(57)【要約】【課題】  腰部に着用することによって骨盤を常に正しい位置に矯正することができる骨盤矯正ベルトであって、着用時に引き起こされる血流阻害を緩和するとともに、起立や着座等の日常的な動作に対して過度な拘束をせず、快適な着用感が得られ、さらに強度的に丈夫でありかつ長寿命の骨盤矯正ベルトを提供する。【解決手段】  主として腸骨および仙腸関節を覆う上段ベルト片２と、主として股関節を覆う下段ベルト片３とが、長手方向に伸縮可能で弾性を有する弾性帯から構成され、この弾性帯はその長手方向に延設された弾性繊維を備え、弾性繊維の線密度は弾性帯の幅方向に沿って変化している。また、着用時に鼠径部に対向する位置に切り欠き１２が設けられ、長手方向および幅方向いずれの方向にも伸縮可能で弾性を有する緩和布１３が、切り欠き１２を被覆するよう下段ベルト片３に取り付けられている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
主として腸骨および仙腸関節を覆う上段ベルト片と、
主として股関節を覆う下段ベルト片とを備え、
前記上段ベルト片の一端と前記下段ベルト片の一端とが重合状態に結合されて第１連結部を構成し、
前記上段ベルト片の他端と前記下段ベルト片の他端とが重合状態に結合されて第２連結部を構成し、
互いに着脱可能な係合手段が前記第１連結部および第２連結部それぞれに設けられ、
前記上段ベルト片と上記下段ベルト片とが弾性を有する連結片により互いに連結され、
前記下段ベルト片の下部側辺には所定間隔をおいて一対の大腿部取付け部材が吊設され、
前記上段ベルトの長手方向略中央部の内側にポケット部が設けられ、
軟質材から成るサポートブロックが前記ポケット部に収容されており、
前記上段ベルト片および前記下段ベルト片は長手方向に伸縮可能で弾性を有する弾性帯からなり、
前記弾性帯はその長手方向に延設された弾性繊維を備え、
前記弾性繊維の線密度は前記弾性帯の幅方向に沿って変化しており、
着用時に鼠径部に対向する前記下段ベルト片の部位に切り欠きが設けられ、
前記下段ベルト片より薄手に構成され、長手方向および幅方向いずれの方向にも伸縮可能で弾性を有する緩和布が、前記切り欠きを被覆するよう前記下段ベルト片に取り付けられている
ことを特徴とする骨盤矯正ベルト。
【請求項２】
前記弾性帯の幅方向の略中央部における前記弾性繊維の線密度が、前記弾性帯の幅方向の端部における前記弾性繊維の線密度より高い
ことを特徴とする請求項１記載の骨盤矯正ベルト。
【請求項３】
前記弾性繊維の線密度が極大となる領域が、前記弾性帯の幅方向に沿って複数設けられている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の骨盤矯正ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨盤の歪みを矯正するための骨盤矯正ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、現代人の大半は、運動不足による筋肉の弱体化と悪い姿勢の多い生活習慣により骨盤が開いて後ろに傾斜しており、これに起因して腰痛をはじめ様々な慢性的病を併発することが指摘されているものである。ところで、かかる骨盤を矯正するベルトとしては、本発明者が先に開示した骨盤矯正ベルト、即ち、弾性を有する布地製でかつ主として腸骨稜および仙腸関節を覆う上段ベルト片と、同弾性を有する布地製でかつ主として股関節を覆う下段ベルト片とを備え、該上下段ベルト片の両端部は各々重合状態に結合されると共に、同中間部分は複数の弾性を有する布地製連結片により互いに連結され、かつ、上下段ベルト片の両端結合部どうしは係着部材を介して着脱自在に連結すべく構成された基本構成を有する骨盤矯正ベルトが知られている（特許文献１、特許文献２参照）。そして、上述のごとく構成された従来例は、上下段ベルト片を各々人体の腸骨稜・仙腸関節・股関節個所に当てがいつつ、上下段ベルト片の両端結合部どうしを係着部材により適度の締付け力でもって連結することにより装着し、骨盤を常に正しい位置に安定せしめて矯正せしめるものである。
