(57)【要約】【課題】ラチェット式の一方向クラッチにおいて、異音の発生を抑制する。【解決手段】外方部材と内方部材とに軸方向に対向する係合面１４ｅ，１５ｅを有するプレート部１４ｃ，１５ｃを設け、前記プレート部１４ｃ，１５ｃの一方に係合片１７を設けてその係合片１７の先端１７ａ側を一方の前記プレート部１５ｃから他方の前記プレート部１４ｃに向かって付勢し、他方の前記プレート部１４ｃの前記係合面１４ｅには、前記付勢により、一方の前記プレート部１５ｃから他方の前記プレート部１４ｃ側に前記係合片１７の先端１７ａ側が突出した際にその先端１７ａ側が係合可能な係合凹部１８を設けた一方向クラッチ１０において、前記係合凹部１８と前記係合片１７との間に、弾性体３０を設けた構成を採用した。【選択図】図１
2010060104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同軸上に配置された外方部材と内方部材とに、それぞれ軸方向に対向する係合面（１４ｅ，１５ｅ）を有するプレート部（１４ｃ，１５ｃ）を設け、前記プレート部（１４ｃ，１５ｃ）の一方に係合片（１７）を設けてその係合片（１７）を弾性部材（１６）により一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）に向かって付勢し、他方の前記プレート部（１４ｃ）の前記係合面（１４ｅ）には、前記付勢により、一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）側に前記係合片（１７）が突出した際にその係合片（１７）が入り込むことが可能な係合凹部（１８）を設け、
前記外方部材と前記内方部材とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）に係合することで前記外方部材と前記内方部材とを結合し、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）から離脱して前記結合を解除するようになっており、
前記係合凹部（１８）の底面（１９）と前記係合片（１７）との間に、可撓性を有する素材からなる弾性体（３０）を設け、その弾性体（３０）により、前記係合片（１７）と前記係合凹部（１８）の底面（１９）間の衝撃を緩和するようにしたことを特徴とする一方向クラッチ。
【請求項２】
前記弾性体（３０）は、前記係合凹部（１８）の底面（１９）に固定されていることを特徴とする請求項１に記載の一方向クラッチ。
【請求項３】
前記弾性体（３０）は、前記係合片（１７）に固定されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の一方向クラッチ。
【請求項４】
前記弾性体（３０）は、前記係合凹部（１８）の底面（１９）と前記係合片（１７）とを直接接触させない機能を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一つに記載の一方向クラッチ。
【請求項５】
前記弾性体（３０）は、前記係合凹部（１８）の底面（１９）に形成された収納孔（３１）内に収納されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の一方向クラッチ。
【請求項６】
前記弾性体（３０）は、前記係合凹部（１８）の底面（１９）又は前記係合片（１７）の表面（１７ｃ）にコーティング加工を施すことにより設けられていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の一方向クラッチ。
【請求項７】
前記弾性体（３０）は、前記係合凹部（１８）内に詰められた発泡グリースであることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の一方向クラッチ。
【請求項８】
