(57)【要約】【課題】通信経路の冗長構造のいずれにも障害が生じてしまった場合であっても内部情報が得られる情報システムを提供する。【解決手段】  複数の装置が取り付けられる筐体と、上記筐体に内蔵された、その筐体に取り付けられた複数の装置間における情報通信を担う通信路と、上記筐体に取り付けられた、情報提供及び又は情報処理を行う情報装置と、各々が上記筐体に取り付けられその各々が独立に上記情報装置と上記筐体外の装置との情報通信を仲介する複数の通信装置と、上記筐体に取り付けられた複数の装置の全部又は一部にアクセスして、そのアクセスした装置の内部情報を取得する管理装置であって、上記複数の通信装置それぞれにアクセスしてそれら複数の通信装置がいずれも通信不能である場合には、それら複数の通信装置から入手した内部情報を、それら複数の通信装置を迂回して上記筐体外の装置へと通知する管理装置とを備える。【選択図】図５
2010092112.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の装置が取り付けられる筐体と、
前記筐体に内蔵された、該筐体に取り付けられた複数の装置間における情報通信を担う通信路と、
前記筐体に取り付けられた、情報提供及び又は情報処理を行う情報装置と、
各々が前記筐体に取り付けられその各々が独立に前記情報装置と前記筐体外の装置との情報通信を仲介する複数の通信装置と、
前記筐体に取り付けられた複数の装置の全部又は一部にアクセスして、そのアクセスした装置の内部情報を取得する管理装置であって、前記複数の通信装置それぞれにアクセスして該複数の通信装置がいずれも通信不能である場合には、該複数の通信装置から入手した内部情報を、該複数の通信装置を迂回して前記筐体外の装置へと通知する管理装置とを備えたことを特徴とする情報システム。
【請求項２】
前記通信装置が、前記情報装置と前記筐体外の装置との情報通信を仲介する第１通信経路と、前記管理装置と前記筐体外の装置との情報通信を仲介する第２通信経路とを有するものであり、
前記管理装置が、前記複数の通信装置における各第２通信経路がいずれも通信不能である場合に、該複数の通信装置から入手した内部情報を該複数の通信装置を迂回して前記筐体外の装置へと通知するものであることを特徴とする請求項１記載の情報システム。
【請求項３】
前記管理装置が、前記通信装置にアクセス不能であった場合には、前記内部情報として、該通信装置に以前にアクセスしたときに取得した内部情報を用いるものであることを特徴とする請求項１または２記載の情報システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本件開示は、情報システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、１つの筐体に複数のサーバ装置および管理装置を格納して筐体全体として１つのサーバシステムとして動作させる技術や、１つの筐体に複数の情報記憶装置および管理装置を格納して筐体全体として１つの情報記憶システムとして動作させる技術が知られている。本明細書ではこれらサーバシステムや情報記憶システム等の総称として情報システムと称する。この情報システムにおける管理装置は、情報システムを外部から見て統一された１つのシステムとして動作させるための管理を行っている。さらには、管理装置は、この情報システムを構成しているサーバ装置や情報記憶装置にアクセスして、各装置から障害情報などに代表される内部情報を収集することも行っている。収集された内部情報は、情報システムの動作を外部から見て滞りなく続けるための管理に用いられたり、情報システムのメンテナンスのために情報システム外から参照されたりする。
【０００３】
このような情報システムは、一般に、インターネットやＬＡＮなどに接続されて多くの情報端末やパーソナルコンピュータと通信を行っている。情報システムは、この通信によって、情報やサービスを情報端末などに提供する業務や、情報端末やパーソナルコンピュータから情報を収集する業務などを行っている。情報システムの筐体には、このような通信を担って外部とシステム内の各装置との間における情報の流れをコントロールする通信装置（スイッチ装置）も格納されている。
【０００４】
このような通信装置に障害が発生すると情報システムの役割に支障を来すので、多くの情報システムでは、複数の通信装置（スイッチ装置）を有して通信経路の冗長性を確保している。そして、冗長構造を構成している複数の通信装置のうちのいずれかに障害が発生した場合には、障害を生じていない通信装置経由で、障害を生じた通信装置の内部情報（特に障害情報）を外部に送る技術が提案されている（例えば、特許文献１、および特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開２００５−５２７００６号公報