【特許文献１】特開平１１−５６８８７号公報
【特許文献２】特開２００１−８７２９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記従来例は、単に２本の上下段ベルト片でもって人体の腸骨稜・仙腸関節・股関節個所をサポ−トするものであり、各ベルトの弾発力により傾いた骨盤を正しい位置に戻そうとするものであるが、この弾発力によりベルトの下の皮膚は大きな圧迫力を受け、皮膚の下の毛細血管等の血流阻害を引き起こす要因となっていた。また、各ベルトの弾発力による締め付けのため、立ち座りなどの日常生活に欠かせない動きを過剰に拘束していた。そして、その不快感により習慣的に装着し続けることが困難となる場合があるという問題があった。
【０００４】
さらに、着用者に与える圧迫感を緩和するためにベルトの一部に切り欠きを設けたことにより強度的に弱くなり、着用や洗濯を繰り返すうちにベルトが断裂するなどの問題があった。
【０００５】
本発明はかかる従来例の問題点を解決しようとするもので、着用時に引き起こされる血流阻害を緩和するとともに起立や着座等の日常的な動作に対して過度な拘束をせず、快適な着用感を実現することによって心理的負担を緩和して長い期間の装着を可能とし、それによって骨盤を常に正しい位置に矯正することができる骨盤矯正ベルトを提供することである。さらに、着用時に発生する圧迫感を緩和しつつも強度的に丈夫でありかつ長寿命の骨盤矯正ベルトを提供することも、本発明の解決しようとする課題である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、前記課題を解決するためになされたもので、請求項１に記載の発明は、主として腸骨および仙腸関節を覆う上段ベルト片と、主として股関節を覆う下段ベルト片とを備え、前記上段ベルト片の一端と前記下段ベルト片の一端とが重合状態に結合されて第１連結部を構成し、前記上段ベルト片の他端と前記下段ベルト片の他端とが重合状態に結合されて第２連結部を構成し、互いに着脱可能な係合手段が前記第１連結部および第２連結部それぞれに設けられ、前記上段ベルト片と上記下段ベルト片とが弾性を有する連結片により互いに連結され、前記下段ベルト片の下部側辺には所定間隔をおいて一対の大腿部取付け部材が吊設され、前記上段ベルトの長手方向略中央部の内側にポケット部が設けられ、軟質材から成るサポートブロックが前記ポケット部に収容されており、前記上段ベルト片および前記下段ベルト片は長手方向に伸縮可能で弾性を有する弾性帯からなり、前記弾性帯はその長手方向に延設された弾性繊維を備え、前記弾性繊維の線密度は前記弾性帯の幅方向に沿って変化しており、着用時に鼠径部に対向する前記下段ベルト片の部位に切り欠きが設けられ、前記下段ベルト片より薄手に構成され、長手方向および幅方向いずれの方向にも伸縮可能で弾性を有する緩和布が、前記切り欠きを被覆するよう前記下段ベルト片に取り付けられていることを特徴とする骨盤矯正ベルトである。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、骨盤を正しい位置に矯正しつつも皮膚の下の血流阻害を防止することができ、また装着中の運動を過度に拘束せず、着け心地のよい骨盤矯正ベルトを提供することができ、さらに着用と洗濯とを繰り返しても容易に断裂しない、長寿命の骨盤矯正ベルトを提供することができる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、前記弾性帯の幅方向の略中央部における前記弾性繊維の線密度が、前記弾性帯の幅方向の端部における前記弾性繊維の線密度より高いことを特徴とする請求項１記載の骨盤矯正ベルトである。
【０００９】
請求項２に記載の発明によれば、装着中の立ち座り等の日常的な運動を過度に拘束せず、着け心地のよい骨盤矯正ベルトを提供することができる。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、前記弾性繊維の線密度が極大となる領域が、前記弾性帯の幅方向に沿って複数設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載の骨盤矯正ベルトである。
