(57)【要約】      （修正有）【課題】種々の環境においても、クリーニング性能に優れ、耐久性能の向上や画像欠陥の抑制を兼ね備えた電子写真感光体、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供。【解決手段】表面に複数の各々独立した凹形状を有し、有る凹形状（ｉ）の開口面積がXｉ（ｘ１０-8）ｃｍ2、深さがＹｉ（ｘ１０-4）ｃｍ、１００μm四方あたりZ個を有する凹形状を有し、且つ、単位面積あたりの凹部形状を有している面積率が１０％以上である電子写真感光体及び比重Aの潤滑剤の塗布手段を有する電子写真装置において、前記塗布手段の塗布量Ｓ（μｇ／ｃｍ2）は単位面積辺り、０.０６４−ΣＸｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊０．０６４≦Ｓ≦１．５＋K＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ（K：凹形状による係数）である。【選択図】図１３
2010008898.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体及び前記支持体上に設けられた感光層表面に複数の各々独立した凹形状を有し、有る凹形状（ｉ）の開口面積がXｉ（ｘ１０-8）ｃｍ2、深さがＹｉ（ｘ１０-4）ｃｍ、１００μm四方あたりZ個を有する凹形状を有し、且つ、単位面積あたりの凹部形状を有している面積率が１０％以上である前記電子写真感光体及び比重Aの潤滑剤の塗布手段を有する電子写真装置において、前記塗布手段の塗布量Ｓ（μｇ／ｃｍ2）は単位面積辺り、
０.０６４−ΣＸｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊０．０６４
≦Ｓ≦１．５＋K＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ
（K：凹形状による係数）
であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項２】
前記凹形状が円筒、直方体、円錐、角錐であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真装置。
【請求項３】
前記凹形状の平均軸長径（Ｒｐｃ-Ａ）が０．１μm以上であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子写真装置。
【請求項４】
凹形状部の長軸径をＲｐｃおよび凹形状部の最深部と開孔面との距離を示す深さをＲｄｖとした場合に、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きいことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項５】
各凹形状部の表面開孔部の長軸径（Ｒｐｃ）が１０μｍ以下であり、短軸径（Ｌｐｃ）が０．１μｍ以上であり、かつ各凹形状部の最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）が０．１μｍ以上であり、前記電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、前記感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域Ａのそれぞれの中に、一辺が前記電子写真感光体回転方向に対して平行な、一辺５０μｍの正方形の領域Ｂを設け、各領域Ｂのそれぞれを該感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分したとき、各領域Ｂのそれぞれにおいて、４９９本のうちの４００本以上が該凹形状部と重なっていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項６】
前記電子写真感光体において、前記凹形状の平均軸長径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μm以上で、前記凹形状の個数が１００μm四方内に７６個以上であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項７】
前記電子写真感光体の表層は、重合、硬化により形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれかに記載の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、該電子写真感光体を有する電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真装置の電子写真感光体としては、低価格及び高生産性の利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）を支持体上に設けてなる有機電子写真感光体が普及している。有機電子写真感光体としては、高感度および材料設計の多様性の利点から、電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層してなる積層型感光層を有する電子写真感光体が主流である。なお、この電荷発生物質としては、光導電性染料や光導電性顔料が挙げられ、電荷輸送物質としては、光導電性ポリマーや光導電性低分子化合物が挙げられる。
【０００３】
電子写真感光体の表面には、帯電、露光、現像、転写、クリーニングの電気的外力及び／又は機械的外力が直接加えられるため、これら外力よって引き起こされる多くの課題が発生する。具体的な課題の例として、表面層の傷や磨耗の発生による耐久性能の低下、転写効率の低下、トナーの融着、クリーニング不良による画像欠陥が挙げられる。
【０００４】
これらの課題に対して、電子写真感光体においては、表面層の改良が積極的に検討されている。具体的には、表面層を高強度化することや、高離型性や滑り性の付与を目的とし、材料的側面から、表面層を構成する樹脂の改良、フィラーや撥水材料の添加が検討されている。
【０００５】
高強度化を行うと削れ量が減少する為、離形性が損なわれ、クリーニングブレードのエッジが欠ける、高湿環境下でクリーニングブレードが反転する不都合が発生しやすい。
【０００６】
フィラーの添加は、離形性を向上されるために好ましいが、写真画像のようなグラデーションのある原稿を電子写真装置で画出しをすると、極ハイライトの再現性が劣り、なめらかさにかける現象が見受けられる。
【０００７】
一方、物理的側面からの改良として、表面層を適度に粗面化することにより、前述の課題を解決する検討もなされている。表面層の粗面化により、表面層に接触するトナー、帯電部材、転写部材やクリーニング部材などに対して、当接時の接触面積を減らすことによる離型性の向上や摩擦力の低減の効果が期待される。中でも表面層とクリーニングブレードとの摩擦力は特に大きいため、それに起因するクリーニング性能の低下や耐久性能の低下は問題となりやすい傾向にある。クリーニング性能の低下の具体例としては、クリーニングブレードのびびりやめくれ、さらにはブレードエッジのえぐれや欠けによるクリーニング不良が挙げられる。ここで、クリーニングブレードのビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との摩擦抵抗が大きくなることによりクリーニングブレードが振動する現象である。また、クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の移動方向にクリーニングブレードが反転してしまう現象である。一方、耐久性能の低下の具体例としては、摩擦抵抗の増大に起因する表面層の磨耗量の増大や、局所的な圧力集中による傷の発生が挙げられる。これらの課題に対して、前述の粗面化は有効に作用すると考えられる。
【０００８】
一方で、クリーニング性能の発現には、電子写真感光体とクリーニング部材の二つの要素に、トナー（トナー粒子および外添剤）の影響を加味する必要がある。
【０００９】
一般に良好なクリーニング性能とは、転写されずに感光体の表面に残存したトナーが、クリーニングブレードと電子写真感光体表面との間に介在し、両者の間に発生する摩擦抵抗を低減させることにより発現されている状態であると考えられている。しかしながら、電子写真プロセスによっては、前述のクリーニングブレードと電子写真感光体表面の間に介在するトナーが極端に少なくなる場合がある。例えば、印字濃度の薄いパターンの大量印刷時や、タンデム方式の電子写真システムにおいての単色連続印刷時などにおいては、クリーニングブレードと電子写真感光体の表面との摩擦抵抗が特に増大しやすいと考えられるため、前述したクリーニング性能の低下や耐久性能の低下が問題となりやすい傾向にある。さらには、摩擦抵抗の増大を起因とする融着の問題が発生することがある。
【００１０】
これらクリーニングブレードと電子写真感光体における問題は、一般的に電子写真感光体の表面層の機械的強度が高くなり、電子写真感光体の周面が摩耗しにくくなるほど顕著になる傾向が見られる。よって、前述したような表面層樹脂の改良による高強度化に対しては、表面層の粗面化は、その弊害を改良するための非常に有効な手段の一つであると考えられる。
【００１１】
表面層を粗面化する技術として、例えば、特許文献1には、電子写真感光体の表面からの転写材の分離を容易にするために、電子写真感光体の表面粗さ（周面の粗さ）を規定の範囲内に収る技術が開示されている。特許文献1には、表面層を形成する際の乾燥条件を制御することにより、電子写真感光体の表面をユズ肌状に粗面化する方法が開示されている。
【００１２】
また、特許文献2には、表面層に粒子を含有させることで、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
【００１３】
また、特許文献3には、金属製のワイヤーブラシを用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
【００１４】
また、特許文献4には、特定のクリーニング手段及びトナーを用い、有機電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。これにより、特定のプロセススピード以上の電子写真装置で使用した場合に問題となるクリーニングブレードの反転（メクレ）やエッジ部の欠けが解決されるとしている。
【００１５】
また、特許文献5には、フィルム状研磨材を用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の表面を粗面化する技術が開示されている。
【００１６】
また、特許文献6には、ブラスト処理により電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。しかしながら、このようにして粗面化した電子写真感光体の表面の形状の詳細は具体的には記載されていない。
【００１７】
以上の従来技術による粗面化は、表面層を適度に粗すという観点から、前述のクリーニングブレードとの摩擦力の低減に対して一定の効果は認められるもののさらなる改善が求められている。また、その表面形状がスジ状であったり、不定形あるいは大きさのばらつきを有する凸凹であったりする点において、微視的な観点におけるクリーニング性能の制御や現像材、紙粉などの付着という課題に対してはさらなる改善が求められていた。
【００１８】
電子写真感光体の表面形状の制御に着目し詳細な解析及び検討を行なうことによって、所定のディンプル形状を有する電子写真感光体が提案されている（特許文献7参照）。この方法によって、クリーニング性能や摺擦メモリーの如き問題を解決する方向性を見出したが、さらなる性能の向上が求められている。
【００１９】
一方で、特許文献8には、井戸型の凹凸のついたスタンパを用いて電子写真感光体の表面を圧縮成型加工する技術が開示されている。この技術は、前述の特許文献1から特許文献6に開示されたものと比較して、独立した凹凸形状を制御性よく電子写真感光体表面に形成できるという観点から、前述の課題に対して、効果的であると考えられる。この方法によれば、電子写真感光体表面に10〜3000nmの長さやピッチを有する井戸型の凹凸形状を形成することにより、トナーの離型性が向上し、クリーニングブレードのニップ圧を低減することが可能になり、結果として感光体の磨耗を減少させることが可能であるとしている。しかしながら、電子写真装置内で、この電子写真感光体を長期に使用していると、凸部の離形性が悪化して、細線、小文字の再現性が劣る結果が見受けられた。
【００２０】
すなわち、種々の環境下においても、良好なクリーニング性能を発揮し、画像欠陥の発生しない電子写真感光体の開発が必要とされる。
【００２１】
以上のように、従来技術によれば、耐久性能の向上やクリーニング性能の向上、画像欠陥の抑制に対して、一定の効果は認められるものの、総合的な性能を向上させるにあたって、未だ改良の余地が残されているのが現状である。
【００２２】
一方、表面層の傷や磨耗の発生による耐久性能の低下、転写効率の低下、トナーの融着、クリーニング不良による画像欠陥といった課題に、電子写真装置としても検討がなされている。
【００２３】
特許文献９には、電子写真感光体の表面に表面エネルギー低下剤を塗布する手段の技術が開示され、明細書中には電子写真感光体表面の面粗さを規定する記述がなされている。
【００２４】
特許文献１０には、電子写真感光体の表面に塗布する潤滑剤の塗布量を制御する技術が開示され、明細書中には、電子写真感光体表層にフィラーが添加されているという記述がなされている。
【００２５】
特許文献１１には、電子写真感光体の表面に存在する潤滑剤塗布量が規定されている。
【００２６】
電子写真感光体表面に潤滑剤を塗布し、離形性を向上させることは、画像プロセス、材料に負荷を与えないことから有用な方法であると思われる。が、潤滑剤の塗布量が多く、電子写真感光体表面に付着すると、帯電生成物により劣化が発現して、画像流れ、画像濃度不均一というような画像不都合を生じる場合がある。
【００２７】
そのため、電子写真感光体に極微量に均一に塗布することが望ましい。が、濃度及び位置の異なる画像、又は文字で形成された原稿に対して、均一に塗布することに関しては、未だ改良の余地が残されているのが現状である。
【特許文献１】特開昭５３−９２１３３号公報
【特許文献２】特開昭５２−２６２２６号公報
【特許文献３】特開昭５７−９４７７２号公報
【特許文献４】特開平０１−０９９０６０号公報
【特許文献５】特開平０２−１３９５６６号公報
【特許文献６】特開平０２−１５０８５０号公報
【特許文献７】国際公開第２００５／０９３５１８号
【特許文献８】特開２００１−０６６８１４号公報
【特許文献９】特開２００３−２４１５６９号広報
【特許文献１０】特開２００３−１４９９９５号広報
【特許文献１１】特開２００４−１９８６６２号広報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２８】
