(57)【要約】【課題】トルク容量を確保しつつ、その軸方向長さを短縮する。【解決手段】  同軸上にプーリ７と内軸１２とを配置し、そのプーリ７の内周に筒状の外周部１４ａ，１４ｂとその外周部１４ａ，１４ｂの軸方向中程から径方向内側に立ち上がる外側プレート部１４ｃとを備えた入力側部材１４を圧入固定する。また、前記内軸１２の外周には筒状の基部１５ｂとその基部１５ｂから径方向外側に立ち上がる内側プレート部１５ｃとを備えた出力側部材１５を圧入固定する。両プレート部１４ｃ，１５ｃには軸方向に対向する係合面１４ｅ，１５ｅが設けられ、一方のプレート部１５ｃに係合片１７を設けて他方に向かって付勢し、他方のプレート部１４ｃの係合面１４ｅには、その係合片１７が入り込む係合凹部１８を設ける。プーリ７と内軸１２とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片１７が前記係合凹部１８に係合してプーリ７と内軸１２とを結合し、他方向に相対回転すると前記結合を解除する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同軸上に配置されたプーリ（７）と内軸（１２）との間に、軸方向に対向する係合面（１４ｅ，１５ｅ）を有するプレート部（１４ｃ，１５ｃ）を設け、前記プレート部（１４ｃ，１５ｃ）の一方に係合片（１７）を設けてその係合片（１７）を一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）に向かって付勢し、他方の前記プレート部（１４ｃ）の前記係合面（１４ｅ）には、前記付勢により、一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）側に前記係合片（１７）が突出した際にその係合片（１７）が入り込むことが可能な係合凹部（１８）を設け、
前記プーリ（７）と前記内軸（１２）とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）に係合することで前記プーリ（７）と前記内軸（１２）とを結合し、前記プーリ（７）と前記内軸（１２）とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）から離脱して前記結合を解除するようになっており、
前記プレート部（１４ｃ，１５ｃ）の一方は、前記プーリ（７）の内径面（７ａ）から径方向内側に立ち上がり前記プーリ（７）と一体に回転する外側プレート部（１４ｃ）であり、他方は、前記内軸（１２）の外径面から径方向外側に立ち上がり前記内軸（１２）と一体に回転する内側プレート部（１５ｃ）であることを特徴とする一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項２】
前記外側プレート部（１４ｃ）は、前記プーリ（７）に圧入固定され前記プーリ（７）と一体に回転する筒状の外周部（１４ａ，１４ｂ）から径方向内側に立ち上がることを特徴とする請求項１に記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項３】
前記外側プレート部（１４ｃ）は、前記外周部（１４ａ，１４ｂ）の軸方向中程から立ち上がることを特徴とする請求項２に記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項４】
前記内側プレート部（１５ｃ）は、前記内軸（１２）に圧入固定され前記内軸（１２）と一体に回転する筒状の基部（１５ｂ）から径方向外側に立ち上がることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一つに記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項５】
前記プーリ（７）と前記内軸（１２）とは、前記外周部（１４ａ）の内径面（１４ｆ）と前記内軸（１２）の外径面（１２ａ）との間に設けられた第一軸受部（１１）で、軸周り相対回転可能に支持されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項６】
前記プーリ（７）と前記内軸（１２）とは、前記基部（１５ｂ）の外径面（１５ｄ）と前記プーリ（７）の内径面（７ａ）との間に設けられた第二軸受部（１３）で、軸周り相対回転可能に支持されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一つに記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項７】
