(57)【要約】【課題】交差ピッチのバラツキがなく、信号を精度よく受信でき、ごく狭い場所や曲げが加わる場所への敷設に好適な交差ケーブルを提供する。【解決手段】２本の絶縁心線２が互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部３及び上記２本の絶縁心線２が交差して配置された交差部４を長手方向に交互に有する交差ケーブル本体と、上記交差ケーブル本体の周囲を被覆する一括被覆とを備える交差ケーブル１において、上記平行部３は、上記２本の絶縁心線２間に該２本の絶縁心線２を上記所定距離に保持する保持部材６を有し、上記一括被覆は、その内側表面の一部が上記２本の絶縁心線２に接して該２本の絶縁心線２を囲むように上記交差ケーブル本体の周囲に設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本の絶縁心線が互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部及び上記２本の絶縁心線が交差して配置された交差部を長手方向に交互に有する交差ケーブル本体と、上記交差ケーブル本体の周囲を被覆する一括被覆とを備える交差ケーブルにおいて、
上記平行部は、上記２本の絶縁心線間に該２本の絶縁心線を上記所定距離に保持する保持部材を有し、
上記一括被覆は、その内側表面の一部が上記２本の絶縁心線に接して該２本の絶縁心線を囲むように上記交差ケーブル本体の周囲に設けられていることを特徴とする交差ケーブル。
【請求項２】
上記一括被覆は、その内側表面が上記保持部材と接しないように設けられることを特徴とする請求項１記載の交差ケーブル。
【請求項３】
上記一括被覆は、上記交差ケーブル本体の周囲に空隙部を有するように設けられていることを特徴とする請求項１又は２記載の交差ケーブル。
【請求項４】
上記一括被覆は、上記交差ケーブル本体の幅方向に対する外側表面が平坦に形成されていることを特徴とする請求項１〜３いずれか記載の交差ケーブル。
【請求項５】
上記平行部の長手方向の長さが１００〜５００ｍｍであり、上記交差部間の間隔が２００〜１０００ｍｍであることを特徴とする請求項１〜４いずれか記載の交差ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、交差ピッチのバラツキがなく、信号を精度よく受信でき、ごく狭い場所や曲げが加わる場所への敷設に好適な交差ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
オートメーション工場や立体倉庫等の設備内においては、キャリア等の移動体によって物品を運搬することが一般に行われている。このような移動体には、ループアンテナが搭載されており、このループアンテナによって、移動体の移動位置等を確認するための信号が送信される。一方、移動体の移動空間には、通常、ループアンテナからの信号を受信するためのものとして、移動体から所定距離離れる位置に移動ルートに沿わせた交差ケーブルが敷設される。そして、移動体のループアンテナと交差ケーブルとの間で非接触伝送により信号が送受信されることで、移動体の移動位置等の確認が行われる。
【０００３】
図４に示されるように、従来の交差ケーブル１０１は、２本の絶縁心線１０２を有し、これら２本の絶縁心線１０２が互いに所定距離を隔てて平行である平行部１０３と上記２本の絶縁心線１０２が交差した交差部１０４とを長手方向に交互に有する。従来の交差ケーブルでは、交差部１０４と次の交差部１０４との距離である交差ピッチを一定に保持するために、交差部１０４を含む所定区間（交差部形成区間１０５）にわたり粘着テープ等の固定部材１０６で２本の絶縁心線１０２が交差を維持して固定される。
【０００４】
また、固定部材１０６に替えて、交差ケーブルの全長にわたり２本の絶縁心線１０２の周囲を充実に被覆する被覆層を設けた交差ケーブルもある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭５３−１４０９１５号公報
【特許文献２】特開平１０−２０９９２６号公報