【００１１】
請求項３に記載の発明によれば、皮膚の下の血流阻害を防止するとともに、動くたびに血流を促進することができる骨盤矯正ベルトを提供することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、骨盤を正しい位置に矯正しつつも皮膚の下の血流阻害を防止することができ、さらに着用中の立ち座り等の運動を過度に拘束せず快適な着け心地の骨盤矯正ベルトを提供することできる。また、着用や洗濯を繰り返しても断裂など生じにくい、長寿命の骨盤矯正ベルトを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下に、本発明の実施の形態について図面に基づき説明する。図１および図２は本実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを示すものである。図３は、本実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを構成する上段ベルトおよび下段ベルトにおける、長手方向に配向して設けられた弾性繊維の線密度の幅方向の分布を示すものである。
【００１４】
図１および図２において、１は骨盤矯正ベルト、２は骨盤矯正ベルト１を構成する上段ベルト片であり、上段ベルト片２、は長手方向に伸縮性および弾性を有する厚手の弾性帯からなり、腸骨稜および仙腸関節を覆う広さと長さを備えている。３は上記上段ベルト片２の両端部に各々重合状態に縫着して結合された下段ベルト片で、下段ベルト片３は、長手方向に伸縮性および弾性を有する厚手の弾性帯からなり、股関節を覆う広さと長さを備えている。４は上段ベルト片２の一端と下段ベルト片３の一端とを重合状態に結合して構成された第１連結部であり、５は上段ベルト片２の他端と下段ベルト片３の他端とを重合状態に結合して構成された第２連結部である。第１連結部４および第２連結部５には、それぞれ相互に連結するための雄カギホック４ａと雌カギホック５ａが設けられている。６，６は弾性を有する布地からなり、上段ベルト片２および下段ベルト片３の中間部分を所定間隔でもって連結する両側一対の連結片であり、７，８および９は、装着時の体型にフィットするよう上段ベルト片２の中央部上縁と下段ベルト片３の中央部上下端縁に各々形成されたセンタ−ダ−ツ、１０は上段ベルト片２の中央部内側に形成されたポケット部、１１はポケット部１０に収納されたサポートブロックである。１２，１２は下段ベルト片３の両端部に各々形成された切り欠きであり、切り欠き１２を被覆するように、長手方向および幅方向いずれの方向にも伸縮可能でかつ弾性を有する緩和布１３，１３が取り付けられている。緩和布１３は下段ベルト片３より薄手に構成されている。また、下段ベルト３において切り欠き１２と下段ベルト３の下方縁３ｂとの間に幅狭部３ｃ，３ｃが存在する。
【００１５】
１４，１４は着用時における骨盤矯正ベルト１のずり上りを防止するよう下段ベルト片３の両端部に各々結合されている両側一対の大腿部取付け部材で、大腿部取付け部材１４が略短尺帯状に形成されると共に、その幅方向上方縁１４ａが下段ベルト片３に吊設状に縫着され、かつ、端部１４ｂと端部１４ｃとが鉤止突起１５とル−プ状繊維糸１６より構成された面ファスナーにより係着自在とされている。
【００１６】
次に上段ベルト２および下段ベルト３を構成する弾性帯について、図３を用いて説明する。弾性帯１７は、長手方向に弾性繊維が編み込まれることにより、長手方向に伸縮性および弾性を有する。従来の技術において、骨盤矯正ベルトに用いられる伸縮性を備える布は、長手方向の剛性が幅方向に一様な分布を有するものであった。
【００１７】