前記係合片（１７）は、前記プレート部の周方向に沿って一つ又は複数設けられ、前記
係合凹部（１８）は前記係合片（１７）の数よりも多い箇所に設定されて、それらの係合凹部（１８）が前記プレート部の周方向に沿って設けられることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一つに記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項８】
前記係合片（１７）の数、及び前記係合凹部（１８）の数のいずれか一方は奇数であり、他方は偶数であることを特徴とする請求項７に記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【請求項９】
前記外側プレート部（１４ｃ）及び前記内側プレート部（１５ｃ）の材質は、Ｃ量０．４０％以上で、高周波焼入を施したものであることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一つに記載の一方向クラッチ内蔵プーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、自動車のエンジンと補機類との間の動力伝達経路等の各種動力伝達経路に配置され、回転トルクの伝達と遮断とを行なう一方向クラッチ内蔵プーリに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、自動車等のエンジンのクランクシャフトの回転をベルトを介して各種補機類に伝達する補機駆動装置において、その補機類、例えば、パワーステアリング装置の油圧ポンプやエアコンディショナの圧縮機、あるいはオルタネータ等の回転軸と、その回転軸に設けられたプーリとの間に一方向クラッチが組込まれる。
【０００３】
この種の一方向クラッチ内蔵プーリでは、クランクシャフトの回転の角速度が増加する時に、回転軸とプーリとを結合させて前記クランクシャフトの回転を回転軸に伝え、また、角速度が減少する時に、クランクシャフトから回転軸への回転トルクの伝達を遮断し、ベルトの滑りを防止するように機能する。
【０００４】
一方向クラッチ内蔵プーリに組み込まれる一方向クラッチの例として、例えば、特許文献１に示すように、外輪の内周面と内輪の外周面との間の空間に、係合子として、多数のスプラグやローラを組み込んだスプラグタイプ、ローラタイプの一方向クラッチが知られている。
【０００５】
また、例えば、図４に示すように、外輪４の内周面と内輪２の外周面との間の空間に、多数の係合子３を組み込んだラチェットタイプの一方向クラッチ１も知られている。
【０００６】
このラチェットタイプの一方向クラッチ１は、内輪２の外周に沿って、周期的に傾斜面２ａと段差部２ｂとが形成されている。また、その段差部２ｂを夾んで、最小外径部Ｒｍｉｎと最大外径部Ｒｍａｘとが周方向に隣り合っている。
【０００７】
係合子３は、外輪４に対して、一方向クラッチ１の軸方向に配置された回転軸６周りに傾動自在に固定されており、弾性部材５によって、前記内輪２の段差部２ｂに係合する方向に付勢されている。
すなわち、内輪２の外周断面は、係合子３が噛み込む部位が前記最小外径部Ｒｍｉｎとなっており、その位置から周方向に漸次外径が大きくなって前記最大外径部Ｒｍａｘに至っている。
【０００８】
このため、例えば、外輪４が入力側部材（駆動側）、内輪２が出力側部材（従動側）である場合、外輪４が内輪２に対して図中の矢印ａ方向に相対回転すれば、その段差部２ｂに係合子３が係合することによって、いわゆるラチェットの機能を果たし、内外輪２，４を結合して動力を伝達するようになっている。
【０００９】
また、外輪４が内輪２に対して矢印ａ方向と逆方向に相対回転すれば、前記係合子３の係合が解除されて内外輪２，４は空転状態となり、外輪４から内輪２への動力の伝達は解除される（例えば、特許文献２参照）。
【００１０】
さらに、一方向クラッチ内蔵プーリに組み込まれるものではないが、オートマチックトランスミッションに組み込まれる一方向クラッチの例として、図５に示すように、前記ラチェット機能を、軸方向に移動可能な係合片で発揮するようにしたものもある。
【００１１】
