(57)【要約】【課題】光学系が小型でありながら諸収差が良好に補正されたレンズ系を提供する。【解決手段】光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズＬ１〜Ｌ５の５枚のレンズを有する構成において、第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて接合レンズＬ３４をなし、第１レンズＬ１が両凸レンズであり、第１レンズＬ１の焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式１．６５＜ｆ１／ｆ＜２．４０の条件を満足する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズの５枚のレンズを有する構成において、
前記第３レンズと前記第４レンズとが貼り合わされて接合レンズをなし、
前記第１レンズが両凸レンズであり、
前記第１レンズの焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．６５＜ｆ１／ｆ＜２．４０
の条件を満足することを特徴とするレンズ系。
【請求項２】
光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズの５枚のレンズを有する構成において、
前記第３レンズと前記第４レンズとが貼り合わされて接合レンズをなし、
前記第１レンズの焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．６５＜｜ｆ１／ｆ｜＜２．０５
の条件を満足することを特徴とするレンズ系。
【請求項３】
前記第３レンズの投映側のレンズ面の曲率半径をＲ３としたとき、次式
−２．４５＜Ｒ３／ｆ＜−１．６０
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のレンズ系。
【請求項４】
前記第３レンズの投映側のレンズ面から前記第４レンズの物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴ３４とし、レンズ系全体における最も投映側のレンズ面から最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴとしたとき、次式
０．３０＜Ｔ３４／Ｔ＜０．５２
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項５】
前記第２レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄ２としたとき、次式
１．５６＜ｎｄ２＜１．６２
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項６】
前記第２レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２としたとき、次式
２５．０＜νｄ２＜３５．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項７】
前記第５レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄ５としたとき、次式
１．５２＜ｎｄ５＜１．５５
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項８】
前記第５レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ５としたとき、次式
５４．０＜νｄ５＜５８．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項９】
前記第２レンズ及び前記第５レンズの少なくとも一方が、プラスチックレンズであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１０】
前記第２レンズ及び前記第５レンズの少なくとも一方が、非球面レンズであることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１１】
前記第２レンズと前記第３レンズとの間に開口絞りを設けて構成されることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１２】
前記第１レンズが正の屈折力を有することを特徴とする請求項２に記載のレンズ系。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載のレンズ系を搭載することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に画像表示素子などに表示された画像をスクリーンに投映するためのプロジェクタに好適なレンズ系、及びこれを搭載する光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、液晶素子などの画像表示素子を用いて、その表示素子に基づく画像をスクリーンに投映するプロジェクタ装置がよく用いられており、高精細な画像を表示させることができるプロジェクタ用のレンズが種々提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３１６０１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年においては、プロジェクタ装置の小型コンパクト化が求められているが、それにはプロジェクタ装置に用いられるレンズ系（投映レンズ）を小型にする必要がある。このような小型プロジェクタを実現するために、各種収差を補正して性能を維持しつつ、少ない構成枚数で構成されるようなレンズ系が要求されている。
【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、光学系が小型でありながら諸収差が良好に補正されたレンズ系、及びこれを搭載する光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、第１の本発明のレンズ系は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズの５枚のレンズを有する構成において、前記第３レンズと前記第４レンズとが貼り合わされて接合レンズをなし、前記第１レンズが両凸レンズであり、前記第１レンズの焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式１．６５＜ｆ１／ｆ＜２．４０の条件を満足する。
【０００７】
また、第２の本発明のレンズ系は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズの５枚のレンズを有する構成において、前記第３レンズと前記第４レンズとが貼り合わされて接合レンズをなし、前記第１レンズの焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式１．６５＜｜ｆ１／ｆ｜＜２．０５の条件を満足する。
