(57)【要約】【課題】対象プーリとその前後のベルト速度を測定することで、対象プーリとベルトの相対速度とすることができる摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法を提供する。【解決手段】少なくとも一つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動ベルト１５において、前記プーリと摩擦伝動ベルト１５との相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側でベルト速度を測定することでベルトのプーリ上でのスリップ速度を測定する摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動ベルトにおいて、前記プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側でベルト速度を測定することでベルトのプーリ上でのスリップ速度を測定することを特徴とする摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法。
【請求項２】
少なくとも一つの駆動プーリと他の３つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動プーリにおいて、前記他の３つのプーリのうちの少なくとも一つの第一プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側部で、ベルト速度又はベルトの進行方向でベルトと最も離れたプーリの速度を測定することで、ベルトの第一プーリ上でのスリップ速度を測定することを特徴とする摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法に係り、相対速度０の状態から瞬時滑りが発生している状態での摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来自動車等の補機ベルトのプーリ上の滑りを測定する際には、非接触のレーザードップラー計を用い、対象プーリとそのプーリに接触している部分のベルトとの相対速度を非接触のレーザードップラー計を使用することで対応していた。
【０００３】
従来は、対象プーリとそのプーリに接触している部分のベルトを計測することでベルトとプーリの挙動として計測していたが、自動車等の補機ベルト周りはエンジンルームコンパクト化の為、スペースが限られており、上述のような方法を取れる場合は極めて稀であった。又、相対速度０の状態から瞬時滑りが発生している場合、ベルトの弾性伸びの影響等もあるので、上述の方法では、正確なベルトとプーリの相対速度を計測することができなかった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明はこのような問題点を解決するものであり、対象プーリとその前後のベルト速度を測定することで、対象プーリとベルトの相対速度とすることができる摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本願請求項１記載の発明は、少なくとも一つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動ベルトにおいて、前記プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側でベルト速度を測定することでベルトのプーリ上でのスリップ速度を測定することを特徴とする摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法にある。
【０００６】
請求項２に記載の発明は、少なくとも一つの駆動プーリと他の３つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動プーリにおいて、前記他の３つのプーリのうちの少なくとも一つの第一プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側部で、ベルト速度又はベルトの進行方向でベルトと最も離れたプーリの速度を測定することで、ベルトの第一プーリ上でのスリップ速度を測定することを特徴とする摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法にある。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１記載の発明によれば、少なくとも一つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動ベルトにおいて、前記プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側でベルト速度を測定することでベルトのプーリ上でのスリップ速度を測定する摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法であることから、正確なベルトとプーリの速度を測定することができる。
【０００８】
請求項２記載の発明によれば、少なくとも一つの駆動プーリと他の３つのプーリに巻き掛けられた摩擦伝動プーリにおいて、前記他の３つのプーリのうちの少なくとも一つの第一プーリと摩擦伝動ベルトとの相対速度を測定する方法であって、前記摩擦伝動ベルトの張り側部で、ベルト速度又はベルトの進行方向でベルトと最も離れたプーリの速度を測定することで、ベルトの第一プーリ上でのスリップ速度を測定する摩擦伝動ベルトのスリップ速度測定方法であることから、コンパクト化されたエンジンルームでのスリップ速度の測定に適している。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明の実施の形態について説明する。図１に示すように、４個のプーリに掛架されたベルトからなるベルト駆動システム１において、プーリ３は、駆動プーリ、プーリ５はウォーターポンプ用プーリ、プーリ７は本実施形態において、スリップ速度を測定するプーリ、プーリ９はアイドラープーリである。
【００１０】
本発明で使用する摩擦伝動ベルトの一実施形態は、Ｖリブドベルトであって、心線３３がベルト長手方向に沿って埋設された接着層３２と、この接着層３２の一方の面に設けられた圧縮層３６と、接着層３２の他方の面に設けられたベルト外周面となる伸張層３５とを有する。
【００１１】
ここで、伸張層３５、圧縮層３６、接着層３２は、ゴム組成物として形成されており、そのゴム成分としては例えば、エチレン−α−オレフィンゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素化ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、エチレン・ビニルエステル共重合体、エチレン−α，β−不飽和カルボン酸エステル共重合体などのうちの少なくとも一種類のゴムを挙げることができる。中でも、エチレン−α−オレフィンゴムが、優れた耐オゾン性、耐熱性、耐寒性を有しているとともに比較的安価なポリマーであり、脱ハロゲンという要求を満たしていることから、これを用いることが好ましい。