この一方向クラッチ２０は、入力側部材２４と出力側部材２５に、それぞれ軸方向に対向する係合面２４ｅ，２５ｅを設け、その係合面２４ｅ，２５ｅ間において、入力側部材２４又は出力側部材２５側の一方に係合片２７を、他方にその係合片２７が入り込むことが可能な係合凹部２４ａを設けている。
【００１２】
係合片２７は、前記係合面２５ｅに形成した収容凹部２５ａ内に設けられ、その収容凹部２５ａの底部２５ａ’内に配置した弾性部材２６によって、前記係合面２４ｅ側に付勢されている。
【００１３】
入力側部材２４が出力側部材２５に対して図中矢印ｂ方向へ相対回転することによって、その係合片２７が係合凹部２４ａに入り込むことで、前記入力側部材と出力側部材とを結合し、入力側部材２４が出力側部材２５に対して矢印ｂと反対方向へ相対回転することによって、係合片２７が係合凹部２４ａから離脱することで、前記結合を解除するようになっている（例えば、特許文献３参照）。
【００１４】
【特許文献１】特開２００１−１８７９３１号公報
【特許文献２】特開２００３−４９８７２号公報（第５頁第４図）
【特許文献３】特開２０００−９７２５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
外輪の内周面と内輪の外周面との間の空間に係合子を配置した上記特許文献１，２に記載の一方向クラッチでは、充分なトルク容量を確保するべく、係合子の軸方向長さを長くしなければならないという問題がある。
特に、過大トルクによるポッピング（係合子が係合面間に噛み込まず、押し出されて内外輪がロックされない現象）が想定される場合には、係合子の軸方向長さを充分に長く確保する必要がある。
【００１６】
しかし、一方向クラッチ内蔵プーリには薄型化の要求があるので、係合子の軸方向長さが長くなることは好ましくない。
【００１７】
その点、特許文献３の一方向クラッチ２０は、ラチェット機能を、軸方向に移動可能な係合片で発揮しているので、クラッチ全体の軸方向長さは短縮されている。
【００１８】
しかし、この一方向クラッチ２０は、オートマチックトランスミッションに組み込まれる一方向クラッチであり、入力側部材と出力側部材とを、それぞれ薄いプレート（ノッチプレート及びポケットプレート）で構成している。このため、その構造は、一方向クラッチ内蔵プーリのような、同軸上に配置されたプーリと軸との間の回転伝達構造に、そのまま適用することができない。
【００１９】
そこで、この発明は、一方向クラッチ内蔵プーリにおいて、トルク容量を確保しつつ、その軸方向長さを短縮することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記の課題を解決するために、この発明は、同軸上に配置されたプーリと内軸との間に、軸方向に対向する係合面を有するプレート部を設け、前記プレート部の一方に係合片を設けてその係合片を一方の前記プレート部から他方の前記プレート部に向かって付勢し、他方の前記プレート部の前記係合面には、前記付勢により、一方の前記プレート部から他方の前記プレート部側に前記係合片が突出した際にその係合片が入り込むことが可能な係合凹部を設け、前記プーリと前記内軸とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部に係合することで前記プーリと前記内軸とを結合し、前記プーリと前記内軸とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部から離脱して前記結合を解除するようになっており、前記プレート部の一方は、前記プーリの内径面から径方向内側に立ち上がり前記プーリと一体に回転する外側プレート部であり、他方は、前記内軸の外径面から径方向外側に立ち上がり前記内軸と一体に回転する内側プレート部である構成を採用した。
【００２１】
入力側部材及び出力側部材として機能する対のプレート部、すなわち、外側プレート部及び内側プレート部を、それぞれプーリ、内軸と一体に回転するようにしたので、軸方向に移動可能な係合片でラチェット機能を発揮する構造の利点を生かし、一方向クラッチ内蔵プーリのトルク容量を確保しつつ、その軸方向長さを短縮することができる。
【００２２】
なお、この外側プレート部は、前記プーリと一体に形成されていてもよいし、前記プーリと別体に形成されたものを、両者が一体に回転可能な状態になるように、例えば、圧入、接着等周知の手法により固定してもよい。また、内側プレート部についても、前記内軸と一体に形成されていてもよいし、前記内軸と別体に形成されたものを、両者が一体に回転可能な状態になるように、例えば、圧入、接着等周知の手法により固定してもよい。
