計算をわかりやすく提示することができ、そのような計算によって実際のベルト周長を容易に認識させることができる。
【００３４】
図４〜７は、本発明が適用されたベルトの他の実施形態を示している。なお、先述の実施形態によるものと同一または類似の構成要素については、同一符号を付してその説明を省略する。
【００３５】
図４および図５に示すベルトＡ２は、いわゆる直付け型のバックル４を備え、このバックル４に対してベルト本体１の基端側１０Ｂを直接連結したものである。ベルト本体１は、先述の実施形態によるものと概ね同一の構成からなり、複数の基準ベルト周長表記Ｂｎや切断箇所指示表記Ｃｍ、複数の孔１１に対応させて零基準値ｎ０や差分値ｎ１，ｎ２の表記が設けられたものである。
【００３６】
バックル４は、カバー部４０、突起４１、および連結部４２を備えている。カバー部４０の裏面適部には、ベルト本体１の孔１１に掛け留めるための突起４１が設けられており、この突起４１を孔１１に掛け留めた状態でカバー部４０がベルト本体１の先端側１０Ａの表面一部を覆う。連結部４２に対しては、ベルト本体１の基端１０Ｂが噛み込み固定される。このとき、図４に示すように、連結部４２に対して最も近くに位置する基準ベルト周長表記Ｂｎとしては、「９９（ｃｍ）」の数字ｂ３とそれに対応する寸法線ｂ２、および２本の延長線ｂ１の一部が見える。このように連結部４２に対して最も近くに見える基準ベルト周長表記Ｂｎは、長さ調節後の基準となるベルト周長を提示する。そのため、本実施形態のベルトＡ２においても、連結部４２の裏面には、長さ調節後の基準となるベルト周長を示すためのガイド表記Ｇが設けられている。このガイド表記Ｇは、先述した実施形態によるものと同様に、ベルト図形ｇ１と、このベルト図形ｇ１における基準ベルト周長を示すようにベルト本体１の長手方向に引き出された２本の引き出し線ｇ２を含んでいる。使用者は、このようなガイド表記Ｇも参照して基準となる基準ベルト周長表記Ｂｎを確認することができる。このようなバックル４を介してベルト本体１の先端側１０Ａが留められることでベルト締結状態となり、環状となったベルトＡ２のベルト周長が形成される。その際のベルト周長は、突起４１が掛け留められた孔１１の位置からベルト本体１に沿って一周した分の長さである。これにより、基準ベルト周長表記Ｂｎの数字ｂ３は、零基準値ｎ０の孔１１に突起４１を掛け留めた場合のベルト締結状態におけるベルト周長を示している。
【００３７】
次に、ベルトＡ２の作用について説明する。
【００３８】
まず、ベルト本体１の切断については、先述した実施形態によるものと同様に、ベルト本体１の基端側１０Ｂをバックル４の連結部４２から外した状態とし、その基端側１０Ｂを切断箇所指示表記Ｃｍに沿って切断することができる。
【００３９】
ベルト本体１の基端側１０Ｂを切断した後、使用者は、その基端側１０Ｂをバックル４の連結部４２に噛み込み固定させ、ベルト本体１とバックル４を繋げた状態とする。これにより、ベルトＡ２は、ズボンの締め付けに使用可能となる。このとき、たとえば図４に示すようにバックル４を裏面側から見ると、その近傍には、切断箇所に対応する「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが見える。この「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎについては、ガイド表記Ｇからもベルト周長を計算する際の基準となるもの、すなわち零基準値ｎ０に対応する孔１１からの一周分の長さに相当するものであることが一見してわかる。
【００４０】
ベルトＡ２をズボンの締め付けに使用する際、使用者は、ズボンの胴部に設けられたループにベルト本体１を通し、その後、ベルト本体１の先端側１０Ａをバックル４のカバー部４０の裏面側から連結部４２の表面側へと通し、さらに突起４１をいずれかの孔１１に挿入して掛け留めた状態とする。こうしてベルトＡ２は、適当な締め付け具合でベルト締結状態となる。
【００４１】
上記のようにしてベルトＡ２をベルト締結状態とした後、バックル４付近を裏面側から見ると、使用者は、たとえば図５に示すような態様を確認することができる。一例として示す図５の態様では、ベルト周長を計算する際の基準として「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが示され、「−２」の差分値ｎ２に対応する孔１１に突起４１が掛け留められた状態を確認することができる。これにより、実際のベルト周長としては、「９９（ｃｍ）」に対して「−２」の差分を計算した数値、すなわち９７ｃｍであることが簡単にわかる。なお、その他の差分値ｎ１，ｎ２や零基準値ｎ０に対応する孔１１に突起４１が掛け留められた場合においても、同様の計算を行うことでベルト周長を容易に確認することができる。
【００４２】
一方、使用者は、自身の胴回りの変化に応じてズボンの締め付け具合を変えることができ、この場合、突起４１に掛け留める孔１１をずらすことができる。その際においても、上記と同様の計算によってベルト周長を確認することができ、先述した実施形態と同様に使用者に対してウェスト寸法の増減を意識させることができる。
