(57)【要約】【課題】簡易な構成で、優れた光学性能の維持と光学系の小型化とを両立させながら、広画角で高変倍が可能なズームレンズを提供する。【解決手段】このズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ11、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ12、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ13、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ14、および正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ15が配置されて構成される。第１レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、負レンズＬ111、正レンズＬ112、正レンズＬ113、および正レンズＬ114が配置されて構成される。負レンズＬ111と正レンズＬ112とは、接合されている。そして、所定の条件を満足することで、全変倍域に亘って諸収差の効果的な補正が可能な高い光学性能を維持し、小型、広角で、高変倍が可能なズームレンズを実現できる。【選択図】図１
2010197860.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を備え、
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズとからなる接合レンズと、２枚の正の屈折力のレンズを含み構成され、
前記接合レンズを構成する負レンズのｄ線におけるアッベ数をνln、前記接合レンズを構成する正レンズのｄ線におけるアッベ数をνlpとするとき、次の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
（１）    ３５＜νlp−νln＜４４
【請求項２】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ1、前記ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離をｆtとするとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
（２）    ０．２７＜ｆ1／ｆt＜０．３３
【請求項３】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ3、前記ズームレンズ全系の広角端における焦点距離をｆwとするとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
（３）    ３．５＜ｆ3／ｆw＜４．０
【請求項４】
前記第４レンズ群の焦点距離をｆ4、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ5とするとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載のズームレンズ。
（４）    ０．７＜｜ｆ4／ｆ5｜＜１．０
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ビデオカメラや監視カメラなどの電子撮像装置に搭載するのに最適な、小型、軽量の高変倍率ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ビデオカメラや監視カメラなど、種々の電子撮像装置が普及している。このような電子撮像装置の多くは、撮影レンズとしてズームレンズを搭載している。そして、近年の電子撮像装置の小型化にともない、電子撮像装置に搭載されるズームレンズもより一層の小型化が要求されている。また、電子撮像装置の高変倍化の要求が強くなるのにともない、これを可能とするズームレンズのさらなる高変倍化が期待されている。
【０００３】
高変倍が可能なズームレンズとしては、４群構成のズームレンズがよく知られている。たとえば、物体側から順に、正負正正の屈折力を有するレンズ群が配置された４群構成のズームレンズでは、第２群を移動させることで変倍を行い、第４群を移動させることでフォーカシングを行うことができる。このような構成のズームレンズで、２５倍程度の変倍を実現するのであれば、可動群が２つであるため、レンズ鏡筒の構造が簡易になり、光学系の全長も短くすることができる。
【０００４】
ところが、近年さらなる高変倍が可能なズームレンズが求められている。そこで、４群構成のズームレンズでさらなる高変倍を実現しようとすると、変倍を行うためのレンズ群の移動量が増加するため光学系全長が長くなるとともに、レンズの外径も大きくなる。加えて、フォーカシングを行うためのレンズ群の移動量も増加するため、収差変動が大きくなってしまう。このように、４群構成のズームレンズでは、光学系の小型化と光学性能を維持しつつ高変倍を実現することが困難になる。
【０００５】
そこで、かかる問題点を解決するため、５群構成のズームレンズが提案されている。このような５群構成のズームレンズは、第１，第３，第５群が固定で、第２群を一方向に移動させることで変倍を行い、第４群を移動させることで変倍にともなう像面変動の補正とフォーカシングを行うのが一般的である（たとえば、特許文献１〜４を参照。）。
【０００６】
たとえば、特許文献１に記載のズームレンズは、物体側から順に、正負正負正の屈折力を有するレンズ群を配置し、画角が７１°で、変倍比が２０倍程度となっている。特許文献２に記載のズームレンズは、物体側から順に、正負正負正の屈折力を有するレンズ群を配置し、画角が６３°で、変倍比が２０〜３０倍とより高変倍が可能なものとなっている。また、特許文献３に記載のズームレンズは、物体側から順に、正負正正負の屈折力を有するレンズ群を配置し、画角が７０．９°で、変倍比が３５倍程度となっている。特許文献４に記載のズームレンズは、物体側から順に、正負正負正の屈折力を有するレンズ群を配置し、画角が７０°で、変倍比が５０倍となっており、さらなる高変倍が可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３４５３００７号公報
【特許文献２】特開２０００−１８０７２２号公報
【特許文献３】特開２００７−１７８５９８号公報
