(57)【要約】【課題】連続駆動寿命の長い有機発光素子を提供する。【解決手段】陽極と陰極と、該陽極と該陰極との間に挟持される有機化合物層と、から構成され、該陽極及び該陰極のいずれかが透明又は半透明であり、該有機化合物層に下記一般式［１］に記載のトリアジン化合物が少なくとも一種類含まれることを特徴とする、有機発光素子。2010138121.tif 000024（式［１］において、ｎは、１又は２の整数である。Ａｒは、環の数が３つ以上の縮合多環芳香族基であり、さらに置換基を有していてもよい。Ｔは、下記一般式［２］に示されるトリアジン基である。2010138121.tif 000025（式［２］において、Ｒ1及びＲ2は、フェニル基又はアルキル基置換のフェニル基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。））【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［１］に示される化合物であることを特徴とする、トリアジン化合物。
【化１】
2010138121.tif 000022
（式［１］において、ｎは、１又は２の整数である。Ａｒは、環の数が３つ以上の縮合多環芳香族基であり、さらに置換基を有していてもよい。Ｔは、下記一般式［２］に示されるトリアジン基である。
【化２】
2010138121.tif 000023
（式［２］において、Ｒ1及びＲ2は、フェニル基又はアルキル基置換のフェニル基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。また式［１］において、ｎ＝２の場合、複数のＲ1は、それぞれ同じであっても異なっていてもよく、複数のＲ2は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。））
【請求項２】
前記Ａｒが、クリセン、ベンゾ［ｋ］フルオランテン又はインデノ［１，２，３−ｈｉ］クリセンであることを特徴とする、請求項１に記載のトリアジン化合物。
【請求項３】
陽極と陰極と、
該陽極と該陰極との間に挟持される有機化合物層と、から構成され、
該陽極及び該陰極のいずれかが透明又は半透明であり、
該有機化合物層に請求項１又は２に記載のトリアジン化合物が少なくとも一種類含まれることを特徴とする、有機発光素子。
【請求項４】
前記トリアジン化合物が、発光層に含まれることを特徴とする、請求項３に記載の有機発光素子。
【請求項５】
前記発光層が、ホストとゲストとからなることを特徴とする、請求項４に記載の有機発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，トリアジン化合物及びこれを用いた有機発光素子に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子は、陽極と陰極との間に発光性の有機化合物を含む薄膜が設けられている電子素子である。各電極から正孔及び電子を注入することにより、発光性の有機化合物の励起子を生成させ、この励起子が基底状態に戻る際に有機発光素子は光を放出する。
【０００３】
有機発光素子における最近の進歩は著しく、その特徴は、低印加電圧で高輝度、発光波長の多様性、高速応答性、発光デバイスの薄型・軽量化が可能であることが挙げられる。このことから、有機発光素子は、広汎な用途への可能性を示唆している。
【０００４】
しかしながら、現状では更なる連続駆動寿命向上が必要であり、この問題に関してまだ十分に解決したとは言えない。
【０００５】
そこで従来からの課題の一つである連続駆動寿命の向上という課題を解決すべく材料の研究開発が行われてきた。ここで連続駆動寿命の向上という課題を解決するための材料としてトリアジン化合物が提案されている。尚、トリアジン化合物やトリアジン化合物の有機発光素子への応用については、特許文献１乃至４に開示されているものが挙げられる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−０２２３３４号公報
【特許文献２】特開２００６−２２５３２０号公報
【特許文献３】特開２００７−１３７８２９号公報
【特許文献４】米国特許第６２２９０１２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上述したような従来技術の問題点を解決するためになされたものである。本発明の目的は、有機発光素子の構成材料として有用かつ新規なトリアジン化合物を提供することにある。また本発明の別の目的は、連続駆動寿命の長い有機発光素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上述の課題を解決するために鋭意検討した結果、本発明を完成するに至った。即ち、本発明のトリアジン化合物は、下記一般式［１］で示される化合物であることを特徴とする。
【０００９】
【化１】
2010138121.tif 000002
（式［１］において、ｎは、１又は２の整数である。Ａｒは、環の数が３つ以上の縮合多環芳香族基であり、さらに置換基を有していてもよい。Ｔは、下記一般式［２］に示されるトリアジン基である。
【００１０】
【化２】
2010138121.tif 000003