【０００８】
なお、前記第３レンズの投映側のレンズ面の曲率半径をＲ３としたとき、次式−２．４５＜Ｒ３／ｆ＜−１．６０の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、前記第３レンズの投映側のレンズ面から前記第４レンズの物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴ３４とし、レンズ系全体における最も投映側のレンズ面から最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴとしたとき、次式０．３０＜Ｔ３４／Ｔ＜０．５２の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、前記第２レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄ２としたとき、次式１．５６＜ｎｄ２＜１．６２の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、前記第２レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２としたとき、次式２５．０＜νｄ２＜３５．０の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、前記第５レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄ５としたとき、次式１．５２＜ｎｄ５＜１．５５の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
また、前記第５レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ５としたとき、次式５４．０＜νｄ５＜５８．０の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、前記第２レンズ及び前記第５レンズの少なくとも一方が、プラスチックレンズであることが好ましい。
【００１５】
また、前記第２レンズ及び前記第５レンズの少なくとも一方が、非球面レンズであることが好ましい。
【００１６】
また、前記第２レンズと前記第３レンズとの間に開口絞りを設けて構成されることが好ましい。
【００１７】
また、上述の第２の本発明において、前記第１レンズが正の屈折力を有することが好ましい。
【００１８】
また、本発明の光学機器は、上記構成のレンズ系を搭載することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、光学系が少ない枚数でありながら諸収差が良好に補正され、投映面全体にわたり高い光学性能が得られるレンズ系及びこれを備えた光学機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】第１実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図２】第１実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【図３】第２実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図４】第２実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【図５】第３実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図６】第３実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【図７】第４実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図８】第４実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【図９】本実施形態に係るレンズ系を有するプロジェクタの構成図を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、好ましい実施形態について、図面を用いて説明する。図１に示すように、本実施形態に係るレンズ系ＰＬは、投映レンズであり、光軸に沿って投映側から順に並んだ、第１〜第５レンズＬ１〜Ｌ５の５枚のレンズを有する構成において、第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて接合レンズＬ３４をなしている。
【００２２】
このように本実施形態に係るレンズ系ＰＬは、基本構成として５枚のレンズからなり、光学系の全長が短小な小型コンパクトな構成でありながら、詳細については後述するように、諸収差を良好に補正することができる構成となっている。
【００２３】
そして、本実施形態においては、上記構成の基で、第１レンズＬ１が両凸レンズであり、第１レンズＬ１の焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式（１）の条件を満足する。
【００２４】
１．６５＜ｆ１／ｆ＜２．４０  …（１）
【００２５】
上記条件式（１）は、レンズ系全体の焦点距離に対する、第１レンズＬ１の焦点距離を規定するための条件式である。この条件式（１）を満足することで、ペッツバール和を適正に調整し、球面収差及び像面湾曲を良好に補正することができる。しかしながら、条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズＬ１の正のパワーが小さくなり過ぎ、この屈折力のバランスを補正するために負レンズでパワーを減少させなければならず、その結果、ペッツバール和が正に増大して、像面湾曲が補正しきれなくなって結像性能が劣化してしまうため、好ましくない。一方、この条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズＬ１の正のパワーが大きくなり過ぎ、この屈折力のバランスを補正するために負レンズでパワーを増大させなければならず、その結果、ペッツバール和が負に増大して、球面収差及びコマ収差等が補正過剰により残存し結像性能が劣化してしまうため、好ましくない。
【００２６】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．３９にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７０にすることが好ましい。
【００２７】
また、本実施形態においては、上記構成の基で、第１レンズＬ１の焦点距離をｆ１とし、レンズ系全体の焦点距離をｆとしたとき、次式（２）の条件を満足する構成としてもよい。
【００２８】
１．６５＜｜ｆ１／ｆ｜＜２．０５  …（２）
【００２９】
