(57)【要約】      （修正有）【課題】ＤＩＮレールにスライド係合可能な電子機器を、機器取付部材の所定の位置に動かないように固定可能な電子機器取付構造及び機器取付用アダプタを提供する。【解決手段】電子機器取付構造及び機器取付用アダプタ１０は、機器取付用アダプタから電子機器に向かって突出した溝突入部３０の先端から両側方に張り出した爪係止突壁３８を備え、爪係止突壁の両端部３８Ｔ，３８Ｔが電子機器の固定係止爪及び可動係止爪と係止することで、電子機器を機器取付部材に取り付けることができる。機器取付アダプタに取り付けた場合には、電子機器に備えたスライド規制凹部と、機器取付用アダプタに備えたスライド規制突部３７，３７とが凹凸係合して、レール受容溝内での溝突入部のスライドが規制される。【選択図】図５
2010278292.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器を機器取付部材に着脱可能に取り付けるための電子機器取付構造において、
前記電子機器に所定サイズのＤＩＮレールを受容可能なレール受容溝を形成し、そのレール受容溝の溝底面との間で前記ＤＩＮレールの両側縁部を挟持する第１と第２の係止爪を備えて前記ＤＩＮレールをスライド係合可能とすると共に、前記第１の係止爪の外面先端に傾斜面を設け、前記ＤＩＮレールの一方の側縁部を前記第２の係止爪と前記溝底面との間に挟持させた状態で他方の側縁部を前記傾斜面に押し付けると、前記第１の係止爪の支持部分の弾性変形を乗り越えて前記第１の係止爪と前記溝底面との間に前記ＤＩＮレールの他方の側縁部が挟持される構造とし、
前記機器取付部材に、前記レール受容溝に受容可能な溝突入部を形成し、前記溝突入部の先端から両側方に前記所定サイズのＤＩＮレールと同じ板厚及び同じ幅の爪係止突壁を張り出してなるＤＩＮレール代用突部を設け、
前記爪係止突壁に形成されて、前記レール受容溝の内面に向かって突出したスライド規制突部と、前記レール受容溝に形成されて、前記爪係止突壁が前記第１及び第２の係止爪と前記溝底面との間に挟持された状態で、前記スライド規制突部と凹凸係合し、前記レール受容溝内における前記溝突入部のスライドを規制するスライド規制凹部とを備えたことを特徴とする電子機器取付構造。
【請求項２】
前記爪係止突壁全体の外縁部を複数組の平行線を備えた多角形に形成し、前記電子機器を前記機器取付部材に対して９０度ずつ位相をずらした、又は、４５度ずつ位相をずらした任意の位置で、前記第１及び第２の係止爪と前記溝底面との間に前記爪係止突壁が挟持されるように構成したことを特徴とする請求項１に記載の電子機器取付構造。
【請求項３】
前記機器取付部材の外面に機器取付用アダプタが固定され、前記機器取付用アダプタには、前記機器取付部材の外面に宛がわれるベース盤と、前記ベース盤を前記機器取付部材に固定するためのベース固定手段とが備えられると共に、前記溝突入部は、前記ベース盤に突出形成されたことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子機器取付構造。
【請求項４】
前記ベース盤には、前記溝突入部に対して前記爪係止突壁より大きく側方に張り出した螺子止め部が備えられ、前記螺子止め部には、前記ベース固定手段としての螺子を挿通させるための螺子挿通孔が貫通形成されていることを特徴とする請求項３に記載の電子機器取付構造。
【請求項５】
前記機器取付部材はパイプであり、前記ベース盤には、前記パイプに当接して前記パイプの軸方向と平行に位置決めされるＶ字溝が形成され、前記ベース盤及び前記溝突入部には、前記パイプに巻き付ける前記ベース固定手段としてのベルトを前記爪係止突壁より前記パイプ側に挿通させるためのベルト挿通部が形成されていることを特徴とする請求項３又は４に記載の電子機器取付構造。
【請求項６】
前記スライド規制突部と前記スライド規制凹部とが凹凸係合した状態で、前記機器取付用アダプタと前記電子機器の双方に備えた位置合わせ用目印が一致するようにしたことを特徴とする請求項３乃至５の何れか１項に記載の電子機器取付構造。
【請求項７】
前記電子機器は、パイプの途中に接続されて、前記パイプを流れる流体の流量を検出するための流量計本体にケーブルを介して接続された信号処理部であり、前記機器取付部材は、前記流量計本体又はパイプであることを特徴とする請求項１乃至６の何れか１の請求項に記載の電子機器取付構造。
【請求項８】
レール受容溝とその両内側面から突出した１対の係止爪とを備え、前記係止爪の支持部分の弾性変形を乗り越えて、所定サイズのＤＩＮレールの側縁部を、前記係止爪と前記レール受容溝の溝底面との間に挟持可能な電子機器を、機器取付部材に着脱可能に取り付けるために前記機器取付部材に固定される機器取付用アダプタにおいて、
前記機器取付部材に宛がわれるベース盤と、
前記ベース盤を前記機器取付部材に固定するためのベース固定手段と、
前記ベース盤から突出して前記レール受容溝に受容可能な溝突入部と、
前記溝突入部の先端から両側方に張り出し、前記所定サイズのＤＩＮレールと同じ板厚及び同じ幅の爪係止突壁と、
前記爪係止突壁に突出形成され、前記爪係止突壁が前記係止爪と前記溝底面との間に挟持された状態で、前記レール受容溝の内面に係止されたスライド規制凹部に凹凸係合して前記レール受容溝内における前記溝突入部のスライドを規制するスライド規制突部とを備えたことを特徴とする機器取付用アダプタ。
【請求項９】
前記爪係止突壁全体の外縁部を複数組の平行線を備えた多角形に形成し、前記電子機器を前記機器取付部材に対して９０度ずつ位相をずらした、又は、４５度ずつ位相をずらした任意の位置で、前記第１及び第２の係止爪と前記溝底面との間に前記爪係止突壁が挟持されるように構成したことを特徴とする請求項８に記載の機器取付用アダプタ。