【特許文献４】特開２０００−２３１０５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記各特許文献に記載のズームレンズでは、画角を６０°よりも大きくしようとすると、前玉径が大きくなり、これにともない光学系の全体も大きくなる。さらに、変倍比や解像度を上げようとすると、光学系の全長が増大するばかりか、望遠端における色収差の発生が顕著になって、十分な解像度が得られなくなる。特に、大口径のズームレンズでは、ペッツバール和が負の領域に偏りすぎて像面湾曲の補正が困難になるのをはじめとして、全変倍域に亘って光学性能を維持することが困難になる。
【０００９】
この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、簡易な構成で、優れた光学性能の維持と光学系の小型化とを両立させながら、広画角で高変倍が可能なズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、請求項１の発明にかかるズームレンズは、  物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を備え、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズとからなる接合レンズと２枚の正の屈折力のレンズを含み構成され、前記接合レンズを構成する負レンズのｄ線におけるアッベ数をνln、前記接合レンズを構成する正レンズのｄ線におけるアッベ数をνlpとするとき、次の条件式を満足することを特徴とする。
（１）    ３５＜νlp−νln＜４４
【００１１】
この請求項１に記載の発明によれば、全変倍域に亘って諸収差の効果的な補正が可能になる。
【００１２】
また、請求項２の発明にかかるズームレンズは、請求項１に記載の発明において、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ1、前記ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離をｆtとするとき、次の条件式を満足することを特徴とする。
（２）    ０．２７＜ｆ1／ｆt＜０．３３
【００１３】
この請求項２に記載の発明によれば、光学系全長の短縮化を達成するとともに、前記第１レンズ群の屈折力の適正化を図って諸収差の良好な補正が可能になる。
【００１４】
また、請求項３の発明にかかるズームレンズは、請求項１または２に記載の発明において、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ3、前記ズームレンズ全系の広角端における焦点距離をｆwとするとき、次の条件式を満足することを特徴とする。
（３）    ３．５＜ｆ3／ｆw＜４．０
【００１５】
この請求項３に記載の発明によれば、光学系全長の短縮化を達成するとともに、前記第３レンズ群の屈折力の適正化を図って諸収差の良好な補正が可能になる。
【００１６】
また、請求項４の発明にかかるズームレンズは、請求項１〜３のいずれか一つに記載の発明において、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ4、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ5とするとき、次の条件式を満足することを特徴とする。
（４）    ０．７＜｜ｆ4／ｆ5｜＜１．０
【００１７】
この請求項４の発明によれば、フォーカス距離変動によって発生する諸収差を良好に補正することができる。
【発明の効果】
【００１８】
この発明によれば、全変倍域に亘って諸収差の効果的な補正が可能な高い光学性能を維持し、小型、広角で、高変倍が可能なズームレンズを提供することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例１にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図２】実施例１にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。
【図３】実施例１にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。
【図４】実施例１にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。
【図５】実施例２にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図６】実施例２にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。
【図７】実施例２にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。
【図８】実施例２にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。
【図９】実施例３にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図１０】実施例３にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。
【図１１】実施例３にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。
【図１２】実施例３にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、添付図面を参照して、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。
【００２１】
この実施の形態にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を含み構成される。
【００２２】
この実施の形態のズームレンズは、前記第２レンズ群を光軸に沿って物体側から像面側へ移動させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。また、前記第４レンズ群を光軸に沿って移動させることによって変倍に伴う像面変動（結像位置）の補正やフォーカシングを行う。なお、前記第１レンズ群、前記第３レンズ群、および前記第５レンズ群は、常時固定されている。
【００２３】