【００２３】
また、例えば、前記外側プレート部は、前記プーリに圧入固定され前記プーリと一体に回転する筒状の外周部から、径方向内側に立ち上がる構成とすることができる。
【００２４】
筒状を成す外周部がプーリの内径部に圧入固定される構成であれば、その外周部は、プーリに対して、所定の軸方向長さに亘ってしっかりと支えられる。このため、例えば、径方向に立ち上がる外側プレート部が、前記係合片を通じて軸方向力を受けた場合に、その外側プレート部の軸方向への変形等を抑え、安定した係合力を確保することができる。
【００２５】
なお、外周部は、プーリの軸方向長さに対して、できるだけ長い範囲に亘って接するように圧入固定されていることが望ましい。
また、前記外側プレート部は、前記外周部の軸方向中程から立ち上がる構成とすれば、
前記外側プレート部は、前記外周部に対してよりしっかりと支えられる。
【００２６】
一方、内側プレート部に関して、例えば、前記内側プレート部は、前記内軸に圧入固定され前記内軸と一体に回転する筒状の基部から径方向外側に立ち上がる構成を採用することができる。
【００２７】
筒状を成す基部が内軸の外径部に圧入固定される構成であれば、その基部は、内軸に対して、所定の軸方向長さに亘ってしっかりと支えられる。このため、例えば、径方向に立ち上がる内側プレート部が、前記係合片を通じて軸方向力を受けた場合に、その内側プレート部の軸方向への変形、移動等を抑え、安定した係合力を確保することができる。
【００２８】
なお、基部は、前記外周部と同様、内軸の軸方向に対して、できるだけ長い範囲に亘って接するように圧入固定されていることが望ましい。
【００２９】
また、これらの各構成において、前記プーリと前記内軸とが、前記外周部の内径面と前記内軸の外径面との間に設けられた第一軸受部で、軸周り相対回転可能に支持されている構成を採用することができる。それに加えて、あるいは、それに代えて、前記プーリと前記内軸とが、前記基部の外径面と前記プーリの内径面との間に設けられた第二軸受部で、軸周り相対回転可能に支持されている構成を採用することができる。
【００３０】
前記外周部と前記内軸とが軸受で支持される、あるいは、前記基部と前記プーリとが軸受で支持される構成とすることによって、その外周部から立ち上がる外側プレート部、あるいは基部から立ち上がる内側プレート部の、前記プーリ、内軸に対する支持剛性がそれぞれ高まる。このため、その外側プレート部、内側プレート部がしっかりと支持され、安定した係合力を確保することができる。なお、第一軸受部、第二軸受部としては、例えば、玉軸受など周知の軸受を採用することができる。
【００３１】
また、これらの各構成において、前記係合片は、前記プレート部の周方向に沿って一つ又は複数設けられ、前記係合凹部は前記係合片の数よりも多い箇所に設定されて、それらの係合凹部が前記プレート部の周方向に沿って設けられる構成を採用することができる。
このようにすれば、出力側部材と入力側部材（前記プーリと前記内軸）とが相対回転を開始した際に、係合片が係合凹部に入り込んで外側プレート部と内側プレート部とを結合するまでのタイムラグを小さくできるからである。
【００３２】
なお、これらの係合片の数、及び係合凹部の数は、求められる一方向クラッチの性能、特性に応じて自由に設定できるが、例えば、係合片の数、及び前記係合凹部の数のいずれか一方を奇数とし、他方を偶数とした構成を採用することができる。
【００３３】
また、前記外側プレート部及び前記内側プレート部の材質は、Ｃ量０．４０％以上で、高周波焼入を施したものであることが望ましい。
【発明の効果】
【００３４】
この発明は、ラチェット機能する対のプレート部を、それぞれプーリ、内軸と一体に回転するようにしたので、一方向クラッチ内蔵プーリのトルク容量を確保しつつ、その軸方向長さを短縮することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
この発明の実施形態を図１乃至図３に基づいて説明する。この実施形態は、同軸上に配置されたプーリ７及び内軸１２との間に、ラチェット機構を組込んだ一方向クラッチ内蔵プーリユニット１０である。なお、この実施形態は、プーリ７を入力側、内軸１２を出力側としている。
【００３６】
その構成は、図１に示すように、プーリ７と内軸１２との間に、入力側部材１４と出力側部材１５とが配置されている。
【００３７】