【００４３】
したがって、本実施形態のベルトＡ２によっても、使用者に対し、ベルト本体１の基端側１０Ｂにおいて切断すべき箇所を切断箇所指示表記Ｃｍによって明確に示すことができる。そして、その切断箇所指示表記Ｃｍに応じた基準ベルト周長表記Ｂｎを基準とし、零基準値ｎ０あるいは差分値ｎ１，ｎ２を用いた簡単な計算をわかりやすく提示することができ、そのような計算によって実際のベルト周長を容易に認識させることができる。
【００４４】
図６に示すベルトＡ３は、いわゆるトップ型のバックル５を備えたものであり、このバックル５に対してベルト本体１の基端側１０Ｂを直接連結したものである。このベルトＡ３は、先述の実施形態によるベルトＡ２と概ね同一の構成からなり、バックル５は、先述した直付け型のバックル４に類似したものである。このバックル５は、カバー部５０、突起５１、および連結部５２を備え、先述のバックル４とはカバー部５０や連結部５２のデザインが異なる以外、構造および機能の点では同じ類に属する。
【００４５】
したがって、本実施形態のベルトＡ３によっても、先述したベルトＡ２と同様の使用態様になることにより、切断すべき箇所が切断箇所指示表記Ｃｍによって明確に示されるとともに、ベルト周長を求めるための計算をわかりやすく提示することができ、実際のベルト周長を容易に認識させることができる。
【００４６】
図７に示すベルトＡ４は、いわゆるフィット型のバックル６を備え、このバックル６に対してベルト本体１の基端側１０Ｂを直接連結したものである。このバックル６は、ベルト本体１の先端側１０Ａにおける任意の位置をラチェット方式によって押さえ留めることが可能なものである。そのため、ベルト本体１の裏面における先端側１０Ａは、先述の実施形態によるものと若干異なり、孔が設けられない代わりにバックル６の押さえ留め位置を示す複数の位置目印Ｍｐが表記されている。これらの位置目印Ｍｐは、ベルト本体１の長手方向にたとえば略１ｃｍ間隔に設けられており、そのうちの２ｃｍ間隔をなす位置目印Ｍｐごとに対応させて零基準値ｎ０および差分値ｎ１，ｎ２が表記されている。ベルト本体１の基端側１０Ｂには、先述したものと同様に複数の基準ベルト周長表記Ｂｎや切断箇所指示表記Ｃｍが設けられている。
【００４７】
バックル６は、カバー部６０、ラチェット部６１、および連結部６２を備えている。カバー部６０は、連結部６２に対して傾動可能に支持されている。ラチェット部６１は、カバー部６０と連結部６２との間にベルト本体１の先端側１０Ａを差し込んだ状態としつつ、連結部６２に対するカバー部６０の傾きを若干変更することでベルト本体１の先端側１０Ａの任意の位置を押さえ止めることができる。連結部６２に対しては、ベルト本体１の基端側１０Ｂが噛み込み固定される。このとき、図７に示すように、連結部６２に対して最も近くに位置する基準ベルト周長表記Ｂｎとしては、「９９（ｃｍ）」の数字ｂ３とそれに対応する寸法線ｂ２、および２本の延長線ｂ１の一部が見える。このように連結部６２に対して最も近くに見える基準ベルト周長表記Ｂｎは、長さ調節後の基準となるベルト周長を提示する。そのため、本実施形態のベルトＡ４においても、連結部６２の裏面には、長さ調節後の基準となるベルト周長を示すためのガイド表記Ｇが設けられている。このガイド表記Ｇは、先述した実施形態によるものと同様に、ベルト図形ｇ１と、このベルト図形ｇ１における基準ベルト周長を示すように引き出された２本の引き出し線ｇ２を含んでいる。使用者は、このようなガイド表記Ｇも参照して基準となる基準ベルト周長表記Ｂｎを確認することができる。このようなバックル６を介してベルト本体１の先端側１０Ａが留められることでベルト締結状態となり、環状となったベルトＡ４のベルト周長が形成される。その際のベルト周長は、ラチェット部６１の押さえ留め位置からベルト本体１に沿って一周した分の長さである。これにより、基準ベルト周長表記Ｂｎの数字ｂ３は、「０」を示す零基準値ｎ０の位置目印Ｍｐに沿ってラチェット部６１を留めた場合のベルト締結状態におけるベルト周長を示している。
【００４８】
次に、ベルトＡ４の作用について説明する。
【００４９】
まず、ベルト本体１の切断については、先述した実施形態によるものと同様に、ベルト本体１の基端側１０Ｂをバックル６の連結部６２から外した状態とし、その基端側１０Ｂを切断箇所指示表記Ｃｍに沿って切断することができる。
【００５０】
ベルト本体１の基端側１０Ｂを切断した後、使用者は、その基端側１０Ｂをバックル６の連結部６２に噛み込み固定させ、ベルト本体１とバックル６を繋げた状態とする。これにより、ベルトＡ４は、ズボンの締め付けに使用可能となる。このとき、たとえば図７に示すようにバックル６を裏面側から見ると、その近傍には、切断箇所に対応する「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが見える。この「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎについては、ガイド表記Ｇからもベルト周長を計算する際の基準となるもの、すなわち零基準値ｎ０に対応する位置からの一周分の長さに相当するものであることが一見してわかる。