この発明は、全変倍域に亘って高い光学性能を維持し、小型、広角で、５５倍程度の高変倍が可能なズームレンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、以下に示すような各種条件を設定している。
【００２４】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負レンズと正レンズとからなる接合レンズ、２枚の正レンズが配置されて構成される。そして、前記接合レンズを構成する負レンズのｄ線におけるアッベ数をνln、前記接合レンズを構成する正レンズのｄ線におけるアッベ数をνlpとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。
（１）    ３５＜νlp−νln＜４４
【００２５】
この条件式（１）は、前記第１レンズ群中の接合レンズを構成する負レンズおよび正レンズのｄ線におけるアッベ数の差を規定する式である。条件式（１）においてその上限を超えると、当該ズームレンズの望遠端におけるｇ線の軸上色収差の補正が困難になる。一方、条件式（１）においてその下限を下回ると、軸上色収差を補正するために各レンズの屈折力を強くしなければならなくなり、結果として球面収差をはじめとする諸収差の補正が困難になるという不都合が生じる。
【００２６】
また、この実施の形態のズームレンズは、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ1、当該ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離をｆtとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。
（２）    ０．２７＜ｆ1／ｆt＜０．３３
【００２７】
この条件式（２）は、前記第１レンズ群の焦点距離とズームレンズ全系の望遠端における焦点距離との比を規定する式であり、光学系全長の短縮化を達成するとともに、前記第１レンズ群の屈折力の適正化を図って諸収差の良好な補正を実現するための条件を示すものである。この条件式（２）においてその下限を下回ると、前記第１レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、当該ズームレンズの望遠端における球面収差をはじめとする諸収差の補正が困難になる。一方、条件式（２）においてその上限を超えると、前記第１レンズ群の屈折力が弱くなりすぎて、光学系全長が増大する。
【００２８】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、負レンズと正レンズとからなる接合レンズが配置されて構成される。または、物体側から順に、負レンズ、負レンズと正レンズとからなる接合レンズ、および負レンズが配置されて構成される。ここで、前記第２レンズ群中に、接合レンズを配置することにより、色収差を良好に補正できる。
【００２９】
前記第３レンズ群は、物体側から順に、正レンズ、負レンズと正レンズとからなる接合レンズ、および正レンズが配置されて構成される。この第３レンズ群を構成する正レンズのうち、少なくても１面には非球面を形成する。このようにすることで、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００３０】
また、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ3、当該ズームレンズ全系の広角端における焦点距離をｆwとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。
（３）    ３．５＜ｆ3／ｆw＜４．０
【００３１】
この条件式（３）は、前記第３レンズ群の焦点距離とズームレンズ全系の広角端における焦点距離との比を規定する式であり、光学系全長の短縮化を達成するとともに、前記第３レンズ群の屈折力の適正化を図って諸収差の良好な補正を実現するための条件を示すものである。この条件式（３）においてその下限を下回ると、前記第３レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、当該ズームレンズの広角端における球面収差をはじめとする諸収差の補正が困難になる。一方、条件式（３）においてその上限を超えると、前記第３レンズ群の屈折力が弱くなりすぎて、後側のレンズ群（第３レンズ群以降）を小さくできず、前記第４レンズ群による像面補正およびフォーカシングに必要な移動量を確保することが困難になる。
【００３２】
前記第４レンズ群は、物体側から順に、正レンズ、負レンズが配置されて構成される。そして、この第４レンズ群を構成する負レンズの少なくとも１面に非球面を形成する。この第４レンズ群に非球面を配することで、少ないレンズ枚数で諸収差の良好な補正が可能になる。加えて、この第４レンズ群の十分な移動量を確保して、変倍に伴う像面変動（結像位置）の補正やフォーカシングを効果的に行うことができる。
【００３３】
前記第５レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズが配置されて構成される。
【００３４】
そして、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ4、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ5とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。
（４）    ０．７＜｜ｆ4／ｆ5｜＜１．０
【００３５】
この条件式（４）は、前記第４レンズ群の焦点距離と前記第５レンズ群の焦点距離との比を規定する式である。この条件式（４）においてその下限を下回ると、前記第４レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、フォーカス距離変動による球面収差をはじめとする諸収差の補正が困難になる。一方、条件式（４）においてその上限を超えると、前記第４レンズ群の屈折力が弱くなりすぎて、前記第４レンズ群による像面補正およびフォーカシングに必要な移動量を確保することが困難になる。また、第４レンズ群に比べ、第５レンズ群の屈折力が強くなりすぎると、バックフォーカスが短くなりすぎて、フィルタやカバーガラスなどを挿入するスペースの確保が困難になるという不都合も生じる。