（式［２］において、Ｒ1及びＲ2は、フェニル基又はアルキル基置換のフェニル基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。また式［１］において、ｎ＝２の場合、複数のＲ1は、それぞれ同じであっても異なっていてもよく、複数のＲ2は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。））
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、連続駆動寿命の長い有機発光素子を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明に関して詳細に説明する。まず、本発明のトリアジン化合物について説明する。本発明のトリアジン化合物は、下記一般式［１］で示される化合物である。
【００１３】
【化３】
2010138121.tif 000004
【００１４】
式［１］において、ｎは、１又は２の整数である。
【００１５】
式［１］において、Ａｒは、環の数が３つ以上の縮合多環芳香族基である。環の数が３つ以上の縮合多環芳香族基の場合、縮合環の数や縮合環の全体構造を適宜選択することにより、発光色を青、緑及び赤の中から選択することができる。一方、環の数が２つ以下の縮合多環芳香族基の場合、いずれの置換基の発光色も青色よりも短波長になってしまう。尚、Ａｒで表される縮合多環芳香族基の環の数の上限は、好ましくは、８つである。
【００１６】
Ａｒとして、具体的には、アンスリル基、フェナンスリル基等の環の数が３つの芳香族縮合多環基、ピレニル基、クリセニル基、フルオランテニル基等の環の数が４つの芳香族縮合多環基、ペリレニル基、ベンゾピレニル基、ベンゾフルオレニル基、ジベンゾアンスリル基等の環の数が５つの芳香族縮合多環基、インデノクリセニル基、インデノピレニル基、ジベンゾフルオレニル基等の環の数が６つの芳香族縮合多環基、ベンゾインデノクリセニル基等の環の数が７つの芳香族縮合多環基、ジインデノクリセニル基等の環の数が８つの芳香族縮合多環基等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００１７】
また、式［１］において、Ａｒは、素子の発光効率を左右する役割を果たす置換基であるため、好ましくは、量子収率の高い置換基である。Ａｒで表される置換基として、好ましくは、下記に示されるクリセン、ベンゾ［ｋ］フルオランテン及びインデノ［１，２，３−ｈｉ］クリセンに由来する置換基である。
【００１８】
【化４】
2010138121.tif 000005
【００１９】
またＡｒで表される縮合多環芳香族基はさらに置換基を有していてもよい。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｉｓｏ−ペンチル基、ネオペンチル基、トリフルオロメチル基等のアルキル基、フェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基等のアリール基が挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２０】
式［１］において、Ｔは、下記一般式［２］に示されるトリアジン基である。
【００２１】
【化５】
2010138121.tif 000006
【００２２】
式［２］において、Ｒ1及びＲ2は、フェニル基又はアルキル基置換のフェニル基を表す。
【００２３】
Ｒ1及びＲ2で表されるアルキル基置換のフェニル基として、具体的には、トリル基、ジメチルフェニル基、メシチル基等が挙げられる。好ましくは、ジメチルフェニル基又はメシチル基である。Ｒ1及びＲ2で表される置換基をフェニル基又はアルキル基置換のフェニル基とすることにより、濃度消光をより回避しやすくすることができる。
【００２４】
尚、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。またｎ＝２の場合、複数のＲ1は、それぞれ同じであっても異なっていてもよく、複数のＲ2は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。
【００２５】
式［２］に示されるトリアジン基は、強力な電子吸引性を有し、有機発光素子において連続駆動寿命に寄与する因子の一つとなる。
【００２６】
本発明のトリアジン化合物は有機発光素子の構成材料として使用できる。特に、発光層の構成材料として使用できる。発光層の構成材料として本発明のトリアジン化合物を使用すると、素子の連続駆動寿命が長くなる。
【００２７】
以下、本発明のトリアジン化合物の具体的な構造を示す。但し、これらは代表例を例示しただけであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２８】
【化６】
2010138121.tif 000007
【００２９】
【化７】
2010138121.tif 000008
【００３０】
【化８】
2010138121.tif 000009
【００３１】
【化９】
2010138121.tif 000010
【００３２】
【化１０】
2010138121.tif 000011
【００３３】
【化１１】
2010138121.tif 000012
【００３４】
【化１２】
2010138121.tif 000013
【００３５】
【化１３】
2010138121.tif 000014