骨盤矯正ベルトは自然状態から一旦伸ばした後装着して、腰部を締め付けることにより骨盤を矯正するものであり、そのため求められる弾発力および骨盤矯正ベルトの剛性は非常に大きい。幅方向に一様な剛性分布を有する骨盤矯正ベルトを使用した場合、上体を反らすなどの局部的な動きに対しても弾発力を作用することになり、そのため体の動きを拘束することになる。また着用中常に同じ場所が締め付けられることにより、血流阻害が引き起こされる場合もある。骨盤の位置を正しい位置に矯正するには、骨盤矯正ベルトを継続して着用することが重要であるが、着用により立ち座り等の日常的な運動が拘束され、また血流阻害が引き起こされると、着用に対する不快感および心理的負担が大きくなり、継続的な着用を阻害する要因となる。
【００１８】
そこで本願発明に係る骨盤矯正ベルト１は、上段ベルト片２および下段ベルト片３を構成する弾性帯１７の剛性分布を幅方向に一様な分布とせず、幅方向に沿って変化させている。これによって、骨盤矯正ベルト１全体として骨盤矯正に必要な弾発力を確保しつつも、局部的な運動に対する拘束を弱めることができる。弾性帯１７の剛性は、長手方向に延設された弾性繊維の線密度（糸の太さ＝一般に、デニール単位で表示される）にほぼ比例し、図３に示すように弾性繊維の線密度を幅方向に沿って変化させることによって所望の剛性分布を実現することができる。
【００１９】
弾性帯の長手方向に延びる弾性繊維を所望の剛性に応じて複数本まとめたものを一単位の経糸とし、これと弾性帯の幅方向に延びる緯糸とを平織りすることによって、長手方向に伸縮可能で弾性を有する弾性帯を構成することができる。このとき、一単位の経糸に含まれる弾性繊維の本数を、幅方向の位置に応じて設定することによって、弾性繊維の線密度が幅方向に沿って変化するような弾性帯を実現することができる。即ち、一定の幅方向の領域に位置する経糸それぞれに含まれる弾性繊維の線密度を変えることによって、幅方向に沿った剛性分布を階段状の分布とすることが可能となり、また同時に弾性帯の製造が容易となる。また、緯糸として弾性を有さない通常の繊維を用いることで、長手方向にのみ伸縮可能で弾性を有し、幅方向には伸縮しない弾性帯を構成することができる。なお、弾性帯の織り方は平織に限定されるものではなく、綾織や朱子織を適用することも可能である。
【００２０】
弾性帯１７に含まれる弾性繊維の線密度分布を図３に示す。図３における１８は、弾性帯１７の幅寸法を１６０ｍｍとした本実施の形態における弾性繊維の線密度分布形状である。図示するように、弾性繊維の線密度分布１８は幅方向に沿って階段状の分布形状を有しており、幅方向両端部の線密度は２８０デニールで最小であり、幅方向略中央部における線密度は８４０デニールで最大となっている。この場合、骨盤を元の位置に戻すために作用するベルト片全体としての弾発力は維持しながらも、幅方向中央部における弾発力が大きく、幅方向端部における弾発力が小さい。そのため、ベルトの幅方向端部のみが伸縮するような局部的な動きに対する拘束力は、弾性繊維の線密度分布を幅方向に一様分布とした場合の拘束力よりも小さい。したがって、着用者の運動を過度に拘束することを防止し、また着用者に不快感および心理的負担を与えることがない。
【００２１】
さらに本実施の形態における弾性繊維の線密度分布形状１８は、図３に示すように、線密度が８４０デニールである極大領域１８ａ，１８ａが、線密度が５６０デニールである極小領域１８ｂを挟んで２箇所設けられている。このように剛性のピークを有する箇所を複数設けると、最大締め付け力が加わる体の部位が着用者のとる姿勢に応じて異なるため、常に一箇所だけが締め付けられ血流が阻害されるというおそれがなくなり、動くたびに血流を促すことができる。本実施の形態では、弾性繊維の線密度の極大領域１８ａ，１８ａが２箇所設けられているが、３箇所以上設けることも可能である。さらに、本実施の形態ではそれぞれの極大領域１８ａ，１８ａで等しい極大値（８４０デニール）を有するが、それぞれ異なる極大値を有するように、弾性繊維の線密度分布形状１８を構成することも可能である。
【００２２】
なお、本実施の形態において、上段ベルト片２および下段ベルト片３を構成する弾性帯１７の材質としては、弾性繊維にポリウレタンを用い、その他の繊維に吸水性、拡散性および速乾性に優れたアクリル繊維およびポリエステル繊維を使用している。素肌に直接着用する場合これら吸水性、拡散性および速乾性という特性が有効となる。