上記条件式（２）は、レンズ系全体の焦点距離に対する、第１レンズＬ１の焦点距離を規定するための条件式である。この条件式（２）を満足することで、ペッツバール和を適正に調整し、球面収差及び像面湾曲を良好に補正することができる。しかしながら、条件式（２）の上限値を上回ると、第１レンズＬ１の正のパワーが小さくなり過ぎ、この屈折力のバランスを補正するために負レンズでパワーを減少させなければならず、その結果、ペッツバール和が正に増大して、像面湾曲が補正しきれなくなって結像性能が劣化してしまうため、好ましくない。一方、この条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズＬ１の正のパワーが大きくなり過ぎ、この屈折力のバランスを補正するために負レンズでパワーを増大させなければならず、その結果、ペッツバール和が負に増大して、球面収差及びコマ収差等が補正過剰により残存し結像性能が劣化してしまうため、好ましくない。
【００３０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２．０４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１．６８にすることが好ましい。
【００３１】
また、本実施形態においては、第３レンズＬ３の投映側のレンズ面の曲率半径をＲ３としたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００３２】
−２．４５＜Ｒ３／ｆ＜−１．６０  …（３）
【００３３】
上記条件式（３）は、レンズ系全体の焦点距離に対する、第３レンズＬ３の曲率半径を規定するための条件式である。この条件式（３）を満足することで、軸上と軸外との光束バランスを良くし、コマ収差及び像面湾曲を良好に補正することができる。この条件式（３）の上限値を上回ると、非点隔差が増大して、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。一方、条件式（３）の下限値を下回ると、軸上と軸外との光束バランスが崩れ、コマ収差及び像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。
【００３４】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を−１．６５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を−２．１５にすることが好ましい。
【００３５】
また、本実施形態においては、第３レンズＬ３の投映側のレンズ面から第４レンズＬ４の物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴ３４とし、レンズ系全体における最も投映側のレンズ面から最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離をＴとしたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００３６】
０．３０＜Ｔ３４／Ｔ＜０．５２  …（４）
【００３７】
上記条件式（４）は、レンズ系全体の光軸上の距離Ｔに対する、第３及び第４レンズＬ３，Ｌ４からなる接合レンズの光軸上の距離Ｔ３４を規定するための条件式である。この条件式（４）を満足することで、略テレセントリックの光学系を実現することができ、周辺光量、コマ収差、及び像面湾曲を良好に補正することができる。一方、条件式（４）を満足できない場合、略テレセントリック光学系の関係が崩れ、周辺光量、コマ収差、及び像面湾曲の補正が難しくなって高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。
【００３８】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．４５にすることが好ましい。
【００３９】
また、本実施形態においては、第２レンズＬ２のｄ線に対する屈折率をｎｄ２としたとき、次式（５）の条件を満足することが好ましい。
【００４０】
１．５６＜ｎｄ２＜１．６２  …（５）
【００４１】
上記条件式（５）は、第２レンズＬ２の屈折率ｎｄ２の適切な範囲を規定するものである。この条件式（５）を満足することで、十分な拡大率及び画角を確保できると共に、像面湾曲を良好に補正することができる。この条件式（５）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が難しくなって、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。一方、条件式（５）の下限値を下回ると、十分な拡大率及び画角を確保することが難しくなって、この場合も高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。
【００４２】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．６１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．５８にすることが好ましい。
【００４３】
また、本実施形態においては、第２レンズＬ２のｄ線に対するアッベ数をνｄ２としたとき、次式（６）の条件を満足することが好ましい。
【００４４】
２５．０＜νｄ２＜３５．０  …（６）
【００４５】
上記条件式（６）は、第２レンズＬ２のアッベ数νｄ２の適切な範囲を規定するものである。この条件式（６）を満足することで、色収差（軸上色収差及び倍率色収差）を良好に補正することができる。一方、条件式（６）を満足できない場合、十分な色収差補正ができなくなり、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。
【００４６】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を３０．５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を２６．５にすることが好ましい。
【００４７】
また、本実施形態においては、第５レンズＬ５のｄ線に対する屈折率をｎｄ５としたとき、次式（７）の条件を満足することが好ましい。
【００４８】
１．５２＜ｎｄ５＜１．５５  …（７）
【００４９】
上記条件式（７）は、第５レンズＬ５の屈折率ｎｄ５の適切な範囲を規定するものである。この条件式（７）を満足することで、十分な拡大率及び画角を確保できると共に、像面湾曲を良好に補正することができる。この条件式（７）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が難しくなって、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。一方、条件式（７）の下限値を下回ると、像面湾曲の補正が難しくなって、十分な拡大率及び画角を確保することができなくなり、この場合も高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。