【請求項１０】
前記ベース盤には、前記溝突入部に対して前記爪係止突壁より大きく側方に張り出した螺子止め部が備えられ、前記螺子止め部には、前記ベース固定手段としての螺子を挿通させるための螺子挿通孔が貫通形成されていることを特徴とする請求項８又は９に記載の機器取付用アダプタ。
【請求項１１】
前記機器取付部材はパイプであり、前記ベース盤には、前記パイプに当接して前記パイプの軸方向と平行に位置決めされるＶ字溝が形成され、前記ベース盤及び前記溝突入部には、前記パイプに巻き付ける前記ベース固定手段としてのベルトを前記爪係止突壁より前記パイプ側に挿通させるためのベルト挿通部が形成されていることを特徴とする請求項９乃至１０に記載の機器取付用アダプタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＤＩＮレールに電子機器を取り付け可能な電子機器取付構造及び機器取付用アダプタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、機器取付部材に電子機器を取り付けるための取付具としてＤＩＮレールが知られている。ＤＩＮレールに取り付けた電子機器は、ＤＩＮレール上でスライドさせて任意の位置まで移動させることができる（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１６３８２号公報（段落［０００８］、第２図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、電子機器を取り付ける向きやＤＩＮレールの取り付け向きによっては、電子機器をスライド不能に固定する必要が生じる。このため従来は、スライド可能な機器取付構造を有した電子機器の他に、スライド不能な機器取付構造を有した電子機器を別途用意しておく必要があった。
【０００５】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであって、ＤＩＮレールにスライド係合可能な電子機器を、機器取付部材の所定の位置に動かないように固定可能な電子機器取付構造及び機器取付用アダプタの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するためになされた請求項１の発明に係る電子機器取付構造は、電子機器を機器取付部材に着脱可能に取り付けるための電子機器取付構造において、電子機器に所定サイズのＤＩＮレールを受容可能なレール受容溝を形成し、そのレール受容溝の溝底面との間でＤＩＮレールの両側縁部を挟持する第１と第２の係止爪を備えてＤＩＮレールをスライド係合可能とすると共に、第１の係止爪の外面先端に傾斜面を設け、ＤＩＮレールの一方の側縁部を第２の係止爪と溝底面との間に挟持させた状態で他方の側縁部を傾斜面に押し付けると、第１の係止爪の支持部分の弾性変形を乗り越えて第１の係止爪と溝底面との間にＤＩＮレールの他方の側縁部が挟持される構造とし、機器取付部材に、レール受容溝に受容可能な溝突入部を形成し、溝突入部の先端から両側方に所定サイズのＤＩＮレールと同じ板厚及び同じ幅の爪係止突壁を張り出してなるＤＩＮレール代用突部を設け、爪係止突壁に形成されて、レール受容溝の内面に向かって突出したスライド規制突部と、レール受容溝に形成されて、爪係止突壁が第１及び第２の係止爪と溝底面との間に挟持された状態で、スライド規制突部と凹凸係合し、レール受容溝内における溝突入部のスライドを規制するスライド規制凹部とを備えたところに特徴を有する。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１に記載の電子機器取付構造において、爪係止突壁全体の外縁部を複数組の平行線を備えた多角形に形成し、電子機器を機器取付部材に対して９０度ずつ位相をずらした、又は、４５度ずつ位相をずらした任意の位置で、第１及び第２の係止爪と溝底面との間に爪係止突壁が挟持されるように構成したところに特徴を有する。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項１又は２に記載の電子機器取付構造において、機器取付部材の外面に機器取付用アダプタが固定され、機器取付用アダプタには、機器取付部材の外面に宛がわれるベース盤と、ベース盤を機器取付部材に固定するためのベース固定手段とが備えられると共に、溝突入部は、ベース盤に突出形成されたところに特徴を有する。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項３に記載の電子機器取付構造において、ベース盤には、溝突入部に対して爪係止突壁より大きく側方に張り出した螺子止め部が備えられ、螺子止め部には、ベース固定手段としての螺子を挿通させるための螺子挿通孔が貫通形成されているところに特徴を有する。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項３又は４に記載の電子機器取付構造において、機器取付部材はパイプであり、ベース盤には、パイプに当接してパイプの軸方向と平行に位置決めされるＶ字溝が形成され、ベース盤及び溝突入部には、パイプに巻き付けるベース固定手段としてのベルトを爪係止突壁よりパイプ側に挿通させるためのベルト挿通部が形成されているところに特徴を有する。
【００１１】
請求項６の発明は、請求項３乃至５の何れか１項に記載の電子機器取付構造において、スライド規制突部とスライド規制凹部とが凹凸係合した状態で、機器取付用アダプタと電子機器の双方に備えた位置合わせ用目印が一致するようにしたところに特徴を有する。
【００１２】
請求項７の発明は、請求項１乃至６の何れか１の請求項に記載の電子機器取付構造において、電子機器は、パイプの途中に接続されて、パイプを流れる流体の流量を検出するための流量計本体にケーブルを介して接続された信号処理部であり、機器取付部材は、流量計本体又はパイプであるところに特徴を有する。