【００３６】
【化１４】
2010138121.tif 000015
【００３７】
上記の例示化合物のうち、Ａｒが、環の数が３つ又は４つの縮合多環芳香族基である化合物、即ち、下記表１に示される化合物群Ａに該当する化合物は、良好な青色発光を示す化合物群である。
【００３８】
上記の例示化合物のうち、Ａｒが、環の数が５つ乃至８つの縮合多環芳香族基である化合物、即ち、下記表１に示される化合物群Ｂに該当する化合物は、良好な青緑色発光を示す化合物群である。
【００３９】
【表１】
2010138121.tif 000016
【００４０】
次に、本発明の有機発光素子について詳細に説明する。
【００４１】
本発明の有機発光素子は、陽極と陰極と、該陽極と該陰極との間に挟持される有機化合物層と、から構成される。また本発明の有機発光素子において、陽極及び陰極のいずれかが透明又は半透明である。
【００４２】
以下、図面を参照しながら本発明の有機発光素子についてより詳細に説明する。
【００４３】
図１は、本発明の有機発光素子における第一の実施形態を示す断面図である。図１の有機発光素子１０は、基板１上に、陽極２、発光層３及び陰極４が順次設けられている。この有機発光素子１０は、発光層３が、正孔輸送能、電子輸送能及び発光性の性能を全て有する有機化合物で構成されている場合に有用である。また、正孔輸送能、電子輸送能及び発光性の性能のいずれかの特性を有する有機化合物を混合して構成される場合にも有用である。
【００４４】
図２は、本発明の有機発光素子における第二の実施形態を示す断面図である。図２の有機発光素子２０は、基板１上に、陽極２、正孔輸送層５、電子輸送層６及び陰極４が順次設けられている。この有機発光素子２０は、正孔輸送性及び電子輸送性のいずれかを備える発光性の化合物と電子輸送性のみ又は正孔輸送性のみを備える有機化合物とを組み合わせて用いる場合に有用である。また、有機発光素子２０は、正孔輸送層５又は電子輸送層６が発光層を兼ねている。
【００４５】
図３は、本発明の有機発光素子における第三の実施形態を示す断面図である。図３の有機発光素子３０は、図２の有機発光素子２０において、正孔輸送層５と電子輸送層６との間に発光層３を挿入したものである。この有機発光素子３０は、キャリア輸送と発光の機能を分離したものであり、正孔輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した有機化合物を適宜組み合わせて用いることができる。このため、極めて材料選択の自由度が増すとともに、発光波長を異にする種々の有機化合物が使用できるので、発光色相の多様化が可能になる。さらに、中央の発光層３にキャリアあるいは励起子を有効に閉じこめて有機発光素子３０の発光効率の向上を図ることも可能になる。
【００４６】
図４は、本発明の有機発光素子における第四の実施形態を示す断面図である。図４の有機発光素子４０は、図３の有機発光素子３０において、陽極２と正孔輸送層５との間に正孔注入層７を設けたものである。この有機発光素子４０は、正孔注入層７を設けたことにより、陽極２と正孔輸送層５との間の密着性又は正孔の注入性が改善されるので低電圧化に効果的である。
【００４７】
図５は、本発明の有機発光素子における第五の実施形態を示す断面図である。図５の有機発光素子５０は、図３の有機発光素子３０において、正孔又は励起子（エキシトン）が陰極４側に抜けることを阻害する層（正孔／エキシトンブロッキング層８）を、発光層３と電子輸送層６との間に挿入したものである。イオン化ポテンシャルの非常に高い化合物を正孔／エキシトンブロッキング層８として使用することにより、有機発光素子５０の発光効率が向上する。
【００４８】
ただし、図１乃至図５はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明の有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、正孔輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる二層から構成される等多様な層構成をとることができる。
【００４９】
本発明の有機発光素子において、本発明のトリアジン化合物は、有機化合物層に少なくとも一種類含まれる。ここで有機化合物層とは、具体的には、図１乃至図５で示される発光層３、正孔輸送層５、電子輸送層６、正孔注入層７又は正孔／エキシトンブロッキング層８である。本発明のトリアジン化合物は、好ましくは、発光層３、正孔輸送層５又は電子輸送層６に含まれる。より好ましくは、発光層３に含まれる。尚、本発明のトリアジン化合物は、単一の層のみに含まれていてもよいし、複数の層に含まれていてもよい。また、一つの層に含まれる本発明のトリアジン化合物は、一種類であってもよいし、二種類以上であってもよい。
【００５０】
また、発光層３は、本発明のトリアジン化合物のみで構成されていてもよいが、好ましくは、ホストとゲストとから構成される。
【００５１】
ところで有機発光素子の連続駆動耐久寿命は、素子を構成する材料の化学的安定性が重要な要素となる。
【００５２】
ここで本発明のトリアジン化合物は、トリアジン骨格に由来する電子吸引効果により、一重項酸素分子等の求電子反応による反応性が低いので、化学的に安定であるという特徴を有する。故に、本発明のトリアジン化合物を有機発光素子に含有させることにより、連続駆動耐久寿命の効果が得られる。