本発明は、上記従来技術を鑑みた結果、クリーニング性能に優れ、クリーニングエッジ欠けの抑制や良好な細線、小文字の再現性を兼ね備えた電子写真感光体、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
本発明者らは、鋭意検討した結果、電子写真感光体の表面に、所定の微細な凹形状部を有すること及び潤滑剤の塗布量を規定するによって、上述の問題を効果的に改善することができることを見いだし、本発明をなすに至った。
【００３０】
すなわち、本発明は、表面に複数の各々独立した凹形状を有し、有る凹形状（ｉ）の開口面積がXｉ（ｘ１０-8）ｃｍ2、深さがＹｉ（ｘ１０-4）ｃｍ、１００μm四方あたりZ個を有し、且つ、単位面積あたりの凹部形状を有している面積率が１０％以上である電子写真感光体及び比重Aの潤滑剤の塗布手段を有する電子写真装置において、前記塗布手段の塗布量Ｓ（μｇ／ｃｍ2）は単位面積辺り、
０.０６４−ΣＸｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊０．０６４
≦Ｓ≦１．５＋Ｋ＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ
（K：凹形状による係数）
であることを特徴とする電子写真装置である。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、クリーニング性能に優れ、画質欠陥の抑制を兼ね備えた電子写真感光体、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
次に、本発明の詳細を実施例の記述に従って説明する。
【００３３】
本発明の電子写真感光体の表面形状について説明する。
【００３４】
本発明による電子写真感光体は、表面に複数の各々独立した凹形状を有し、有る凹形状（ｉ）の開口面積がXｉ（ｘ１０-8）ｃｍ2、深さがＹｉ（ｘ１０-4）ｃｍ、１００μm四方あたりZ個を有し、且つ、単位面積あたりの凹部形状を有している面積率が１０％以上であることを特徴とする電子写真感光体（有機電子写真感光体）である。
【００３５】
本発明における各々独立した凹形状部とは、個々の凹形状部が、ほかの凹形状部と明確に区分されている状態を示す。本発明における電子写真感光体の表面に形成されている凹形状部は、感光体表面の観察では、例えば、直線により構成される形状、曲線により構成される形状あるいは直線および曲線により構成される形状が挙げられる。直線により構成される形状としては、例えば、三角形、四角形、五角形あるいは六角形が挙げられる。曲線により構成される形状としては、例えば、円形状あるいは楕円形状が挙げられる。直線および曲線により構成される形状としては、例えば、角の円い四角形、角の円い六角形あるいは扇形が挙げられる。また、本発明における電子写真感光体の表面の凹形状部は、感光体断面の観察では、例えば、直線により構成される形状、曲線により構成される形状あるいは直線および曲線により構成される形状が挙げられる。直線により構成される形状としては、例えば、三角形、四角形あるいは五角形が挙げられる。曲線により構成される形状としては、例えば、部分円形状あるいは部分楕円形状が挙げられる。直線および曲線により構成される形状としては、例えば、角の円い四角形あるいは扇形が挙げられる。本発明における電子写真感光体表面の凹形状部の具体例としては、図１乃至図３で示される凹形状部が挙げられる。本発明における電子写真感光体表面の凹形状部は、個々に異なる形状、大きさあるいは深さを有してもよく、また、すべての凹形状部が同一の形状、大きさあるいは深さであってもよい。さらに、電子写真感光体の表面は、個々に異なる形状、大きさあるいは深さを有する凹形状部と、同一の形状、大きさあるいは深さを有する凹形状部が組み合わされた表面であってもよい。
【００３６】
本発明の凹形状部は、電子写真感光体の少なくとも表面に形成されている。感光体表面の凹形状部の領域は、感光体表面の全域であってもよいし、表面の一部分に形成されていてもよいが、良好な性能を発揮するためには、少なくともクリーニングブレードと接触する表面部位に凹形状部が形成されていることが好ましい。
【００３７】
本発明における長軸径とは、各凹形状部の開孔部を横切る直線のうち、最大となる直線の長さを示す。具体的には、図１中の長軸径（Ｒｐｃ）および図３中の長軸径（Ｒｐｃ）で示されているように、電子写真感光体における凹形状部の開孔部周囲の表面を基準とし、開孔部の端部に接する平行な２本の直線で凹形状部をはさんだ際、上記２本の直線間距離が最大となるときの長さを示す。例えば、凹形状部の表面形状が円状の場合は直径を示し、表面形状が楕円状の場合は長径を示し、表面形状が四角形の場合は対角線のうち長い対角線を示す。
【００３８】
本発明において、上記100μm四方の領域は、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に4等分し、該感光体回転方向と直行する方向に25等分して得られる計100箇所の領域のそれぞれの中に、一辺100μｍの正方形の領域を設けて測定している。平均長軸径とは前記定義に従い100μm四方当たりの凹形状各々の長軸径を統計処理することにより、その平均値を本発明における平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）を定義する。
【００３９】
本発明における短軸径とは、各凹形状部の開孔部を横切る直線のうち、最小となる直線の長さを示す。具体的には、図２中の短軸径（Ｌｐｃ）で示されているように、電子写真感光体における凹形状部の開孔部周囲の表面を基準とし、開孔部の端部に接する平行な２本の直線で凹形状部をはさんだ際、上記２本の直線間距離が最小となるときの長さを示す。例えば、凹形状部の表面形状が円状の場合は直径を示し、表面形状が楕円状の場合は短径を示す。
【００４０】
本発明において、上記100μm四方の領域は、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に4等分し、該感光体回転方向と直行する方向に25等分して得られる計100箇所の領域のそれぞれの中に、一辺100μｍの正方形の領域を設けて測定している。平均短軸径とは前記定義に従い100μm四方当たりの凹形状各々の短軸径を統計処理することにより、その平均値を本発明における平均短軸径（Ｌｐｃ-Ａ）を定義する。
【００４１】
本発明における凹形状部の深さは、図３で示すように、前述した長軸径をなす直線と凹形状部底面との最大距離と定義する。なお深さは、上記平均長軸径の測定と同様に、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に4等分し、該感光体回転方向と直行する方向に25等分して得られる計100箇所の領域のそれぞれの中に、一辺100μｍの正方形の領域を設けて測定する。また平均深さとは、前記定義に従い100μm四方当たりの凹形状各々の深さを統計処理することにより、その平均値を本発明における平均深さ（Ｒｄｖ-Ａ）と定義する。
【００４２】
本発明の電子写真感光体は、表面に複数の各々独立した凹形状を有し、有る凹形状（ｉ）の開口面積がXｉ（ｘ１０-8）ｃｍ2、深さがＹｉ（ｘ１０-4）ｃｍ、１００μm四方あたりZ個を有し、且つ、単位面積あたりの凹部形状を有している面積率が１０％以上である凹形状を有する電子写真感光体である。
【００４３】
本発明のように電子写真感光体の表面に凹凸形状を有することにより、電子写真感光体とクリーニングブレードの接触面積が減少する。それにより、電子写真感光体とクリーニングブレードとの摩擦抵抗は、減少する傾向にある。クリーニング性能が良好に維持され、各種の画像欠陥の発生が抑制される。
【００４４】
特に、印字濃度の薄いパターンの大量印刷時及びタンデム形式の電子写真システムにおいての単色連続印刷時などには、クリーニングブレードと電子写真感光体との摩擦抵抗が増大しやすい傾向にある。が、本発明の電子写真感光体ならば、接触面積が減少しているため、クリーニング性能が良好に維持される。
【００４５】
凹形状の面積率が１０％以下の場合は、上記の効果が得られない。
【００４６】
また、本発明の電子写真感光体は、支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、表面に複数の各々独立した凹形状部を有し、かつ凹形状部の長軸径をＲｐｃおよび凹形状部の最深部と開孔面との距離を示す深さをＲｄｖとした場合に、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部を有することを特徴とする電子写真感光体である。
【００４７】
本発明の電子写真感光体では、長軸径よりも大きな深さを有する凹形状部を有することにより、凹形状部の内に外添剤及び被覆剤を保持できることも、良好なクリーニング性能に寄与していると考えられる。
【００４８】
本発明の電子写真感光体の表面には、上述の凹形状部の長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部を、電子写真感光体表面の１００μｍ四方あたり５０個以上有することが好ましい。特定の凹形状部を単位面積あたり多く有することにより、良好なクリーニング特性を有する電子写真感光体となる。さらには、凹形状部の長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部を、１００μｍ四方あたり１００個以上有することが好ましい。また、単位面積中に上記形状を満たさない凹形状部を有しても良い。なお、上記の１００μｍ四方の領域は、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域のそれぞれの中に、一辺１００μｍの正方形の領域を設けて測定している。
【００４９】
また、電子写真感光体表面に１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均長軸径（Ｒｐｃ−Ａ）に対する、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均深さ（Ｒｄｖ−Ａ）の比（Ｒｄｖ−Ａ／Ｒｐｃ−Ａ）が１．０より大きいことが、良好なクリーニング特性の点で好ましい。さらには、平均長軸径に対する平均深さの比（Ｒｄｖ−Ａ／Ｒｐｃ−Ａ）が１．３以上であることが、良好なクリーニング特性の点で好ましい。
【００５０】
また、本発明の電子写真感光体における凹形状部の深さは、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい範囲内で任意であるが、凹形状部の平均深さ（Ｒｄｖ−Ａ）が３．０μｍより大きいことが、良好なクリーニング特性の点で好ましい。
【００５１】
また、本発明の電子写真感光体における長軸径は、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい範囲内で任意であるが、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均長軸径（Ｒｐｃ−Ａ）が０．１μｍ以上であることが、良好なクリーニング特性の点で好ましい。さらには、平均長軸径が０．５μｍ以上であることが好ましい。また、平均長軸径（Ｒｐｃ−Ａ）は、１０．０μｍ以下であることが好ましく、さらには８．０μｍ以下であることが好ましい。
【００５２】
また、凹形状部の深さ（Ｒｄｖ）は、１０．０μｍ以下であることが好ましく、さらには８．０μｍ以下であることが好ましい。また、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均深さ（Ｒｄｖ−Ａ）は、１０．０μｍ以下であることが好ましく、さらには８．０μｍ以下であることが好ましい。凹形状部の長軸径（Ｒｐｃ）は、１０．０μｍ以下であることが好ましく、さらには８．０μｍ以下であることが好ましい。また、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均長軸径（Ｒｐｃ−Ａ）は、１０．０μｍ以下であることが好ましく、さらには８．０μｍ以下であることが好ましい。また、凹形状部の長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）は、７．０以下であることが好ましく、さらには５．０以下であることが好ましい。また、平均長軸径に対する平均深さの比（Ｒｄｖ−Ａ／Ｒｐｃ−Ａ）は、７．０以下であることが好ましく、さらには５．０以下であることが好ましい。
【００５３】
また、本発明の電子写真感光体の表面における、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部の配列は任意である。詳しくは、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部が、ランダムに配置されてもよいし、規則性を持って配置されてもよい。クリーニング性能に対する表面の均一性を高める上では、規則性を持って配置されることが好ましい。
【００５４】
また、本発明の電子写真感光体は、支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面に、複数の各々独立した凹形状部を有し、各凹形状部の表面開孔部の長軸径（Ｒｐｃ）が１０μｍ以下であり、短軸径（Ｌｐｃ）が０．１μｍ以上であり、かつ各凹形状部の最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）が０．１μｍ以上であり、該電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域Ａのそれぞれの中に、一辺が該電子写真感光体回転方向に対して平行な、一辺５０μｍの正方形の領域Ｂを設け、各領域Ｂのそれぞれを該感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分したとき、各領域Ｂのそれぞれにおいて、４９９本のうちの４００本以上が該凹形状部と重なっていることを特徴とする電子写真感光体である。
【００５５】
上記凹形状部は、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域Ａのそれぞれの中に、一辺が該感光体回転方向に対して平行な、一辺５０μｍの正方形の領域Ｂを設け、各領域Ｂのそれぞれを該感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分したとき、各領域Ｂのそれぞれにおいて、該４９９本の直線うちの４００本以上と重なるように凹形状部が存在する。
【００５６】
上記領域Ａの取り方を図４および図５を用いて説明する。図４に示す電子写真感光体１における感光層表面２０を、感光層表面において感光体回転方向と直交する方向に伸びる直線ＯＰによって切り取り、展開したものを図５に示す。図５における点Ｏ’および点Ｐ’は、展開前に図４においてそれぞれ点Ｏおよび点Ｐと重なっていた点である。図５における四角形ＯＰＰ’Ｏ’を、感光体回転方向に４等分、感光体回転方向と直交する方向に２５等分することによって、合計１００箇所の領域Ａを図５に示すようにとることができる（図５においては、領域Ａの一部を省略して示してある）。