【００１３】
請求項８の発明に係る機器取付用アダプタは、レール受容溝とその両内側面から突出した１対の係止爪とを備え、係止爪の支持部分の弾性変形を乗り越えて、所定サイズのＤＩＮレールの側縁部を、係止爪とレール受容溝の溝底面との間に挟持可能な電子機器を、機器取付部材に着脱可能に取り付けるために機器取付部材に固定される機器取付用アダプタにおいて、機器取付部材に宛がわれるベース盤と、ベース盤を機器取付部材に固定するためのベース固定手段と、ベース盤から突出してレール受容溝に受容可能な溝突入部と、溝突入部の先端から両側方に張り出し、所定サイズのＤＩＮレールと同じ板厚及び同じ幅の爪係止突壁と、爪係止突壁に突出形成され、爪係止突壁が係止爪と溝底面との間に挟持された状態で、レール受容溝の内面に係止されたスライド規制凹部に凹凸係合してレール受容溝内における溝突入部のスライドを規制するスライド規制突部とを備えたところに特徴を有する。
【００１４】
請求項９の発明は、請求項８に記載の機器取付用アダプタにおいて、爪係止突壁全体の外縁部を複数組の平行線を備えた多角形に形成し、電子機器を機器取付部材に対して９０度ずつ位相をずらした、又は、４５度ずつ位相をずらした任意の位置で、第１及び第２の係止爪と溝底面との間に爪係止突壁が挟持されるように構成したところに特徴を有する。
【００１５】
請求項１０の発明は、請求項８又は９に記載の機器取付用アダプタにおいて、ベース盤には、溝突入部に対して爪係止突壁より大きく側方に張り出した螺子止め部が備えられ、螺子止め部には、ベース固定手段としての螺子を挿通させるための螺子挿通孔が貫通形成されているところに特徴を有する。
【００１６】
請求項１１の発明は、請求項９乃至１０に記載の機器取付用アダプタにおいて、機器取付部材はパイプであり、ベース盤には、パイプに当接してパイプの軸方向と平行に位置決めされるＶ字溝が形成され、ベース盤及び溝突入部には、パイプに巻き付けるベース固定手段としてのベルトを爪係止突壁よりパイプ側に挿通させるためのベルト挿通部が形成されているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１７】
［請求項１及び８の発明］
請求項１及び８の発明によれば、電子機器は、第１と第２の係止爪と溝底面との間にＤＩＮレールの両側縁部を挟持することで、ＤＩＮレールとスライド係合可能となっている。また、ＤＩＮレール代用突部は、機器取付部材から電子機器に向かって突出した溝突入部の先端から両側方に張り出した爪係止突壁を備え、その爪係止突壁が電子機器における第１と第２の係止爪と溝底面との間に挟持される。そして、ＤＩＮレール代用突部に備えたスライド規制突部とレール受容溝に形成されたスライド規制凹部とが凹凸係合して、レール受容溝内での溝突入部のスライドが規制される。つまり、本発明によれば、電子機器をＤＩＮレール及びＤＩＮレール代用突部の両方に取付可能であり、ＤＩＮレールに取り付けた場合には、これまで通りＤＩＮレール上で任意の位置に移動させることが可能である一方、ＤＩＮレール代用突部に取り付けた場合には、機器取付部材の所定の位置に動かないように固定することが可能になる。
【００１８】
［請求項２及び９の発明］
請求項２及び９の発明によれば、電子機器を９０度ずつ位相をずらした異なる４つの取付姿勢又は、４５度ずつ位相をずらした異なる８つの取付姿勢の中から、任意の取付姿勢を選択して取り付けることが可能になる。つまり、本発明によれば、ＤＩＮレールに取り付ける場合に比べて、電子機器の取付姿勢の自由度が向上する。
【００１９】
［請求項３の発明］
請求項３の発明によれば、溝突入部を備えていない機器取付部材に対して機器取付用アダプタを固定することで、電子機器の取り付けが可能になる。
【００２０】
［請求項４及び１０の発明］
請求項４及び１０の発明によれば、ＤＩＮレールの様に、螺子によって機器取付用アダプタを機器取付部材に固定することができる。
【００２１】
［請求項５及び１１の発明］
請求項５及び１１の発明によれば、ＤＩＮレールの取り付けが困難なパイプに対して機器取付用アダプタを固定することができ、ＤＩＮレールに対応した電子機器をパイプに取り付けることが可能になる。また、ベース盤をパイプに宛がったときにＶ字溝がパイプの外面に当接することで、パイプに対する機器取付用アダプタの取付状態を安定させることができる。
【００２２】
［請求項６の発明］
請求項６の発明によれば、電子機器を機器取付用アダプタに取り付ける際に、電子機器と機器取付用アダプタの双方に備えた位置合わせ用目印が一致するように接近させることで、溝突入部とレール受容溝との間におけるスライド規制部の凹凸係合をスムーズに行うことができる。
【００２３】
［請求項７の発明］
請求項７の発明によれば、電子機器としての信号処理ユニットを流量計本体又はパイプに対して着脱可能に取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本実施形態に係る電子機器をＤＩＮレールに取り付けた状態の斜視図
【図２】電子機器の背面図
【図３】電子機器の側面図
【図４】（Ａ）固定係止爪及びスライド規制凹部の正面図、（Ｂ）可動係止爪及びスライド規制凹部の正面図
【図５】機器取付用アダプタの斜視図
【図６】機器取付用アダプタの平面図
【図７】（Ａ）図５におけるＸ矢視図、（Ｂ）図５におけるＹ矢視図
【図８】（Ａ）機器取付用アダプタを螺子止めする場合の斜視図、（Ｂ）その変形例に係る斜視図
【図９】機器取付用アダプタを結束バンドにてパイプに固定した状態の斜視図
【図１０】機器取付用アダプタをホースバンドにてパイプに固定した状態の斜視図