【特許文献３】特開平１０−２０９９２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記設備において、省スペース化のために、ごく狭い場所や交差ケーブルに曲げが加わる場所に交差ケーブルが引き通されて敷設されることがある。このとき図４の交差ケーブル１０１は、引き通される際に、固定部材１０６が何かに引っ掛かるなどして剥がれ、交差部１０４を保持する力（保持力）が低下することがある。交差部１０４の保持力が低下すると、移動体と交差ケーブル１０１との間で非接触伝送を行う場合において、移動体のループアンテナから受信した信号のゼロレベルが乱れてしまうため、移動体の移動位置を正確に知ることができなくなる。すなわち、移動体からの信号が精度よく受信できなくなる。
【０００７】
一方、交差ケーブルの全長にわたり２本の絶縁心線の周囲を充実に被覆する被覆層を設けた交差ケーブルでは、交差部の保持力の低下は防止できるものの、可撓性が低下するおそれがあるため、この交差ケーブルを狭い場所に曲げて敷設するとき、作業性が悪い。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、移動体からの信号を精度よく受信でき、かつ、ごく狭い場所や曲げが加わる場所への敷設に好適な交差ケーブルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために本発明の交差ケーブルは、２本の絶縁心線が互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部及び上記２本の絶縁心線が交差して配置された交差部を長手方向に交互に有する交差ケーブル本体と、上記交差ケーブル本体の周囲を被覆する一括被覆とを備える交差ケーブルにおいて、上記平行部は、上記２本の絶縁心線間に該２本の絶縁心線を上記所定距離に保持する保持部材を有し、上記一括被覆は、その内側表面の一部が上記２本の絶縁心線に接して該２本の絶縁心線を囲むように上記交差ケーブル本体の周囲に設けられているものである。
【００１０】
上記一括被覆は、その内側表面が上記保持部材と接しないように設けられてもよい。
【００１１】
上記一括被覆は、上記交差ケーブル本体の周囲に空隙部を有するように設けられていてもよい。
【００１２】
上記一括被覆は、上記交差ケーブル本体の幅方向に対する外側表面が平坦に形成されていてもよい。
【００１３】
上記平行部の長手方向の長さが１００〜５００ｍｍであり、上記交差部間の間隔が２００〜１０００ｍｍであってもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、移動体からの信号を精度良く受信でき、かつ、ごく狭い場所や曲げが加わる場所への敷設に好適な交差ケーブルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態を示す交差ケーブルの図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はＡ−Ａ線断面図、（ｃ）はＢ−Ｂ線断面図、（ｄ）はＣ−Ｃ線断面図である。
【図２】本発明の一実施形態を示す交差ケーブルの図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はＤ−Ｄ線断面図、（ｃ）はＥ−Ｅ線断面図、（ｄ）はＦ−Ｆ線断面図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）は、２本の絶縁心線の組み方が異なる２種の交差ケーブル本体の側面図である。
【図４】従来の交差ケーブルの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００１７】
図１（ａ）に示されるように、本発明に係る交差ケーブル１は、交差ケーブル本体と一括被覆とを備える。交差ケーブル１には、２本の絶縁心線２が用いられる。絶縁心線２は、銅などからなる導体の周囲をポリエチレン等の絶縁体にて絶縁被覆したものである。
【００１８】
交差ケーブル本体は、２本の絶縁心線２が互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部３及び２本の絶縁心線２が交差して配置された交差部４を長手方向に交互に有する。平行部３は、長手方向に所定の長さ形成される。交差部４は、絶縁心線２の交差点を指す。平行部３の一端から交差部４を経て他の平行部３の一端に至るまでの区間を、交差部形成区間５と呼ぶことにする。平行部３の長手方向の長さＬｈが１００〜５００ｍｍであることが好ましい。また、長手方向に沿って形成された交差部４における第ｎ番目（ｎは自然数）の交差部から第ｎ＋１番目の交差部までの長さ（交差部ピッチ）Ｌｐが２００〜１０００ｍｍであるのが好ましい。