同軸上に配置された外方部材と内方部材とに、それぞれ軸方向に対向する係合面（１４ｅ，１５ｅ）を有するプレート部（１４ｃ，１５ｃ）を設け、前記プレート部（１４ｃ，１５ｃ）の一方に係合片（１７）を設けてその係合片（１７）を弾性部材（１６）により一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）に向かって付勢し、他方の前記プレート部（１４ｃ）の前記係合面（１４ｅ）には、前記付勢により、一方の前記プレート部（１５ｃ）から他方の前記プレート部（１４ｃ）側に前記係合片（１７）が突出した際にその係合片（１７）が入り込むことが可能な係合凹部（１８）を設け、
前記外方部材と前記内方部材とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）に係合することで前記外方部材と前記内方部材とを結合し、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片（１７）が前記係合凹部（１８）から離脱して前記結合を解除するようになっており、
前記係合片（１７）を可撓性を有する素材からなる弾性体（３０）で構成し、その弾性体（３０）により、前記係合凹部（１８）の底面（１９）と前記係合片（１７）間の衝撃を緩和するようにしたことを特徴とする一方向クラッチ。
【請求項９】
前記外方部材はプーリ（７）、前記内方部材は内軸（１２）であり、前記外方部材側の前記プレート部（１４ｃ）は、前記プーリ（７）から径方向内側に立ち上がるように設けられ、前記内方部材側の前記プレート部（１５ｃ）は、前記内軸（１２）から径方向外側に立ち上がるように設けられることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一つに記載の一方向クラッチを組み込んだ一方向クラッチ内蔵プーリユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、回転トルクの伝達と遮断とを行なう一方向クラッチ、及びその一方向クラッチを組み込んだ一方向クラッチ内蔵プーリユニットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、自動車等のエンジンのクランクシャフトの回転をベルトを介して各種補機類に伝達する補機駆動装置等の各種動力伝達経路において、回転トルクの伝達と遮断とを行なうために一方向クラッチが組込まれる。
【０００３】
この種の一方向クラッチは、入力側の回転の角速度が増加する時に、その入力側と出力側とを結合させて入力側の回転を出力側に伝え、また、角速度が減少する時に、前記結合を解除して入力側から出力側への回転トルクの伝達を遮断する。
【０００４】
一方向クラッチの例として、例えば、特許文献１に示すように、外方部材（外輪）の内周面と内方部材（内輪）の外周面との間の空間に、係合子として、多数のスプラグやローラを組み込んだスプラグタイプ、ローラタイプの一方向クラッチが知られている。
【０００５】
また、オートマチックトランスミッションに組み込まれる一方向クラッチの例として、図６に示すように、軸方向に移動可能な係合片でラチェット機能を発揮することによって、入力側のプレートと出力側のプレートとを結合、及び結合解除できるようにしたものもある。
【０００６】
この一方向クラッチ２０は、入力側部材２４と出力側部材２５に、それぞれ軸方向に対向する係合面２４ｅ，２５ｅを設け、その係合面２４ｅ，２５ｅ間において、入力側部材２４又は出力側部材２５側の一方に係合片２７を、他方にその係合片２７が入り込むことが可能な係合凹部２４ａを設けている。
【０００７】
係合片２７は、前記係合面２５ｅに形成した収容凹部２５ａ内に設けられ、その収容凹部２５ａの底部２５ａ’内に配置した弾性部材２６によって、前記係合面２４ｅ側に付勢されている。
【０００８】
入力側部材２４が出力側部材２５に対して図中矢印ｂ方向へ相対回転することによって、その係合片２７が係合凹部２４ａに入り込むことで、前記入力側部材と出力側部材とを結合し、入力側部材２４が出力側部材２５に対して矢印ｂと反対方向へ相対回転することによって、係合片２７が係合凹部２４ａから離脱することで、前記結合解除をするようになっている（例えば、特許文献２参照）。