【００５３】
本発明のトリアジン化合物を発光層のホストとして使用する場合、その含有量は、発光層の構成材料の全重量に対して２０重量％乃至９９．９重量％である。
【００５４】
本発明のトリアジン化合物を発光層のゲストとして使用する場合、ホストに対するゲストの濃度は０．０１重量％乃至８０重量％、好ましくは、１重量％乃至４０重量％である。ゲストは発光層全体に均一に含まれてもよく、濃度勾配を有して含まれてもよい。またある領域に部分的に含ませでゲストを含まないホストのみからなる領域を形成してもよい。
【００５５】
一方で、本発明のトリアジン化合物を発光層のホストとして使用するにしても、また発光層のゲストとして使用するにしても、ホストのエネルギーギャップは、ゲストのエネルギーギャップより広いほうが好ましい。
【００５６】
以上説明したように、本発明の有機発光素子は、特に発光層を構成する材料として、本発明のトリアジン化合物を使用するものである。また、本発明のトリアジン化合物に加えて、必要に応じてこれまで知られている低分子系及びポリマー系の正孔輸送性材料、発光性材料あるいは電子輸送性材料等を一緒に使用してもよい。
【００５７】
以下にこれらの化合物例を挙げる。
【００５８】
正孔注入輸送性材料としては、陽極からの正孔の注入を容易にし、また注入された正孔を発光層に輸送するための高い移動度を有することが好ましい。正孔注入輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン化合物、フェニレンジアミン化合物、トリアゾール化合物、オキサジアゾール化合物、イミダゾール化合物、ピラゾリン化合物、ピラゾロン化合物、オキサゾール化合物、フルオレノン化合物、ヒドラゾン化合物、スチルベン化合物、フタロシアニン化合物、ポルフィリン化合物、及びポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（シリレン）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５９】
発光性材料としては、本発明のトリアジン化合物の他に、以下に示す化合物が挙げられる。具体的には、多環縮合芳香族化合物（例えばナフタレン化合物、フェナントレン化合物、フルオレン化合物、ピレン化合物、テトラセン化合物、コロネン化合物、クリセン化合物、ペリレン化合物、９，１０−ジフェニルアントラセン化合物、ルブレン等）、キナクリドン化合物、アクリドン化合物、クマリン化合物、ピラン化合物、ナイルレッド、ピラジン化合物、ベンゾイミダゾール化合物、ベンゾチアゾール化合物、ベンゾオキサゾール化合物、スチルベン化合物、有機金属錯体（例えば、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体）及びポリ（フェニレンビニレン）化合物、ポリ（フルオレン）化合物、ポリ（フェニレン）化合物、ポリ（チエニレンビニレン）化合物、ポリ（アセチレン）化合物等の高分子化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６０】
電子注入輸送性材料としては、陰極からの電子の注入を容易にし、注入された電子を発光層に輸送する機能を有するものから任意に選ぶことができる。また、正孔輸送材料のキャリア移動度とのバランス等を考慮し選択される。電子注入輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール化合物、オキサゾール化合物、チアゾール化合物、チアジアゾール化合物、ピラジン化合物、トリアゾール化合物、トリアジン化合物、ペリレン化合物、キノリン化合物、キノキサリン化合物、フルオレノン化合物、アントロン化合物、フェナントロリン化合物、有機金属錯体等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６１】
次に本発明の有機発光素子を構成するその他の部材について説明する。
【００６２】
陽極２の構成材料としては、仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体又はこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ），酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリフェニレンスルフィド等の導電性ポリマーも使用できる。これらの電極物質は単独で用いてもよいし、複数併用してもよい。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【００６３】
一方、陰極４の構成材料としては、仕事関数が小さいものがよい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、インジウム、ルテニウム、チタニウム、マンガン、イットリウム、銀、鉛、錫、クロム等の金属単体が挙げられる。また、これらの金属を組み合わせて合金にしてもよい。例えば、リチウム−インジウム、ナトリウム−カリウム、マグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、マグネシウム−インジウム等の合金が使用できる。また、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は単独で用いてもよいし、複数併用してもよい。また、陰極は一層構造でもよく、多層構造でもよい。