【００３６】
以上説明したように、この実施の形態にかかるズームレンズは、上記のような特徴を備えているので、光学系のコンパクト性を損なうことなく、全変倍域に亘って諸収差の効果的な補正が可能な高い光学性能を維持しながら、高変倍が可能になる。特に、この実施の形態にかかるズームレンズは、上記各条件式を満足することで、従来、広角、高変倍のズームレンズで問題となっていた収差補正の困難性が克服できる。
【実施例１】
【００３７】
図１は、実施例１にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ11、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ12、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ13、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ14、および正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ15が配置されて構成される。また、第２レンズ群Ｇ12と第３レンズ群Ｇ13との間には、絞りＳＴＰが配置されている。第５レンズ群Ｇ15と像面ＩＭＧとの間には、前記物体側から順に、赤外線カットフィルタやローパスフィルタなどからなるフィルタＦＴ、カバーガラスＣＧが配置されている。フィルタＦＴやカバーガラスＣＧは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、像面ＩＭＧには、ＣＣＤやＣＭＯＳなどの撮像素子の受光面が配置される。
【００３８】
第１レンズ群Ｇ11は、前記物体側から順に、負レンズＬ111、正レンズＬ112、正レンズＬ113、および正レンズＬ114が配置されて構成される。負レンズＬ111と正レンズＬ112とは、接合されている。
【００３９】
第２レンズ群Ｇ12は、前記物体側から順に、負レンズＬ121、負レンズＬ122、および正レンズＬ123が配置されて構成される。負レンズＬ122と正レンズＬ123とは、接合されている。
【００４０】
第３レンズ群Ｇ13は、前記物体側から順に、正レンズＬ131、負レンズＬ132、正レンズＬ133、および正レンズＬ134が配置されて構成される。負レンズＬ132と正レンズＬ133とは、接合されている。また、正レンズＬ131および正レンズＬ134の前記物体側面には、それぞれ非球面が形成されている。
【００４１】
第４レンズ群Ｇ14は、前記物体側から順に、正レンズＬ141、負レンズＬ142が配置されて構成される。正レンズＬ141と負レンズＬ142とは、接合されている。また、負レンズＬ142の像面ＩＭＧ側面には、非球面が形成されている。
【００４２】
第５レンズ群Ｇ15は、前記物体側から順に、負レンズＬ151、正レンズＬ152が配置されて構成される。負レンズＬ151と正レンズＬ152とは、接合されている。
【００４３】
このズームレンズは、第２レンズ群Ｇ12を光軸に沿って前記物体側から像面ＩＭＧ側へ移動させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第４レンズ群Ｇ14を光軸に沿って移動させることによって、変倍に伴う像面変動（結像位置）の補正やフォーカシングを行う。第１レンズ群Ｇ11、第３レンズ群Ｇ13、および第５レンズ群Ｇ15は常時固定されている。
【００４４】
以下、実施例１にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。
【００４５】
ズームレンズ全系の広角端における焦点距離（ｆw）＝６．００ｍｍ
ズームレンズ全系の中間端における焦点距離＝４５．１ｍｍ
ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離（ｆt）＝３３０ｍｍ
Ｆナンバ＝１．８２（広角端）〜２．２３（中間端）〜６．１２（望遠端）
画角（２ω）＝６２．２°（広角端）〜８．１°（中間端）〜１．１°（望遠端）
【００４６】
（条件式（１）に関する数値）
負レンズＬ111のｄ線におけるアッベ数（νln）＝４２．７１
正レンズＬ112のｄ線におけるアッベ数（νlp）＝８１．５４
νlp−νln＝３８．８３
【００４７】
（条件式（２）に関する数値）
第１レンズ群Ｇ11の焦点距離（ｆ1）＝１０７．８２
ｆ1／ｆt＝０．３２７
【００４８】
（条件式（３）に関する数値）
第３レンズ群Ｇ13の焦点距離（ｆ3）＝２３．２８
ｆ3／ｆw＝３．８８０
【００４９】
（条件式（４）に関する数値）
第４レンズ群Ｇ14の焦点距離（ｆ4）＝―１９．２５
第５レンズ群Ｇ15の焦点距離（ｆ5）＝２３．２６
｜ｆ4／ｆ5｜＝０．８２８
【００５０】
ｒ1＝６２８．６２９
ｄ1＝２．５００    ｎｄ1＝１．８３４８１    νｄ1＝４２．７１
ｒ2＝８０．４０２
ｄ2＝８．６８８    ｎｄ2＝１．４９７００    νｄ2＝８１．５４
ｒ3＝−３６５．３４７
ｄ3＝０．２００
ｒ4＝８７．９７２
ｄ4＝６．２６７    ｎｄ3＝１．４９７００    νｄ3＝８１．５４
ｒ5＝２９３７．２４６
ｄ5＝０．２００
ｒ6＝７９．２０４
ｄ6＝５．６１０    ｎｄ4＝１．４９７００    νｄ4＝８１．５４
ｒ7＝４４９．６４３
ｄ7＝１．９７０（広角端）〜６３．６５９（中間端）〜８７．７９８（望遠端）
ｒ8＝−３３９．１４３
ｄ8＝１．５００    ｎｄ5＝１．８８３００    νｄ5＝４０．７６
ｒ9＝１８．０６６
ｄ9＝４．２００
ｒ10＝−２２．１９１
ｄ10＝１．２００    ｎｄ6＝１．７７２５０    νｄ6＝４９．６０
ｒ11＝１８．９５８
ｄ11＝３．２４７    ｎｄ7＝１．９２２８６    νｄ7＝２０．８８
ｒ12＝１２５０．１６８
ｄ12＝８７．８５４（広角端）〜２６．１６６（中間端）〜２．０２７（望遠端）
ｒ13＝∞（絞り）
ｄ13＝１．８００
ｒ14＝２１．７６１（非球面）
ｄ14＝０．２００    ｎｄ8＝１．５３６１０    νｄ8＝４１．２１
ｒ15＝２３．１３３
ｄ15＝５．５８０    ｎｄ9＝１．６１８００    νｄ9＝６３．３９
ｒ16＝１４５．５５５
ｄ16＝４．９７１
ｒ17＝５８．０５１
ｄ17＝１．５００    ｎｄ10＝１．９２２８６    νｄ10＝２０．８８
ｒ18＝２５．９７３