【０００９】
【特許文献１】特開２００１−１８７９３１号公報
【特許文献２】特開２０００−９７２５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
外輪の内周面と内輪の外周面との間の空間に係合子を配置した上記特許文献１に記載の一方向クラッチでは、充分なトルク容量を確保するべく、係合子の軸方向長さを長くしなければならないという問題がある。一方向クラッチには薄型化の要求があるので、係合子の軸方向長さが長くなることは好ましくない。
【００１１】
その点、特許文献２に示すラチェット式の一方向クラッチ２０では、そのラチェット機能を、軸方向に移動可能な係合片で発揮しているので、クラッチ全体の軸方向長さは短縮されている。
【００１２】
しかし、この一方向クラッチ２０は、ラチェット機能を発揮するための係合片が、特に、空転時において、対側のプレートに設けた係合凹部の底面に衝突する。このため、その衝突の際に、異音が発生するので好ましくない場合がある。
【００１３】
そこで、この発明は、ラチェット式の一方向クラッチにおいて、異音の発生を抑制することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の課題を解決するために、この発明は、同軸上に配置された外方部材と内方部材とに、それぞれ軸方向に対向する係合面を有するプレート部を設け、前記プレート部の一方に係合片を設けてその係合片を弾性部材により一方の前記プレート部から他方の前記プレート部に向かって付勢し、他方の前記プレート部の前記係合面には、前記付勢により、一方の前記プレート部から他方の前記プレート部側に前記係合片が突出した際にその係合片が入り込むことが可能な係合凹部を設け、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部に係合することで前記外方部材と前記内方部材とを結合し、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部から離脱して前記結合を解除するようになっており、前記係合凹部の底面と前記係合片との間に、可撓性を有する素材からなる弾性体を設け、その弾性体により、前記係合片と前記係合凹部の底面間の衝撃を緩和するようにした構成を採用した。
【００１５】
この構成によれば、係合片が弾性部材の付勢力によって係合凹部の底面に衝突しようとした際に、弾性体が係合片と係合凹部の底面間の衝撃を緩和するので、異音の発生を抑制することができる。
【００１６】
なお、前記弾性体は、前記係合凹部の底面に固定してもよいし、係合片に固定してもよい。弾性体としては、可撓性を有する素材であれば、例えば、樹脂やゴム等の材料を採用することができる。その形状は、ブロック状のものでもよいし、シート状のものでもよい。また、Ｏリングのような形態でもよい。弾性体としてＯリングを採用する場合、その弾性体と係合凹部又は係合片とが環状に接触するように、その弾性体を係合片又は係合凹部の底面に固定する。
【００１７】
また、これらの構成において、前記弾性体は、前記係合凹部の底面と前記係合片とを直接接触させない機能を有するものとすることができる。
弾性体の形状、寸法、及びその弾性力を、係合片が係合凹部の底面に全く当たらないように設定することによって、異音の発生を完全に抑えることができる。なお、異音の発生が許容されるレベルにある限りにおいて、係合片の係合凹部の底面への接触を許容する弾性体としてもよい。
【００１８】
また、前記弾性体は、前記係合凹部の底面に形成された収納孔内に収納されている構成を採用することができる。弾性体を収納孔内に収納する場合は、その弾性体を収納孔内に圧入固定できるよう、両者の形状、大きさを設定することができる。
【００１９】