【００６４】
本発明の有機発光素子で使用される基板としては、特に限定するものではないが、金属製基板、セラミックス製基板等の不透明性基板、ガラス、石英、プラスチックシート等の透明性基板が用いられる。また、基板にカラーフィルター膜、蛍光色変換フィルター膜、誘電体反射膜等を用いて発色光をコントロールすることも可能である。
【００６５】
尚、作製した素子に対して、酸素や水分等との接触を防止する目的で保護層あるいは封止層を設けることもできる。保護層としては、ダイヤモンド薄膜、金属酸化物、金属窒化物等の無機材料膜、フッ素樹脂、ポリパラキシレン、ポリエチレン、シリコーン樹脂、ポリスチレン樹脂等の高分子膜、さらには、光硬化性樹脂等が挙げられる。また、ガラス、気体不透過性フィルム、金属等をカバーし、適当な封止樹脂により素子自体をパッケージングすることもできる。
【００６６】
本発明の素子は、基板上に薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を作製し、それに接続して作製することも可能である。
【００６７】
また、素子の光取り出し方向に関しては、ボトムエミッション型（基板側から光を取り出す構成）及びトップエミッション型（基板の反対側から光を取り出す構成）のいずれも可能である。
【００６８】
本発明の有機発光素子において、本発明のトリアジン化合物を含有する層及びその他の有機化合物からなる層は、以下に示す方法により形成される。一般には真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマを用いて作製する。特に、真空蒸着法や溶液塗布法等によって形成した層は、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れているので好ましい。また、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により薄膜を形成してもよい。特に塗布法で成膜する場合は、適当な結着樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。
【００６９】
上記結着樹脂としては、広範囲な結着性樹脂より選択できる。例えば、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリスルホン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらは単独又は共重合体ポリマーとして１種又は２種以上混合してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。
【実施例】
【００７０】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明していくが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００７１】
＜実施例１＞［例示化合物７の製造方法］
【００７２】
【化１５】
2010138121.tif 000017
【００７３】
（１）中間体［１−１］（２−クロロ−４，６−ジフェニル−〔１，３，５〕トリアジン）の合成
反応容器中に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ後、反応容器内を窒素雰囲気にした。
２，４，６−トリクロロ−〔１，３，５〕トリアジン：３ｇ
ＴＨＦ：５０ｍＬ
【００７４】
次に、反応溶液を−４０℃に冷却した後、フェニルマグネシウムブロマイド（３．０Ｍエーテル溶液）１６ｍＬを滴下し、液温を−４０℃に維持しながら反応溶液をさらに１０分間攪拌した。次に、反応溶液を室温まで昇温した後、室温で反応溶液を４時間攪拌した。次に、水３０ｍＬを加えて反応を停止させた。次に、反応溶液中にトルエンを加え、分液操作で有機層を分離した。次に、この有機層を水で２回洗浄し、乾燥させた後、溶媒を減圧留去することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物をメタノールで洗浄することで得た結晶を吸引ろ過することにより、中間体［１−１］を白色粉末として３ｇ得た。
【００７５】
（２）例示化合物７の合成
反応容器を窒素雰囲気にした後、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
中間体［１−１］：４０１．３ｍｇ（２．３９ｍｍｏｌ）
中間体［１−２］：８０１．４ｍｇ（１．５１ｍｍｏｌ）
テトラキストリフェニルホスフィン：７５．６ｍｇ（０．０６ｍｍｏｌ）
炭酸ナトリウム：３３３．３ｍｇ（３．１４ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍＬ
エタノール：２５ｍＬ
水：２５ｍＬ
【００７６】
次に、反応溶液を９０℃に加熱しこの温度で５時間攪拌した。反応終了後、トルエン及び飽和食塩水を加え、分液操作で有機層を分離した。次に、有機層を水で２回洗浄し、乾燥させた後、溶媒を減圧留去することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン／ヘプタン＝１／１）で精製した後、トルエン／エタノール混合溶媒で再結晶することにより、例示化合物７を黄色粉末として２８５ｍｇ得た。