入力側部材１４は、前記プーリ７の内周に圧入固定され前記プーリ７と一体に回転する筒状の外周部１４ａ，１４ｂと、その外周部１４ａ，１４ｂの軸方向中程から径方向内側に立ち上がる外側プレート部１４ｃとを備えている。
【００３８】
前記外周部１４ａ，１４ｂの外径面は、前記プーリ７の内径面７ａに全周に亘って圧入固定されており、その圧入固定により、外周部１４ａ，１４ｂ及び外側プレート部１４ｃが、プーリ７と一体に回転するようになっている。
【００３９】
出力側部材１５は、前記内軸１２の外周に圧入固定され前記内軸１２と一体に回転する筒状の基部１５ｂと、その基部１５ｂの軸方向端部から径方向外側に立ち上がる内側プレート部１５ｃとを備えている。
【００４０】
前記基部１５ｂの内径面は、前記内軸１２の外径面１２ａに全周に亘って面接触した状態に圧入固定されており、その圧入固定により、基部１５ｂ及び内側プレート部１５ｃが、内軸１２と一体に回転するようになっている。
【００４１】
その入力側部材１４側の外側プレート部１４ｃには、図１に示すように、出力側部材１５の内側プレート部１５ｃ側に向く係合面１４ｅが設けられている。この係合面１４ｅの面方向は、軸直交方向となっている。
【００４２】
また、出力側部材１５側の内側プレート部１５ｃには、同じく、図１に示すように、入力側部材１４の外側プレート部１４ｃ側に向く係合面１５ｅが設けられている。この係合面１５ｅの面方向は軸直交方向となっており、前記外側プレート部１４ｃ側の係合面１４ｅとは面接触し、摺接可能な状態で対向している。なお、内側プレート部１５ｃの外径面は、前記外周部１４ｂの内径面１４ｄとの間に隙間を有している。
【００４３】
前記プーリ７と前記内軸１２とは、軸方向両側に設けた第一軸受部１１、第二軸受部１３によって、相対的に軸周り回転可能に支持されている。
第一軸受部１１、第二軸受部１３は、この実施形態では、それぞれ片シール付き玉軸受を採用している。シールは、軸方向外側に位置するように組付けされている。
【００４４】
図１に右側に示す第一軸受部１１は、前記外周部１４ａの内径面１４ｆと前記内軸１２の外径面１２ａとの間に圧入固定されている。
すなわち、第一軸受部１１は、内軸１２と一体回転可能に固定される軸受内輪１１ｂと、前記入力側部材１４と一体回転可能に固定される軸受外輪１１ａ、及び、その軸受内輪１１ｂと軸受外輪１１ａとの間に収納されたボール（転動体）１１ｃを備えている。ボール１１ｃは、前記軸受内輪１１ｂと軸受外輪１１ａに設けられた軌道溝内に収納されて転動自在である。
【００４５】
また、図１に左側に示す第二軸受部１３は、前記プーリ７の内径面７ａと前記基部１５ｂの外径面１５ｄとの間に圧入固定されている。
すなわち、第二軸受部１３は、出力側部材１５と一体回転可能に固定される軸受内輪１３ｂと、前記プーリ７と一体回転可能に固定される軸受外輪１３ａ、及び、その軸受内輪１３ｂと軸受外輪１３ａとの間に収納されたボール（転動体）１３ｃを備えている。ボール１３ｃは、前記軸受内輪１３ｂと軸受外輪１３ａに設けられた軌道溝内に収納されて転動自在である。
【００４６】
また、前記内側プレート部１５ｃには、前記係合面１５ｅに凹部１５ａが設けられている。その凹部１５ａ内に、板状の係合片１７が収容されている。係合片１７は、図２に示すように、その凹部１５ａの底部１５ａ’内に収容した弾性部材１６によって、反対側の前記外側プレート部１４ｃに向かって付勢されている。
【００４７】
この実施形態では、弾性部材１６は、コイルバネ部１６ｃの両端に跳ね出し部１６ａ，１６ｂを有するねじりコイルバネを用いており、前記跳ね出し部１６ａ，１６ｂの一方が前記底部１５ａ’に、他方が係合片１７に当たるようになっている。
【００４８】
弾性部材１６を、図２（ｂ）に示すように、前記両跳ね出し部１６ａ，１６ｂ間が接近する方向へ変形させると、その接近する方向と逆方向へ（前記両跳ね出し部１６ａ，１６ｂ間が離れる方向へ）弾性力が作用し、その弾性力で、図２（ａ）に示すように、前記係合片１７の先端１７ａ側を付勢する。
【００４９】
また、外側プレート部１４ｃの係合面１４ｅには、前記付勢により、前記係合片１７が、前記内側プレート部１５ｃの係合面１５ｅから前記外側プレート部１４ｃ側に突出した際に、その係合片１７が入り込むことが可能な係合凹部１８が設けられている。
【００５０】
前記係合凹部１８は、図３に示すように、外側プレート部１４ｃの係合面１４ｅに周方向に沿って複数箇所設けられている。係合凹部１８の数は自由に設定できるので、例えば、周方向に沿って４箇所、６箇所、あるいは８箇所などとすることができる。