【特許文献２】特開２００７−１２２６９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、通信経路の冗長構造を構成している複数の通信装置のいずれにも障害が生じてしまった場合には、従来提案されている技術では外部から内部情報を参照することが出来なくなり、障害の復旧が困難となる恐れがある。
【０００６】
このような冗長構造全てで障害発生が生じる確率は小さいと考えられるが皆無とは言い難く、もしも生じた場合には、情報システムが担っている業務が途絶えてしまうことを意味するので速やかな復旧が望まれることになる。しかし、上述した従来技術では、このように速やかな復旧が望まれるときに内部情報が得られないので復旧が遅延することになる。
【０００７】
上記事情に鑑み、本件開示は、通信経路の冗長構造のいずれにも障害が生じてしまった場合であっても内部情報が得られる情報システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する情報システムの基本形態は、
複数の装置が取り付けられる筐体と、
上記筐体に内蔵された、その筐体に取り付けられた複数の装置間における情報通信を担う通信路と、
上記筐体に取り付けられた、情報提供及び又は情報処理を行う情報装置と、
各々が上記筐体に取り付けられその各々が独立に上記情報装置と上記筐体外の装置との情報通信を仲介する複数の通信装置と、
上記筐体に取り付けられた複数の装置の全部又は一部にアクセスして、そのアクセスした装置の内部情報を取得する管理装置であって、上記複数の通信装置それぞれにアクセスしてそれら複数の通信装置がいずれも通信不能である場合には、それら複数の通信装置から入手した内部情報を、それら複数の通信装置を迂回して上記筐体外の装置へと通知する管理装置とを備えている。
【０００９】
この基本形態によれば、通信経路の冗長構造を構成している複数の通信装置のいずれにも障害が生じてしまった場合は管理装置が内部情報を独自に外部へと通知するので、必要な内部情報が確実に得られることとなる。そして、その内部情報を利用することによって速やかな復旧が可能となる。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、情報システムの上記基本形態によれば、通信経路の冗長構造のいずれにも障害が生じてしまった場合であっても内部情報が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
基本形態について上記説明した情報システムに対する具体的な実施形態を、以下図面を参照して説明する。
【００１２】
ここで、上記基本形態に対し、
「  上記通信装置が、上記情報装置と上記筐体外の装置との情報通信を仲介する第１通信経路と、上記管理装置と上記筐体外の装置との情報通信を仲介する第２通信経路とを有するものであり、
上記管理装置が、上記複数の通信装置における各第２通信経路がいずれも通信不能である場合に、それら複数の通信装置から入手した内部情報をそれら複数の通信装置を迂回して上記筐体外の装置へと通知するものである」
という応用形態は好適である。
【００１３】
第１通信経路が通信可能であると業務などは正常に行われ、外見的には情報システムは正常にみえる。しかし、第２通信経路が通信不能になっていると内部情報（特に障害情報）の入手には支障が生じることとなる。この第２通信経路における冗長構造がいずれも通信不能になってしまうと、いざ第１通信経路に障害が発生したというときに速やかな復旧ができず、業務に支障を生じる恐れがある。
【００１４】
上記の好適な応用形態によれば、第２通信経路における冗長構造がいずれも通信不能になった場合には管理装置が内部情報を独自に外部へと通知するので内部情報が確実に得られる。このため、第２通信経路の復旧のみならず、第１通信経路に障害が発生したときの復旧にも速やかに対応することが出来る。
【００１５】
また、上記基本形態に対し、
「  上記管理装置が、上記通信装置にアクセス不能であった場合には、上記内部情報として、その通信装置に以前にアクセスしたときに取得した内部情報を用いるものである」
という応用形態も好適である。
【００１６】
通信装置にアクセス不能であると管理装置自体が内部情報を入手できなくなり現時点の内部情報を通知することも出来ない。しかし、全く何の手がかりも得られないと通信装置の復旧は困難であるので、この応用形態では、以前に入手していた内部情報を替わりに外部に通知する。これにより復旧の手がかりが得られて速やかな復旧に寄与することとなる。