【００７７】
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）により、化合物７のＭ+である６３５．９を確認した。
【００７８】
ＮＭＲ測定により構造を確認した。ピークの帰属を以下に示す。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ（ｐｐｍ）＝９．２２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４７Ｈｚ），８．７７（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４１Ｈｚ），８．７０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７９Ｈｚ），７．７２−７．５６（１９Ｈ，ｍ），７．４６−７．４３（２Ｈ，ｍ），６．７７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５６Ｈｚ），６．６７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８７Ｈｚ）．
【００７９】
サイクリックボルタンメトリー（ＣＶ）により、還元電位が−１．６３Ｖであることがわかった。
【００８０】
また、本実施例の（２）において、中間体［１−２］の代わりに、以下の化合物を使用する以外は、実施例１と同様の方法により、下記の例示化合物を合成することができる。
（例示化合物１）：２−アントラセン−９−イル−４，４，５，５−テトラメチル−〔１，３，２〕ジオキサボロラン
（例示化合物２）：２−フルオランテン−３−イル−４，４，５，５−テトラメチル−〔１，３，２〕ジオキサボロラン
（例示化合物３）：２−クリセン−６−イル−４，４，５，５−テトラメチル−〔１，３，２〕ジオキサボロラン
（例示化合物４）：２−ピレン−１−イル−４，４，５，５−テトラメチル−〔１，３，２〕ジオキサボロラン
（例示化合物５）：２−ベンゾ〔ｇｈｉ〕フルオランテン−３−イル−４，４，５，５−テトラメチル−〔１，３，２〕ジオキサボロラン
【００８１】
＜実施例２＞［例示化合物９の製造方法］
【００８２】
【化１６】
2010138121.tif 000018
【００８３】
（１）中間体［１−１］（２−クロロ−４，６−ジフェニル−〔１，３，５〕トリアジン）の合成
実施例１（１）と同様の方法により中間体［１−１］を得た。
【００８４】
（２）例示化合物９の合成
反応容器を窒素雰囲気にした後、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
中間体［１−１］：４１０ｍｇ（１．５２ｍｍｏｌ）
中間体［１−３］：６５０ｍｇ（１．５２ｍｍｏｌ）
テトラキストリフェニルホスフィン：１８０ｍｇ（０．１５ｍｍｏｌ）
炭酸ナトリウム：１０００ｍｇ（９．４３ｍｍｏｌ）
トルエン：３０ｍＬ
エタノール：１０ｍＬ
水：１０ｍＬ
【００８５】
次に、反応溶液を７５℃に加熱しこの温度で３時間攪拌した。反応終了後、反応溶液にメタノールを加えたときに得られた固体を吸引ろ過した後、この固体をメタノールで洗浄することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物にクロロベンゼンを加え洗浄した後、吸引ろ過することにより固体を得た。次に、得られた固体をシリカゲルクロマトグラフィー（展開溶媒：クロロベンゼン）で精製することにより、例示化合物９を黄色粉末として３００ｍｇ得た。
【００８６】
ＮＭＲ測定により構造を確認した。ピークの帰属を以下に示す。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ（ｐｐｍ）＝９．６５（１Ｈ，ｓ），９．３０（１Ｈ，ｓ），９．２２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），９．０８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），８．８５（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２０Ｈｚ），８．６９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），８．１５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．２０Ｈｚ，Ｊ＝４．２０Ｈｚ），７．８７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．８０Ｈｚ），７．８５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．４０Ｈｚ），７．７８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．２０Ｈｚ，Ｊ＝４．２０Ｈｚ），７．６６−７．６０（６Ｈ，ｍ），７．４６（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．３０Ｈｚ，Ｊ＝３．３０Ｈｚ）．