【図１１】（Ａ）電子機器を機器取付用アダプタに取り付ける過程の斜視図、（Ｂ）電子機器を機器取付用アダプタに取り付けた状態の斜視図
【図１２】（Ａ）電子機器を機器取付用アダプタに取り付ける過程の斜視図、（Ｂ）電子機器を機器取付用アダプタに取り付けた状態の斜視図
【図１３】（Ａ）電子機器を機器取付用アダプタに取り付けた状態の斜視図、（Ｂ）９０度位相をずらして機器取付用アダプタに取り付けた状態の斜視図
【図１４】本発明を適用した流量計の分解斜視図
【図１５】変形例に係る機器取付用アダプタの平面図
【図１６】変形例に係る機器取付用アダプタの平面図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の一実施形態を図１〜図１４に基づいて説明する。まずは、電子機器１００について説明すると、電子機器１００は、図１に示すように、所定サイズのＤＩＮレール２００に取付可能な構造となっている。なお、ＤＩＮレール２００の構造は公知であるので説明は省略する。
【００２６】
電子機器１００は、例えば、扁平直方体形状の筐体１０１の内部に図示しない電子部品を収容してなる。筐体１０１は、その扁平方向で２分割可能となっており、扁平方向の一方側の面に表示部１０５を備えると共に、その反対側の面（以下、「後面１０１Ｒ」という）には、レール受容溝１１０が陥没形成されている。このレール受容溝１１０は、図１に示すように所定サイズのＤＩＮレール２００を幅方向から挟んで受容可能となっている。
【００２７】
図２に示すように、レール受容溝１１０は、電子機器１００（筐体１０１）の長手方向に延びており、図３に示すように、長手方向の両側面１０１Ｓ，１０１Ｓに開放している。換言すれば、電子機器１００の短手方向で対向しかつ長手方向に延びた１対の側部対向壁１０２，１０２で挟まれた部分が相対的に陥没してレール受容溝１１０になっている。
【００２８】
図３に示すように、レール受容溝１１０の溝底面１１１のうち、幅方向の中央部は両側縁部に対して段付き状に陥没している。即ち、レール受容溝１１０の溝底面１１１のうち幅方向の両側縁部には、レール受容溝１１０と平行に延びかつレール受容溝１１０の内側に突出した段差突部１１１Ｔ，１１１Ｔが形成されている。なお、レール受容溝１１０の幅方向で対向した１対の溝側面１１０Ｓ，１１０Ｓと電子機器１００の後面１０１Ｒとが交差した角部は、テーパー面となっている。
【００２９】
レール受容溝１１０の両溝側面１１０Ｓ，１１０Ｓのうち、一方の溝側面１１０Ｓには固定係止爪１２０（本発明の「第２の係止爪」に相当する）が設けられ、他方の溝側面１１０Ｓには可動係止爪１３０（本発明の「第１の係止爪」に相当する）が設けられている。以下、固定係止爪１２０が設けられた溝側面１１０Ｓを「第１の溝側面１１０Ｓ」といい、可動係止爪１３０が設けられた溝側面１１０Ｓを「第２の溝側面１１０Ｓ」という。
【００３０】
固定係止爪１２０は、筐体１０１に一体形成されており、図２に示すように、レール受容溝１１０の長手方向のちょうど中央位置からレール受容溝１１０の内側に突出している。図３に示すように、固定係止爪１２０は、断面三角形になっており、第１の溝側面１１０Ｓから垂直に立ち上がった係止面１２０Ｋをレール受容溝１１０の溝底面１１１（詳細には、段差突部１１１Ｔ）側に備える一方、第１の溝側面１１０Ｓから斜めに立ち上がった傾斜面１２０Ｓを、筐体１０１の後面１０１Ｒ側に備えている。固定係止爪１２０の係止面１２０Ｋとレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間には隙間が形成され、その隙間に、ＤＩＮレール２００の幅方向の両側縁部２０１（図１参照）を挟持可能となっている。
【００３１】
図２に示すように、可動係止爪１３０は、対をなしてレール受容溝１１０の長手方向の中央寄り位置からレール受容溝１１０の内側に突出している。これら可動係止爪１３０は、固定係止爪１２０と同様に断面三角形になっており、第２の溝側面１１０Ｓに対して垂直な係止面１３０Ｋをレール受容溝１１０の溝底面１１１側に備える一方、第２の溝側面１１０Ｓに対して傾斜した傾斜面１３０Ｓを、筐体１０１の後面１０１Ｒ側に備えている。そして、可動係止爪１３０の係止面１３０Ｋとレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間で、ＤＩＮレール２００の両側縁部２０１（図１参照）を挟持可能となっている。
【００３２】
可動係止爪１３０は、筐体１０１とは別部品のスライド片１３１に一体形成されており、スライド片１３１は筐体１０１に対してスライド可能に組み付けられている。筐体１０１のうち第２の溝側面１１０Ｓを有する側部対向壁１０２には、第２の溝側面１１０Ｓと直交した方向に貫通したガイド孔１０３が形成されており、ガイド孔１０３にスライド片１３１が直動可能に収容されている。スライド片１３１は可動係止爪１３０が第２の溝側面１１０Ｓから突出するように付勢されている。なお、スライド片１３１は本発明に係る「第１の係止爪の支持部分」に相当する。
【００３３】
詳細には、図２に示すように、スライド片１３１のうちガイド孔１０３に収容された部分には、弾性変形可能な片持ちアーム１３２が一体に備えられており、その片持ちアーム１３２の先端が筐体１０１に係止されている。そして、ＤＩＮレール２００の一方の側縁部２０１を固定係止爪１２０とレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間に挟持させた状態で、他方の側縁部２０１を可動係止爪１３０の傾斜面１３０Ｓに押し付けると、片持ちアーム１３２が弾性変形してスライド片１３１がレール受容溝１１０から後退し、可動係止爪１３０がガイド孔１０３の内側に退避する。そして、ＤＩＮレール２００における他方の側縁部２０１が可動係止爪１３０を乗り越えると、片持ちアーム１３２の弾発力によってスライド片１３１がレール受容溝１１０に向かって前進し、可動係止爪１３０がガイド孔１０３（第２の溝側面１１０Ｓ）から突出して、可動係止爪１３０とレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間に、他方の側縁部２０１が挟持される。このようにして、電子機器１００はＤＩＮレール２００に取り付けられる。