【００５７】
このようにして得られた領域Ａ中に設ける上記領域Ｂを、感光体回転方向に対して平行な直線Ｌ1からＬ499の計４９９本で５００等分したものを図６に示す。図６中の矢印で示すように、各直線間の間隔は、０．１μｍとなる。
【００５８】
上記凹形状部と領域Ｂ中の直線の重なりに関して、図７を用いて説明する。本発明における上記領域Ｂ中の直線と凹形状部が重なっていることは、具体的には図７中の（７−ａ）、（７−ｂ）および（７−ｃ）で示される状態を示す。反対に上記領域Ｂ中の直線と凹形状部が重なっていない状態とは、具体的には図７中の（７−ｄ）で示される状態を示す。本発明においては、上記領域Ｂ中の直線が１つ以上の上記凹形状部の少なくとも一部と重なっている場合、上記直線は上記凹形状部と重なっている直線として数える。
【００５９】
以上の条件を満たす電子写真感光体においては、重なるように凹形状が存在する為、凹形状内に保持できない余分な被覆剤が重なる凹形状のいずれかに保持できる。その結果、電子写真感光体とクリーニングブレードの摩擦抵抗が均一になり、クリーニングブレードエッジの欠けを抑制することが可能となる。また、電子写真感光体の表面及び凹形状内に均一に被覆剤が保持されることから、細線及び小文字の再現性が良好となる。
【００６０】
本発明の電子写真感光体は、電子写真感光体表面に、長軸径（Ｒｐｃ）が１０μｍ以下であり、短軸径（Ｌｐｃ）が０．１μｍ以上であり、かつ最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）が０．１μｍ以上である独立した凹形状部を複数有している。
【００６１】
さらに、本発明の電子写真感光体は、電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、上記感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域Ａのそれぞれの中に、一辺が上記感光体回転方向に対して平行な、一辺５０μｍの正方形の領域Ｂを設け、各領域Ｂのそれぞれを上記感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分したとき、各領域Ｂのそれぞれにおいて、上記４９９本の直線のうちの４００本以上が上記凹形状部と重なっている電子写真感光体である。
【００６２】
本発明の凹形状部の長軸径（Ｒｐｃ）は１０μｍ以下であるが、０．５μｍ以上であり、かつ９．０μｍ以下であることが好ましい。
【００６３】
また、本発明の短軸径（Ｌｐｃ）は０．１μｍ以上であるが、０．４μｍ以上であり、かつ９．０μｍ以下であることが好ましい。
【００６４】
また、本発明の凹形状部の最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）は、０．１μｍ以上であるが、０．５μｍ以上であり、かつ５．０μｍ以下であることが好ましい。
【００６５】
また、本発明の凹形状部の長軸径（Ｒｐｃ）に対する上記最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）の比の値（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が０．１以上であり、かつ１０以下であることが好ましい。
【００６６】
また、本発明の凹形状部は、上記領域Ｂのそれぞれにおいて、上記４９９本の直線のうちの４５０本以上が上記凹形状部と重なっていることが、感光体表面に生じた微小な傷の成長を抑える効果を高めるためにはより好ましい。
【００６７】
また、本発明においては、該凹形状部の個数が100μm四方あたり76個以上であることが好ましく、100個以上形成されていることがより好ましい。また平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μmより大きいことが好ましく、5μm以上、10μm以下であることがより好ましい。平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μmより大きい場合でも、100μm四方あたりの凹形状部の個数が76個未満である場合には、前述の電子写真感光体表面とクリーニングブレードの摩擦力の低減効果が十分に得られないため、本発明の効果が得られにくい傾向にある。また平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μm未満の場合においては、100μm四方あたりの凹形状部の個数が76個以上であっても、クリーニングブレードとの摩擦抵抗が増加する傾向に有る。
【００６８】
さらに、本発明においては、前記統計処理において、長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μm以下の凹形状部が少ないこと、さらにはないことが好ましい。単位面積当たりの平均長軸（Ｒｐｃ-Ａ）径が3.0μmより大きい場合でも、長軸径（Ｒｐｃ）が3.0μm以下の凹形状部が多くなるにしたがって、クリーニングブレードエッジの欠けが発生しやすい傾向にある。具体的には、長軸径（Ｒｐｃ）が3.0μm以下の凹形状部が50個数%以下であることが好ましく、10個数%以下であることがより好ましい。
【００６９】
本発明においては、凹形状部の深さ（Ｒｄｖ）は、0.1μm以上であることが好ましく、0.5μm以上であることがより好ましい。深さが0.1μmより小さい場合には、本発明の効果が得られにくい傾向にある。
【００７０】
本発明においては、さらに、凹形状部の合計面積が40%以上であることが好ましく、60%以上であることがより一層好ましい。凹形状部の合計面積が小さすぎると本発明の効果が得られにくくなる。なお、この「凹形状部の合計面積」とは、上記100μm四方の領域において、下記式のように凹形状が形成された部分の占める面積の割合をいう。
【００７１】
{凹形状部の合計開本発明においては、各々の凹形状の配置は任意であり、最適化が可能である。
【００７２】
また、本発明においては、該凹形状部の個数が100μm四方あたり76個以上であることが好ましく、100個以上形成されていることがより好ましい。また平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μmより大きいことが好ましく、5μm以上、10μm以下であることがより好ましい。平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μmより大きい場合でも、100μm四方あたりの凹形状部の個数が76個未満である場合には、前述の電子写真感光体表面とクリーニングブレードの摩擦力の低減効果が十分に得られないため、本発明の効果が得られにくい傾向にある。また平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μm未満の場合においては、100μm四方あたりの凹形状部の個数が76個以上であっても、クリーニングブレードエッジの欠けが発生しやすくなる。特に、高温、高湿環境下においてこの現象は顕著になりやすい。
【００７３】
さらに、本発明においては、前記統計処理において、長軸径（Ｒｐｃ）が3.0μm以下の凹形状部が少ないこと、さらにはないことが好ましい。単位面積当たりの平均長軸径（Ｒｐｃ-Ａ）が3.0μmより大きい場合でも、長軸径（Ｒｐｃ）が3.0μm以下の凹形状部が多くなるにしたがって、クリーニングブレードエッジの欠けが発生しやすくなる。具体的には、長軸径（Ｒｐｃ）が3.0μm以下の凹形状部が50個数%以下であることが好ましく、10個数%以下であることがより好ましい。
【００７４】
本発明においては、凹形状部の深さ（Ｒｄｖ）は、0.1μm以上であることが好ましく、0.5μm以上であることがより好ましい。深さが0.1μmより小さい場合には、本発明の効果が得られにくい傾向にある。
【００７５】
本発明において、電子写真感光体の表面の凹形状部は、例えば、市販のレーザー顕微鏡、光学顕微鏡、電子顕微鏡あるいは原子力間顕微鏡を用いて測定可能である。
【００７６】
レーザー顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５５０、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９０００および超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９５００（いずれも（株）キーエンス社製）：表面形状測定システムＳｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機（（株）菱化システム社製）：走査型共焦点レーザー顕微鏡ＯＬＳ３０００（オリンパス（株）社製）：リアルカラーコンフォーカル顕微鏡オプリテクスＣ１３０（レーザーテック（株）社製）。
【００７７】
光学顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。デジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００およびデジタルマイクロスコープＶＨＸ−２００（いずれも（株）キーエンス社製）：３ＤデジタルマイクロスコープＶＣ−７７００（オムロン（株）社製）。
【００７８】
電子顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−９８００および３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−８８００（いずれも（株）キーエンス社製）：走査型電子顕微鏡コンベンショナル／Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ＳＥＭ（エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）社製）：走査型電子顕微鏡ＳＵＰＥＲＳＣＡＮ  ＳＳ−５５０（（株）島津製作所社製）。
【００７９】
原子力間顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。ナノスケールハイブリッド顕微鏡ＶＮ−８０００（（株）キーエンス社製）：走査型プローブ顕微鏡ＮａｎｏＮａｖｉステーション（エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）社製）：走査型プローブ顕微鏡ＳＰＭ−９６００（（株）島津製作所社製）。
【００８０】
上記顕微鏡を用いて、所定の倍率により、測定視野内の凹形状部の個数、長軸径および深さを計測することが出来る。さらには、単位面積あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、開孔部の面積率を計算により求めることが出来る。
【００８１】
一例として、Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機による解析プログラムを利用した測定例について説明する。測定対象の電子写真感光体をワーク置き台に設置し、チルト調整して水平を合わせ、ウェーブモードで電子写真感光体の周面の３次元形状データを取り込む。その際、対物レンズの倍率を５０倍とし、１００μｍ×１００μｍ（１００００μｍ２）の視野観察としてもよい。この方法で、測定対象の感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域のそれぞれの中に、一辺１００μｍの正方形の領域を設けて測定する。
【００８２】
次に、データ解析ソフト中の粒子解析プログラムを用いて電子写真感光体の表面の等高線データを表示する。
【００８３】
凹形状部の形状、長軸径、深さおよび開孔部面積のような凹形状部の孔解析パラメーターは、形成された凹形状部によって各々最適化することが出来る。例えば、長軸径１０μｍ程度の凹形状部の観察及び測定を行なう場合、長軸径上限を１５μｍ、長軸径下限を１μｍ、深さ下限を０．１μｍおよび体積下限を１μｍ３以上としてもよい。そして、解析画面上で凹形状部と判別できる凹形状部の個数をカウントし、これを凹形状部の個数とする。
【００８４】
また、上記と同様の視野及び解析条件で、上記粒子解析プログラムを用いて求められる各凹形状部の開孔部面積の合計から凹形状部の合計開孔部面積を算出し、以下の式から凹形状部の開孔部面積率（以下、単に面積率と表記したものは、この開孔部面積率を示す）を算出してもよい。
【００８５】
{凹形状部の合計開孔部面積/(凹形状部の合計開孔部面積+非凹形状部の合計面積)}×１００］
＜本発明による電子写真感光体の表面形状の形成方法＞
次に、本発明による電子写真感光体の表面形状の形成方法について説明する。表面形状の形成方法としては、上記の凹形状部に係る要件を満たし得る方法であれば、特に制限はない。電子写真感光体表面の形成方法の例を挙げれば、パルス幅が１００ｎｓ（ナノ秒）以下である出力特性を有するレーザー照射による電子写真感光体の表面の形成方法、所定の形状を有するモールドを電子写真感光体の表面に圧接し形状転写を行なう表面の形成方法、電子写真感光体の表面層形成時に表面を結露させた表面の形成方法が挙げられる。
【００８６】
パルス幅が１００ｎｓ（ナノ秒）以下である出力特性を有するレーザー照射による電子写真感光体の表面の形成方法について説明する。この方法で用いるレーザーの具体的な例としては、ＡｒＦ、ＫｒＦ、ＸｅＦまたはＸｅＣｌのようなガスをレーザー媒質とするエキシマレーザーあるいはチタンサファイアを媒質とするフェムト秒レーザーが挙げられる。さらに、上記、レーザー照射における、レーザー光の波長は、１，０００ｎｍ以下であることが好ましい。
【００８７】
上記、エキシマレーザーは、以下の工程で放出されるレーザー光である。まず、Ａｒ、ＫｒまたはＸｅのような希ガスと、ＦあるいはＣｌのようなのハロゲンガスとの混合気体に、放電、電子ビームまたはＸ線のような高エネルギーを与えて、上記の元素を励起して結合させる。その後、基底状態に落ちることで解離する際、エキシマレーザー光が放出される。上記、エキシマレーザーにおいて用いるガスとしては、ＡｒＦ、ＫｒＦ、ＸｅＣｌまたはＸｅＦが挙げられるが、いずれを用いてもよい。特には、ＫｒＦあるいはＡｒＦが好ましい。
【００８８】
凹みの形成方法としては、図８に示すような、レーザー光遮断部ａとレーザー光透過部ｂとを適宣配列したマスクを使用する。マスクを透過したレーザー光のみがレンズで集光され、被加工物に照射されることにより、所望の形状と配列を有した凹みの形成が可能となる。一定面積内の多数の凹みを、凹みの形状、面積に関わらず瞬時に同時に加工できるため、工程は短時間で行うことが出来る。マスクを用いたレーザー照射により、１回照射当たり数ｍｍ2から数ｃｍ2が加工される。レーザー加工においては、図９に示すように、まず、ワーク回転用モーターｄにより電子写真感光体を自転させる。自転させながら、ワーク移動装置ｅによりレーザー照射位置を電子写真感光体の軸方向上にずらしていくことにより、電子写真感光体の表面全域に効率良く凹みを形成することができる。凹みの深さは、レーザー光の照射時間や照射回数などによって、前記所望の範囲内に調整が可能である。本発明によれば、凹みの大きさ、形状、配列の制御性が高く、高精度且つ自由度の高い粗面加工が実現できる。