【００８７】
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）により、化合物９のＭ+である５３３．２を確認した。
【００８８】
ＣＶにより、還元電位が−１．７０Ｖであることがわかった。
【００８９】
＜実施例３＞［例示化合物５２の製造方法］
【００９０】
【化１７】
2010138121.tif 000019
【００９１】
（１）中間体［２−１］（２−クロロ−４，６−ビス−〔２，６−ジメチル−フェニル〕−〔１，３，５〕トリアジン）の合成
窒素雰囲気下にした反応容器に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
Ｍｇ：０．８８８４ｇ
ＴＨＦ：４０ｍＬ
２，６−キシリルマグネシウムブロマイド：６．６７ｇ
【００９２】
次に、反応溶液が真っ黒になるまで超音波をかけた。次に、以下に示す試薬、溶媒を混合した溶液を反応溶液中に滴下した。
２，４，６−トリクロロ−〔１，３，５〕トリアジン：３ｇ
ＴＨＦ：５０ｍＬ
【００９３】
次に、反応溶液を室温で１時間攪拌した。次に、反応溶液を６０℃まで加熱し、この温度で４時間攪拌した後、水３０ｍＬを加えて反応を停止させた。次に、酢酸エチルを加え、分液操作で有機層を分離した。次に、この有機層を水で２回洗浄し、乾燥させた後、溶媒を減圧留去することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル／ヘプタン＝１／４）で精製することにより、中間体［２−１］を白色粉末として１．３ｇ得た。
【００９４】
（２）例示化合物５２の合成
窒素雰囲気下、反応容器に以下の試薬、溶媒を仕込んだ。
中間体［２−１］：３６４ｍｇ（０．４７ｍｍｏｌ）
中間体［２−２］：２３０ｍｇ（１．１２ｍｍｏｌ）
テトラキストリフェニルホスフィン：３０ｍｇ（０．０３ｍｍｏｌ）
トリシクロヘキシルホスフィン：１７４ｍｇ（０．６２ｍｍｏｌ）
炭酸ナトリウム：１７３ｍｇ（１．６３ｍｍｏｌ）
トルエン：２０ｍＬ
エタノール：１０ｍＬ
水：１０ｍＬ
【００９５】
次に、反応溶液を８０℃まで加熱し、この温度で２時間攪拌した。次に、反応溶液を静置し室温まで冷却した際に析出した固体を吸引ろ過した後、この固体をトルエンで洗浄することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム／ヘプタン＝１／１）で精製した後、トルエンで再結晶することにより、例示化合物５２を黄色粉末として１７９ｍｇ得た。
【００９６】
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）により、化合物５２のＭ+である８０２．６を確認した。
【００９７】
ＮＭＲ測定により構造を確認した。ピークの帰属を以下に示す。
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）：δ（ｐｐｍ）＝９．７１（２Ｈ，ｓ），９．１２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），８．９６（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），７．７９（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），７．７２（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ，Ｊ＝８．４０Ｈｚ），７．３０（４Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．６０Ｈｚ），７．２０（８Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６０Ｈｚ），２．３７（２４Ｈ，ｓ）．
【００９８】
ＣＶにより、還元電位が−１．５６Ｖであることがわかった。
【００９９】
また、本実施例において、中間体［２−２］の代わりに、下記表２に示されるジピナコールボロラン体を使用する以外は、実施例３と同様の方法により、下記表２に示されるトリアジン化合物を合成することができる。
【０１００】
【表２】
2010138121.tif 000020
【０１０１】
＜実施例４＞
図４に示す構造の有機発光素子を以下に示す方法で作製した。
【０１０２】
ガラス基板（基板１）上に、スパッタ法にて酸化錫インジウム（ＩＴＯ）を成膜し陽極２を形成した。このとき陽極２の膜厚を１２０ｎｍとした。次に、ＩＴＯ電極が形成されている基板をアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、次いで純水で洗浄後乾燥した。さらに、ＵＶ／オゾン洗浄した。以上に示す通りに処理を行った基板を透明導電性支持基板として使用した。
【０１０３】
次に、下記に示される化合物Ａ１とクロロホルムとを混合し、濃度０．１重量％のクロロホルム溶液（以下、塗布液という。）を調製した。
【０１０４】
【化１８】
2010138121.tif 000021
【０１０５】