【００５０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を１．５４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を１．５３にすることが好ましい。
【００５１】
また、本実施形態においては、第５レンズＬ５のｄ線に対するアッベ数をνｄ５としたとき、次式（８）の条件を満足することが好ましい。
【００５２】
５４．０＜νｄ５＜５８．０  …（８）
【００５３】
上記条件式（８）は、第５レンズＬ５のアッベ数νｄ５の適切な範囲を規定するものである。この条件式（８）を満足することで、色収差（軸上色収差及び倍率色収差）を良好に補正することができる。一方、条件式（８）を満足できない場合、十分な色収差補正ができなくなり、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。
【００５４】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を５６．５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を５５．５にすることが好ましい。
【００５５】
また、本実施形態においては、第２レンズＬ２及び第５レンズＬ５の少なくとも一方が、プラスチックレンズであることが好ましい。ここで、プラスチックレンズは、射出成形の如き成形によって作られるため、面形状が非球面であっても球面に比べて作製が困難となることがなく、コストアップもほとんどない。ゆえに、例えば、非球面を有する第２レンズＬ２及び第５レンズＬ５をプラスチック化することで、ガラスモールド非球面レンズを用いる場合に比べ、製造コストを抑えることができるとともに、レンズ全系の軽量化が達成できる。
【００５６】
また、本実施形態においては、第２レンズＬ２及び第５レンズＬ５の少なくとも一方が、非球面レンズであることが好ましい。この構成により、球面収差と歪曲収差との少なくとも一方を良好に補正することができるので好ましい。
【００５７】
また、本実施形態においては、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間に開口絞りＳを設けて構成されることが好ましい。この構成により、余分な光を制限して、コマ収差を低減することができるので好ましい。
【００５８】
また、本実施形態においては、第１レンズＬ１が正の屈折力を有することが好ましい。この構成により、歪曲収差を良好に補正することができるので好ましい。
【００５９】
図９に、上記構成のレンズ系ＰＬを備える光学機器として、単板式の液晶プロジェクタの構成を示す。このプロジェクタ１は、照明光学系１０、偏光ビームスプリッタＰＢＳ、画像表示素子（反射型の液晶表示素子）ＬＣＤ、及び本レンズ系ＰＬを有して構成される。なお、照明光学系１０は、光源１１Ｒ，１１Ｇ，１１Ｂ、複数の集光レンズＣＬ１，ＣＬ１，…、ダイクロイックミラー１２，１３、１／４波長板１４、及び集光レンズＣＬ２を有している。
【００６０】
照明光学系１０において、各光源１１Ｒ，１１Ｇ，１１Ｂから射出された各光束（赤色光、緑色光、青色光）は、各集光レンズＣＬ１で集光され、光路上に配置されたダイクロイックミラー１２，１３で透過又は反射されて１／４波長板１４に入射する。１／４波長板１４を通過した光束は集光レンズＣＬ２で平行光束となり、偏光ビームスプリッタＰＢＳにより略９０°向きを変えて反射されて画像表示素子ＬＣＤを照明する。
【００６１】
そして、入力された画像情報に応じて画像表示素子ＬＣＤにより空間光変調され反射された光束（映像光）は、偏光ビームスプリッタＰＢＳを透過し、レンズ系ＰＬによって不図示のスクリーンに拡大投映されカラー画像が表示される。
【００６２】
なお、本実施形態では、反射型液晶表示素子を画像表示素子ＬＣＤとして用いたプロジェクタ１を例示して説明したが、透過型の液晶表示素子やデジタルマイクロミラーデバイス（ＤＭＤ）を画像表示素子として用いて構成してもよい。
【実施例】
【００６３】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、及び図７は、各実施例に係るレンズ系ＰＬの構成を示す断面図である。各実施例に係るレンズ系ＰＬは、いずれも上述のように、光軸に沿って投映側から順に並んだ、両凸形状で正の屈折力を持つ第１レンズＬ１と、メニスカス形状で負の屈折力を持つ第２レンズＬ２と、両凹形状で負の屈折力を持つ第３レンズＬ３と両凸形状で正の屈折力を持つ第４レンズＬ４とを接合した正の屈折力を持つ接合レンズＬ３４と、両凸形状で正の屈折力を持つ第５レンズＬ５とを有して構成されている。
【００６４】
以下に、表１〜表４を示すが、これらは第１〜第４実施例における各諸元の表である。［レンズデータ］においては、面番号は投映側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示している。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。
【００６５】
［非球面データ］には、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、Ｅｎは、×１０nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００６６】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6  …（ａ）
【００６７】
［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離を、ＮＡは物体側の開口数を、ωは投映側の半画角を、βはレンズ全系の投映倍率を、ｆ１は第１レンズＬ１の焦点距離を示す。［条件式］において、上記の条件式（１）〜（８）及びこれらに対応する値を示す。
【００６８】
なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６９】
以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００７０】
（第１実施例）
第１実施例に係るレンズ系について、図１、図２、及び表１を用いて説明する。図１に示すように、第１実施例に係るレンズ系ＰＬ１は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズＬ１と、負の屈折力を持つ第２レンズＬ２と、負の屈折力を持つ第３レンズＬ３と、正の屈折力を持つ第４レンズＬ４と、正の屈折力を持つ第５レンズＬ５とを有している。
【００７１】