【００１７】
以下説明する具体的な実施形態は、これらの好適な応用形態に対する具体的な一実施形態にも相当している。
【００１８】
図１は、情報システムの具体的な一実施形態に相当するサーバシステムの前方を示す前方斜視図であり、図２はこのサーバシステムの後方を示す後方斜視図である。
【００１９】
このサーバシステム１００は、「ブレード」と称される各種の装置が筐体１１０に着脱自在に取り付けられ構成されている。この筐体１１０は、上述した基本形態における筐体の一例に相当する。
【００２０】
このサーバシステム１００の前方側には、筐体１１０に複数（ここでは一例として２つ）のサーバブレード１２０が取り付けられており、サーバシステム１００の後方側には、筐体１１０に、複数（ここでは一例として２つ）のスイッチブレード１４０と管理ブレード１５０が取り付けられている。
【００２１】
筐体１１０に取り付けられる各ブレード（即ちサーバブレード１２０、スイッチブレード１４０、および管理ブレード１５０）は、筐体内に差し込まれる側にコネクタ（図示は省略）を有している。各ブレードは、そのコネクタで、筐体１１０の内部に設けられたコネクタボード１３０と接続されている。コネクタボード１３０にはバスが備えられており、このバスを介して各ブレードは相互にデータ通信が可能となっている。
【００２２】
サーバブレード１２０は、各々がいわゆるサーバとして機能する。これらサーバブレード１２０は、コネクタボード１３０のバスを介して管理ブレード１５０によって管理されることでサーバシステム１００全体として１つのサーバ装置のように動作することができる。このサーバブレード１２０は、上述した基本形態における情報装置の一例に相当する。
【００２３】
スイッチブレード１４０は、このサーバシステム１００が接続されているＬＡＮ回線（図示は省略）とサーバブレード１２０とを仲介して情報通信を行うものである。このサーバシステム１００が例えばＷｅｂサーバとして運用される場合には上記ＬＡＮ回線はインターネットに接続される。そして、外部のコンピュータからインターネットを介した各サーバブレード１２０へのアクセスは、スイッチブレード１４０で目的のサーバブレード１２０へと割り当てられる。各スイッチブレード１４０は、いずれのサーバブレード１２０へのアクセスも仲介することが出来、即ち、サーバブレード１２０とインターネットとの通信経路は冗長構造となっている。
【００２４】
スイッチブレード１４０は、管理ブレード１５０とＬＡＮ回線との仲介も行う。管理ブレード１５０とＬＡＮ回線との通信経路も冗長構造となっている。
【００２５】
このスイッチブレード１４０が、上述した基本形態や応用形態における通信装置の一例に相当する。
【００２６】
管理ブレード１５０は、このサーバシステム１００の筐体１１０に取り付けられる各ブレードにアクセスし、ユーザの設定に従って管理するものである。管理ブレード１５０は、ここに示す例では、複数のサーバブレード１２０によるサーバ業務の統率と、複数のスイッチブレード１４０による通信経路の冗長構造の構築と、各ブレードの内部情報（ここでは障害情報）の取得・管理とを担っている。この管理ブレード１５０が、上述した基本形態や応用形態における管理装置の一例に相当する。
【００２７】
ここで、このサーバシステム１００に構築されている通信経路について説明する。
【００２８】
図３は、サーバシステム１００に構築されている通信経路を表した通信経路図である。
【００２９】
サーバシステム１００に組み込まれている複数のサーバブレード１２０は、いずれも、複数のスイッチブレード１４０のそれぞれと接続されており、上述した冗長構造が構築されている。また、各スイッチブレード１４０は、サーバブレード１２０と外部装置とを仲介するための業務用回線１４１と、管理ブレード１５０と外部装置とを仲介するための管理用回線１４２とを備えている。これら回線１４１，１４２はいずれも冗長構造となっている。なお、以下の説明で各スイッチブレード１４０を区別する必要が生じた場合には、この図３に示すように「ＮＥＴ１」「ＮＥＴ２」と称して区別する。
【００３０】
管理ブレード１５０は、管理のための通信経路で複数のスイッチブレード１４０のそれぞれと接続されている。管理ブレード１５０は、この通信経路で各スイッチブレード１４０にアクセスして各スイッチブレード１４０から障害情報を取得する。なお、管理ブレード１５０は、複数のサーバブレード１２０とも管理のための通信経路で接続されているがこの図では図示が省略されている。この管理ブレード１５０は、スイッチブレード１４０の管理用回線１４２を介して外部からアクセスされて障害情報の要求を受けると、取得していた障害情報を提供する。また、この管理ブレード１５０は、スイッチブレード１４０を迂回して外部装置と接続する専用回線１５１も保有しており、後述するように、必要な場合にはこの専用回線１５１から外部に障害情報を通知する。