次に、調製した塗布液を陽極（ＩＴＯ電極）２上に滴下し、最初に回転数５００ＲＰＭで１０秒、次に回転数１０００ＲＰＭで４０秒スピンコートを行うことで、膜を成膜した。次に、８０℃の真空オーブンで１０分間乾燥し、薄膜中の溶剤を完全に除去することで、正孔注入層７を形成した。このとき正孔注入層７の膜厚は約１５ｎｍであった。
【０１０６】
次に、真空蒸着法により、正孔注入層７上に、ビス−（２，７−ジ−ターシャリーブチル−９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−４−イル）−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−アミンを成膜し正孔輸送層５を形成した。このとき正孔輸送層５の膜厚を１５ｎｍとし、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａとし、成膜速度を０．１ｎｍ／ｓｅｃ以上０．２ｎｍ／ｓｅｃ以下とした。
【０１０７】
次に、真空蒸着法により、正孔輸送層５上に、ホストである７−ターシャリーブチル−１−［６−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−ナフタレン−２−イル］−ピレンと、ゲストである例示化合物７とを、共蒸着して発光層３を形成した。このとき、両者の重量比が９８：２となるように蒸着レートを調整した。また発光層３の膜厚を３０ｎｍとし、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａとし、成膜速度を０．１ｎｍ／ｓｅｃ以上０．２ｎｍ／ｓｅｃ以下とした。
【０１０８】
次に、真空蒸着法により、発光層３上に、２、９−ビス［２−（９，９’−ジメチルフルオレニル）］−１、１０−フェナントロリンを成膜し電子輸送層６を形成した。このとき電子輸送層６の膜厚を３０ｎｍとし、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａとし、成膜速度を０．１ｎｍ／ｓｅｃ以上０．２ｎｍ／ｓｅｃ以下とした。
【０１０９】
次に、真空蒸着法により、電子輸送層６上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を成膜しフッ化リチウム膜を形成した。このときフッ化リチウム膜の膜厚を０．５ｎｍとし、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａとし、成膜速度を０．０１ｎｍ／ｓｅｃとした。次に、真空蒸着法により、フッ化リチウム膜上にアルミニウムを成膜しアルミニウム膜を形成した。このときアルミニウム膜の膜厚を１２０ｎｍとし、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａとし、成膜速度を０．５ｎｍ／ｓｅｃ以上１．０ｎｍ／ｓｅｃ以下とした。ここで、フッ化リチウム膜及びアルミニウム膜は電子注入電極（陰極４）として機能する。
【０１１０】
次に、水分の吸着によって素子劣化が起こらないように、乾燥空気雰囲気中で保護用ガラス板をかぶせ、アクリル樹脂系接着材で封止した。以上のようにして、有機発光素子を得た。
【０１１１】
得られた有機発光素子について、素子の特性を評価した。具体的には、ＩＴＯ電極（陽極２）を正極、Ａｌ電極（陰極４）を負極にして、１００ｍＡ／ｃｍ2の電流密度となるように電圧を印加し続けたところ、３００時間後の輝度減少が１０％以内であった。
【０１１２】
＜実施例５＞
実施例４において、発光層３のゲストとして、例示化合物７の代わりに例示化合物９を使用したこと以外は、実施例４と同様の方法で有機発光素子を作製した。得られた有機発光素子について、実施例４と同様に素子の特性を評価した。その結果、３００時間後の輝度減少が２０％以内であった。
【０１１３】
＜実施例６＞
実施例４において、発光層３のゲストとして、例示化合物７の代わりに例示化合物５２を使用したこと以外は、実施例４と同様の方法で有機発光素子を作製した。得られた有機発光素子について、実施例４と同様に素子の特性を評価した。その結果、３００時間後の輝度減少が２０％以内であった。
【０１１４】
以上のように、本発明のトリアジン化合物を、例えば、発光層のゲストとして使用することで、連続駆動寿命の長い有機発光素子が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０１１５】
【図１】本発明の有機発光素子における第一の実施形態を示す断面図である。
【図２】本発明の有機発光素子における第二の実施形態を示す断面図である。
【図３】本発明の有機発光素子における第三の実施形態を示す断面図である。
【図４】本発明の有機発光素子における第四の実施形態を示す断面図である。
【図５】本発明の有機発光素子における第五の実施形態を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１１６】
１  基板
２  陽極
３  発光層
４  陰極
５  正孔輸送層
６  電子輸送層
７  正孔注入層
８  正孔／エキシトンブロッキング層
１０，２０，３０，４０，５０  有機発光素子
【図１】
2010138121.tif 000026
【図２】
2010138121.tif 000027
【図３】
2010138121.tif 000028
【図４】
2010138121.tif 000029
【図５】
2010138121.tif 000030