【００３４】
ここで、図２及び図３に示すように、スライド片１３１のうち可動係止爪１３０とは反対側の端部は、ガイド孔１０３から筐体１０１の外面側に突出しており、この突出部分を摘んでスライド片１３１を外側に引っ張ることで、可動係止爪１３０とＤＩＮレール２００の一方の側縁部２０１との係止を解除して、電子機器１００をＤＩＮレール２００から取り外すことが可能となっている。つまり、電子機器１００は、ＤＩＮレール２００に対して着脱可能となっている。
【００３５】
なお、図２に示すように、電子機器１００におけるレール受容溝１１０の溝底面１１１のうち、長手方向の両端部寄り位置には、電子機器１００と他の電気部品との間をケーブル接続するための複数のコネクタ部１０４が設けられている。
【００３６】
次に、本発明の電子機器取付構造及び機器取付用アダプタ１０について説明する。機器取付用アダプタ１０は、例えば、樹脂成形品であって、電子機器１００を取り付ける所定の機器取付部材に宛がって固定されるベース盤１１と、ベース盤１１から段付き状に突出して電子機器１００と結合する溝突入部３０とを備えている。
【００３７】
図６に示すように、ベース盤１１は平面形状が正方形の板状部材の中央に、平面形状が八角形のベース開口部１２が貫通形成されて枠形構造をなしている。ベース開口部１２の外縁部を構成する８つの側辺のうち４つの側辺は、ベース盤１１の外縁部を構成する４つの側辺１１Ｓと平行に延びている。また、ベース盤１１の四隅には、溝突入部３０から側方に張り出したコーナー鍔部１３が形成されている。
【００３８】
図５に示すように、溝突入部３０はベース開口部１２の内側に配置されている。溝突入部３０はベース盤１１の板厚方向で扁平な八角柱構造となっており、先端面３１がベース盤１１の板厚方向と直交した平坦面となっている。溝突入部３０のうちベース盤１１から垂直に起立した外側面は、８つの矩形側面で構成されており、そのうち４つの矩形側面３２Ａ（以下、「第１の矩形側面３２Ａ」という）が、ベース盤１１の外縁部を構成する４つの側辺１１Ｓと平行に延び、残り４つの矩形側面３２Ｂ（以下、「第２の矩形側面３２Ｂ」という）が、ベース盤１１の四隅に設けられたコーナー鍔部１３側を向いている。溝突入部３０の外側面のうち、第２の矩形側面３２Ｂとベース開口部１２の開口縁との間は連結しており、第１の矩形側面３２Ａとベース開口部１２の開口縁との間は離間している（図６参照）。なお、溝突入部３０の先端面３１の中央部には、四辺がベース盤１１の四辺と平行な矩形陥没部３５が形成されている。
【００３９】
以下、説明の便宜のため、矩形陥没部３５の短手方向と平行な方向（図６における紙面左右方向）を「横方向Ｘ」、矩形陥没部３５の長手方向と平行な方向（図６における紙面上下方向）を「縦方向Ｙ」、ベース盤１１の板厚方向（図６における紙面と直交する方向）を「前後方向Ｚ」と呼ぶ。
【００４０】
機器取付用アダプタ１０は、図８に示すように、機器取付部材の平坦な壁面に対して複数の螺子８０（本発明の「ベース固定手段」に相当する）で固定することができる。即ち、機器取付用アダプタ１０の中心（溝突入部３０の中心）には、第１の螺子挿通孔５１が貫通形成されている。また、ベース盤１１のうち、機器取付用アダプタ１０の中心に対して点対称となる複数位置には第２の螺子挿通孔５２が貫通形成されている。
【００４１】
第２の螺子挿通孔５２は、ベース盤１１のコーナー鍔部１３にそれぞれ形成されている。第２の螺子挿通孔５２は、例えば、第１の螺子挿通孔５１より小径な２つの円孔同士をを連絡して１つの孔とした形状になっている。また、第１の螺子挿通孔５１には、第２の螺子挿通孔５２より太い螺子８０を挿通することが可能となっている。なお、コーナー鍔部１３は、本発明の「螺子止め部」に相当する。
【００４２】
機器取付用アダプタ１０を螺子８０で固定する場合には、機器取付用アダプタ１０の後面を機器取付部材の平坦な壁面に宛がった状態で、例えば、図８（Ａ）に示すように全ての第２の螺子挿通孔５２に螺子８０を挿通したり、図８（Ｂ）に示すように第１の螺子挿通孔５１と４つの第２の螺子挿通孔５２のうちの何れか１つに螺子８０を挿通し、それら複数の螺子８０を機器取付部材の壁面に螺合する。
【００４３】
機器取付用アダプタ１０は、ＤＩＮレール２００の固定が困難なパイプＰに対しては、ベルト状の拘束部材、具体的には、図９及び図１０に示すように、結束バンド８２又はホースバンド８１（本発明の「ベース固定手段」、「ベルト」に相当する）を使用して固定することが可能となっている。即ち、ベース盤１１には、結束バンド８２を挿通可能な複数の側部バンド挿通孔１４が形成され、溝突入部３０とベース盤１１との間には、結束バンド８２及びホースバンド８１を挿通可能な中間バンド挿通孔１７，１７が形成されている。
【００４４】
側部バンド挿通孔１４は、機器取付用アダプタ１０の中心（第１の螺子挿通孔５１）に対して点対称となる４つの位置、具体的には、ベース盤１１の四隅のコーナー鍔部１３に貫通形成されている。各側部バンド挿通孔１４は、結束バンド８２の断面形状に対応して横方向Ｘの長さが縦方向Ｙの長さより長くなった長方形となっている。
【００４５】