係合凹部の底面とそれに向かい合う係合片の外側面とは、その係合片が係合凹部内に入り込んだ係合状態において隙間が非常に小さく、あるいは相互に接する状態であるから、弾性体を配置するスペースが小さい。このため、ブロック状、あるいはＯリング状の弾性体を採用する場合には、前記収納孔を設けることによって、充分な必要な弾性力を有する弾性体を配置するスペースを確保できる。
【００２０】
また、他の構成からなる前記弾性体としては、例えば、前記係合凹部の底面又は前記係合片の表面に、樹脂やゴム等の弾性を有する素材をコーティング加工（表面処理）を施すことにより形成した構成を採用することができる。
このコーティング加工は、前記係合凹部の底面及び前記係合片の表面の両方に施しても良い。また、係合片にコーティング加工を施す場合は、少なくともその係合片の係合凹部に向く側の面、すなわち外側面に施してあればよい。
【００２１】
さらに、他の構成からなる弾性体として、前記係合凹部内に詰められた発泡グリースとすることができる。
弾性体を発泡グリースとすれば、異音の抑制と、係合片と係合凹部間の潤滑を併せて期待できる。
【００２２】
また、前記係合片全体を弾性体とすることもできる。すなわち、その構成は、同軸上に配置された外方部材と内方部材とに、それぞれ軸方向に対向する係合面を有するプレート部を設け、前記プレート部の一方に係合片を設けてその係合片を弾性部材により一方の前記プレート部から他方の前記プレート部に向かって付勢し、他方の前記プレート部の前記係合面には、前記付勢により、一方の前記プレート部から他方の前記プレート部側に前記係合片が突出した際にその係合片が入り込むことが可能な係合凹部を設け、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り一方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部に係合することで前記外方部材と前記内方部材とを結合し、前記外方部材と前記内方部材とが軸周り他方向に相対回転すると、前記係合片が前記係合凹部から離脱して前記結合を解除するようになっており、前記係合片を可撓性を有する素材からなる弾性体で構成し、その弾性体により、前記係合凹部の底面と前記係合片間の衝撃を緩和するようにした構成である。
【００２３】
なお、前記の各構成において、前記プレート部と外方部材、内方部材との固定方法は、それぞれ特に限定されるものではないが、例えば、前記外方部材側のプレート部は、その外方部材と一体に形成されていてもよいし、前記外方部材と別体に形成されたものを、両者が一体に回転可能な状態になるように、例えば、圧入、接着等周知の手法により固定してもよい。
また、内方部材側のプレート部についても同様であり、前記内方部材と一体に形成されていてもよいし、前記内方部材と別体に形成されたものを、両者が一体に回転可能な状態になるように、例えば、圧入、接着等周知の手法により固定してもよい。
【００２４】
また、エンジンのクランクシャフトの回転をベルトを介して各種補機類に伝達する補機駆動装置等に用いられる一方向クラッチ内蔵プーリにおいて、これらの各構成からなる一方向クラッチを内蔵した構成とすることができる。
【００２５】
その一方向クラッチ内蔵プーリに内蔵される一方向クラッチにおいて、前記外方部材はプーリ、前記内方部材は内軸であり、前記外方部材側の前記プレート部は、前記プーリから径方向内側に立ち上がるように設けられ、前記内方部材側の前記プレート部は、前記内軸から径方向外側に立ち上がるように設けられ、その一方向クラッチを組み込んだ一方向クラッチ内蔵プーリユニットである。
【発明の効果】
【００２６】
この発明は、係合片が弾性部材の付勢力によって係合凹部の底面に衝突しようとした際に、弾性体が係合片と係合凹部の底面間の衝撃を緩和するので、異音の発生を抑制できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
この発明の実施形態を図１乃至図３に基づいて説明する。この実施形態は、同軸上に配置されたプーリ７及び内軸１２との間に、ラチェット機構を有する一方向クラッチ１０を内蔵した一方向クラッチ内蔵プーリユニットである。なお、この実施形態は、プーリ７を入力側、内軸１２を出力側としている。