ｄ18＝４．７２７    ｎｄ11＝１．４９７００    νｄ11＝８１．５４
ｒ19＝−１１３．８１３
ｄ19＝０．２００
ｒ20＝２６．２５８（非球面）
ｄ20＝０．２００    ｎｄ12＝１．５３６１０    νｄ12＝４１．２１
ｒ21＝３１．５１４
ｄ21＝３．３５５    ｎｄ13＝１．６１８００    νｄ13＝６３．３９
ｒ22＝−１４４２．１９０
ｄ22＝２．８４８（広角端）〜１３．９６１（中間端）〜２．９００（望遠端）
ｒ23＝−２２５０．４４６
ｄ23＝４．０００    ｎｄ14＝１．８４６６６    νｄ14＝２３．７８
ｒ24＝−２５．８６６
ｄ24＝１．２００    ｎｄ15＝１．７７２５０    νｄ15＝４９．６０
ｒ25＝１４．０３５
ｄ25＝０．２００    ｎｄ16＝１．５３６１０    νｄ16＝４１．２１
ｒ26＝１４．２６７（非球面）
ｄ26＝２１．１１９（広角端）〜１０．００６（中間端）〜２１．０６７（望遠端）
ｒ27＝１２．０５６
ｄ27＝１．２００    ｎｄ17＝１．８４６６６    νｄ17＝２３．７８
ｒ28＝８．１４２
ｄ28＝３．８７９    ｎｄ18＝１．６１８００    νｄ18＝６３．３９
ｒ29＝１２５５．４９１
ｄ29＝１．０００
ｒ30＝∞
ｄ30＝０．５００    ｎｄ19＝１．５１６３３    νｄ19＝６４．１４
ｒ31＝∞
ｄ31＝４．５００
ｒ32＝∞
ｄ32＝３．５００    ｎｄ20＝１．５１６３３    νｄ20＝６４．１４
ｒ33＝∞
ｄ33＝０．１０７
ｒ34＝∞（像面）
【００５１】
円錐係数（ε）および非球面係数（Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ）
（第１４面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−５．２３６３７×１０-6，  Ｃ＝−１．７１９７１×１０-8，
Ｄ＝１．０７３２８×１０-11，  Ｅ＝−４．８８９６４×１０-14
（第２０面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−２．４７０６５×１０-5，  Ｃ＝−７．７１１７６×１０-8，
Ｄ＝４．０８８４７×１０-10，  Ｅ＝−２．６１９２２×１０-12
（第２６面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−１．３５７９３×１０-5，  Ｃ＝−５．６１５４３×１０-8，
Ｄ＝−８．２１４１８×１０-9，  Ｅ＝１．５６６６０×１０-10
【００５２】
また、図２は、実施例１にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図３は、実施例１にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図４は、実施例１にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、ＦＮｏはＦナンバ、２ωは画角を示す。また、ｇはｇ線（λ＝４３５．８３ｎｍ）、ｄはｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ）、ｃはｃ線（λ＝６５６．２７ｎｍ）に相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図における符号ΔＳ，ΔＭは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。
【実施例２】
【００５３】
図５は、実施例２にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ21、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ22、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ23、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ24、および正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ25が配置されて構成される。また、第２レンズ群Ｇ22と第３レンズ群Ｇ23との間には、絞りＳＴＰが配置されている。第５レンズ群Ｇ25と像面ＩＭＧとの間には、前記物体側から順に、赤外線カットフィルタやローパスフィルタなどからなるフィルタＦＴ、カバーガラスＣＧが配置されている。フィルタＦＴやカバーガラスＣＧは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、像面ＩＭＧには、ＣＣＤやＣＭＯＳなどの撮像素子の受光面が配置される。
【００５４】
第１レンズ群Ｇ21は、前記物体側から順に、負レンズＬ211、正レンズＬ212、正レンズＬ213、および正レンズＬ214が配置されて構成される。負レンズＬ211と正レンズＬ212とは、接合されている。
【００５５】
第２レンズ群Ｇ22は、前記物体側から順に、負レンズＬ221、負レンズＬ222、正レンズＬ223、および負レンズＬ224が配置されて構成される。負レンズＬ222と正レンズＬ223とは、接合されている。
【００５６】
第３レンズ群Ｇ23は、前記物体側から順に、正レンズＬ231、負レンズＬ232、正レンズＬ233、および正レンズＬ234が配置されて構成される。負レンズＬ232と正レンズＬ233とは、接合されている。また、正レンズＬ231および正レンズＬ234の前記物体側面には、それぞれ非球面が形成されている。
【００５７】
第４レンズ群Ｇ24は、前記物体側から順に、正レンズＬ241、負レンズＬ242が配置されて構成される。正レンズＬ241と負レンズＬ242とは、接合されている。また、負レンズＬ242の像面ＩＭＧ側面には、非球面が形成されている。
【００５８】
第５レンズ群Ｇ25は、前記物体側から順に、負レンズＬ251、正レンズＬ252が配置されて構成される。負レンズＬ251と正レンズＬ252とは、接合されている。
【００５９】
このズームレンズは、第２レンズ群Ｇ22を光軸に沿って前記物体側から像面ＩＭＧ側へ移動させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第４レンズ群Ｇ24を光軸に沿って移動させることによって、変倍に伴う像面変動（結像位置）の補正やフォーカシングを行う。第１レンズ群Ｇ21、第３レンズ群Ｇ23、および第５レンズ群Ｇ25は常時固定されている。