【００８９】
また、レーザー照射による電子写真感光体の表面の形成方法では、同じマスクパターンを用いて上記の表面の形成方法を複数の部位あるいは感光体表面全域に施されてもよい。この方法により、感光体表面全体に均一性の高い凹形状部を形成することができる。その結果、電子写真装置において使用する際のクリーニングブレードにかかる力学的負荷は均一となる。また、図１０に示すように、感光体の任意の周方向線上に、凹形状部ｈ及び凹形状非形成部ｇの双方が存在する配列となるようにマスクパターンを形成することにより、クリーニングブレードにかかる力学的負荷の偏在は一層防止できる。
【００９０】
次に、所定の形状を有するモールドを電子写真感光体の表面に圧接し形状転写を行なう表面形状の形成方法について説明する。
【００９１】
図１１は、本発明におけるモールドによる圧接形状転写加工装置の概略図の例を示す図である。加圧及び解除が繰り返し行なえる加圧装置Ａに所定のモールドＢを取り付けた後、感光体Ｃに対して所定の圧力でモールドＢを当接させ形状転写を行なう。その後、加圧を一旦解除し、感光体Ｃを回転させた後に、再度加圧そして形状転写工程を行なう。この工程を繰り返すことにより、感光体の全周にわたって所定の凹形状を形成することが可能である。
【００９２】
また、図１２に示したように、まず、加圧装置Ａに感光体Ｃの全周長よりも長いモールドＢを取り付ける。その後、感光体Ｃに対して所定の圧力をかけながら、感光体を回転、移動させることにより、感光体全周にわたって所定のディンプル形状を形成することも可能である。
【００９３】
他の例として、シート状のモールドをロール状の加圧装置と感光体の間に挟み、モールドシートを送りながら表面加工することも可能である。
【００９４】
なお、形状転写を効率的に行なう目的で、モールドや感光体を加熱してもよい。
【００９５】
モールド自体の材質や大きさ、形状は適宜選択することが出来る。材質としては、微細表面加工された金属や樹脂フィルム、シリコンウエハーなどの表面にレジストによりパターンニングをしたもの、微粒子が分散された樹脂フィルム、所定の微細表面形状を有する樹脂フィルムに金属コーティングされたものが挙げられる。モールド形状の一例を図１３に示す。
【００９６】
また、感光体に対して圧力の均一性を付与する目的で、モールドと加圧装置との間に弾性体を設置することも可能である。
【００９７】
次に、電子写真感光体の表面層形成時に表面を結露させることによる表面形状の形成方法について説明する。
【００９８】
電子写真感光体の表面層形成時に表面を結露させた表面の形成方法とは、結着樹脂および特定の芳香族有機溶剤を含有し、芳香族有機溶剤の含有量が表面層用塗布液中の全溶剤質量に対し５０質量％以上８０質量％以下で含有する表面層用塗布液を作製し、該塗布液を塗布する塗布工程、次いで、該塗布液を塗布された支持体を保持し、該塗布液を塗布された支持体の表面を結露させた支持体保持工程、その後、支持体を加熱乾燥する乾燥工程により表面に各々独立した凹形状部が形成された表面層を作製することを特徴とする電子写真感光体製造方法を示す。
【００９９】
上記、結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、スチレン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリサルホン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、アルキド樹脂、不飽和樹脂が挙げられる。特には、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂あるいはジアリルフタレート樹脂が好ましい。さらには、ポリカーボネート樹脂あるいはポリアリレート樹脂であることが好ましい。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
【０１００】
上記、特定の芳香族有機溶剤は、水に対して親和性の低い溶剤である。具体的には、１，２−ジメチルベンゼン、１，３−ジメチルベンゼン、１，４−ジメチルベンゼン、１，３，５−トリメチルベンゼンあるいはクロロベンゼンが挙げられる。
【０１０１】
上記、表面層塗布液中に、芳香族有機溶剤を含有していることが重要であるが、凹形状部を安定的に作製する目的で、表面層塗布液中に、さらに水との親和性の高い有機溶剤あるいは水を表面層用塗布液中に含有してもよい。水との親和性の高い有機溶剤としては、（メチルスルフィニル）メタン（慣用名：ジメチルスルホキシド）、チオラン−１，１−ジオン（慣用名：スルホラン）、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルボキシアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルボキシアミド、ジメチルアセトアミドあるいは１−メチルピロリジン−２−オンであることが好ましい。これらの有機溶剤は単独で含有することも、２種以上混合して含有することができる。
【０１０２】
上記、支持体の表面を結露させた支持体保持工程とは、表面層塗布液を塗布された支持体を、支持体の表面が結露する雰囲気下に一定時間保持する工程を示す。この表面形成方法における結露とは、水の作用により表面層塗布液を塗布された支持体に液滴が形成されたことを指す。支持体の表面を結露させる条件は、支持体を保持する雰囲気の相対湿度および塗布液溶剤の揮発条件（例えば気化熱）によって影響されるが、表面層塗布液中に、芳香族有機溶剤を全溶剤質量に対し５０質量％以上含有しているため、塗布液溶剤の揮発条件の影響は少なく、支持体を保持する雰囲気の相対湿度に主に依存する。支持体の表面を結露させる相対湿度は、４０％〜１００％である。さらに相対湿度７０％以上であることが好ましい。支持体保持工程には、結露による液滴形成が行われるのに必要な時間があればよい。生産性の観点から好ましくは１秒〜３００秒であり、さらには１０秒から１８０秒程度であることが好ましい。支持体保持工程には、相対湿度が重要であるが、雰囲気温度としては２０℃以上８０℃以下であることが好ましい。
【０１０３】
上記、加熱乾燥する乾燥工程により、支持体保持工程によって表面に生じた液滴を、感光体表面の凹形状部として形成できる。均一性の高い凹形状部を形成するためには、速やかな乾燥であることが重要であるため、加熱乾燥が行われる。乾燥工程における乾燥温度は、１００℃〜１５０℃であることが好ましい。加熱乾燥する乾燥工程時間は、支持体上に塗布された塗布液中の溶剤および結露工程によって形成した水滴が除去される時間があればよい。乾燥工程時間は、２０分〜１２０分であることが好ましく、さらには４０分〜１００分であることが好ましい。
【０１０４】
上記、電子写真感光体の表面層形成時に表面を結露させた表面の形成方法により、感光体の表面には、各々独立した凹形状部が形成される。電子写真感光体の表面層形成時に表面を結露させた表面の形成方法は、水の作用により形成される液滴を、水との親和性の低い溶剤および結着樹脂を用いて凹形状部を形成する方法である。この製造方法により作製された電子写真感光体表面に形成された凹形状部の個々の形は、水の凝集力により形成されるため、均一性の高い凹形状部となっている。この製造方法は、液滴あるいは液滴が十分に成長した状態から液滴を除去する工程を経る製造方法であるため、電子写真感光体の表面の凹形状部は、例えば、液滴形状あるいはハニカム形状（六角形状）の凹形状部が形成される。液滴形状の凹形状部とは、感光体表面の観察では、例えば、円形状あるいは楕円形状に観察される凹形状部であり、感光体断面の観察では、例えば、部分円状あるいは部分楕円状に観察される凹形状部を示す。また、ハニカム形状（六角形状）の凹形状部とは、例えば、電子写真感光体の表面に液滴が最密充填されたことにより形成された凹形状部である。具体的には、感光体表面の観察では、例えば、凹形状部が円状、六角形状あるいは角の円い六角形状であり、感光体断面の観察では、例えば、部分円状あるいは角柱のような凹形状部を示す
本発明において、所望の凹形状部を形成するために、表面層塗布液中の溶剤種、溶剤含有量、支持体保持工程における相対湿度、保持工程における保持時間、加熱乾燥温度による制御が可能である。
【０１０５】
＜本発明による電子写真感光体＞
次に、本発明による電子写真感光体について説明する。
【０１０６】
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、支持体と、この支持体上に設けられた有機感光層（以下、単に「感光層」ともいう。）とを有する。本発明による電子写真感光体は、一般的には、円筒状支持体上に感光層を形成した円筒状有機電子写真感光体が広く用いられるが、ベルト状或いはシート状の形状も可能である。
【０１０７】
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよい。本発明による電子写真感光体は、電子写真特性の観点から、積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層であっても、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層であってもよい。本発明による電子写真感光体において、積層型感光層を採用する場合、また、電荷発生層を積層構造としてもよく、また、電荷輸送層を積層構成としてもよい。さらに、耐久性能向上を目的とし感光層上に保護層を設けることも可能である。
【０１０８】
支持体の材料としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であればよい。例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレスの如き金属製（合金製）の支持体が挙げられる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金を真空蒸着によって被膜形成した層を有する上記金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子の如き導電性粒子を適当な結着樹脂と共にプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体を用いることもできる。
【０１０９】
支持体の表面は、レーザー光の散乱による干渉縞の防止を目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理を施してもよい。
【０１１０】
支持体と、後述の中間層又は感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、レーザー光の散乱による干渉縞の防止や、支持体の傷の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。
【０１１１】
導電層は、カーボンブラック、導電性顔料や抵抗調節顔料を結着樹脂に分散及び／又は溶解させた導電層用塗布液を用いて形成されてもよい。導電層用塗布液には、加熱又は放射線照射により硬化重合する化合物を添加してもよい。導電性顔料や抵抗調節顔料を分散させた導電層は、その表面が粗面化される傾向にある。
【０１１２】
導電層の膜厚は、０．２μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、さらには１μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましく、さらには５μｍ以上３０μｍ以下であることがより一層好ましい。
【０１１３】
導電層に用いられる結着樹脂としては、以下のものが挙げられる。スチレン，酢酸ビニル，塩化ビニル，アクリル酸エステル，メタクリル酸エステル，フッ化ビニリデン，トリフルオロエチレンの如きビニル化合物の重合体／共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂およびエポキシ樹脂。
【０１１４】
導電性顔料及び抵抗調節顔料としては、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレスの如き金属（合金）の粒子；これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したものが挙げられる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズの金属酸化物の粒子でもよい。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上を組み合わせて用いる場合は、単に混合するだけでもよいし、固溶体や融着の形にしてもよい。
【０１１５】
支持体又は導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護のために形成される。
【０１１６】
中間層の材料としては、以下のものが挙げられる。ポリビニルアルコール、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、カゼイン、ポリアミド、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン、共重合ナイロン、にかわ及びゼラチン。中間層は、これらの材料を溶剤に溶解させることによって得られる中間層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。
【０１１７】
中間層の膜厚は０．０５μｍ以上７μｍ以下であることが好ましく、さらには０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【０１１８】
次に本発明における感光層について説明する。
【０１１９】
本発明において感光層に用いられる電荷発生物質としては、以下のものが挙げられる。
【０１２０】
ピリリウム、チアピリリウム系染料；各種の中心金属及び各種の結晶系（α、β、γ、ε、Ｘ型など）を有するフタロシアニン顔料；アントアントロン顔料；ジベンズピレンキノン顔料；ピラントロン顔料；モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾの如きアゾ顔料；インジゴ顔料；キナクリドン顔料；非対称キノシアニン顔料；キノシアニン顔料；アモルファスシリコン。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
【０１２１】
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送物質としては、以下のものが挙げられる。ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物などが挙げられる。また、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物。