【００２８】
その構成は、図１に示すように、プーリ７と内軸１２との間に、入力側部材１４と出力側部材１５とが配置されている。
【００２９】
入力側部材１４は、前記プーリ７の内周に圧入固定され前記プーリ７と一体に回転する筒状の外周部１４ａ，１４ｂと、その外周部１４ａ，１４ｂの軸方向中程から径方向内側に立ち上がる外側プレート部１４ｃとを備えている。
【００３０】
前記外周部１４ａ，１４ｂの外径面は、前記プーリ７の内径面７ａに全周に亘って圧入固定されており、その圧入固定により、外周部１４ａ，１４ｂ及び外側プレート部１４ｃが、プーリ７と一体に回転するようになっている。
【００３１】
出力側部材１５は、前記内軸１２の外周に圧入固定され前記内軸１２と一体に回転する筒状の基部１５ｂと、その基部１５ｂの軸方向端部から径方向外側に立ち上がる内側プレート部１５ｃとを備えている。
【００３２】
前記基部１５ｂの内径面は、前記内軸１２の外径面１２ａに全周に亘って圧入固定されており、その圧入固定により、基部１５ｂ及び内側プレート部１５ｃが、内軸１２と一体に回転するようになっている。
【００３３】
その入力側部材１４側の外側プレート部１４ｃには、図１に示すように、出力側部材１５の内側プレート部１５ｃ側に向く係合面１４ｅが設けられている。この係合面１４ｅの面方向は、軸直交方向となっている。
【００３４】
また、出力側部材１５側の内側プレート部１５ｃには、同じく、図１に示すように、入力側部材１４の外側プレート部１４ｃ側に向く係合面１５ｅが設けられている。この係合面１５ｅの面方向は軸直交方向となっており、前記外側プレート部１４ｃ側の係合面１４ｅとは面接触し、摺接可能な状態で対向している。
【００３５】
なお、内側プレート部１５ｃの外径面１５ｆと、前記外周部１４ｂの内径面１４ｄとの間には隙間が設けられており、その隙間に全周に亘るシール部３０が設けられている。
また、外側プレート部１４ｃの内径面１４ｇと、前記内軸１２の外径面１２ａとの間にも隙間が設けられており、その隙間に全周に亘るシール部３１が設けられている。
【００３６】
このシール部３０，３１により、前記両係合面１４ｅ，１５ｅ間に封入した潤滑剤が保持できるようになっている。
【００３７】
また、前記プーリ７と前記内軸１２とは、軸方向両側に設けた第一軸受部１１、第二軸受部１３によって、相対的に軸周り回転可能に支持されている。
第一軸受部１１、第二軸受部１３は、この実施形態では、それぞれ片シール付き玉軸受を採用している。シールは、軸方向外側に位置するように組付けされている。
【００３８】
図１に右側に示す第一軸受部１１は、前記外周部１４ａの内径面１４ｆと前記内軸１２の外径面１２ａとの間に圧入固定されている。
すなわち、第一軸受部１１は、内軸１２と一体回転可能に固定される軸受内輪１１ｂと、前記入力側部材１４と一体回転可能に固定される軸受外輪１１ａ、及び、その軸受内輪１１ｂと軸受外輪１１ａとの間に収納されたボール（転動体）１１ｃを備えている。ボール１１ｃは、前記軸受内輪１１ｂと軸受外輪１１ａに設けられた軌道溝内に収納されて転動自在である。
【００３９】
また、図１に左側に示す第二軸受部１３は、前記プーリ７の内径面７ａと前記基部１５ｂの外径面１５ｄとの間に圧入固定されている。
すなわち、第二軸受部１３は、出力側部材１５と一体回転可能に固定される軸受内輪１３ｂと、前記プーリ７と一体回転可能に固定される軸受外輪１３ａ、及び、その軸受内輪１３ｂと軸受外輪１３ａとの間に収納されたボール（転動体）１３ｃを備えている。ボール１３ｃは、前記軸受内輪１３ｂと軸受外輪１３ａに設けられた軌道溝内に収納されて転動自在である。
【００４０】
また、前記内側プレート部１５ｃには、前記係合面１５ｅに凹部１５ａが設けられている。その凹部１５ａ内に、板状の係合片１７が収容されている。係合片１７は、図２に示すように、その凹部１５ａの底部１５ａ’内に収容した弾性部材１６によって、反対側の前記外側プレート部１４ｃに向かって付勢されている。