【００２３】
次に、下段ベルト片３に設けられている切り欠き１２、および切り欠き１２を被覆するように取り付けれらている緩和布１３について説明する。
【００２４】
この骨盤矯正ベルト１は、下段ベルト片３が体の前面においては鼠径部を覆うように装着される。鼠径部は立位から座位に移行する際の伸縮幅が大きいため、立位において、鼠径部に対向する位置でしわが寄っていなくても、座位に移行すると当該部にしわが寄り、そのしわが鼠径部を圧迫して着用者に不快感を与える。
【００２５】
そのため、従来の骨盤矯正ベルトにおいては、下段ベルトの鼠径部に対向する位置に切り欠き１２が備えられ、この切り欠き１２によって鼠径部の圧迫感を緩和していた。しかし、鼠径部に対向する位置が切り欠かれたままであると、切り欠き１２と下段ベルト３の下方縁３ｂとの間に、幅狭部３ｃが残存することになるが、起立と着座とを繰り返すうちに幅狭部３ｃが大腿部の下方にずれていき、最適な骨盤矯正ベルトの位置から外れるという問題が生じる。また、切り欠き１２が応力集中の原因となり、さらに、洗濯のなどの際に局部的に大きな負荷が加わって、幅狭部３ｃが断裂する可能性が高まる。
【００２６】
そこで、下段ベルト片３の長手方向および幅方向いずれの方向にも伸縮可能で弾性を有する薄手の弾性布を、切り欠き１２が被覆されるように取り付けて緩和布１３を構成すると、幅狭部３ｃに対して常時適度な張力が上方向に与えられるため、起立と着座を繰り返しても下方向にずれることがなくなる。また、応力集中が緩和され、さらに幅狭部３ｃに局部的に大きな負荷が加わることもなくなるため、当該部から断裂するおそれもなくなる。緩和布１３の素材として、しわを生じにくい薄手かつ伸縮性に富む弾性布、具体的にはパワーネット素材が好適に使用される。
【００２７】
次に、上段ベルト片２に設けられているサポートブロック１１について説明する。上段ベルト片２には、体形にフィットするよう幅方向上方にセンターダーツ７が設けられているが、センターダーツ７の近傍においては着用時に体から浮く領域が発生し、上段ベルト片２の幅方向端部のみが体に接触し局部的な圧迫を引き起こすこと場合がある。そのため、軟質材からなるサポートブロック１１をセンターダーツ７の近傍に備えることにより、センターダーツ７のために生じた空間を埋めることができ、局部的な圧迫を防止して快適な着け心地を実現することができる。同時に、当該サポートブロック１１は仙腸関節のズレを調整する重要な役割を有するものである。サポートブロック１１には、シリコンなどの軟質材が好適に用いられる。サポートブロック１１の大きさ、厚さおよび弾性は、着用者の体形に応じて適宜選択することができる。また、サポートブロック１１は上段ベルト片２に設けられたポケット部１０に収められているため着脱が容易であり、体形等の変化に応じて交換することも可能である。さらに、サポートブロック１１の表面に鎮痛消炎剤や経皮吸収型の薬剤を塗布することも可能であり、これによって着用者に対して鎮痛消炎作用や薬剤の効果をもたらすことができる。
【００２８】
次に、本発明による骨盤矯正ベルト１ａの使用方法を図４〜６に基づいて説明する。人体Ｍに骨盤矯正ベルト１を装着した場合の、斜視図を図４に示し、人体Ｍの側面から見た側面透視図を図５に示し、人体Ｍの背面から見た背面透視図を図６に示す。まず、上段ベルト片２と上段ベルト片３とを、それぞれ人体Ｍの腸骨２１，２１および仙腸関節２２，２２と股関節２３，２３とに当てがいつつ（図６参照）、骨盤矯正ベルト１の第１連結部４および第２連結部５を、人体Ｍの前面において雄カギホック４ａおよび雌カギホック５ａにより適度の締付け力でもって連結することにより装着させたのち、両側の大腿部取付け部材１４，１４を各々大腿部２８，２８の大きさに応じてその外周に適正に巻き付け、端部１４ｂに設けられた鉤止突起１５と端部１４ｃに設けられたル−プ状繊維糸１６とを係着させる（図４参照）。この際、下段ベルト片３の約１／３が人体Ｍのヒップと足の境目から足の方にかかるように左右に強く引張り、前に回して掛止めるとよい（図５参照）。そして、人体Ｍの前では、適度の強さの位置で留め、骨盤矯正ベルト１の第１連結部４および第２連結部５を恥骨（図示略）の上にセットする。こうして、上段ベルト片２により腸骨２１，２１を後ろから前に押し上げるとともに、仙骨２４をサポートする。また仙腸関節２２，２２および恥骨結合部２７のずれを調整する。また、下段ベルト片３により、全体重を受ける大腿骨２５，２５と骨盤２０との接点となっている股関節２３，２３を後ろから前に押し上げる（図５参照）。なお、骨盤矯正ベルト１の装着により、上段ベルト片２の中央部内側のサポートブロック１１が丁度仙骨２４の背面に位置するようにする（図５参照）。