【００６０】
以下、実施例２にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。
【００６１】
ズームレンズ全系の広角端における焦点距離（ｆw）＝６．００ｍｍ
ズームレンズ全系の中間端における焦点距離＝４４．１ｍｍ
ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離（ｆt）＝３３０ｍｍ
Ｆナンバ＝１．８２（広角端）〜２．２５（中間端）〜６．１０（望遠端）
画角（２ω）＝６０．０°（広角端）〜８．３°（中間端）〜１．１°（望遠端）
【００６２】
（条件式（１）に関する数値）
負レンズＬ211のｄ線におけるアッベ数（νln）＝４２．７１
正レンズＬ212のｄ線におけるアッベ数（νlp）＝８１．５４
νlp−νln＝３８．８３
【００６３】
（条件式（２）に関する数値）
第１レンズ群Ｇ21の焦点距離（ｆ1）＝９５．５０
ｆ1／ｆt＝０．２８９
【００６４】
（条件式（３）に関する数値）
第３レンズ群Ｇ23の焦点距離（ｆ3）＝２２．５０
ｆ3／ｆw＝３．７５０
【００６５】
（条件式（４）に関する数値）
第４レンズ群Ｇ24の焦点距離（ｆ4）＝−１５．７２
第５レンズ群Ｇ25の焦点距離（ｆ5）＝２０．９４
｜ｆ4／ｆ5｜＝０．７５０
【００６６】
ｒ1＝８７３．７７５
ｄ1＝２．５００    ｎｄ1＝１．８３４８１    νｄ1＝４２．７１
ｒ2＝７３．５３５
ｄ2＝１２．２００    ｎｄ2＝１．４９７００    νｄ2＝８１．５４
ｒ3＝−２５７．８１８
ｄ3＝０．２００
ｒ4＝８１．５３１
ｄ4＝８．０００    ｎｄ3＝１．４９７００    νｄ3＝８１．５４
ｒ5＝６６９６．０８１
ｄ5＝０．２００
ｒ6＝７１．００４
ｄ6＝６．８００    ｎｄ4＝１．４９７００    νｄ4＝８１．５４
ｒ7＝４３１．３７８
ｄ7＝１．９８７（広角端）〜５５．９５１（中間端）〜７６．２６１（望遠端）
ｒ8＝１５７．１５３
ｄ8＝１．５００    ｎｄ5＝１．８８３００    νｄ5＝４０．７６
ｒ9＝１４．２０３
ｄ9＝４．０００
ｒ10＝−５０．９０６
ｄ10＝１．２００    ｎｄ6＝１．７７２５０    νｄ6＝４９．６０
ｒ11＝１３．１７８
ｄ11＝３．８００    ｎｄ7＝１．９２２８６    νｄ7＝２０．８８
ｒ12＝９９．９７４
ｄ12＝２．５００
ｒ13＝−１６．４２８
ｄ13＝１．２００    ｎｄ8＝１．８０６１０    νｄ8＝３３．２７
ｒ14＝−２５．７６５
ｄ14＝７６．３１６（広角端）〜２２．３５１（中間端）〜２．０４２（望遠端）
ｒ15＝∞（絞り）
ｄ15＝１．３００
ｒ16＝２４．５０５（非球面）
ｄ16＝０．２００    ｎｄ9＝１．５３６１０    νｄ9＝４１．２１
ｒ17＝２６．５９１
ｄ17＝７．２００    ｎｄ10＝１．６１８００    νｄ10＝６３．３９
ｒ18＝−１１４７．７１４
ｄ18＝４．７２６
ｒ19＝５３．１９９
ｄ19＝１．５００    ｎｄ11＝１．９２２８６    νｄ11＝２０．８８
ｒ20＝２５．１６７
ｄ20＝６．０００    ｎｄ12＝１．４９７００    νｄ12＝８１．５４
ｒ21＝−３４９．４０３
ｄ21＝０．２００
ｒ22＝２２．９５１（非球面）
ｄ22＝０．２００    ｎｄ13＝１．５３６１０    νｄ13＝４１．２１
ｒ23＝２４．９７４
ｄ23＝５．０００    ｎｄ14＝１．４８７４９    νｄ14＝７０．２４
ｒ24＝−６０．６３７
ｄ24＝２．８９９（広角端）〜１２．９１２（中間端）〜２．８６１（望遠端）
ｒ25＝−７５３．５６７
ｄ25＝３．０００    ｎｄ15＝１．８４６６６    νｄ15＝２３．７８
ｒ26＝−２２．０６０
ｄ26＝１．２００    ｎｄ16＝１．７７２５０    νｄ16＝４９．６０
ｒ27＝１１．７６６
ｄ27＝０．２００    ｎｄ17＝１．５３６１０    νｄ17＝４１．２１
ｒ28＝１１．７４１（非球面）
ｄ28＝１９．２５９（広角端）〜９．２４５（中間端）〜１９．２９６（望遠端）
ｒ29＝１１．９０７
ｄ29＝１．２００    ｎｄ18＝１．８４６６６    νｄ18＝２３．７８
ｒ30＝８．０１０
ｄ30＝４．０００    ｎｄ19＝１．６１８００    νｄ19＝６３．３９
ｒ31＝−１３４．６６３
ｄ31＝１．０００
ｒ32＝∞
ｄ32＝０．５００    ｎｄ20＝１．５１６３３    νｄ20＝６４．１４
ｒ33＝∞
ｄ33＝５．２００
ｒ34＝∞
ｄ34＝２．５００    ｎｄ21＝１．５１６３３    νｄ21＝６４．１４
ｒ35＝∞
ｄ35＝０．１１０
ｒ36＝∞（像面）
【００６７】
円錐係数（ε）および非球面係数（Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ）
（第１６面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−６．３５４０２×１０-6，  Ｃ＝−２．２４３８３×１０-8，
Ｄ＝３．６２２４７×１０-11，  Ｅ＝−８．７７５７９×１０-14
（第２２面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−２．７５３４１×１０-5，  Ｃ＝−３．１８１２９×１０-8，
Ｄ＝８．５４２０１×１０-11，  Ｅ＝−５．６６３２０×１０-13
（第２８面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−２．１８７１０×１０-5，  Ｃ＝−９．２８７０９×１０-7，
Ｄ＝１．７１８００×１０-8，  Ｅ＝−１．２３００４×１０-10
【００６８】
また、図６は、実施例２にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図７は、実施例２にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図８は、実施例２にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、ＦＮｏはＦナンバ、２ωは画角を示す。また、ｇはｇ線（λ＝４３５．８３ｎｍ）、ｄはｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ）、ｃはｃ線（λ＝６５６．２７ｎｍ）に相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図における符号ΔＳ，ΔＭは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。