【００５１】
ベルトＡ４をズボンの締め付けに使用する際、使用者は、ズボンの胴部に設けられたループにベルト本体１を通し、その後、ベルト本体１の先端側１０Ａをバックル６のカバー部６０と連結部６２との間に通し、この先端１０Ａ側をラチェット部６１によって押さえ留めた状態とする。こうしてベルトＡ４は、適当な締め付け具合でベルト締結状態となる。
【００５２】
このとき、ベルト本体１の先端側１０Ａをラチェット部６１によって押さえ留める位置が位置目印Ｍｐによって示されているため、使用者は、所望とする位置目印Ｍｐをラチェット部６１に合わせることができる。こうしてベルトＡ４をベルト締結状態とした後、バックル６付近を裏面側から見た場合、たとえば「−２」の差分値ｎ２に対応する位置目印Ｍｐにラチェット部６１を位置合わせした状態では、実際のベルト周長を計算する際にその「−２」の差分を用いればよいことがわかる。これにより、バックル６の最も近い位置に例えば「９９（ｃｍ）」の基準ベルト周長表記Ｂｎが示されている場合、実際のベルト周長としては、「９９（ｃｍ）」に対して「−２」の差分を計算した数値、すなわち９７ｃｍであることが簡単にわかる。その他の差分値ｎ１，ｎ２や零基準値ｎ０に対応する位置にラチェット部６１が押さえ留められた場合においても、同様の計算を行うことでベルト周長を容易に確認することができる。
【００５３】
また、たとえば「−２」と「−４」の差分値ｎ２のちょうど中間となる位置にラチェット部６１が押さえ留められた場合にあっても、ベルト周長を容易に確認することができる。この場合、差分を示す数字が表記されていないが、「−２」と「−４」の中間値となる「−３」の差分を用いて計算することにより、実際のベルト周長を求めることができる。すなわち、任意の位置を押さえ留め可能なバックル６であっても、ラチェット部６１の押さえ留め位置に最も近い差分を考慮すれば、概ね実際のベルト周長に近似した長さを求めることができる。さらに、使用者の胴回りの変化に応じてラチェット部６１の押さえ留め位置をずらす場合においても、上記と同様の計算によってベルト周長を確認することができ、先述した実施形態と同様に使用者に対してウェスト寸法の増減を意識させることができる。
【００５４】
したがって、本実施形態のベルトＡ４によれば、先述した実施形態と同様に切断すべき箇所が切断箇所指示表記Ｃｍによって明確に示されるほか、バックル６で押さえ留めるべき位置についても位置目印Ｍｐによって明確に示されるので、位置目印Ｍｐに対応する零基準値ｎ０や差分値ｎ１，ｎ２を用いた簡単な計算によって実際のベルト周長を容易に求めることができる。
【００５５】
なお、本発明は、上記の実施形態に限定されるものではない。
【００５６】
上記実施形態で示した構成は、あくまでも一例にすぎず、仕様に応じて適宜設計変更することが可能である。
【００５７】
たとえばベルト本体の先端側に設けられる複数の孔については、差分値が大きくなるほど孔の大きさが小さくなるようにしてもよい。そうした場合、たとえばウェスト寸法の増加につれて棒状金具や突起が孔に対して掛け留めにくくなるので、使用者に対してメタボリックシンドロームに対する注意をより強く喚起させることができる。
【００５８】
連結具あるいはバックルの裏面適部に設けられるガイド表記としては、連結具やバックルの最も近い位置に見える基準ベルト周長表記がベルト周長計算の基準となるべきものであることを文字で説明するような案内文であってもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１              ベルト本体
１０Ａ          ベルト本体の先端側
１０Ｂ          ベルト本体の基端側
１１            孔
２，４，５，６  バックル
２１            棒状金具
３              連結具
４１，５１      突起
６１            ラチェット部
Ａ１〜Ａ４      ベルト
Ｂｎ            基準ベルト周長表記
ｂ１            延長線
ｂ２            寸法線
ｂ３            数字
ｎ０            零基準値
ｎ１，ｎ２      差分値
Ｍｐ            位置目印
Ｍｗ            人型体形マーク
Ｃｍ            切断箇所指示表記
Ｇ              ガイド表記
ｇ１            ベルト図形
ｇ２            引き出し線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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