【０１２２】
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷発生層は、以下の方法で形成することができる。つまり、まず、電荷発生物質を０．３〜４倍量（質量比）の結着樹脂及び溶剤とともに、ホモジナイザー、超音波分散、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、アトライター又はロールミルを用いる方法で分散する。分散して得た電荷発生層用塗布液を塗布する。これを乾燥させることによって、電荷発生層を形成することができる。また、電荷発生層は、電荷発生物質の蒸着膜としてもよい。
【０１２３】
電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂とを溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、上記電荷輸送物質のうち単独で成膜性を有するものは、結着樹脂を用いずにそれ単独で成膜し、電荷輸送層とすることもできる。
【０１２４】
電荷発生層及び電荷輸送層に用いる結着樹脂としては、以下のものが挙げられる。スチレン，酢酸ビニル，塩化ビニル，アクリル酸エステル，メタクリル酸エステル，フッ化ビニリデン，トリフルオロエチレンの如きビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂及びエポキシ樹脂。
【０１２５】
電荷発生層の膜厚は５μｍ以下であることが好ましく、さらには０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【０１２６】
電荷輸送層の膜厚は５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには１０μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。
【０１２７】
電子写真感光体に要求される特性の一つである耐久性能の向上にあたっては、上述の機能分離型感光体の場合、表面層となる電荷輸送層の材料設計は重要である。その例としては、高強度の結着樹脂を用いたり、可塑性を示す電荷輸送物質と結着樹脂との比率をコントロールしたり、高分子電荷輸送物質を使用するなどが挙げられるが、より耐久性能を発現させるためには表面層を硬化系樹脂で構成することが有効である。
【０１２８】
本発明においては、電荷輸送層自体を硬化系樹脂で構成することが可能である。また上述の電荷輸送層上に第二の電荷輸送層或いは保護層として硬化系樹脂層を形成することが可能である。硬化系樹脂層に要求される特性は、膜の強度と電荷輸送能力の両立であり、電荷輸送材料及び重合或いは架橋性のモノマーやオリゴマーから構成されるのが一般的である。また場合によっては、電荷輸送能力の付与の目的で、抵抗制御された導電性微粒子の利用も可能である。
【０１２９】
電荷輸送材料としては、公知の正孔輸送性化合物および電子輸送性化合物を用いることができる。重合あるいは架橋性のモノマーやオリゴマーとしては、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の材料、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の材料が挙げられる。得られる電子写真特性、汎用性や材料設計、製造安定性の観点から正孔輸送性化合物と連鎖重合系材料の組み合わせが好ましく、さらには正孔輸送性基およびアクリロイルオキシ基の両者を分子内に有する化合物を硬化させる系が特に好ましい。
【０１３０】
硬化手段としては、熱、光、放射線を用いて公知の手段が利用できる。
【０１３１】
硬化層の膜厚は、電荷輸送層の場合は前述と同様５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには１０μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。第二の電荷輸送層あるいは保護層の場合は、０．１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、さらには１μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましい。
【０１３２】
本発明の電子写真感光体の各層には各種添加剤を添加することが出来る。添加剤としては、酸化防止剤や紫外線吸収剤の如き劣化防止剤や、フッ素原子含有樹脂粒子やアクリル樹脂粒子の如き有機樹脂粒子、シリカ，酸化チタン，アルミナの如き無機粒子が挙げられる。
【０１３３】
本発明においては上述の方法により作製された表面層を有する電子写真感光体に対して、前述のレーザー加工あるいはモールドによる圧接形状転写加工を行なうことにより、所望の凹形状部を形成することが可能である。また、表面層形成時に表面を結露させることによる表面形状の形成方法を用いる場合には、前述のように表面層の製造方法を制御することにより、所望の凹形状部を形成することが可能である。
【０１３４】
本発明による電子写真感光体は、上述の通り、特定の凹形状部をその表面に有する。この形状は、表面が摩耗しにくい電子写真感光体を適用したときに最も効果的に作用する。上述のとおり、表面が摩耗しにくい電子写真感光体は、高耐久である一方で、クリーニング性能や各種の画像欠陥などの問題が顕著になるからである。
【０１３５】
＜プロセスカートリッジ及び電子写真装置＞
次に、本発明によるプロセスカートリッジ及び電子写真装置について説明する。図１４は、本発明の電子写真感光体を備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【０１３６】
図1４において、１は円筒状の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
【０１３７】
回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段（一次帯電手段：帯電ローラーなど）３により、正又は負の所定電位に均一に帯電される。帯電手段３は、図１４に示すような帯電ローラーを用いた接触帯電手段に限られない。帯電ローラを用いているが、電子写真感光体とローラ間に空隙を設けた近接帯電でも良い。また、コロナ帯電器を用いたコロナ帯電手段であってもよいし、その他の方式の帯電手段であってもよい。
【０１３８】
次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光、ＬＥＤのような露光手段（図示せず）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。
【０１３９】
こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５のトナーにより現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー像が、転写手段（転写ローラーなど）６からの転写バイアスによって、転写材（普通紙.コート紙など）Ｑに順次転写されていく。
【０１４０】
なお、転写材Ｑは、転写材供給手段（図示せず）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して給送されてもよい。また、転写材の代わりに、一旦中間転写体や中間転写ベルトにトナー像を転写した後、さらに転写材に転写するシステムも可能である。
【０１４１】
トナー像の転写を受けた転写材Ｑは、電子写真感光体１の周面から分離されて、搬送手段７により図示されない定着手段へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【０１４２】
トナー像を転写した後の電子写真感光体１の周面は、クリーニング手段８に回転してゆく。クリーニング手段の内部にはクリーニングブラシ８ａが、電子写真感光体１の周面を摺擦し、転写残りのトナーを除去する。本発明のように、被覆剤を塗布することを考慮するとあることが望ましい。クリーニングブラシ８ａはブラシである必要はなく、ローラーでもよい。ローラーの場合は、弾性のある物が好ましい。その回転方向は、図１４と逆方向でもかまわない。また、図示しないが、８ａの後方に転写残りのトナーを除去する為のブレードを設けても良い。
【０１４３】
被覆剤塗布手段により、被覆剤が塗布される。被覆剤塗布手段は常時、電子写真感光体に接触していても良いし、離間させて、塗布時に接触させても良い。その後、クリーニングブレード８ｂによって転写残りのトナーの除去を受けて清浄面化される。さらに前露光手段１０からの露光光により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。
【０１４４】
なお、図１４に示すように、帯電手段３が帯電ローラーを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【０１４５】
図１５には、クリーニング手段８と被覆剤塗布手段９が分離している電子写真装置の異例を示している。
【０１４６】
以下に、本発明の被覆剤及び被覆剤塗布手段について説明する。
【０１４７】
被覆剤９ａは、帯電手段３等で発生する帯電生成物質が、電子写真感光体１表面に直付着するのを防止するため、感光体１表面に実質的に全域に塗り伸ばされる必要がある。また被覆剤９ａは帯電生成物が付着し、高湿環境下では感光体表面同様に低抵抗化するため、適宜除去される必要がある。更に電子写真感光体１最表面に塗布されることから、窓材としての機能、また帯電、現像、転写、クリーニング等の他の工程を阻害しない事も必要である。
【０１４８】
よって、いわゆる使い捨ての表面層として、該被覆剤９ａには被膜生成容易性（軟らかくて塗伸ばしやすい）、掻き取り易さ、被膜の透明性、適宜な抵抗を有する事等が求められる。
【０１４９】
該被覆剤としては、これらの物性からフッ素系樹脂、脂肪酸金属塩、シリコーンオイル等の材料が挙げられる。
【０１５０】
中でも脂肪酸金属塩、特にステアリン酸亜鉛は、上記の各特性に優れ、また固体状への加工容易性も優れて好ましい。
【０１５１】
該被覆剤を感光体表面へ塗布する方法としては粉末状、液状、あるいは該粉末状の材料を固体状に加工し、これらを直接塗りつける方法や、別途塗布部材を設けても良い。また、気体状の場合には噴霧などにより供給する事ができる。固体状に加工し、塗布部材を使用する形態は該被覆剤のメンテナンスや省スペース、また塗布量の制御も容易であり好ましい。塗布部材としては、ファーブラシ、スポンジ等の弾性部材、磁気ブラシ、ブレード状など、周知の形態のものを使用できる。
【０１５２】
ファーブラシは０．５６〜３．３３ｔｅｘ（５Ｄ〜３０Ｄ）のファーブラシである時に良好な結果が得られた。０．５６ｔｅｘ未満の場合にはファーが損耗や変形等により、塗布作用を長期に維持できなる場合がある。また３．３３ｔｅｘを超える場合には感光体の損耗や塗布むらが生じる場合があった。
【０１５３】
弾性部材はＡｓｋｅｒＣ硬度で５〜３０°の範囲が好ましい。３０°を超える硬い弾性部材では、塗布むらや感光体の損耗が生じる場合がある。また、５°未満の低硬度の弾性部材では、弾性部材が破損したり、外径が変化するなど、耐久性が低下する場合がある。
【０１５４】
これらの部材は、感光体表面に対して相対速度差を持って駆動される。また、特に長期放置後は、該放置により帯電生成物が蓄積している場合がある。該放置後の画像形成前等では上記摺擦・回収機構の駆動速度を、相対速度差を大きくなる様にして、摺擦性を向上させるなど、通常の画像形成時とは異なる速度で駆動する事も好ましい。
【０１５５】
該塗布部材の駆動条件として、感光体の面速度に対する相対速度［％］は、部材の材料の物性、感光体の面速度や侵入圧等にもよるが、概ね−１００〜＋２００％が良好な範囲である。−１０〜＋１０％、および略連れ回りの＋９０〜＋１１０％を除く範囲が好ましい。
【０１５６】
なお、該相対速度［％］は、＋は感光体に対し順方向、−はカウンター方向であり、例えば＋１００％は感光体と連れ回る状態、０％は停止状態、−１００％は、感光体面速度と同速度でカウンター方向に回転している状態を指す。
【０１５７】
該相対速度の差は大きい方が良いが、大きすぎると部材の損耗が発生したりする場合がある。
【０１５８】
また、感光体表面の表面形状及び凹部形状の面積率が、特にクリーニングブレードのエッジ欠けに影響することが判明した。特に感光体表面の凹部形状の面積率が小さくなると欠けは悪化する方向にある。またエッジ欠けを抑止する為の上記被覆剤の必要塗布量は凹部形状の面積率及び平均深さに依存する事を見出した。
【０１５９】
具体的には、単位面積あたり（被覆剤長手方向１ｃｍあたり、感光体が１ｃｍ進んだ時）の被覆剤の塗布量S［μｇ／ｃｍ2］が、下式を満たす範囲が好ましい。
【０１６０】
０．０６４−ΣXｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊０.０６４
≦Ｓ≦１.５＋Ｋ＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ
不等式の左辺は、塗布量の下限を示している。我々の検討により、凹部形状のない場合の感光層表面上に最低必要とされる塗布量が０.０６４ｇであることが確認された。
【０１６１】
本発明の感光層表面には凹形状が形成され、その部分には、被覆剤が塗布されない。その結果、凹部形状部分に相当する塗布量が下記のように示される。
【０１６２】
ΣXｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊０.０６４
これにより、塗布量の左辺の不等式は表されている。
【０１６３】
一方、右辺は、凹部形状のない場合の感光層表面上にクリーニング性、画像特性として問題のない被覆剤の最大塗布量が１.５ｇであることが確認された。本発明の場合は、更に感光体表面に形成された凹部形状に被覆剤が満たされた場合が、最大塗布量となる。凹部形状の体積は、ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００で表される。被覆剤の重量を求めるには、比重Aを乗する必要がある。従って、その数値は、
Ｋ＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ
によって示される。Ｋは形状係数で、例えば、円錐、角錐は1、円錐、角錐の場合は１／３である。
【０１６４】
これにより塗布量の最大を表す、不等式の左辺は
１.５＋Ｋ＊ΣＸｉ＊Ｙｉ（ｉ＝１〜Ｚ）＊１００＊１００＊Ａ
となる。
【０１６５】
被覆剤の塗布量としては、被覆剤及び塗布部材、被覆剤容器の合計重量の、通紙評価前後の差から求めた。成型品についても同様に求める事が出来る。
【実施例１】
【０１６６】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
【０１６７】