【００２９】
この際、下段ベルト片３に吊設状に縫着された大腿部取付け部材１４を大腿部に取付けるものであるから、着用時における立ち座り等の動作中においても骨盤矯正ベルト１のずり上りを確実に防止し、骨盤を常に正しい位置に安定して矯正することが出来る。なお、用便時などにおいて、骨盤矯正ベルト１を大腿部２８より解放する必要がある場合には、鉤止突起１５とル−プ状繊維糸１６との係着を解き、大腿部取付け部材１４をフリ−状態にするとよい。
【００３０】
なお、上記実施の形態において、大腿部取付け部材１４の端部１４ｂと端部１４ｃとの係着は、鉤止突起１５とル−プ状繊維糸１６とより構成された面ファスナーにより行うものとされているが、これに限定されるものでなく、例えばスナップボタンなど公知の係着部材を採択使用することが出来るものである。また、上下段ベルト片の第１連結部４と第２連結部５との係着部材として、雄カギホック４ａおよび雌カギホック５ａが示されているが、これに限定されるものでなく、例えば面ファスナ−、スナップボタン、バックルなど公知の係着部材を採択使用することが出来るものである。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを示す正面図である。
【図２】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトの大腿部取付け部材近傍を拡大して見る拡大正面図である。
【図３】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを構成する上段ベルトおよび下段ベルトの弾性繊維の線密度分布を示す説明図である。
【図４】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを人体に装着した場合の斜視図である。
【図５】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを人体に装着した場合の側面透視図である。
【図６】本発明の実施の形態にかかる骨盤矯正ベルトを人体に装着した場合の背面透視図である。
【符号の説明】
【００３２】
１    骨盤矯正ベルト
２    上段ベルト片
２ａ  上方縁
２ｂ  下方縁
３    下段ベルト片
３ａ  上方縁
３ｂ  下方縁
３ｃ  幅狭部
４    第１連結部
４ａ  雄カギホック
５    第２連結部
５ａ  雌カギホック
６    連結片
７    センターダーツ
８    センターダーツ
９    センターダーツ
１０    ポケット部
１１    サポートブロック
１２    切り欠き
１３    緩和布
１４    大腿部取り付け部材
１４ａ  上方縁
１４ｂ  端部
１４ｃ  端部
１５    鉤止突起
１６    ル−プ状繊維糸
１７    弾性帯
１８    弾性繊維の線密度分布形状
１８ａ  極大領域
１８ｂ  極小領域
２０    骨盤
２１    腸骨
２２    仙腸関節
２３    股関節
２４    仙骨
２５    大腿骨
２６    腰椎
２７    恥骨結合部
２８    大腿部
Ｍ    人体
【図１】
2010115303.tif 000003
【図２】
2010115303.tif 000004
【図３】
2010115303.tif 000005
【図４】
2010115303.tif 000006
【図５】
2010115303.tif 000007
【図６】
2010115303.tif 000008