第１レンズＬ１は、投映側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第２レンズＬ２は、投映側のレンズ面に非球面を形成し、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する投映側に凸面を向けた負メニスカスレンズである。第３レンズＬ３は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凹形状の負レンズである。第４レンズＬ４は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第５レンズＬ５は、投映側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて全体として正の屈折力を持つ接合レンズＬ３４をなす。また、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間に開口絞りＳが配置されている。
【００７２】
なお、第５レンズＬ５よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００７３】
表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜１２は、図１に示す面１〜１２に対応している。また、第１実施例において、第３面及び第９面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００７４】
（表１）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
1      14.8000      2.7500      1.728250      28.46
2    -136.2000      1.2500
＊3      19.9530      1.9500      1.582760      30.34
4      3.9310      1.6000
5      0.0000      0.5000          （開口絞りＳ）
6      -22.6070      5.2000      1.728250      28.46
7      13.5397      6.5000      1.618000      63.37
8      -7.5600      0.7000
＊9      15.7960      5.5000      1.531130      55.73
10    -34.9160      2.0000
11      0.0000      11.0000      1.516800      64.11
12      0.0000      1.0000
［非球面データ］
第３面
κ=-5.07580,A4=-1.20140E-04,A6=-1.48220E-05
第９面
κ=0.99161,A4=-1.13120E-04,A6=-4.50900E-07
［各種データ］
ｆ＝10.695
ＮＡ＝0.20
ω＝25.87°
β＝0.0192
ｆ１＝18.473
［条件式］
Ｔ３４＝11.70
Ｔ＝25.95
条件式（１）ｆ１／ｆ＝1.73
条件式（２）｜ｆ１／ｆ｜＝1.73
条件式（３）Ｒ３／ｆ＝-2.11
条件式（４）Ｔ３４／Ｔ＝0.45
条件式（５）ｎｄ２＝1.58
条件式（６）νｄ２＝30.3
条件式（７）ｎｄ５＝1.53
条件式（８）νｄ５＝55.7
【００７５】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係るレンズ系ＰＬ１では、上記条件式（１）〜（８）を全て満たすことが分かる。
【００７６】
図２は、第１実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図において、ＮＡは物体側の開口数を、Ｈ０は物体高を示す。また、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）、ＣはＣ線（波長656.3nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）に対する諸収差を、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ示す。なお、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図は、各入射光において、実線はｄ線、Ｃ線、ｇ線、及びＦ線に対するメリジオナルコマ収差を表している。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００７７】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るレンズ系ＰＬ１は、光学系の全長が短小で少ないレンズ枚数構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００７８】
（第２実施例）
第２実施例に係るレンズ系について、図３、図４、及び表２を用いて説明する。図３に示すように、第２実施例に係るレンズ系ＰＬ２は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズＬ１と、負の屈折力を持つ第２レンズＬ２と、負の屈折力を持つ第３レンズＬ３と、正の屈折力を持つ第４レンズＬ４と、正の屈折力を持つ第５レンズＬ５とを有している。
【００７９】
第１レンズＬ１は、投映側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第２レンズＬ２は、投映側のレンズ面に非球面を形成し、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する投映側に凸面を向けた負メニスカスレンズである。第３レンズＬ３は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凹形状の負レンズである。第４レンズＬ４は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第５レンズＬ５は、投映側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて全体として正の屈折力を持つ接合レンズＬ３４をなす。また、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間に開口絞りＳが配置されている。
【００８０】
なお、第５レンズＬ５よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００８１】
表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜１２は、図３に示す面１〜１２に対応している。また、第２実施例において、第３面及び第９面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００８２】
（表２）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
1      22.0000      2.2000      1.755199      27.51
2      -65.4700      0.2500