【００４１】
この実施形態では、弾性部材１６は、コイルバネ部１６ｃの両端に跳ね出し部１６ａ，１６ｂを有するねじりコイルバネを用いており、前記跳ね出し部１６ａ，１６ｂの一方が前記底部１５ａ’に、他方が係合片１７に当たるようになっている。
【００４２】
弾性部材１６を、図２（ｂ）に示すように、前記両跳ね出し部１６ａ，１６ｂ間が接近する方向へ変形させると、その接近する方向と逆方向へ（前記両跳ね出し部１６ａ，１６ｂ間が離れる方向へ）弾性力が作用し、その弾性力で、図２（ａ）に示すように、前記係合片１７の先端１７ａ側を付勢する。
【００４３】
また、外側プレート部１４ｃの係合面１４ｅには、前記付勢により、前記係合片１７が、前記内側プレート部１５ｃの係合面１５ｅから前記外側プレート部１４ｃ側に突出した際に、その係合片１７が入り込むことが可能な係合凹部１８が設けられている。
【００４４】
前記係合凹部１８は、図３に示すように、外側プレート部１４ｃの係合面１４ｅに周方向に沿って複数箇所設けられている。係合凹部１８の数は自由に設定できるので、例えば、周方向に沿って４箇所、６箇所、あるいは８箇所などとすることができる。
なお、この実施形態では、前記係合片１７は全体として１箇所に設けられているが、仮に、係合片１７が損傷した時に備え、その損傷時のバックアップとして、例えば、周方向に沿って３箇所、５箇所の係合片１７を配置してもよい。ただし、係合凹部１８の数は、係合片１７の数よりも多いことが望ましい。
【００４５】
各係合凹部１８は、それぞれ同一の形状、大きさからなり、周方向に沿って等分方位に設けられている。また、各係合凹部１８の底面１９は、周方向に沿って、一方の側から他方の側に向かって徐々に深くなる傾斜部１８ｃと、その傾斜部１８ｃの他方の側の端部に設けられ、前記傾斜部１８ｃの他方側端部からやや落ち込むように形成された深溝部１８ａとを備えている。
【００４６】
また、前記係合凹部１８の傾斜部１８ｃに収納孔３１が形成されている。その収納孔３１には、ゴムからなる弾性体３０が収納されている。弾性体３０はブロック状であり、図２（ｃ）に示すように、その一端が前記収納孔３１内に圧入固定されている。なお、この弾性体３０を、可撓性を有する樹脂で構成してもよい。
【００４７】
以下、入力側としての前記プーリ７が、出力側としての内軸１２に対して軸周り相対回転する際の作用について説明する。
入力側部材１４と出力側部材１５とが軸周り一方向に相対回転することによって、例えば、図２（ａ）に矢印Ａで示すように、入力側部材１４が出力側部材１５に対して相対回転した場合を想定する。
【００４８】
入力側部材１４が出力側部材１５に対して、図２（ａ）に矢印Ａで示す方向へ相対回転すると、前記係合片１７の側方に係合凹部１８が臨んだ際に、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力によって図中右側に押し出される。これにより、係合片１７は、係合凹部１８に入り込む。
【００４９】
係合片１７が係合凹部１８に入り込むと、その先端１７ａは、係合凹部１８の端壁１８ｂに係合する。
この係合により、入力側部材１４と出力側部材１５とが結合し、入力側部材１４と出力側部材１５とが一体に回転する状態となる（係合状態）。すなわち、プーリ７に加えられた回転力が内軸１２に伝達される状態となる。
【００５０】
また、図２（ａ）に示す状態から、入力側部材１４が出力側部材１５に対して、図２（ｂ）に矢印Ｃで示す方向へ相対回転すると、係合片１７の外側面１７ｃは、係合凹部１８の傾斜部１８ｃによって図中左側へ押し出される。すなわち、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力に抗して図中左側に押し出される。
この押し出しは、前記係合片１７と係合凹部１８との周方向の位相がずれるにしたがい徐々に進行し、図２（ｂ）に示す位置で、係合片１７はその係合凹部１８内から離脱する。
【００５１】