【００１９】
交差ケーブル本体は、平行部３にある２本の絶縁心線２間に、これら２本の絶縁心線２を所定距離に保持する保持部材６を有する。保持部材６は、ポリエチレン等の樹脂を押し出して形成したものである。交差部形成区間５では、２本の絶縁心線２間に保持部材６がなく、２本の絶縁心線２間はスリット部７となっている。スリット部７は、いったん長手方向に連続的に形成した保持部材６を交差部形成区間５のところだけ取り除いて形成してもよい。保持部材６の形成を断続的に行うことで、保持部材６とスリット部７とを交互に形成してもよい。
【００２０】
交差ケーブル１は、交差ケーブル本体の周囲を被覆する一括被覆８を有する（図１（ｂ）、図１（ｃ）参照）。一括被覆８は、ポリ塩化ビニル等の樹脂からなる。本実施形態では、一括被覆８は、矩形に形成される。すなわち、一括被覆８は、図１（ｂ）〜図１（ｄ）に示すように、交差ケーブル１の長手方向に対して直角な面で切った断面が長方形であり、交差ケーブル本体の幅方向（図示上下方向）に対する一括被覆８の外側表面は、平坦に形成されている。
【００２１】
図１（ｂ）に示されるように、平行部３においては、２本の絶縁心線２が一括被覆８の断面の長辺と平行に並び、保持部材６もまた一括被覆８の断面の長辺と平行になっている。それぞれの絶縁心線２は、一括被覆８の近い方の短辺に接している。すなわち、図示上下方向に見て、一括被覆８の内面は、２本の絶縁心線の各々に接している。
【００２２】
図１（ｃ）に示されるように、交差部４においては、２本の絶縁心線２が互いに接し、かつ、一括被覆８の断面の短辺と平行に並び、平行部３から交差部４に至るまでの間はそれぞれの絶縁心線２が斜めになっている。すなわち、交差部４においては図示左右方向に見て、一括被覆８は、２本の絶縁心線２が互いに接している外側から２本の絶縁心線２に接している。
【００２３】
以上の構成により、図１（ｂ）の図示左右方向に見て、一括被覆８の内側表面が保持部材６に接しないように設けられており、また、絶縁心線２及び保持部材６と一括被覆８との間には、空隙部９を有することになる。
【００２４】
２本の絶縁心線の中心間距離（導体間隔）Ｐは、８〜２５ｍｍが好ましい。保持部材６の厚さＴｈは、（絶縁心線の外径Ｄｚ−導体の外径Ｄｄ）／２と同じかその前後が好ましい。一括被覆８は短辺の厚さと長辺の厚さを同じとする。一括被覆８の厚さＴｉは、０．５〜１．５ｍｍが好ましい。一括被覆８の短辺幅Ｈｔは、（絶縁心線２の外径Ｄｚ）×２＋（一括被覆８の厚さＴｉ）×２となる。また、一括被覆８の長辺幅Ｈｃは、導体間隔Ｐ＋絶縁心線２の外径Ｄｚ＋一括被覆８の厚さＴｉ×２となる。
【００２５】
図１（ｄ）に示されるように、交差部形成区間では、２本の絶縁心線２間は保持部材６のないスリット部７となっている。それぞれの絶縁心線２は交差部４で図示左右に並んで接した状態から捩れるようにして平行部３の図示上下に並んで離れた状態に戻っていく。
【００２６】
以下、本発明の交差ケーブル１の作用効果を説明する。
【００２７】
本発明の交差ケーブル１は、平行部３において、絶縁心線２及び保持部材６と一括被覆８との間に空隙部９を有することにより、交差ケーブル１に曲げが加わった場合に、空隙部９が曲げに対して絶縁心線２及び保持部材６を逃がすための空間となることから、交差ケーブル１を曲げて敷設するとき、交差ケーブル１が曲げやすく、作業性がよい。
【００２８】
また、本発明の交差ケーブル１は、平行部３において、絶縁心線２及び保持部材６と一括被覆８との間に空隙部９を有することにより、交差ケーブル１に外側から応力が加わったとき、一括被覆８が弾性を発現して外側からの応力を吸収、緩和することができる。これにより、交差ケーブル１を敷設する時に、外側から応力が加わっても、絶縁心線２が損傷することを防止できる。
【００２９】
本発明の交差ケーブル１は、一括被覆８が２本の絶縁心線２に接してこれら２本の絶縁心線２を囲む。特に交差部４において一括被覆８は、２本の絶縁心線に対し、これら２本の絶縁心線２が互いに接している外側から接する。このため、空隙部９を有していても交差部４が崩れることが規制され、交差部４の固定が十分となる。すなわち、交差部４の保持力が低下しない。この結果、交差ピッチが安定し移動体の位置を正確に知ることができる。すなわち、交差ピッチのばらつきがなく、移動体からの信号が精度よく受信できる。