直径８４ｍｍ、長さ３７０ｍｍの表面切削加工されたアルミニウムシリンダーを支持体（円筒状支持体）とした。
【０１６８】
次に以下の成分からなる溶液を約２０時間、ボールミルで分散して、分散液を調整した。
【０１６９】
酸化スズの被覆層を有する硫酸バリウム粒子からなる粉体          ６０部
（商品名：パストランＰＣ１、満居金属鉱業（株）製）
酸化チタン                                                    １５部
（商品名：ＴＩＴＡＮＩＸ（登録商標）  ＪＲ、テイカ（株）製）
フェノール樹脂                                                ４３部
（商品名：プライオーフェンＪ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、樹脂固形分７０％）                                                        
２−メトキシ−１−プロパノール                              ５０部
メタノール                                                  ５０部
この分散液に、以下の成分を添加して攪拌し、導電層用塗布液を調整した。
【０１７０】
シリコーン樹脂粒子                                          ３.６部
（商品名：トスパール（登録商標）１２０、ＧＥ東芝シリコーン（株）製）
シリコーンオイル                                        ０.０１５部
（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レ・ダウコーニング・シリコーン（株）製）
上記方法にて調製した導電層用塗料を、上記支持体上に浸漬法によって塗布し、１４０℃に加熱されたオーブン内で１時間、加熱硬化することにより、支持体上端から１７０ｍｍの位置の平均膜厚が１５μｍの導電層を形成した。
【０１７１】
次に、以下の成分をメタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合液に溶解した中間層用塗料を、上記導電層上に浸漬塗布し、１００℃に加熱されたのオーブン内で３０分間、加熱乾燥することにより、支持体上端から１７０ｍｍ位置の平均膜厚が０．４５μｍの中間層を形成した。
【０１７２】
共重合ナイロン樹脂                                            １０部
（商品名：アミラン（登録商標）ＣＭ８０００、東レ（株）製）
メトキシメチル化６ナイロン樹脂                                ３０部
（商品名：トレジン（登録商標）ＥＦ−３０Ｔ、帝国化学（株）製）
次に、以下の成分を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミル装置で４時間分散した後、酢酸エチル７００部を加えて電荷発生層用塗料を調製した。
【０１７３】
ヒドロキシガリウムフタロシアニン                              ２０部
（ＣｕＫα特性Ｘ線回折において、７．５°、９．９°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、２８．３°（ブラッグ角度（２θ±０．２°））に強い回折ピーク有するもの）
下記構造式（１）
【０１７４】
【化１】
2010008898.tif 000003
で示されるカリックスアレーン化合物                          ０．２部
ポリビニルブチラール                                            １０部
（商品名：エスレックＢＸ−１（登録商標）、積水化学製）
シクロヘキサノン                                            ６００部
上記電荷発生層用塗料を中間層上に浸漬コーティング法で塗布し、８０℃に加熱されたオーブン内で１５分間、加熱乾燥することにより、支持体上端から１７０ｍｍ位置の平均膜厚が０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
【０１７５】
次いで、以下の成分をクロロベンゼン６００部及びメチラール２００部の混合溶媒中に溶解して電荷輸送層用塗料を調製した。これを用いて、上記電荷発生層上に電荷輸送層を浸漬塗布し、１１０℃に加熱されたオーブン内で３０分間、加熱乾燥することにより、支持体上端から１７０ｍｍ位置の平均膜厚が２１μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１７６】
下記構造式（２）
【０１７７】
【化２】
2010008898.tif 000004
で示される電荷輸送物質（正孔輸送物質）                        ７０部
ポリカーボネート樹脂                                          １００部
（ユーピロンＺ４００（登録商標）、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）社製）
次いで、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラ（登録商標）Ｈ、日本ゼオン（株）社製）80部、１−プロパノール80部、および構造式（３）で示される正孔輸送性化合物90部を混合攪拌したのち、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０２０、アドバンテック東洋（株）社製）で濾過を行い、第二電荷輸送層用塗料を調製した。
【０１７８】
【化３】
2010008898.tif 000005
上記第二電荷輸送層用塗料を用いて、上記電荷輸送層上に第二電荷輸送層用塗料を塗布した後、大気中、５０℃のオーブンで１０分間乾燥した。その後、窒素雰囲気下において加速電圧１５０ＫＶおよびビーム電流３．０ｍＡの条件で支持体を２００ｒｐｍで回転させながら１．６秒間電子線照射を行った。引き続いて、窒素雰囲気下において、支持体周囲の温度を２５℃から１２５℃まで３０秒かけて昇温させ、第二電荷輸送層に含有される物質の硬化反応を行なった。なお、このときの電子線の吸収線量を測定したところ、１５ＫＧｙであった。また、電子線照射及び加熱硬化反応雰囲気の酸素濃度は１５ｐｐｍ以下であった。上記処理を行った支持体を、大気中において２５℃まで自然冷却し、その後、１２０℃に加熱されたのオーブン内で３０分間、大気中で、加熱処理を行なって、支持体上端から１７０ｍｍ位置の平均膜厚が５μｍの保護層を形成し、電子写真感光体を得た。
【０１７９】
上記の方法により作製された電子写真感光体に対して、図７に示された装置において、図１６に示された形状転写用のモールドを設置し表面加工を行なった。加工時の電子写真感光体及びモールドの温度は１１０℃に制御し、５０ｋｇ／ｃｍ2の圧力で加圧しながら、感光体を周方向に回転させ形状転写を行なった。
【０１８０】
＜電子写真感光体の表面形状測定＞
上記の方法により作製された電子写真感光体に対して、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９５００（（株）キーエンス社製）を用いて表面観察を行った。測定対象の電子写真感光体を円筒状支持体を固定できるよう加工された置き台に設置し、電子写真感光体の上端から１７０ｍｍ離れた位置の表面観察を行った。その際、対物レンズ倍率５０倍とし、感光体表面の１００μｍ四方を視野観察とし、測定を行った。測定視野内に観察された凹形状部を解析プログラムを用いて解析を行った。
【０１８１】
測定視野内にある各凹形状部の表面部分の形状、長軸径（Ｒｐｃ）および凹形状部の最深部と開孔面との距離を示す深さ（Ｒｄｖ）を測定した。電子写真感光体の表面には、図１３に示される円柱状の凹形状部が形成されていることが確認された。長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部の１００μｍ四方あたりの個数を算出すると、２，５００個であった。また、凹形状部の表面部分の平均長軸径（Ｒｐｃ−Ａ）は、１．０μｍであった。また、凹形状部と、その凹形状部と最も近い距離にある凹形状部との平均距離（以下、凹形状部間隔と表記する）は、１．０μｍの間隔で形成されていた。また、凹形状部の平均深さ（Ｒｄｖ−Ａ）は、１．５μｍであった。さらに、面積率を算出すると、２０％であった。結果を表１に示す。（表１中、個数は、長軸径に対する深さの比（Ｒｄｖ／Ｒｐｃ）が１．０より大きい凹形状部の１００μｍ四方あたりの個数を示す。Ｒｐｃ−Ａは、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均長軸径を示す。Ｒｄｖ−Ａは、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均深さを示す。Ｒｄｖ−Ａ／Ｒｐｃ−Ａは、１００μｍ四方あたりの凹形状部の平均長軸径に対する平均深さの比を示す。）
＜電子写真装置の構成及び設定＞
上記の方法により作製された電子写真感光体を、キヤノン（株）製のカラー電子写真複写機ｉｍａｇｅＰＲＥＳＳ（登録商標）  Ｃ１改造機を用いた。改造は、図１７に示すようにクリーニング手段の下部に被覆剤塗布手段を設けた。また、図示しないが、露光系の解像度を１２００ｄｐｉにした。
【０１８２】
図１７を用いて、実施例の電子写真感光体を画像評価した条件を説明する。
【０１８３】
まず、電子写真感光体1は２８０ｍｍ／ｓｅｃの周速で矢印方向に回転している。前露光手段１０は６７０ｎｍの波長のＬＥＤを用い、光量は１００μＷとした。帯電手段３はスコロトンの帯電器を用い、ワイヤーの総電流を−１０００μＡにした。露光手段４は６６０ｎｍのレーザーを用いた。現像手段５には２成分現像剤を用い、キャリアとトナーの比を８％とした。現像器スリーブにはかぶり取り電位として電子写真感光体の帯電電位に対して＋１８０Ｖ印加した。ｉｍａｇｅＰＲＥＳＳ  Ｃ１は中間転写体１２を用い、転写ローラー６により、電子写真感光体１に現像されたトナーを中間転写体１２に転写する。塗布手段９はアース電位に接地した塗布手段９ｂ及び被覆剤９ａからなる。塗布手段９ｂは１ｔｅｘのレーヨン系導電糸を使用し、１００ＫＦ／ｉｎｃｈ＊２で毛の長さを４ｍｍとした、外径１８ｍｍのファーブラシとした。このファーブラシを電子写真感光体への侵入量を０.５ｍｍ、駆動速度は順方向に７５％とした。被覆剤９ａは市販のステアリン酸亜鉛（堺化学工業製：ＳＺ−２０００）を用い、Ａ３長の直方体上に成型した。成型品の硬度はＪＩＳ鉛筆硬度でＨ〜Ｆであった。クリーニング手段８は、硬度７７°、厚さ３ｍｍのクリーニングブレード８ａを用い、自由長３ｍｍ、線圧２２ｇ/ｃｍとした。
【０１８４】
＜被覆剤塗布量の好適な範囲＞
本発明の不等式から実施例１の不等式は
右辺  ０.０６４−２５００＊０.５＊０.５＊Π＊（１０-8）＊１００＊１００＊
０.０６４＝０.０５１
左辺  １.５＋２５００＊０.５＊０.５＊Π＊（１０-8）＊１.５＊（１０−4）＊１００＊１００＊１.１＝１.５＋３.２×１０-5≒１.５
実施例１は塗布量を０.９μｇ／ｃｍ2とした。
【０１８５】
＜電子写真感光体及び電子写真装置の評価＞
上記の電子写真装置を用いて２３℃５％ＲＨ及び３０℃８０％ＲＨの環境で５％原稿で１００、０００枚を連続通紙を行った。
【０１８６】
連続通紙後の１２００ｄｐｉでの１ライン／３スペース（主走査方向に１ドットの細線の画像を形成し、次いで、副走査方向に３ドット細線の画像を形成しないことを繰り返す）の細線画像をＡ４原稿で画出しした。また、２ライン／３スペース（主走査方向に２ドットの細線の画像を形成し、次いで、副走査方向に３ドット細線の画像を形成しないことを繰り返す）の細線をＡ４原稿で画出しし、以下の様にレベル評価した。
○；良好  顕微鏡で観察し、１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が５箇所以内、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所がない。
△；実用可能  １ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が１０箇所以内、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所がないが、細線が欠けた箇所が見受けられる。
×；上記以外  １ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が１０箇所以上、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所が見受けられる。
【０１８７】
また、連続通紙後のクリーニング性を以下のようにレベル評価した。クリーニング性は、フィルミング・トナー融着や擦り抜け、異音（振動音、共鳴音）を評価した。特にブレードクリーニングを使用する際に評価するが、耐久前後で該クリーニングブレードのエッヂ部を顕微鏡観察し、損耗レベルを評価した。
【０１８８】
耐刷試験後に摺擦・除去部材の表面、またクリーニングブレードではカット面と当接面を顕微鏡観察し、欠けや抉れや部材損耗領域の大きさ及び個数、またトナーすり抜けや、ビビリ、捲れといったクリーニング不良を評価した。判定基準は下記の通りである。
○；良好  欠け、えぐれ、またはファーの損耗領域無し。トナー粒径以下の欠け、えぐれ
またはファーの損耗領域が５箇所以内。擦り抜けなし。めくれ、ビビリ、共鳴音、何れも無し。
△；実用可能        トナー粒径以下の欠け、えぐれ、またはファーの損耗領域が６〜１５箇所。トナー粒径以上のものが有るが、トナー粒径の２倍以上のものは無し。擦り抜け無し。共鳴音またはビビリが発生する場合がある（頻度少）
×；上記以外        欠け、えぐれ、またはファーの損耗領域等に起因する擦り抜け有り、又はブレードの場合はメクレが発生す場合がある。ビビリと共鳴音が発生する乃至は頻度が高い。
【０１８９】
なお、連続通紙及び通紙後の画出しの電子写真装置の各環境での設定条件を以下に示す。
【０１９０】
【表１】
2010008898.tif 000006
【実施例２】
【０１９１】
実施例１において被覆剤の塗布量を０.０８μｇ／ｃｍ２とした。結果を表１に示す。
【実施例３】
【０１９２】
実施例１において被覆剤の塗布量をと１.３５μｇ／ｃｍ2した。結果を表１に示す。
【実施例４】
【０１９３】
実施例１において被覆剤の塗布量を０.４μｇ／ｃｍ2とした。結果を表１に示す。
【０１９４】
（参考例１）
実施例１において被覆剤の塗布量を０とした。結果を表１に示す。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が９箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所がないが、