そして、図９に示すように、ベース盤１１の後面をパイプＰに当接させた状態で、縦方向Ｙで並んだ２つの側部バンド挿通孔１４，１４に挿通された結束バンド８２をパイプＰに巻き付け、その結束バンド８２の一端を他端に備えたバックル部に通して締め付けることで、機器取付用アダプタ１０をパイプＰに固定することができる。
【００４６】
中間バンド挿通孔１７，１７は、横方向Ｘで並んだ２つの側部バンド挿通孔１４，１４の中間に設けられ、前後方向Ｚに貫通している。中間バンド挿通孔１７は、横方向Ｘが縦方向Ｙより長い横長形状をなしており、側部バンド挿通孔１４より幅広となっている。
【００４７】
溝突入部３０のうち、中間バンド挿通孔１７，１７の間に挟まれた部分は、ホースバンド８１とパイプＰとの間で挟持される拘束壁３６となっている。拘束壁３６は矩形陥没部３５内に設けられており、溝突入部３０の先端面３１側を向いた面が、縦方向Ｙの中央部から両端部、即ち、中間バンド挿通孔１７，１７に向かって下るように傾斜した湾曲面となっている。
【００４８】
なお、溝突入部３０のうち、矩形陥没部３５の長手方向（縦方向Ｙ）の両端部側に位置する第１の矩形側面３２Ａ，３２Ａには、それぞれ門形開口部３２Ａ１，３２Ａ１が形成されており、これら門形開口部３２Ａ１，３２Ａ１が中間バンド挿通孔１７，１７と連絡している。
【００４９】
そして、図１０に示すように、ベース盤１１の後面をパイプＰに当接させた状態で、中間バンド挿通孔１７，１７に通されたホースバンド８１をパイプＰに巻き付け、そのホースバンド８１の一端を他端に備えたバックル部に通してバックル部の螺子を締め付けることで、機器取付用アダプタ１０をパイプＰに固定することが可能となっている。
【００５０】
さらに拘束壁３６には、結束バンド８２を挿通可能なバンド挿通溝３４が形成されている。バンド挿通溝３４は、拘束壁３６の湾曲面を陥没させて形成されている。詳細には、バンド挿通溝３４は、矩形陥没部３５の短手方向（横方向Ｘ）の中央部で、矩形陥没部３５の長手方向（縦方向Ｙ）に延びており、第１の螺子挿通孔５１と直交している。また、第１の螺子挿通孔５１を挟んだ両側には、バンド挿通溝３４に挿通された結束バンド８２を押さえて結束バンド８２の離脱を防止するバンド押さえ壁３４Ｈ，３４Ｈが差し渡されている。
【００５１】
そして、図９に示すように、ベース盤１１の後面をパイプＰに当接させた状態で、バンド挿通溝３４及び中間バンド挿通孔１７，１７に挿通させた結束バンド８２をパイプＰに巻き付け、その結束バンド８２の一端に備えたバックルに他端部を通して結束バンド８２を締め付けることで、機器取付用アダプタ１０をパイプＰに固定することが可能となっている。ここで、本実施形態では、上述した側部バンド挿通孔１４、中間バンド挿通孔１７及びバンド挿通溝３４が、本発明の「ベルト挿通部」に相当する。
【００５２】
なお、図９及び図１０には、結束バンド８２又はホースバンド８１の何れか一方のみを用いてパイプＰに固定した状態が示されているが、側部バンド挿通孔１４に挿通させた２つの結束バンド８２，８２と、中間バンド挿通孔１７，１７に挿通させたホースバンド８１とを併用してもよい。また、図９には、３本の結束バンド８２を使用してパイプＰに固定した状態が示されているが、側部バンド挿通孔１４に挿通させた２本の結束バンド８２だけ、或いは、バンド挿通溝３４及び中間バンド挿通孔１７，１７に挿通させた１本の結束バンド８２だけでパイプＰに固定してもよい。
【００５３】
ベース盤１１及び溝突入部３０の後面にはＶ字溝４０が形成されている（図７（Ａ）参照）。Ｖ字溝４０は横方向Ｘ、つまり、側部バンド挿通孔１４，１４に挿通された結束バンド８２又は、中間バンド挿通孔１７，１７に挿通されたホースバンド８１と直交する方向に延びており、ベース盤１１において縦方向Ｙに延びた両側辺１１Ｓ，１１Ｓと直交している。また、Ｖ字溝４０の幅方向の中心で延びた底辺は、前記両側辺１１Ｓ，１１Ｓの中点とベース盤１１の中心とを通っている。
【００５４】
機器取付用アダプタ１０をパイプＰに固定する場合に、パイプＰの円筒外面がＶ字溝４０を構成する２つの傾斜面４１，４１に当接することで、図９及び図１０に示すように、Ｖ字溝４０とパイプＰの軸方向とが平行になるように機器取付用アダプタ１０をパイプＰに対して位置決めすることができかつ、パイプＰに対する機器取付用アダプタ１０の取付状態を安定させることができる。
【００５５】
さて、機器取付用アダプタ１０のうち、溝突入部３０の先端には、電子機器１００に備えた固定係止爪１２０及び可動係止爪１３０と係止可能な爪係止突壁３８が備えられている。爪係止突壁３８は、溝突入部３０の先端から相反する両側方に張り出しており、電子機器１００が取付可能な所定サイズのＤＩＮレール２００と同じ板厚及び同じ幅となっている。本実施形態では、爪係止突壁３８全体の外縁部が４組の平行線を備えた八角形となっており、９０度ずつ位相をずらした任意の位置で、固定係止爪１２０及び可動係止爪１３０と溝底面１１１（段差突部１１１Ｔ）との間に爪係止突壁３８が挟持されるように構成されている。詳細には、爪係止突壁３８は、溝突入部３０に備えた４つの第１の矩形側面３２Ａから四方に向かって直角に突出している。
【００５６】
即ち、ＤＩＮレール２００では、電子機器１００の取付姿勢の自由度が「２」であるのに対し、本実施形態の機器取付用アダプタ１０では、取付姿勢の自由度が「４」となっており、ＤＩＮレール２００に比べて電子機器１００の取付姿勢の自由度が高くなっている。なお、溝突入部３０とその先端に備えた爪係止突壁３８とで、本発明の「ＤＩＮレール代用突部」が構成されている。
【００５７】