【００３０】
本発明の交差ケーブル１は、交差ケーブル本体の幅方向に対する一括被覆８の外側表面が平坦に形成されている（凹凸がない）ため、この交差ケーブル１を敷設対象の平坦面に取り付けた場合に、交差ケーブル１と移動体との距離を長手方向にわたり一定にすることができる。これにより、交差ケーブル１は移動体からの信号を精度よく受信できる。
【００３１】
本発明の交差ケーブル１は、図１（ｂ）に示した平行部３における交差ケーブル１の中心（保持部材６の中心）から一括被覆８の外側表面までの距離と、図１（ｃ）に示した交差部４における交差ケーブル１の中心（２本の絶縁心線２が互いに接している箇所）から一括被覆８の外側表面までの距離が等しい。このため、交差ケーブル１の長手方向にわたり、交差ケーブル１の中心と移動体との距離を一定にすることができる。これにより、交差ケーブル１は移動体からの信号を精度よく受信できる。
【００３２】
本発明の交差ケーブル１は、平行部３の長手方向の長さＬｈが１００〜５００ｍｍであり、交差部ピッチＬｐが２００〜１０００ｍｍである。このため、使用周波数が１００ＭＨｚ以下の帯域である場合において、設備内の機器などから発生する電磁波（ノイズ）を効果的に遮断することができる。これにより、交差ケーブル１は移動体からの信号を精度よく受信できる。
【００３３】
本発明の交差ケーブル１は、保持部材６の厚さＴｈを、（絶縁心線の外径Ｄｚ−導体の外径Ｄｄ）／２と同じかその前後としたので、保持部材６の押出形成が容易で、しかも保持部材６が曲げやすく可撓性が良いと共に、交差ケーブル１の重量が軽い。保持部材６の厚さＴｈが薄すぎると、保持部材６を押出形成する際に保持部材６の厚さを均一にすることが難しく、押出速度を遅くして作業することになり、作業性が悪くなる。また、保持部材６の厚さＴｈが厚すぎると、保持部材６が曲げにくく可撓性が悪くなると共に、交差ケーブル１の重量が重くなる。
【００３４】
本発明の交差ケーブル１は、一括被覆８の厚さＴｉを０．５〜１．５ｍｍとしたので、一括被覆８の押出形成が容易で、表面を平坦に形成でき、しかも一括被覆８の許容曲げ半径が小さく、可撓性が良い。一括被覆８の厚さＴｉが０．５ｍｍよりも薄いと、一括被覆８を押出形成する際に一括被覆８の厚さを均一にすることが難しく、また、一括被覆８の表面を平坦に形成することが難しく、作業性が悪くなる。また、一括被覆８の厚さＴｉが１．５ｍｍよりも厚いと、一括被覆８の許容曲げ半径が大きく、可撓性が悪い。
【００３５】
次に、本発明の他の実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００３６】
図２（ａ）に示されるように、本発明に係る交差ケーブル２１の交差ケーブル本体は、２本の絶縁心線２２が互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部２３及び２本の絶縁心線２２が交差して配置された交差部２４を長手方向に交互に有する。平行部２３は、長手方向に所定の長さ形成される。交差部２４は、絶縁心線２２の交差点を指す。平行部２３の一端から交差部２４を経て他の平行部２３の一端に至るまでの区間を、交差部形成区間２５と呼ぶことにする。
【００３７】
交差ケーブル本体は、平行部２３にある２本の絶縁心線２２間に、これら２本の絶縁心線２２を所定距離に保持する保持部材２６を有する。図１の交差ケーブル同様、交差部形成区間２５では、２本の絶縁心線２２間に保持部材２６がなく、２本の絶縁心線２２間はスリット部２７となっている。
【００３８】
交差ケーブル２１は、内面の一部が２本の絶縁心線２２に接してこれら２本の絶縁心線２２を囲む一括被覆２８を有する（図２（ｂ）、図２（ｃ）参照）。本実施形態では、一括被覆２８は、一部に凸状曲面を有する。すなわち、図２（ｂ）に示されるように、一括被覆２８は、長手方向に対して直角な面で切った断面が長円形である。すなわち、交差ケーブル本体の幅方向（図示上下方向）に対する一括被覆２８の外側表面は平坦に形成されている。一括被覆２８の長円形の半円形部分が２本の絶縁心線２２に外側（図の上下）から接している。また、図２（ｃ）に示されるように、一括被覆２８の平坦部分が２本の絶縁心線２２に外側（図の左右）から接している。