＊3      11.8550      3.9500      1.607100      26.63
4      3.8000      1.2000
5      0.0000      0.2000          （開口絞りＳ）
6      -18.0660      5.0000      1.728250      28.46
7      12.2490      6.2500      1.618000      63.37
8      -7.4960      0.2000
＊9      21.1320      4.1000      1.531130      55.73
10    -16.2670      2.5000
11      0.0000      11.0000      1.516800      64.11
12      0.0000      0.7000
［非球面データ］
第３面
κ=1.06821,A4=-3.01492E-04,A6=-4.57926E-06
第９面
κ=2.11701,A4=-1.05699E-04,A6=-5.64441E-08
［各種データ］
ｆ＝10.844
ＮＡ＝0.20
ω＝25.79°
β＝0.0195
ｆ１＝22.043
［条件式］
Ｔ３４＝11.25
Ｔ＝23.35
条件式（１）ｆ１／ｆ＝2.03
条件式（２）｜ｆ１／ｆ｜＝2.03
条件式（３）Ｒ３／ｆ＝-1.67
条件式（４）Ｔ３４／Ｔ＝0.48
条件式（５）ｎｄ２＝1.61
条件式（６）νｄ２＝26.6
条件式（７）ｎｄ５＝1.53
条件式（８）νｄ５＝55.7
【００８３】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係るレンズ系ＰＬ２では、上記条件式（１）〜（８）を全て満たすことが分かる。
【００８４】
図４は、第２実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図から明らかなように、第２実施例に係るレンズ系ＰＬ２は、光学系の全長が短小で少ないレンズ枚数構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００８５】
（第３実施例）
第３実施例に係るレンズ系について、図５、図６、及び表３を用いて説明する。図５に示すように、第３実施例に係るレンズ系ＰＬ３は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズＬ１と、負の屈折力を持つ第２レンズＬ２と、負の屈折力を持つ第３レンズＬ３と、正の屈折力を持つ第４レンズＬ４と、正の屈折力を持つ第５レンズＬ５とを有している。
【００８６】
第１レンズＬ１は、投映側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第２レンズＬ２は、投映側のレンズ面に非球面を形成し、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する投映側に凸面を向けた負メニスカスレンズである。第３レンズＬ３は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凹形状の負レンズである。第４レンズＬ４は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第５レンズＬ５は、投映側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて全体として正の屈折力を持つ接合レンズＬ３４をなす。また、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間に開口絞りＳが配置されている。
【００８７】
なお、第５レンズＬ５よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００８８】
表３に第３実施例における各諸元の表を示す。なお、表３における面番号１〜１２は、図５に示す面１〜１２に対応している。また、第２実施例において、第３面及び第９面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００８９】
（表３）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
1      14.6000      2.7500      1.728250      28.46
2    -135.9000      1.2500
＊3      19.9530      1.9500      1.582760      30.34
4      3.9310      1.6000
5      0.0000      0.5000          （開口絞りＳ）
6      -22.6500      5.2000      1.728250      28.46
7      13.6000      6.5000      1.618000      63.37
8      -7.5500      0.7000
＊9      15.7960      5.5000      1.532700      56.19
10    -34.9160      2.5000
11      0.0000      11.0000      1.516800      64.11
12      0.0000      0.7000
［非球面データ］
第３面
κ=-5.07580,A4=-1.20140E-04,A6=-1.48220E-05
第９面
κ=0.99160,A4=-1.13120E-04,A6=-4.50900E-07
［各種データ］
ｆ＝10.716
ＮＡ＝0.20
ω＝25.78°
β＝0.0192
ｆ１＝18.244
［条件式］
Ｔ３４＝11.70
Ｔ＝25.95
条件式（１）ｆ１／ｆ＝1.70
条件式（２）｜ｆ１／ｆ｜＝1.70
条件式（３）Ｒ３／ｆ＝-2.11
条件式（４）Ｔ３４／Ｔ＝0.45
条件式（５）ｎｄ２＝1.58
条件式（６）νｄ２＝30.3
条件式（７）ｎｄ５＝1.53
条件式（８）νｄ５＝56.2
【００９０】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係るレンズ系ＰＬ３では、上記条件式（１）〜（８）を全て満たすことが分かる。
【００９１】
図６は、第３実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図から明らかなように、第３実施例に係るレンズ系ＰＬ３は、光学系の全長が短小で少ないレンズ枚数構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００９２】
（第４実施例）
第４実施例に係るレンズ系について、図７、図８、及び表４を用いて説明する。図７に示すように、第４実施例に係るレンズ系ＰＬ４は、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズＬ１と、負の屈折力を持つ第２レンズＬ２と、負の屈折力を持つ第３レンズＬ３と、正の屈折力を持つ第４レンズＬ４と、正の屈折力を持つ第５レンズＬ５とを有している。