【００３１】
ここで、このサーバシステム１００と比較する比較例について説明する。
【００３２】
図４は、比較例を示す図である。
【００３３】
この比較例のサーバシステム１０は、複数のサーバブレード１と複数のスイッチブレード２と管理ブレード３とを備えており、複数のサーバブレード１と外部装置とを複数のスイッチブレード２による冗長構造の通信経路で仲介している。
【００３４】
管理ブレード３は、管理のための通信経路で各スイッチブレード２に接続されており、各スイッチブレード２にアクセスして障害情報を取得する。また、管理ブレード３と外部装置とを仲介する通信経路も複数のスイッチブレード２による冗長構造となっている。管理ブレード３は、いずれかのスイッチブレード２を介して外部からアクセスされて障害情報の要求を受けると、取得していた障害情報を提供する。
【００３５】
しかし、管理ブレード３には、スイッチブレード２を迂回して外部に障害情報を通知する機能はなく、複数のスイッチブレード２のいずれにも障害が発生して通信不能となると、サーバシステム１０の外部に障害情報を通知することができない。このため、冗長構造のすべてで障害が生じた早急なる復旧が望まれる事態が生じているにもかかわらず復旧が困難となる。
【００３６】
このような比較例に対し、図１〜図３に示すサーバシステム１００では、複数のスイッチブレードのいずれもが通信不能となった場合であっても、外部から障害情報が入手できるように工夫されている。
【００３７】
図５は、図１〜図３に示すサーバシステム１００で障害情報を外部に通知するための動作を表したフローチャートである。このフローチャートの動作を説明するに当たっては、図３に示された要素を特に図番を断らずに参照する。
【００３８】
このフローチャートに示す動作は、ユーザの設定によって複数のスイッチブレード１４０（ここの例では「ＮＥＴ１」と「ＮＥＴ２」）が通信経路の冗長構造を構成していることを前提とした動作であり、定期的に起動される。
【００３９】
先ず、ステップＳ１０１では、管理ブレード１５０が、複数のサーバブレード１２０のうちの１つ（ここでは「ＮＥＴ１」）にログインする。ログインできた場合（ステップＳ１０１：Ｙｅｓ）には、管理ブレード１５０は、次にステップＳ１０２で、そのログインした「ＮＥＴ１」の管理用回線１４２の通信インターフェースがリンクダウン（通信不能）になっていないかを確認する。リンクダウン（通信不能）になっていない場合（ステップＳ１０２：Ｎｏ）は「ＮＥＴ１」は通信動作を継続可能であるので、管理ブレード１５０は「ＮＥＴ１」から障害情報を入手してログアウトする。
【００４０】
その後ステップＳ１０３で管理ブレード１５０は、複数のサーバブレード１２０のうちの別の１つ（ここでは「ＮＥＴ２」）にログインする。ログインできた場合（ステップＳ１０３：Ｙｅｓ）には、管理ブレード１５０は、次にステップＳ１０４で、そのログインした「ＮＥＴ２」の管理用回線１４２の通信インターフェースがリンクダウン（通信不能）になっていないかを確認する。リンクダウン（通信不能）になっていない場合（ステップＳ１０４：Ｎｏ）は「ＮＥＴ２」は通信動作を継続可能であるので、管理ブレード１５０は「ＮＥＴ２」から障害情報を入手してログアウトする。
【００４１】
サーバシステム１００で通信経路の冗長構造を構成している複数のサーバブレード１２０がいずれも通信可能である限り、管理ブレード１５０は上述したステップＳ１０１〜ステップＳ１０４を繰り返して各サーバブレード１２０から障害情報を定期的に取得し続けることとなる。
【００４２】
これに対し、「ＮＥＴ１」は通信可能であるが「ＮＥＴ２」について、上述したステップＳ１０３でログインできなかった場合（ステップＳ１０３：Ｎｏ）や、上述したステップＳ１０４でリンクダウン（通信不能）が確認された場合（ステップＳ１０４：Ｙｅｓ）には、ステップＳ１０５に進む。ステップＳ１０５では、管理ブレード１５０から、通信可能な「ＮＥＴ１」経由で「ＮＥＴ２」の障害情報が外部に通知される。この通知は、外部の監視サーバがこのサーバシステム１００にスイッチブレード１４０の管理用回線１４２経由でアクセスしてくることに対する返信として行われる。また、このとき通知される障害情報は、ステップＳ１０４でリンクダウン（通信不能）が確認された場合には、そのリンクダウン状態のスイッチブレード１４０から管理ブレード１５０が取得した障害情報である。一方、ログインできなかった場合（ステップＳ１０３：Ｎｏ）、このとき通知される障害情報は、以前にログインできたときに取得していた最新の障害情報である。