【００３９】
以上の構成により、図２（ｂ）の図示左右方向に見て、一括被覆２８の内側表面が保持部材２６に接しないように設けられており、また、絶縁心線２２と一括被覆２８との間には、空隙部２９を有することになる。
【００４０】
交差ケーブル２１は、このような形状の一括被覆２８を交差ケーブル本体の周囲に設けることにより、前述の交差ケーブル１と同等の作用効果を有することに加え、交差ケーブル２１をごく狭い敷設場所に引き通す場合において、交差ケーブル２１を敷設場所に引っ掛かりにくくすることができ、敷設時の作業性を向上させることができる。
【００４１】
次に、交差ケーブル本体における２本の絶縁心線の組み方について説明する。
【００４２】
図３（ａ）に示されるように、交差ケーブル本体１１１は、２本の絶縁心線１１２ａ，１１２ｂが互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部１１３及び２本の絶縁心線１１２ａ，１１２ｂが交差して配置された交差部１１４を長手方向に交互に有する。平行部１１３には、２本の絶縁心線１１２ａ，１１２ｂ間にこれら絶縁心線１１２ａ，１１２ｂを所定距離に保持する保持部材１１６が設けられる。
【００４３】
図３（ａ）に示した交差ケーブル本体１１１では、長手方向に順に数えてｍ番目（ｍは自然数）の交差部１１４ｍにおいて、ハッチングで示した第１絶縁心線１１２ａが無ハッチングで示した第２絶縁心線１１２ｂより手前（表側）に位置し、第２絶縁心線１１２ｂは第１絶縁心線１１２ａの向こう（裏側）に隠れて位置する。ｍ＋１番目の交差部１１４ｍ＋１では、第２絶縁心線１１２ｂが手前に表れ、第１絶縁心線１１２ａは向こうに隠れる。ｍ＋２番目の交差部１１４ｍ＋２では、第１絶縁心線１１２ａが手前に表れ、第２絶縁心線１１２ｂが向こうに隠れる。
【００４４】
このように、交差ケーブル本体１１１では、第１絶縁心線１１２ａと第２絶縁心線１１２ｂとが交差部１１４の１個ごとに交互に重なり位置を反転する交差方法が採用されている。
【００４５】
図３（ｂ）に示されるように、交差ケーブル本体１２１は、２本の絶縁心線１２２ａ，１２２ｂが互いに所定距離を隔てて平行に配置された平行部１２３及び２本の絶縁心線１２２ａ，１２２ｂが交差して配置された交差部１２４を長手方向に交互に有する。平行部１２３には、２本の絶縁心線１２２ａ，１２２ｂ間にこれら絶縁心線１２２ａ，１２２ｂを所定距離に保持する保持部材１２６が設けられる。
【００４６】
図３（ｂ）に示した交差ケーブル本体１２１では、長手方向に順に数えてｍ番目（ｍは自然数）の交差部１２４ｍにおいて、ハッチングで示した第１絶縁心線１２２ａが無ハッチングで示した第２絶縁心線１２２ｂより手前（表側）に位置し、第２絶縁心線１２２ｂは第１絶縁心線１２２ａの向こう（裏側）に隠れて位置する。ｍ＋１番目の交差部１２４ｍ＋１においても、第１絶縁心線１２２ａが第２絶縁心線１２２ｂより手前に位置する。ｍ＋２番目の交差部１２４ｍ＋２において、第２絶縁心線１２２ｂが手前に表れ、第１絶縁心線１２２ａは向こうに隠れる。ｍ＋３番目の交差部１２４ｍ＋３においても、第２絶縁心線１２２ｂが手前に位置する。ｍ＋４番目の交差部１２４ｍ＋４では、第１絶縁心線１２２ａが手前に表れ、第２絶縁心線１２２ｂは向こうに隠れる。
【００４７】
交差ケーブル本体１２１では、第１絶縁心線１２２ａが連続した２個の交差部１２４で表側に位置し、その次の連続した２個の交差部１２４で裏側に位置する。第１絶縁心線１２２ａが表側に位置する連続した２個の交差部１２４を第１交差部群とし、逆に、第２絶縁心線１２２ｂが表側に位置する連続した２個の交差部１２４を第２交差部群とすると、第１交差部群と第２交差部群が長手方向に交互に存在することになる。このように、交差ケーブル本体１２１では、第１絶縁心線１２２ａと第２絶縁心線１２２ｂとが交差部１２４の２個ごとに交互に重なり位置を反転する交差方法が採用されている。
【符号の説明】
【００４８】
１  交差ケーブル
２  絶縁心線
３  平行部
４  交差部
５  交差部形成区間
６  保持部材
７  スリット部
８  一括被覆
９  空隙部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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