細線が欠けた箇所が見受けられた。クリーニング性は、クリーニングブレードに欠け、えぐれ起因したと思われる画像スジが通紙中に見受けられた。
【０１９５】
（参考例２）
実施例１において被覆剤の塗布量を０.０４μｇ／ｃｍ２とした。結果を表１に示す。結果を表１に示す。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が７箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所がないが、細線が欠けた箇所が見受けられた。クリーニング性は、クリーニングブレードに欠け、えぐれ起因したと思われる画像スジが通紙中に見受けられた。
【０１９６】
（参考例３）
実施例１において被覆剤の塗布量を１.８μｇ／ｃｍ2とした。結果を表１に示す。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が１５箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所が見受けられた。
【０１９７】
（参考例４）
実施例１において被覆剤の塗布量２.５μｇ／ｃｍ2をとした。結果を表１に示す。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が２０箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所が見受けられた。
【０１９８】
（参考例５）
実施例１において表面に凹形状を形成しなかった。結果を表１に示す。２３℃５％ＲＨ環境下で８００００枚通紙以降にクリーニングブレードから共鳴音が発生した。３０℃８０％ＲＨ環境下で５００００枚通紙中にメクレが発生した。そのため、細線画像の評価はおこなわなかった。
【０１９９】
（参考例６）
実施例１において表面の凹形状の個数を１０００個とした。結果を表１に示す。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が８箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所が見受けられた。クリーニング性は、クリーニングブレードに欠け、えぐれ起因したと思われる画像スジが通紙中に見受けられた。
【０２００】
（参考例７）
実施例１において表面を＃２０００のラッピングテープ（砥粒：ＳｉＣ、日本レフライトでし、Ｒｚを１．０μｍとした。結果を表１に示す。
【０２０１】
（比較例１）
参考例５において、被覆剤の塗布を行わなかった。２３℃５％ＲＨ環境下で３００００枚通紙中にクリーニングブレードから共鳴音が発生した。３０℃８０％ＲＨ環境下で８０００枚通紙中にメクレが発生した。そのため、細線画像の評価はおこなわなかった。結果を表１に示す。
【０２０２】
（比較例２）
参考例６において、被覆剤の塗布を行わなかった。１ライン／３スペースの細線が断裂した箇所が８箇所、２ライン／３スペースの細線は断裂した箇所が見受けられた。クリーニング性は、クリーニングブレードに欠け、えぐれ起因したと思われる画像スジが通紙中に見受けられた。結果を表１に示す。
【実施例５】
【０２０３】
実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、実施例１で使用したモールドにおいて、図１６中のＤで示された長軸径を１．０μｍから０．５μｍ、Ｅで示された間隔を１．０μｍから０．５μｍおよびＦで示された高さを３．０μｍから２．０μｍとした以外は、実施例１と同様に加工を行った。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、円柱状の凹形状部が形成されていることが確認された。測定結果を表１に示す。また、凹形状部間隔は、０．５μｍの間隔で形成され、面積率を算出すると２０％であった。実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表１に示す。
【実施例６】
【０２０４】
実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、実施例１で使用したモールドを図１８に示した円錐形状のモールドに代えた以外は実施例１と同様に加工を行った。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図１９に示される円錐状の凹形状部が形成されていることが確認された。測定結果を表１に示す。また、凹形状部間隔は、０．２μｍの間隔で形成され、面積率を算出すると２０％であった。
【０２０５】
被覆剤塗布量は、
下限  ０.０６４−０.０３×１０−８＊６２５００＊６４０＝０.０５２
上限  ０.０３×１０−８＊６２５００＊１００＊１００＊１.０×１０−４
１.５＋１.８８×１０−５≒１.５
実施例１と同様の塗布量とした。
【０２０６】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表１に示す。
【実施例７】
【０２０７】
実施例1において、フッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）社製）を1.5部、４フッ化エチレン樹脂粉体（商品名：ルブロンＬ−２（登録商標）、ダイキン工業（株）製）を30部、構造式（３）で示される正孔輸送性化合物を70部とした以外は実施例1と同様に電子写真感光体を作製し、評価した。結果を表１に示す。
【実施例８】
【０２０８】
実施例１と同様に支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を作製した。
【０２０９】
次いで、以下の成分をクロロベンゼン６００部及びメチラール２００部の混合溶媒中に溶解して電荷輸送層用塗料を調製した。これを用いて、上記電荷発生層上に電荷輸送層を浸漬塗布し、１１０℃に加熱されたオーブン内で３０分間、加熱乾燥することにより、支持体上端から１７０ｍｍ位置の平均膜厚が１５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２１０】
上記式（２）で示される電荷輸送物質（正孔輸送物質）            ７０部
下記構造式（４）
【０２１１】
【化４】
2010008898.tif 000007
で示される共重合型ポリアリーレート樹脂                        １００部
（式中、ｍおよびｎは、繰り返し単位の本樹脂における比（共重合比）を示し、本樹脂においては、ｍ：ｎ＝７：３である。また、共重合の形態は、ランダム共重合体である。）
なお、上記ポリアリレート樹脂中のテレフタル酸構造とイソフタル酸構造とのモル比（テレフタル酸構造：イソフタル酸構造）は５０：５０である。また、重量平均分子量（Ｍｗ）は、１３０，０００である。
【０２１２】
本発明において、樹脂の重量平均分子量は、常法に従い、以下のようにして測定されたものである。
【０２１３】
すなわち、測定対象樹脂をテトラヒドロフラン中に入れ、数時間放置した後、振盪しながら測定対象樹脂とテトラヒドロフランとよく混合し（測定対象樹脂の合一体がなくなるまで混合し）、さらに１２時間以上静置した。
【０２１４】
その後、東ソー（株）製のサンプル処理フィルター、マイショリディスク（登録商標）Ｈ−２５−５を通過させたものをＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）用試料とした。
【０２１５】
次に、４０℃のヒートチャンバー中でカラムを安定化させ、この温度におけるカラムに、溶媒としてテトラヒドロフランを毎分１ｍｌの流速で流し、ＧＰＣ用試料を１０μｌ注入して、測定対象樹脂の重量平均分子量を測定した。カラムには、東ソー（株）製のカラムＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍを用いた。
【０２１６】
測定対象樹脂の重量平均分子量の測定にあたっては、測定対象樹脂が有する分子量分布を、数種の単分散ポリスチレン標準試料により作成された検量線の対数値とカウント数との関係から算出した。検量線作成用の標準ポリスチレン試料には、アルドリッチ社製の単分散ポリスチレンの分子量が、３，５００、１２，０００、４０，０００、７５，０００、９８，０００、１２０，０００、２４０，０００、５００，０００、８００，０００、１，８００，０００のものを１０点用いた。検出器にはＲＩ（屈折率）検出器を用いた。
【０２１７】
上記の方法により作製された電子写真感光体に対して、実施例１で使用したモールドにおいて、図１６中のＦで示された高さを３．０μｍから６μｍとした以外は、実施例１と同様に加工を行った。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、円柱状の凹形状部が形成されていることが確認された。測定結果を表１に示す。また、凹形状部間隔は、１．０μｍの間隔で形成され、面積率を算出すると２０％であった。
【０２１８】
被覆剤塗布量は下限＝実施例１と同様。
【０２１９】
上限＝１.５+６.４７×１０-5≒１.５
実施例１と同様の塗布量とした。
【０２２０】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表１に示す。
【実施例９】
【０２２１】
実施例１と同様に電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体の表面に対して、図９で示されるようなＫｒＦエキシマレーザー（波長λ＝２４８ｎｍ）を用いた凹形状部作製方法を用いて、凹形状部を形成した。その際に、図２０で示すように直径１０μｍの円形のレーザー光透過部が５．０μｍ間隔で図のように配列するパターンを有する石英ガラス製のマスクを用い、照射エネルギーを０．９ｃＪ／ｍ2とした。さらに、１回照射あたりの照射面積は２ｍｍ四方で行い、２ｍｍ四方の照射部位あたり３回のレーザー光照射を行った。同様の凹形状部の作製を、図４に示すように、電子写真感光体を回転させ、照射位置を軸方向にずらす方法により、感光体表面に対する凹形状部の形成を行った。
【０２２２】
実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図２１に示される凹形状部が形成されていることが確認された。測定結果を表２に示す。また、凹形状部間隔は、１．４μｍの間隔で形成され、面積率は４１％であった。
【０２２３】
塗布量は、下限  ０.０６４−６.６×１０−８＊６２５＊６４０＝０.０３８
上限  ６.６×１０−８＊６２５＊１００＊１００＊３.２×１０−
４１.５＋１.３２×１０−４≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２２４】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表１に示す。
【実施例１０】
【０２２５】
実施例１と同様に支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を作製した。
【０２２６】
次に、上記式（１）で示される構造を有する電荷輸送物質１０部、結着樹脂としてポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ−４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製）１０部、クロロベンゼン６５部およびジメトキシメタン３５部の混合溶媒に溶解し、電荷輸送物質を含有する表面層用塗布液を調合した。このように調製した表面層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬コーティングし、支持体上に表面層用塗布液を塗布した。表面層用塗布液を塗布する工程は、相対湿度４５％および雰囲気温度２５℃の状態で行った。塗布工程終了から６０秒後、予め装置内を相対湿度７０％および雰囲気温度６０℃の状態にされていた支持体保持工程用装置内に、表面層用塗布液が塗布された支持体を１２０秒間保持した。支持体保持工程終了から６０秒後、予め装置内が１２０℃に加熱されていた送風乾燥機内に、支持体を入れ、乾燥工程を６０分間行った。
【０２２７】
このようにして、電荷輸送層が表面層である電子写真感光体を作製した。
実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、凹形状部が形成されていることが確認された。図２２に、実施例１０で作製された電子写真感光体の表面のレーザー顕微鏡による画像を示す。測定結果を表２に示す。また、凹形状部間隔は、１．８μｍの間隔で形成され、面積率は４４％であった。
【０２２８】
塗布量は、下限  ０.０６４−１３.８５×１０−８＊３２０＊６４０＝０.０３
６
上限  １３.８５×１０−８＊３２０＊１００＊１００＊６×１０
−４１.５＋２.６６×１０−４≒１.５
実施例１と同様の塗布量とした。
【０２２９】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表1に示す。
【実施例１１】
【０２３０】
実施例１と同様に支持体上に導電層、中間層および電荷発生層を作製した。
【０２３１】
次に、上記式（１）で示される構造を有する電荷輸送物質１０部、結着樹脂として上記式（５）で示されるポリアリレート樹脂１０部、クロロベンゼン５０部、オキソラン３０部およびジメトキシメタン２０部の混合溶媒に溶解し、電荷輸送物質を含有する表面層用塗布液を調合した。このように調製した表面層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬コーティングし、支持体上に表面層用塗布液を塗布した。表面層用塗布液を塗布する工程は、相対湿度４５％および雰囲気温度２５℃の状態で行った。塗布工程終了から６０秒後、予め装置内を相対湿度７０％および雰囲気温度６０℃の状態にされていた支持体保持工程用装置内に、表面層用塗布液が塗布された支持体を１２０秒間保持した。支持体保持工程終了から６０秒後、予め装置内が１２０℃に加熱されていた送風乾燥機内に、支持体を入れ、乾燥工程を６０分間行った。
【０２３２】
このようにして、電荷輸送層が表面層である電子写真感光体を作製した。
実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、凹形状部が形成されていることが確認された。測定結果を表２に示す。また、凹形状部間隔は、２．６μｍの間隔で形成され、面積率は４７％であった。
【０２３３】
塗布量は、下限  ０.０６４−３６.３×１０−８＊１２０＊６４０＝０.０３６
上限  ３６.３×１０−８＊１２０＊１００＊１００＊６×１０−
４１.５＋２.６１×１０−４≒１.５
実施例１と同様の塗布量とした。
【０２３４】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表1に示す。
【実施例１２】
【０２３５】
実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、実施例１で使用したモールドを用いて加工を行った。