【００４３】
このようにステップＳ１０５で障害情報が通知されると、ユーザなどによってその障害情報に基づいて障害箇所の交換が行われて通信経路が復旧する（ステップＳ２００）。
【００４４】
また、「ＮＥＴ１」に関して、上述したステップＳ１０１でログインできなかった場合（ステップＳ１０１：Ｎｏ）や、上述したステップＳ１０２でリンクダウン（通信不能）が確認された場合（ステップＳ１０２：Ｙｅｓ）には、ステップＳ１０６に進んで管理ブレード１５０は「ＮＥＴ２」にログインする。ログインできた場合（ステップＳ１０６：Ｙｅｓ）には、次にステップＳ１０７で、管理ブレード１５０はそのログインした「ＮＥＴ２」の通信インターフェースがリンクダウン（通信不能）になっていないかを確認する。そして、「ＮＥＴ２」は通信可能であった場合（ステップＳ１０７：Ｎｏ）にはステップＳ１０８に進み、管理ブレード１５０から「ＮＥＴ２」経由で「ＮＥＴ１」の障害情報が外部に通知される。
【００４５】
この通知も、外部の監視サーバがこのサーバシステム１００にサーバブレード１２０経由でアクセスしてくることに対する返信として行われる。このとき通知される障害情報も、「ＮＥＴ１」にアクセス可能な場合はリンクダウン状態の「ＮＥＴ１」から取得された障害情報である。しかしながら、「ＮＥＴ１」にアクセス不能な場合、通知される障害情報は以前に取得されていた最新の障害情報である。このステップＳ１０８で通知された障害情報もユーザによって障害箇所の交換に利用される（ステップＳ２００）。
【００４６】
「ＮＥＴ１」がログイン不能あるいは通信不能（ステップＳ１０１：ＮｏまたはステップＳ１０２：Ｙｅｓ）であり、さらに「ＮＥＴ２」もログイン不能あるいは通信不能（ステップＳ１０６：ＮｏまたはステップＳ１０７：Ｙｅｓ）である場合にはステップＳ１０９に進む。ステップＳ１０９では、管理ブレード１５０は「ＮＥＴ１」と「ＮＥＴ２」それぞれの障害情報を専用回線１５１から外部（例えば上記の監視サーバ）に自ら通知する。この結果、上述した比較例では外部で入手不可能であった障害情報が、本実施形態では入手可能となり、その障害情報が用いられて障害箇所の交換が行われて通信経路が復旧する（ステップＳ２００）。
【００４７】
以上で本実施形態の説明を終了する。
【００４８】
なお、上記の説明では、上記基本形態の情報システムに対する具体的な実施形態としてサーバシステムを示し、情報装置の例としてサーバブレードを示したが、上記基本形態の情報システムは、情報装置として情報記憶装置を備えたデータベースシステムなどにも応用可能である。
【００４９】
また、上記の説明では、上記基本形態の情報システムにおける「情報装置」として２つのサーバブレードを例示したが、上記基本形態の応用としては「情報装置」は１つでもよいし３つ以上でも良い。
【００５０】
また、上記の説明では、上記基本形態の情報システムにおける「複数の通信装置」の例として２つのスイッチブレードを示したが、「複数の通信装置」としては３つ以上の通信装置も採用可能である。
【００５１】
また、上記の説明では、上記基本形態における「通信装置」の例として、業務用回線および管理用回線という複数種類の回線を保有したスイッチブレードを示したが、「通信装置」は１種類の回線のみを保有したものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】情報システムの具体的な一実施形態に相当するサーバシステムの前方を示す前方斜視図である。
【図２】情報システムの具体的な一実施形態に相当するサーバシステムの後方を示す後方斜視図である。
【図３】サーバシステムに構築されている通信経路を表した通信経路図である。
【図４】比較例を示す図である。
【図５】図１〜図３に示すサーバシステムで障害情報を外部に通知するための動作を表したフローチャートである。
【符号の説明】
【００５３】
１００    サーバシステム
１１０    筐体
１２０    サーバブレード
１３０    コネクタボード
１４０    スイッチブレード
１４１    業務用回線
１４２    管理用回線
１５０    管理ブレード
１５１    専用回線
【図１】
2010092112.tif 000003
【図２】
2010092112.tif 000004
【図３】
2010092112.tif 000005
【図４】
2010092112.tif 000006
【図５】
2010092112.tif 000007