【実施例３】
【００６９】
図９は、実施例３にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ31、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ32、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ33、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ34、および正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ35が配置されて構成される。また、第２レンズ群Ｇ32と第３レンズ群Ｇ33との間には、絞りＳＴＰが配置されている。第５レンズ群Ｇ35と像面ＩＭＧとの間には、前記物体側から順に、赤外線カットフィルタやローパスフィルタなどからなるフィルタＦＴ、カバーガラスＣＧが配置されている。フィルタＦＴやカバーガラスＣＧは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、像面ＩＭＧには、ＣＣＤやＣＭＯＳなどの撮像素子の受光面が配置される。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ31は、前記物体側から順に、負レンズＬ311、正レンズＬ312、正レンズＬ313、および正レンズＬ314が配置されて構成される。負レンズＬ311と正レンズＬ312とは、接合されている。
【００７１】
第２レンズ群Ｇ32は、前記物体側から順に、負レンズＬ321、負レンズＬ322、正レンズＬ323、および負レンズＬ324が配置されて構成される。負レンズＬ322と正レンズＬ323とは、接合されている。
【００７２】
第３レンズ群Ｇ33は、前記物体側から順に、正レンズＬ331、負レンズＬ332、正レンズＬ333、および正レンズＬ334が配置されて構成される。負レンズＬ332と正レンズＬ333とは、接合されている。また、正レンズＬ331および正レンズＬ334の前記物体側面には、それぞれ非球面が形成されている。
【００７３】
第４レンズ群Ｇ34は、前記物体側から順に、正レンズＬ341、負レンズＬ342が配置されて構成される。正レンズＬ341と負レンズＬ342とは、接合されている。また、負レンズＬ342の像面ＩＭＧ側面には、非球面が形成されている。
【００７４】
第５レンズ群Ｇ35は、前記物体側から順に、負レンズＬ351、正レンズＬ352が配置されて構成される。負レンズＬ351と正レンズＬ352とは、接合されている。
【００７５】
このズームレンズは、第２レンズ群Ｇ32を光軸に沿って前記物体側から像面ＩＭＧ側へ移動させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第４レンズ群Ｇ34を光軸に沿って移動させることによって、変倍に伴う像面変動（結像位置）の補正やフォーカシングを行う。第１レンズ群Ｇ31、第３レンズ群Ｇ33、および第５レンズ群Ｇ35は常時固定されている。
【００７６】
以下、実施例３にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。
【００７７】
ズームレンズ全系の広角端における焦点距離（ｆw）＝６．００ｍｍ
ズームレンズ全系の中間端における焦点距離＝４４．４ｍｍ
ズームレンズ全系の望遠端における焦点距離（ｆt）＝３３０ｍｍ
Ｆナンバ＝１．８２（広角端）〜２．２４（中間端）〜６．１２（望遠端）
画角（２ω）＝６１．１°（広角端）〜８．３°（中間端）〜１．１°（望遠端）
【００７８】
（条件式（１）に関する数値）
負レンズＬ311のｄ線におけるアッベ数（νln）＝４２．７１
正レンズＬ312のｄ線におけるアッベ数（νlp）＝８１．５４
νlp−νln＝３８．８３
【００７９】
（条件式（２）に関する数値）
第１レンズ群Ｇ31の焦点距離（ｆ1）＝９５．２８
ｆ1／ｆt＝０．２８９
【００８０】
（条件式（３）に関する数値）
第３レンズ群Ｇ33の焦点距離（ｆ3）＝２２．３７
ｆ3／ｆw＝３．７２９
【００８１】
（条件式（４）に関する数値）
第４レンズ群Ｇ34の焦点距離（ｆ4）＝−１６．０９
第５レンズ群Ｇ35の焦点距離（ｆ5）＝２１．３６
｜ｆ4／ｆ5｜＝０．７５３
【００８２】
ｒ1＝７９６．６７３
ｄ1＝２．５００    ｎｄ1＝１．８３４８１    νｄ1＝４２．７１
ｒ2＝７３．７７８
ｄ2＝１０．１７４    ｎｄ2＝１．４９７００    νｄ2＝８１．５４
ｒ3＝−２６３．７８０
ｄ3＝０．２００
ｒ4＝８０．１７５
ｄ4＝７．１８１    ｎｄ3＝１．４９７００    νｄ3＝８１．５４
ｒ5＝４０２９．３４９
ｄ5＝０．２００
ｒ6＝７０．２７８
ｄ6＝６．３０８    ｎｄ4＝１．４９７００    νｄ4＝８１．５４
ｒ7＝３９６．８１０
ｄ7＝１．９６２（広角端）〜５５．９７４（中間端）〜７６．３０２（望遠端）
ｒ8＝−５９８．７５４
ｄ8＝１．５００    ｎｄ5＝１．８８３００    νｄ5＝４０．７６
ｒ9＝１５．６８６
ｄ9＝４．０００
ｒ10＝−４３．９１４
ｄ10＝１．２００    ｎｄ6＝１．７７２５０    νｄ6＝４９．６０
ｒ11＝１４．１３６
ｄ11＝３．５００    ｎｄ7＝１．９２２８６    νｄ7＝２０．８８
ｒ12＝１１６．２７２
ｄ12＝２．０３５
ｒ13＝−２１．０６０
ｄ13＝１．２００    ｎｄ8＝１．８３４００    νｄ8＝３７．１６
ｒ14＝−３３．７４６
ｄ14＝７６．３７２（広角端）〜２２．３６０（中間端）〜２．０３３（望遠端）
ｒ15＝∞（絞り）
ｄ15＝１．３００
ｒ16＝２３．３６７（非球面）
ｄ16＝０．２００    ｎｄ9＝１．５３６１０    νｄ9＝４１．２１
ｒ17＝２５．２３９
ｄ17＝５．９７１    ｎｄ10＝１．６１８００    νｄ10＝６３．３９
ｒ18＝３４２９０．５８８
ｄ18＝６．１４４
ｒ19＝８３．１６９
ｄ19＝１．５００    ｎｄ11＝１．９２２８６    νｄ11＝２０．８８