【００９３】
第１レンズＬ１は、投映側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第２レンズＬ２は、投映側のレンズ面に非球面を形成し、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する投映側に凸面を向けた負メニスカスレンズである。第３レンズＬ３は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凹形状の負レンズである。第４レンズＬ４は、投映側が物体側に比べて弱い屈折率を有する両凸形状の正レンズである。第５レンズＬ５は、投映側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第３レンズＬ３と第４レンズＬ４とが貼り合わされて全体として正の屈折力を持つ接合レンズＬ３４をなす。また、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間に開口絞りＳが配置されている。
【００９４】
なお、第５レンズＬ５よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００９５】
表４に第４実施例における各諸元の表を示す。なお、表４における面番号１〜１２は、図７に示す面１〜１２に対応している。また、第４実施例において、第３面及び第９面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００９６】
（表４）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
1      23.5000      2.2000      1.755199      27.15
2    -110.0000      0.2500
＊3      10.3300      3.9500      1.607100      26.63
4      3.8000      1.2000
5      0.0000      0.2000          （開口絞りＳ）
6      -18.0660      5.0000      1.728250      28.46
7      12.2490      6.2500      1.618000      63.37
8      -7.5200      0.2000
＊9      21.5900      4.1000      1.532700      56.19
10    -15.9500      2.5000
11      0.0000      11.0000      1.516800      64.11
12      0.0000      0.7000
［非球面データ］
第３面
κ=0.88900,A4=-2.36470E-04,A6=-2.59200E-06
第９面
κ=4.45620,A4=-1.31360E-04,A6=-7.94810E-07
［各種データ］
ｆ＝10.815
ＮＡ＝0.20
ω＝25.88°
β＝0.0194
ｆ１＝25.823
［条件式］
Ｔ３４＝11.25
Ｔ＝23.35
条件式（１）ｆ１／ｆ＝2.39
条件式（３）Ｒ３／ｆ＝-1.67
条件式（４）Ｔ３４／Ｔ＝0.48
条件式（５）ｎｄ２＝1.61
条件式（６）νｄ２＝26.6
条件式（７）ｎｄ５＝1.53
条件式（８）νｄ５＝56.2
【００９７】
表４に示す諸元の表から、第４実施例に係るレンズ系ＰＬ４では、上記条件式（１）、及び（３）〜（８）を全て満たすことが分かる。
【００９８】
図８は、第４実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図から明らかなように、第４実施例に係るレンズ系ＰＬ４は、光学系の全長が短小で少ないレンズ枚数構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００９９】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１００】
上記実施例では、レンズ系として５枚構成を示したが、６枚、７枚等の他のレンズ枚数構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズ又はレンズ成分を追加した構成や、最も像側にレンズ又はレンズ成分を追加した構成でも構わない。
【０１０１】
また、単独又は複数のレンズ、部分レンズ、又はレンズ系全体を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズとしてもよい。前記合焦レンズは、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等の）モータ駆動にも適している。特に、レンズ系全体を合焦レンズとするのが好ましい。
【０１０２】
また、レンズ又は部分レンズを光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、又は、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズとしてもよい。特に、第３及び第４レンズＬ３，Ｌ４（接合レンズＬ３４）を防振レンズとするのが好ましい。
【０１０３】
また、第２及び第５レンズＬ２，Ｌ５は、プラスチックレンズであることが好ましいが、その一方又は両方をガラスレンズで構成してもよい。
【０１０４】
また、レンズ面は、球面又は平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１０５】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０１０６】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【０１０７】
ＰＬ    レンズ系
１      プロジェクタ（光学機器）
Ｌ１    第１レンズ
Ｌ２    第２レンズ
Ｌ３    第３レンズ
Ｌ４    第４レンズ
Ｌ５    第５レンズ
Ｌ３４  接合レンズ
Ｓ      開口絞り
ＧＢ    平行平面ガラス
ＰＢＳ  偏光ビームスプリッタ
ＬＣＤ  画像表示素子
【図１】
2010249946.tif 000003
【図２】
2010249946.tif 000004
【図３】
2010249946.tif 000005
【図４】
2010249946.tif 000006
【図５】
2010249946.tif 000007
【図６】
2010249946.tif 000008
【図７】
2010249946.tif 000009
【図８】
2010249946.tif 000010
【図９】
2010249946.tif 000011