電子機器１００に備えた固定係止爪１２０と可動係止爪１３０は、図１３に示すように、ＤＩＮレール２００と結合した場合と同様に、レール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間で、溝突入部３０から四方に張り出した爪係止突壁３８を挟持するように構成されている。具体的には、爪係止突壁３８のうち、溝突入部３０から張り出した一端部３８Ｔを固定係止爪１２０と段差突部１１１Ｔとの間に挟持させた状態で、その一端部３８Ｔとは反対側に張り出した他端部３８Ｔを可動係止爪１３０の傾斜面１３０Ｓに押し付けると、片持ちアーム１３２が弾性変形してスライド片１３１がレール受容溝１１０から後退し、可動係止爪１３０がガイド孔１０３の内側に退避する。そして、爪係止突壁３８の他端部３８Ｔが可動係止爪１３０を乗り越えると、片持ちアーム１３２の弾発力でスライド片１３１がレール受容溝１１０に向かって前進し、可動係止爪１３０がガイド孔１０３（第２の溝側面１１０Ｓ）から突出して、可動係止爪１３０とレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間に、爪係止突壁３８の他端部３８Ｔが挟持される構成となっている。このように、ＤＩＮレール２００に対して取り付ける場合と同じ取付操作で、電子機器１００を機器取付用アダプタ１０に取り付けることができる（図１１及び図１２参照）。
【００５８】
さて、機器取付用アダプタ１０のうち、溝突入部３０の先端面３１からは、スライド規制突部３７が突出している。スライド規制突部３７は、爪係止突壁３８に一体形成されており、爪係止突壁３８のうち、溝突入部３０から張り出した各端部３８Ｔに、例えば、２つずつ対をなして備えられている。これらスライド規制突部３７は、機器取付用アダプタ１０の中心（第１の螺子挿通孔５１）に対して点対称となる位置に配設されている。なお、スライド規制突部３７は、矩形陥没部３５の開口縁から離れるに従って徐々に迫り上がるように突出している。
【００５９】
これに対し、電子機器１００におけるレール受容溝１１０の溝底面１１１には、スライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂが形成されている。図２に示すように、スライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂは、レール受容溝１１０の幅方向の両測辺に沿って形成された段差突部１１１Ｔ，１１１Ｔの一部を陥没させた構造となっている。具体的には、図４（Ａ）に示すように、第１の溝側面１１０Ｓ側に形成された段差突部１１１Ｔのうち、固定係止爪１２０の両側方には、スライド規制凹部１１５Ａが対をなして形成されている。一方、図４（Ｂ）に示すように、第２の溝側面１１０Ｓ側に形成された段差突部１１１Ｔのうち、レール受容溝１１０の長手方向の中央部分には、スライド規制凹部１１５Ａよりも長いスライド規制凹部１１５Ｂが１つ形成されている。
【００６０】
そして、上述した取付操作により、爪係止突壁３８のうち溝突入部３０から両側方に張り出した端部３８Ｔ，３８Ｔが固定係止爪１２０及び可動係止爪１３０とレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間に挟持される過程で、それら両端部３８Ｔ，３８Ｔから突出したスライド規制突部３７，３７が、スライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ａ，１１５Ｂと凹凸係合する。これにより、レール受容溝１１０内における溝突入部３０のスライドが規制され、スライド移動による電子機器１００の脱落を防止するようになっている。
【００６１】
ここで、図１１に示すように、電子機器１００の外面の長手方向の中心位置には、位置決め用目印１００Ｍが付されており、ベース盤１１のうち、横方向Ｘに延びた両側辺１１Ｓ，１１Ｓの中点にも、位置決め用目印１１Ｍが付されている。そして、爪係止突壁３８の両端部３８Ｔ，３８Ｔが固定係止爪１２０及び可動係止爪１３０とレール受容溝１１０の段差突部１１１Ｔとの間に挟持され、スライド規制突部３７，３７とスライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂとが凹凸係合した状態（図１３（Ａ）の状態）で、図１１（Ｂ）に示すように、位置決め用目印１００Ｍ，１１Ｍ同士が一致するようになっている。従って、電子機器１００を機器取付用アダプタ１０に取り付ける際は、位置決め用目印１００Ｍ，１１Ｍ同士が一致するように電子機器１００と機器取付用アダプタ１０とを接近させることで、スライド規制突部３７，３７とスライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂとをスムーズに凹凸係合させることができる。
【００６２】
また、図１１（Ｂ）及び図１３（Ａ）に示した取付姿勢から９０度位相ずらして、図１２（Ｂ）及び図１３（Ｂ）に示す取付姿勢で電子機器１００を取り付けた場合には、電子機器１００に付された位置決め用目印１００Ｍと、機器取付用アダプタ１０のＶ字溝４０の底辺とが一致する。従って、この取付姿勢で電子機器１００を機器取付用アダプタ１０に取り付ける場合には、位置決め用目印１００ＭとＶ字溝４０の底辺とが一致するように電子機器１００と機器取付用アダプタ１０とを接近させることで、スライド規制突部３７，３７とスライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂとをスムーズに凹凸係合させることができる。
【００６３】