係合片１７が係合凹部１８内から離脱すると、前記先端１７ａと係合凹部１８の端壁１８ｂとの係合は解除される。
この係合解除により、入力側部材１４と出力側部材１５との結合も解消し、入力側部材１４と出力側部材１５とが空転する状態となる（空転状態）。すなわち、プーリ７に加えられた回転力が内軸１２に伝達されない状態となる。
【００５２】
この空転状態において、係合片１７は、その先端１７ａ側が外側プレート部１４ｃに向かって常時付勢されており、後端１７ｂ側は直接は付勢されていない。すなわち、係合片１７は、その後端１７ｂのコーナー部１７ｄを回転中心として、回転移動をするように付勢されている。
このため、係合片１７の側方に係合凹部１８が出現する毎に、その係合片１７の先端１７ａは係合凹部１８内に入り込み、係合凹部１８が係合片１７の側方から退去すれば、係合片１７の先端１７ａは係合凹部１８内から離脱する動作を繰り返す。
【００５３】
この動きの繰り返しにおいて、前記弾性体３０の介在により、係合片１７が弾性部材１６の付勢力によって係合凹部１８の底面１９に衝突しようとした際に、その弾性体３０が、係合片１７と係合凹部１８の底面１９との間の衝撃を緩和する。このため、係合片１７が係合凹部１８内に入り込んだ際に発生する異音を抑制することができる。
【００５４】
なお、このとき、図２（ａ）に示すように、係合片１７の外側面１７ｃは、係合凹部１８の底面１９に全く当たらないように設定されているので、異音の発生を効果的に抑制できる。このような設定は、弾性部材１６の弾性力と、弾性体３０の弾性力との大小関係を適宜調整することにより設定できる。
【００５５】
なお、前記プーリ７が出力側、前記内軸１２が入力側である場合においては、上記作用とは逆の関係であり、この点について説明すると、図２（ａ）に符号１４で示す右側の部材が出力側部材、符号１５で示す左側の部材が入力側部材であるとして説明すると、その入力側部材が出力側部材に対して、図２（ａ）に矢印Ｂで示す方向へ相対回転すると、前記係合凹部１８の側方に係合片１７が臨んだ際に、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力によって図中右側に押し出される。これにより、係合片１７は、係合凹部１８に入り込む。
【００５６】
係合片１７が係合凹部１８に入り込むと、その先端１７ａは、係合凹部１８の端壁１８ｂに係合する。
この係合により、入力側部材と出力側部材とが結合し、入力側部材と出力側部材とが一体に回転する状態となる（係合状態）。すなわち、内軸１２に加えられた回転力がプーリ７に伝達される状態となる。
【００５７】
また、図２（ａ）に示す状態から、入力側部材が出力側部材に対して、図２（ｂ）に矢印Ｄで示す方向へ相対回転すると、係合片１７の外側面１７ｃは、係合凹部１８の傾斜部１８ｃによって図中左側へ押し出される。すなわち、係合片１７は、後端１７ｂ側を支点として、先端１７ａ側が前記弾性部材１６の付勢力に抗して図中左側に押し出される。
この押し出しは、前記係合片１７と係合凹部１８との周方向の位相がずれるにしたがい徐々に進行し、図２（ｂ）に示す位置で、係合片１７はその係合凹部１８内から離脱する。
【００５８】
係合片１７が係合凹部１８内から離脱すると、前記先端１７ａと係合凹部１８の端壁１８ｂとの係合は解除される。
この係合解除により、入力側部材と出力側部材との結合も解消し、入力側部材と出力側部材とが空転する状態となる（空転状態）。すなわち、内軸１２に加えられた回転力がプーリ７に伝達されない状態となる。
【００５９】
この出力側と入力側とを逆転させた一方向クラッチ１０の構成においても、前記弾性体３０の作用については同様であるので、説明を省略する。
【００６０】
なお、これらの実施形態では、外側プレート部１４ｃに係合凹部１８を、内側プレート部１５に、係合片１７及びそれを収容するための凹部１５ａ等を設けたが、逆に、内側プレート部１５ｃに係合凹部１８を、外側プレート部１４に、係合片１７及びそれを収容するための凹部１５ａ等を設けてもよい。
【００６１】