【００１２】
本発明で使用する心線３３は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）繊維、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）繊維、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）繊維、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）繊維、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール（ＰＢＯ）繊維、ポリアミド繊維、ガラス繊維、又はアラミド繊維などから構成される撚糸コードが使用できる。
【００１３】
前記心線は接着処理を施されることが望ましく、例えば（１）未処理コードをエポキシ化合物やイソシアネート化合物から選ばれた処理液を入れたタンクに含浸してプレディップした後、（２）１６０〜２００°Ｃに温度設定した乾燥炉に３０〜６００秒間通して乾燥し、（３）続いてＲＦＬ液からなる接着液を入れたタンクに浸漬し、（４）２１０〜２６０°Ｃに温度設定した延伸熱固定処理器に３０〜６００秒間通し−１〜３％延伸して延伸処理コードとする、ことができる。
【００１４】
ＲＦＬ処理液はレゾルシンとホルムアルデヒドの初期縮合物をゴムラテックスと混合したものであり、この場合レゾルシンとホルムアルデヒドのモル比は１：２〜２：１にすることが接着力を高める上で好適である。モル比が１／２未満では、レゾルシン−ホルムアルデヒド樹脂の三次元化反応が進み過ぎてゲル化し、一方２／１を超えると、逆にレゾルシンとホルムアルデヒドの反応があまり進まないため、接着力が低下する。
【００１５】
ゴムラテックスとしては、スチレン・ブタジエン・ビニルピリジン三元共重合体、水素化ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴムなどがあげられる。
【００１６】
また、レゾルシン・ホルムアルデヒドの初期縮合物と上記ゴムラテックスの固形分質量比は１：２〜１：８が好ましく、この範囲を維持すれば接着力を高める上で好適である。上記の比が１／２未満の場合には、レゾルシン−ホルムアルデヒドの樹脂分が多くなり、ＲＦＬ皮膜が固くなり動的な接着が悪くなり、他方１／８を超えると、レゾルシン・ホルムアルデヒドの樹脂分が少なくなるため、ＲＦＬ皮膜が柔らかくなり、接着力が低下する。
【００１７】
更に、上記ＲＦＬ液には通常の加硫促進剤や加硫剤を添加してもよい。
【００１８】
図２に示すＶリブドベルト３１は、背面３８が短繊維を含有するゴム組成物で形成された伸張層３５と、該伸張層３５の下層に接着層３２及び圧縮層３６を配置した構成を有する。心線３３は、ベルト長手方向に沿って接着層３２に埋設されてなる。そして、前記圧縮層３５にはベルト長手方向に伸びる複数のリブ３７が設けられており、該リブ表面には植毛層が設けられている。ここで、伸張層３５に含有される短繊維はランダム方向に配向している。
【００１９】
そして、図２では、伸張層３５に含有される短繊維はランダム方向に配向しているが、ベルト幅方向に配向させるなど一方向に配向していてもかまわない。尚、ランダム方向に配向させた場合、多方向からの裂きや亀裂の発生を抑制できるといった特徴があるが、このとき短繊維として屈曲部を有する短繊維（例えばミルドファイバー）を選択すると、より多方向から作用する力に対して耐性ができるといった特徴がある。
【００２０】
このベルトを図１に示すベルト駆動システム１に装着する。プーリ７にてベルトが滑り、異音が発生している状態を想定する。このとき、プーリ７の回転数を測定し、Ａ.プーリ５とプーリ７間のベルト速度を測定する。このとき、Ｂ.プーリ７とプーリ９間のベルト速度、Ｃ.プーリ９の回転数、又はＤ.プーリ３とプーリ９間のベルト速度を測定することもできる。
プーリ７の回転数からプーリ７の速度を求め、Ａ箇所〜Ｄ箇所のうちの一箇所の速度を測定することによって、ベルトのプーリ７上でのスリップ速度が求められる。
【００２１】
以下、具体的な実施例を伴って説明する。
【００２２】
本実施例では、図３に示すようにプーリ１１においてスリップが発生し、異音が発生しているとする。そこで、プーリ１１の回転数からプーリ１１の速度を求め、プーリ１３の回転数からプーリ１３の速度を求める。ここで、プーリ１３の速度をベルト１５の速度とみなした。ここで、プーリ１１とプーリ１３の速度差をスリップスピードとした。このときプーリ１１のスリップ音をクランク軸中心３００ｍｍの位置から測定した。又、ベルト張力は、張り側としてプーリ１１とプーリ１７間を、弛み側としてはプーリ１１とプーリ１３間のベルト張力を測定した。その結果を図４に示す。
【００２３】
比較例として、プーリ１１上のベルト速度を計測し、プーリ１１の速度とこのベルト速度の差からスリップスピードを求めた。この結果を図５に示す。
【００２４】
図４の結果より、実施例は相対速度０の状態から瞬時滑りが発生しており、ベルト長手方向固有値が関与する振動系であるということがわかる。又、比較例は、図５の結果より、プーリ１１上のベルト速度がプーリ１１に振動を抑制され、正確な滑りが実現できなかった。又、相対速度０の状態から瞬時滑りも再現できなかった。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係るベルト駆動システムの一実施形態である。
【図２】本発明に係るＶリブドベルトの一例を示す断面斜視図である。
【図３】本発明に係るベルト駆動システムの他の実施例である。
【図４】本発明の摩擦伝動ベルトのスリップ測定方法を用いて測定した結果である。
【図５】従来の摩擦伝動ベルトのスリップ測定方法を用いて測定した結果である。
【符号の説明】
【００２６】
１    ベルト駆動システム
７    プーリ
９    プーリ
１１    オルタネータープーリ
１３    アイドラープーリ
１５    摩擦伝動ベルト
１７    アイドラープーリ
１８    音圧計
１９    エアコンプーリ
２１    クランクプーリ
２２    アイドラープーリ
２３    オートテンショナー
２５    ウォーターポンププーリ
３２    接着層
３３    心線
３５    伸張層
３６    圧縮層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2010008181.tif 000006
【図５】
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