【０２３６】
また、この電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分し、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域を領域Ａとし、計１００箇所の領域Ａのそれぞれの中に、一辺が感光体回転方向に対して平行な、一辺５０μｍの正方形の領域Ｂを設けた。各領域Ｂのそれぞれを該感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分したとき、計１００箇所の全ての領域Ｂにおいて、この４９９本の直線の全てが作製した凹形状部と重なっていることが確認された。
【０２３７】
実施例１と同様に表面形状測定をおこなったところ、平均長軸径（ＲＰｃ-Ａ）が１.０μｍ、平均短軸径（Ｌｐｃ-Ａ）が１.０μｍ、および特性評価を行なった結果を表２に示す。
【実施例１３】
【０２３８】
実施例８において、実施例１で使用したモールドを、図１６中のＦで示された高さを１.４μｍとした以外は、実施例１２と同様に加工を行った。これらの結果を表２に示す。
【実施例１４】
【０２３９】
実施例９において、図２０にされる石英ガラス製のマスクを、直径３０μｍの円形のレーザー光透過部５が１０μｍ間隔で配列するパターンとして加工を行った。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図２３に示すように、長軸径Ｒｐｃが８．６μｍ、短軸径Ｌｐｃが８．６μｍ、深さ（Ｒｄｖ）が０．９μｍの凹形状部が形成されていることが確認された。
【０２４０】
塗布量は、下限  ０.０６４−５８.１×１０−８＊４３＊６４０＝０.０４８
上限  ５８.１×１０−８＊４３＊１００＊１００＊８.６×１０−
４１.５＋９.２×１０−３≒１.５１
これらの結果を表２に示す。
【実施例１５】
【０２４１】
実施例１において、図１６に示した形状転写用のモールドを（長軸径：5.0μm、間隔：0.5μm、高さ：2.0μmの円柱形状）として、表面加工を行なった。加工時の電子写真感光体表面の温度が120℃になるように、電子写真感光体およびモールドの温度を制御し、30ｋｇ／ｃｍ2の圧力で加圧しながら、感光体を周方向に回転させ形状転写を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、長軸径（Ｒｐｃ）：5.0μｍ、深さ（Ｒｄｖ）：1.0μｍの円柱状の凹みが0.5μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２４２】
塗布量は、下限  ０.０６４−１９.６×１０−８＊３２４＊６４０＝０.０２３
上限  １９.６×１０−８＊３２４＊１００＊１００＊１.０×１０
−４１.５＋６.３５×１０−５≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２４３】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例１６】
【０２４４】
実施例１で使用したモールドを、図２４に示した形状転写用のモールド（長軸径：5.0μm、間隔：0.5μm、高さ：2.0μmの六角柱形状）にかえた以外は、実施例１５と同様に加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図２５に示すように、長軸径：5.0μｍ、深さ：1.0μｍの六角柱状の凹みが0.5μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２４５】
塗布量は、下限  ０.０６４−１３×１０−８＊３２４＊６４０＝０.０３７
上限  １３×１０−８＊３２４＊１００＊１００＊１.０×１０−
４１.５＋６.３５×１０−５≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２４６】
実施例１と同様に電子写真感光体の特性評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例１７】
【０２４７】
実施例１で使用したモールドを、図２６に示した形状転写用のモールド（裾部長軸径：7.5μm、間隔：0.5μm、高さ：2.0μmの山形形状）にかえた以外は、実施例１５と同様に加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図２７に示すように、長軸径：7.5μｍ、深さ：1.0μｍの山形形状の凹みが0.5μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表１に示した通りであった。
【０２４８】
塗布量は、下限  ０.０６４−４４.１×１０−８＊１４４＊６４０＝０.０２３
上限  ４４.１×１０−８＊１４４＊１００＊１００＊１.０×１０
−４１.５＋６.３５／３≒１.５
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例１８】
【０２４９】
実施例１で使用したモールドを、図２８に示した形状転写用のモールド（長軸径：8.0μm、間隔：1.0μm、高さ：2.0μmの四角柱形状）にかえた以外は、実施例1５と同様に加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図２９に示すように、長軸径：8.0μｍ、深さ：1.0μｍの四角柱形状の凹みが1.0μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２５０】
塗布量は、下限  ０.０６４−６４×１０−８＊２２５＊６４０＝０.０２８
上限  ６４×１０−８＊２２５＊１００＊１００＊１.０×１０−
４１.５＋１.４４×１０−４≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２５１】
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例１９】
【０２５２】
実施例１で使用したモールドを、図３０に示した形状転写用のモールド（長軸径：6.0μm、短軸径：3.0μm、間隔：1.0μm（長軸側）、0.5μm（短軸側）、高さ：2.0μmの楕円柱形状）にかえた以外は、実施例1５と同様に加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図３１に示すように、長軸径：6.0μｍ/短軸径：3.0μm、深さ：1.0μｍの楕円柱形状の凹みが、長軸側：1.0μｍ/短軸側：0.5μm間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表１に示した通りであった。
【０２５３】
塗布量は、下限  ０.０６４−１４．１×１０−８＊３９２＊６４０＝０.０２
８
上限  １４.１×１０−８＊３９２＊１００＊１００＊１.０×１０
−４１.５＋５.５３×１０−５≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２５４】
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例２０】
【０２５５】
実施例９において、直径３０μｍの円形のレーザー光透過部ｂ（不図示）が１０μｍ間隔で配列するパターンを有する石英ガラス製のマスクを用いて、行った。なお、エキシマレーザーの照射エネルギーは、０．９ｃＪ／ｍ2とし、１回照射当たりの照射面積は、２ｍｍ四方とした。図９に示すように、感光体を回転させ、照射位置を軸方向にずらしつつ照射を行った。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図１４に示すように、長軸径：8.6μｍ、深さ：0.9μｍのエッジを有さない円柱状の凹みが2.9μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２５６】
塗布量は、下限  ０.０６４−５８.１×１０−８＊７６＊６４０＝０.０３６
上限  ５８.１×１０−８＊７６＊１００＊１００＊２.９×１０−
４１.５＋１．２８×１０−４≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２５７】
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例２１】
【０２５８】
実施例８において、加工時の電子写真感光体表面の温度を150℃とした以外は、実施例１５と同様に加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、長軸径：5.0μｍ、深さ：1.0μｍの円柱状の凹みが0.5μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２５９】
塗布量は、下限  ０.０６４−１９.６×１０−８＊３２４＊６４０＝０.０２３
上限  １９.６×１０−８＊３２４＊１００＊１００＊１.０×１
０−４１.５＋６.３５×１０−５≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２６０】
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【実施例２２】
【０２６１】
実施例８において、実施例１９のマスクを用いて同様なレーザー加工により、電子写真感光体の表面形状加工を行なった。実施例１と同様に表面形状測定を行ったところ、図３１に示すように長軸径：8.1μｍ、深さ1.0μｍのエッジを有さない円柱状の凹みが2.5μｍ間隔で形成されていることがわかった。なお、100μm四方あたりの凹形状部の平均長軸径、平均深さ、個数及び面積率は表３に示した通りであった。
【０２６２】
塗布量は、下限  ０.０６４−５１.５×１０−８＊９４＊６４０＝０.０３３
上限  ５１.５×１０−８＊８４＊１００＊１００＊１.０×１０−
４１.５＋４.８４×１０−５≒１.５
塗布量は実施例１と同様にした。
【０２６３】
得られた感光体は、実施例1と同様に評価を行なった。結果を表３に示す。
【０２６４】
【表２】
2010008898.tif 000008
【０２６５】
【表３】
2010008898.tif 000009
【０２６６】
【表４】
2010008898.tif 000010
【図面の簡単な説明】
【０２６７】
【図１】本発明における凹形状部の表面形状の例を示す図である。図中の矢印は凹形状部における長軸径（Ｒｐｃ）を示す。
【図２】本発明における凹形状部の表面形状の例を示す図である。図中の矢印は凹形状部における短軸径（Ｌｐｃ）を示す。
【図３】本発明における凹形状部の断面形状の例を示す図である。図中の矢印は、凹形状部における長軸径（Ｒｐｃ）および最深部と開孔面との距離（Ｒｄｖ）を示す。
【図４】本発明の電子写真感光体における支持体および該支持体上に設けられた感光層を示す図である。（図中の直線ＯＰは、感光層上における感光体回転方向と直交する直線である。）
【図５】本発明における領域Ａの取り方を示す図である。（領域Ａの一部を省略して図示している。）
【図６】本発明における領域Ｂを、感光体回転方向に対して平行な４９９本の直線で５００等分した図である。（図中の直線は一部のみ図示している。）
【図７】本発明における領域Ｂ中の直線と凹形状部の重なりの例を示す図である。
【図８】本発明におけるマスクの配列パターンの例（部分拡大図）を示す図である。
【図９】本発明におけるレーザー加工装置の概略図の例を示す図である。
【図１０】本発明により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターンの例（部分拡大図）を示す図である。
【図１１】本発明におけるモールドによる圧接形状転写加工装置の概略図の例を示す図である。
【図１２】本発明におけるモールドによる圧接形状転写加工装置の概略図の別の例を示す図である。
【図１３】本発明におけるモールドの形状の例を示す図である。
【図１４】本発明の電子写真感光体を備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図１５】本発明の電子写真感光体を備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図１６】実施例１で使用したモールドの形状（部分拡大図）を示す図である。
【図１７】実施例１のｉｍｅｇｅＰＲＥＳＳ  Ｃ１改造機の概略を示す図である。
【図１８】実施例６で使用したモールドの形状（部分拡大図）を示す図である。
【図１９】実施例６により得られた感光体最表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図２０】実施例９で使用したマスクの配列パターンを示す図（部分拡大図）である。
【図２１】実施例９により得られた感光体最表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図２２】実施例１０で作製された感光体の表面のレーザー顕微鏡による凹形状部の画像を示す。
【図２３】実施例１４により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図２４】実施例１６で使用したモールドの形状（部分拡大図）を示す図である。
【図２５】実施例１６により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図２６】実施例１７で使用したモールドの形状を示す図である。
【図２７】実施例１７により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図２８】実施例１８で使用したモールドの形状を示す図である。
【図２９】実施例１８により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【図３０】実施例１９で使用したモールドの形状を示す図である。
【図３１】実施例１９により得られた電子写真感光体表面の凹形状部の配列パターン（部分拡大図）を示す図である。
【符号の説明】
【０２６８】
１  電子写真感光体
２  軸
３  帯電手段
４  露光光
５  現像手段
６  転写手段
７  搬送手段
８  クリーニング手段
８ａ  補助ブラシ
８ｂ  クリーニングブレード
９  被覆剤塗布手段
９ａ  被覆剤
９ｂ  塗布部材
１０  前露光
１１  中間転写体
２０  感光層表面
ａ  レーザー光遮断部
ｂ  レーザー光透過部
ｃ  エキシマレーザー光照射器
ｄ  ワーク回転用モーター
ｅ  ワーク移動装置
ｆ  感光体ドラム
ｇ  凹み非形成部
ｈ  凹み形成部
Ａ  加圧装置
Ｂ  モールド
Ｃ  感光体
Ｑ  転写材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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