なお、この実施形態では、前記係合片１７は全体として１箇所に設けられているが、仮に、係合片１７が損傷した時に備え、その損傷時のバックアップとして、例えば、周方向に沿って３箇所、５箇所の係合片１７を配置してもよい。ただし、係合凹部１８の数は、係合片１７の数よりも多いことが望ましい。
【００５１】
各係合凹部１８は、それぞれ同一の形状、大きさからなり、周方向に沿って等分方位に設けられている。また、各係合凹部１８は、周方向に沿って、一方の側から他方の側に向かって徐々に深くなる傾斜部１８ｃと、その傾斜部１８ｃの他方の側の端部に設けられ、前記傾斜部１８ｃの他方側端部からやや落ち込むように形成された深溝部１８ａとを備えている。
【００５２】
また、この実施形態では、前記係合片１７、前記外側プレート部１４ｃを含む入力側部材１４、及び前記内側プレート部１５ｃを含む出力側部材１５の材質は、Ｃ量０．４０％以上で、高周波焼入を施したものとなっているので、前記係合片１７が前記係合凹部１８に入り込んで係合する際に、所定の係合力を発揮し得る硬度（ＨＲＣ５０以上）になっている。
【００５３】
以下、入力側としての前記プーリ７が、出力側としての内軸１２に対して軸周り相対回転する際の作用について説明する。
入力側部材１４と出力側部材１５とが軸周り一方向に相対回転することによって、例えば、図２（ａ）に矢印Ａで示すように、入力側部材１４が出力側部材１５に対して相対回転した場合を想定する。
【００５４】
入力側部材１４が出力側部材１５に対して、図２（ａ）に矢印Ａで示す方向へ相対回転すると、前記係合片１７の側方に係合凹部１８が臨んだ際に、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力によって図中右側に押し出される。これにより、係合片１７は、係合凹部１８に入り込む。
【００５５】
係合片１７が係合凹部１８に入り込むと、その先端１７ａは、係合凹部１８の端壁１８ｂに係合する。
この係合により、入力側部材１４と出力側部材１５とが結合し、入力側部材１４と出力側部材１５とが一体に回転する状態となる（係合状態）。すなわち、プーリ７に加えられた回転力が内軸１２に伝達される状態となる。
【００５６】
また、図２（ａ）に示す状態から、入力側部材１４が出力側部材１５に対して、図２（ｂ）に矢印Ｃで示す方向へ相対回転すると、係合片１７の外側面１７ｃは、係合凹部１８の傾斜部１８ｃによって図中左側へ押し出される。すなわち、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力に抗して図中左側に押し出される。
この押し出しは、前記係合片１７と係合凹部１８との周方向の位相がずれるにしたがい徐々に進行し、図２（ｂ）に示す位置で、係合片１７はその係合凹部１８内から離脱する。
【００５７】
係合片１７が係合凹部１８内から離脱すると、前記先端１７ａと係合凹部１８の端壁１８ｂとの係合は解除される。
この係合解除により、入力側部材１４と出力側部材１５との結合も解消し、入力側部材１４と出力側部材１５とが空転する状態となる（空転状態）。すなわち、プーリ７に加えられた回転力が内軸１２に伝達されない状態となる。
【００５８】
このように、係合片１７が、外側プレート部１４ｃと内側プレート部１５ｃとに勘合する形式としたことで、係合子としてスプラグやローラを用いた従来の一方向クラッチ内蔵プーリと比較して、その係合片１７（係合子）の１個当たりのトルク容量は大きくなる。
【００５９】
また、この係合の際、前記係合片１７の先端１７ａの端面と、係合凹部１８の端壁１８ｂとは面接触し、且つ、係合片１７の後端１７ｂの端面と、凹部１５ａの後端側の端壁とは面接触し得るようになっている（図２（ａ）に示す状態）。
このため、入力側部材１４から出力側部材１５へのトルクの伝達は、その面接触部分を介して行われることとなり、その面接触によって圧力を分散させることができる。したがって、この点においても、所定のトルク容量を確保しやすいという利点がある。
【００６０】
また、前記係合凹部１８は、前記プレート部の周方向に沿って複数設けられているので、プーリ７と内軸１２との相対回転が開始してから、係合片１７の側方に最初の係合凹部１８が臨むまでのタイムラグを小さくすることができる。
【００６１】