ｒ20＝３０．１０５
ｄ20＝４．５２７    ｎｄ12＝１．４９７００    νｄ12＝８１．５４
ｒ21＝−１０４．２５７
ｄ21＝０．２００
ｒ22＝２１．５４２（非球面）
ｄ22＝０．２００    ｎｄ13＝１．５３６１０    νｄ13＝４１．２１
ｒ23＝２４．０９２
ｄ23＝４．７８７    ｎｄ14＝１．４８７４９    νｄ14＝７０．２４
ｒ24＝−８４．４０７
ｄ24＝２．８０９（広角端）〜１２．９１５（中間端）〜２．８５６（望遠端）
ｒ25＝−１４８５．８２６
ｄ25＝２．９５７    ｎｄ15＝１．８４６６６    νｄ15＝２３．７８
ｒ26＝−２４．２４１
ｄ26＝１．２００    ｎｄ16＝１．７７２５０    νｄ16＝４９．６０
ｒ27＝１２．８７０
ｄ27＝０．２００    ｎｄ17＝１．５３６１０    νｄ17＝４１．２１
ｒ28＝１１．５９４（非球面）
ｄ28＝２０．０４４（広角端）〜９．９３９（中間端）〜１９．９９８（望遠端）
ｒ29＝１１．７４３
ｄ29＝１．２００    ｎｄ18＝１．８４６６６    νｄ18＝２３．７８
ｒ30＝８．０８８
ｄ30＝４．０００    ｎｄ19＝１．６１８００    νｄ19＝６３．３９
ｒ31＝−３１１．６２０
ｄ31＝１．０００
ｒ32＝∞
ｄ32＝０．５００    ｎｄ20＝１．５１６３３    νｄ20＝６４．１４
ｒ33＝∞
ｄ33＝４．５００
ｒ34＝∞
ｄ34＝３．５００    ｎｄ21＝１．５１６３３    νｄ21＝６４．１４
ｒ35＝∞
ｄ35＝０．０５０
ｒ36＝∞（像面）
【００８３】
円錐係数（ε）および非球面係数（Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ）
（第１６面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−６．６２０９３×１０-6，  Ｃ＝−１．８７７５０×１０-8，
Ｄ＝３．３９０２７×１０-12，  Ｅ＝−１．８７２１３×１０-14
（第２２面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−２．６９２５８×１０-5，  Ｃ＝−９．２８８０１×１０-8，
Ｄ＝６．６７０８２×１０-10，  Ｅ＝−３．３５８２８×１０-12
（第２８面）
ε＝１．００００，
Ａ＝０，
Ｂ＝−２．４３５６５×１０-5，  Ｃ＝−６．７９５２６×１０-7，
Ｄ＝１．５５７５４×１０-9，  Ｅ＝１．２９３０９×１０-10
【００８４】
また、図１０は、実施例３にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図１１は、実施例３にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図１２は、実施例３にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、ＦＮｏはＦナンバ、２ωは画角を示す。また、ｇはｇ線（λ＝４３５．８３ｎｍ）、ｄはｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ）、ｃはｃ線（λ＝６５６．２７ｎｍ）に相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図における符号ΔＳ，ΔＭは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。
【００８５】
なお、上記各実施例中の数値データにおいて、ｒ1，ｒ2，・・・・は各レンズ、絞り面などの曲率半径、ｄ1，ｄ2，・・・・は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、ｎｄ1，ｎｄ2，・・・・は各レンズなどのｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ）における屈折率、νｄ1，νｄ2，・・・・は各レンズなどのｄ線（λ＝５８７．５６ｎｍ）におけるアッベ数を示している。
【００８６】
また、上記各非球面形状は、光軸方向をＸ、光軸からの高さをＨとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。
【００８７】
【数１】
2010197860.tif 000003
【００８８】
ただし、Ｒは近軸曲率半径、εは円錐係数、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅはそれぞれ２次，４次，６次，８次，１０次の非球面係数である。
【００８９】
以上説明したように、上記各実施例のズームレンズによれば、上記条件式を満足することで、全変倍域に亘って良好な収差補正がなされるとともに、小型化、高変倍化（５５倍程度）、広角化（６０°程度）を達成することができる。
【００９０】
また、上記各実施例のズームレンズは、非球面が形成されたレンズを含んで構成されているため、少ないレンズ枚数で、諸収差を良好に補正することができる。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
以上のように、この発明のズームレンズは、小型化、高変倍化、広角化が求められる、ビデオカメラ、監視用カメラなどに有用であり、特に、高い光学性能が要求される場合に最適である。
【符号の説明】
【００９２】
Ｇ11  第１レンズ群
Ｇ12  第２レンズ群
Ｇ13  第３レンズ群
Ｇ14  第４レンズ群
Ｇ15  第５レンズ群
ＩＭＧ  像面
ＳＴＰ  絞り
ＦＴ  フィルタ
ＣＧ  カバーガラス
【図１】
2010197860.tif 000004
【図２】
2010197860.tif 000005
【図３】
2010197860.tif 000006
【図４】
2010197860.tif 000007
【図５】
2010197860.tif 000008
【図６】
2010197860.tif 000009
【図７】
2010197860.tif 000010
【図８】
2010197860.tif 000011
【図９】
2010197860.tif 000012
【図１０】
2010197860.tif 000013
【図１１】
2010197860.tif 000014
【図１２】
2010197860.tif 000015