また、これらの実施形態では、前記弾性体３０は、前記係合凹部１８の傾斜部１８ｃに設けた収納孔３１内に収納したが、この形態に限定されず、弾性体３０の係合凹部１８内への配置位置、固定方法は自由である。このため、例えば、前記深溝部１８ａ内に弾性体３０を固定してもよい。
また、係合片１７の外側面１７ｃに弾性体３０を固定して、係合片１７が係合凹部１８内に入り込んだ際に、その弾性体３０が底面１９に当たるようにしてもよい。
【００６２】
図４（ａ）（ｂ）に他の実施形態を示す。この実施形態は、係合片１７の外側面１７ｃに、ゴムからなる弾性シート（弾性体）３０を固定したものである。弾性シート３０の固定方法としては、例えば、接着剤による接着固定を採用することができる。
なお、この弾性シート３０を、可撓性を有する樹脂で構成してもよい点については、ブロック状の弾性体３０を用いた前述の実施形態と同様である。
【００６３】
さらに、他の実施形態を、図５（ａ）（ｂ）に示す。この実施形態は、係合凹部１８の底面１９のうち、係合片１７の外側面１７ｃに向かい合う部分、すなわち、傾斜部１８ｃにゴムからなる弾性シート（弾性体）３０を固定したものである。弾性シート３０の固定方法としては、図４の実施形態と同様、例えば、接着剤による接着固定を採用することができる。
また、この弾性シート３０を、可撓性を有する樹脂で構成してもよい点についても同様である。
【００６４】
また、さらに他の実施形態として、弾性体を、前記係合凹部１８の底面１９又は前記係合片１７の表面に、樹脂やゴム等の弾性を有する素材をコーティング加工を施すことにより形成した構成を採用することができる。
このコーティング加工は、前記係合凹部１８の底面１９及び前記係合片１７の表面の両方に施しても良い。また、係合片１７にコーティング加工を施す場合は、係合片１７の表面全体をコーティングしてもよいが、少なくともその係合片１７の係合凹部１８に向く側の面、すなわち外側面１７ｃに施してあればよい。
【００６５】
さらに他の実施形態の弾性体３０として、発泡グリースを採用することができる。発泡グリースは、前記係合凹部１８内に詰めて固定することができる。弾性体３０を発泡グリースとすれば、異音の抑制と、係合片１７と係合凹部１８間の潤滑を併せて期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】一実施形態の断面図
【図２】同実施形態の作用を示し、（ａ）は係合状態、（ｂ）は空転状態、（ｃ）は弾性体の収納部分を示す要部拡大断面図
【図３】内側プレート部及び外側プレート部の詳細を示す要部拡大斜視図
【図４】他の実施形態の作用を示し、（ａ）は係合状態、（ｂ）は空転状態を示す要部拡大断面図
【図５】さらに他の実施形態の作用を示し、（ａ）は係合状態、（ｂ）は空転状態を示す要部拡大断面図
【図６】従来例の断面図
【符号の説明】
【００６７】
１０，２０  一方向クラッチ
７  プーリ
７ａ，１４ｄ，１４ｆ，１４ｇ  内径面
１１  第一軸受部
１２  内軸
１２ａ，１５ｄ，１５ｆ  外径面
１３  第二軸受部
１４，２４  入力側部材
１４ａ，１４ｂ  外周部
１４ｃ  外側プレート部
１４ｅ，１５ｅ，２４ｅ，２５ｅ  係合面
１５，２５  出力側部材
１５ａ  凹部
１５ａ’  底部
１５ｂ  基部
１５ｃ  内側プレート部
１６，２６  弾性部材
１６ａ，１６ｂ  跳ね出し部
１６ｃ  コイルバネ部
１７，２７  係合片
１７ａ  先端
１７ｂ  後端
１７ｃ  外側面
１７ｄ  コーナー部
１８，２４ａ  係合凹部
１８ａ  深溝部
１８ｂ  端壁
１８ｃ  傾斜部（底面）
１９  底面
３０  弾性体
３１  収納孔
【図１】
2010060104.tif 000003
【図２】
2010060104.tif 000004
【図３】
2010060104.tif 000005
【図４】
2010060104.tif 000006
【図５】
2010060104.tif 000007
【図６】
2010060104.tif 000008