図１４には、本発明を適用した流量計９０が示されている。流量計９０はパイプＰの途中に接続されて、パイプＰを流れる流体の流量を検出するための流量計本体９１と、流量計本体９１にケーブル１５０を介して接続された信号処理ユニットとしての電子機器１００を備えている。そして、流量計本体９１の上端平面には、上述した機器取付用アダプタ１０が複数の螺子８０によって固定され、この機器取付用アダプタ１０に、電子機器１００が着脱可能に取り付けられている。ここで、電子機器１００のうち、レール受容溝１１０とは反対側の前面には、流量の計測値を表示するための表示部１０５が設けられており、表示部１０５の向きを９０度ずつ位相をずらした任意の見易い位置に取り付けることができる。また、図９又は図１０に示すように、機器取付用アダプタ１０をパイプＰに固定すれば、電子機器１００を流量計本体９１ではなくパイプＰに取り付けることも可能である。
【００６４】
このように、本実施形態の電子機器取付構造及び機器取付用アダプタ１０によれば、機器取付用アダプタ１０から電子機器１００に向かって突出した溝突入部３０の先端から両側方に張り出した爪係止突壁３８を備え、爪係止突壁３８の両端部３８Ｔ，３８ＴがＤＩＮレール２００にスライド係合可能な電子機器１００の固定係止爪１２０及び可動係止爪１３０と係止することで、電子機器１００を機器取付部材に取り付けることができる。また、電子機器１００に備えたスライド規制凹部１１５Ａ，１１５Ｂと、機器取付用アダプタ１０に備えたスライド規制突部３７，３７とが凹凸係合して、レール受容溝１１０内での溝突入部３０のスライドが規制される。つまり、本発明によれば、電子機器１００をＤＩＮレール２００及び機器取付用アダプタ１０の両方に取付可能であり、ＤＩＮレール２００に取り付けた場合には、これまで通りＤＩＮレール２００上で任意の位置に移動させることが可能である一方、機器取付用アダプタ１０に取り付けた場合には、機器取付部材の所定の位置に動かないように固定することが可能になる。よって、従来のように、ＤＩＮレール２００上でスライド可能な電子機器の他に別途、スライド不能な電子機器を用意する必要がなくなる。
【００６５】
また、機器取付用アダプタ１０に取り付ける場合には、電子機器１００を９０度ずつ位相をずらした異なる４つの取付姿勢の中から、任意の取付姿勢を選択して取り付けることが可能になるので、ＤＩＮレール２００に取り付ける場合と比べて、電子機器１００の取付姿勢の自由度が向上する。
【００６６】
さらに、機器取付用アダプタ１０は、結束バンド８２やホースバンド８１等、ベルト状の拘束部材を用いることで、ＤＩＮレール２００の固定が困難なパイプＰにも固定することができ、ＤＩＮレール２００に対応した電子機器１００をパイプＰに取り付けることが可能となる。
【００６７】
［他の実施形態］
本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００６８】
（１）上記実施形態では、爪係止突壁３８の各端部３８Ｔ，３８Ｔにスライド規制突部３７が２つずつ備えられていたが、機器取付用アダプタ１０の中心（第１の螺子挿通孔５１）に対して点対称となるように配置されていれば、図１５に示すように爪係止突壁３８の各端部３８Ｔ，３８Ｔに１つずつでもよい。
【００６９】
（２）上記実施形態では、爪係止突壁３８の端部３８Ｔが９０度ずつ位相をずらして四方に張り出していたが、第１及び第２の矩形側面３２Ａ，３２Ｂから異なる８方向に爪係止突壁３８の端部３８Ｔを突出させて、４５度ずつ位相をずらした任意の位置で、固定係止爪１２０と可動係止爪１３０と溝底面１１１との間に爪係止突壁３８が挟持されるように構成してもよい。即ち、４５度ずつ位相をずらした異なる８つの取付姿勢の中から、任意の取付姿勢を選択して取り付け可能な構成にしてもよい。
【００７０】
このとき、図１６（Ａ）に示すように、スライド規制突部３７は、爪係止突壁３８の全ての端部３８Ｔに設けてもよいし、同図（Ｂ）に示すように、第１の矩形側面３２Ａから突出した端部３８Ｔ，３８Ｔだけに設けてもよいし、同図（Ｃ）に示すように、第２の矩形側面３２Ｂから突出した端部３８Ｔ，３８Ｔだけに設けてもよい。
【００７１】
（３）上記実施形態の流量計９０では、機器取付用アダプタ１０を流量計本体９１とは別部品で構成して螺子止めしていたが、爪係止突壁３８とスライド規制突部３７とを備えた溝突入部３０を流量計本体９１に一体形成してもよい。
【符号の説明】
【００７２】
１０    機器取付用アダプタ
１１    ベース盤
１１Ｍ    位置決め用目印
１３    コーナー鍔部（螺子止め部）
１４    側部バンド挿通孔（ベルト挿通部）
１７    中間バンド挿通孔（ベルト挿通部）
３０    溝突入部
３４    バンド挿通溝（ベルト挿通部）
３７    スライド規制突部
３８    爪係止突壁
４０    Ｖ字溝
５１    第１の螺子挿通孔
５２    第２の螺子挿通孔
８０    螺子（ベース固定手段）
８１    ホースバンド（ベース固定手段、ベルト）
８２    結束バンド（ベース固定手段、ベルト）
９０    流量計
９１    流量計本体
１００    電子機器
１００Ｍ    位置決め用目印
１０１    筐体
１１０    レール受容溝
１１１    溝底面
１１１Ｔ，１１１Ｔ    段差突部
１１５Ａ    スライド規制凹部
１１５Ｂ    スライド規制凹部
１２０    固定係止爪（第２の係止爪）
１２０Ｋ    係止面
１３０    可動係止爪（第１の係止爪）
１３０Ｋ    係止面
１３０Ｓ    傾斜面
１５０    ケーブル
２００    ＤＩＮレール
２０１    係止鍔部
Ｐ    パイプ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１６】
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【図５】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１４】
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