なお、そのタイムラグを小さくする上で、前記係合凹部１８の数は、より多い方が望ましい。ただし、その係合凹部１８の数が、係合片１７の数と同等であるか、あるいは同等程度であれば、空転状態から係合状態に切り替わる際の周方向のガタが大きくなり、入力される回転変動に追従できない事態が想定される。
このため、この周方向のガタを小さくしたい要請がある場合には、係合片１７の数、及び係合凹部１８の数のいずれか一方を奇数、他方を偶数とすることが望ましい。すなわち、係合片１７の数が奇数である場合は、係合凹部１８の数を偶数に、係合片１７の数が偶数である場合は、係合凹部１８の数を奇数にすることが望ましい。
【００６２】
なお、前記係合片１７を複数設ける場合は、それらの複数の係合片１７が同時に係合凹部１８に入り込んで係合するように、その係合片１７の位置、及び係合凹部１８の位置を設定する。
【００６３】
なお、前記プーリ７が出力側、前記内軸１２が入力側である場合においては、上記作用とは逆の関係であり、この点について説明すると、図２（ａ）に符号１４で示す右側の部材が出力側部材、符号１５で示す左側の部材が入力側部材であるとして説明すると、その入力側部材が出力側部材に対して、図２（ａ）に矢印Ｂで示す方向へ相対回転すると、前記係合凹部１８の側方に係合片１７が臨んだ際に、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力によって図中右側に押し出される。これにより、係合片１７は、係合凹部１８に入り込む。
【００６４】
係合片１７が係合凹部１８に入り込むと、その先端１７ａは、係合凹部１８の端壁１８ｂに係合する。
この係合により、入力側部材と出力側部材とが結合し、入力側部材と出力側部材とが一体に回転する状態となる（係合状態）。すなわち、内軸１２に加えられた回転力がプーリ７に伝達される状態となる。
【００６５】
また、図２（ａ）に示す状態から、入力側部材が出力側部材に対して、図２（ｂ）に矢印Ｄで示す方向へ相対回転すると、係合片１７の外側面１７ｃは、係合凹部１８の傾斜部１８ｃによって図中左側へ押し出される。すなわち、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力に抗して図中左側に押し出される。
この押し出しは、前記係合片１７と係合凹部１８との周方向の位相がずれるにしたがい徐々に進行し、図２（ｂ）に示す位置で、係合片１７はその係合凹部１８内から離脱する。
【００６６】
係合片１７が係合凹部１８内から離脱すると、前記先端１７ａと係合凹部１８の端壁１８ｂとの係合は解除される。
この係合解除により、入力側部材と出力側部材との結合も解消し、入力側部材と出力側部材とが空転する状態となる（空転状態）。すなわち、内軸１２に加えられた回転力がプーリ７に伝達されない状態となる。
【００６７】
なお、これらの実施形態では、外側プレート部１４ｃに係合凹部１８を、内側プレート部１５に、係合片１７及びそれを収容するための凹部１５ａ等を設けたが、逆に、内側プレート部１５ｃに係合凹部１８を、外側プレート部１４に、係合片１７及びそれを収容するための凹部１５ａ等を設けてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】一実施形態の断面図
【図２】同実施形態の作用を示し、（ａ）は係合状態、（ｂ）は空転状態を示す要部拡大断面図
【図３】内側プレート部及び外側プレート部の詳細を示す要部拡大斜視図
【図４】従来例の断面図
【図５】従来例の断面図
【符号の説明】
【００６９】
１，２０  一方向クラッチ
２  内輪
２ａ  傾斜面
２ｂ  段差部
３  係合子
４  外輪
５  弾性部材
６  回転軸
７  プーリ
７ａ，１４ｄ，１４ｆ  内径面
１０  一方向クラッチ内蔵プーリ
１１  第一軸受部
１２  内軸
１２ａ，１５ｄ  外径面
１３  第二軸受部
１４，２４  入力側部材
１４ａ，１４ｂ  外周部
１４ｃ  外側プレート部
１４ｅ，１５ｅ，２４ｅ，２５ｅ  係合面
１５，２５  出力側部材
１５ａ  凹部
１５ａ’  底部
１５ｂ  基部
１５ｃ  内側プレート部
１６，２６  弾性部材
１６ａ，１６ｂ  跳ね出し部
１６ｃ  コイルバネ部
１７，２７  係合片
１７ａ  先端
１７ｂ  後端
１７ｃ  外側面
１８，２４ａ  係合凹部
１８ａ  深溝部
１８ｂ  端壁
１８ｃ  傾斜部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2010060103.tif 000007