(57)【要約】【課題】吸気温センサの異常の有無を判定する異常診断を行う装置であって、異常診断の判定精度を確保しつつ同異常診断の実行頻度を高めることを可能とする吸気温センサの異常診断装置を提供する。【解決手段】内燃機関の吸気通路には、吸気を過給する過給機が設けられる。また、吸気通路には、過給機よりも上流側の吸気温を検出する上流側吸気温センサと、過給機よりも下流側の吸気温を検出する下流側吸気温センサとが設けられている。機関の運転中に過給機による吸気の過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であることを診断実行条件とし、同診断実行条件が満たされるときに、制御装置において、上流側吸気温センサの検出値ＴＨＡと下流側吸気温センサの検出値ＴＨＩＡとの乖離度合が算出される。算出された乖離度合に基づいて上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサの異常診断が行われる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気通路に設けられて吸気を過給する過給機と、前記吸気通路にあって前記過給機よりも上流側の吸気温を検出する上流側吸気温センサと、前記吸気通路にあって前記過給機よりも下流側の吸気温を検出する下流側吸気温センサとを備える車両の内燃機関に適用されて、前記上流側吸気温センサ及び前記下流側吸気温センサについて異常の有無を診断する異常診断装置において、
前記機関の運転中であって前記過給機による吸気の過給圧が所定圧力未満であることを診断実行条件とし、同診断実行条件が満たされるときに、前記上流側吸気温センサ及び前記下流側吸気温センサの異常診断を行うとともに前記上流側吸気温センサの検出値と前記下流側吸気温センサの検出値との乖離度合が大きいときにそれらセンサの少なくとも一方が異常である旨診断する診断手段を備える
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項２】
請求項１に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記診断手段は、前記診断実行条件の満たされた状態が所定期間継続されたときに、前記異常診断を実行する
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項３】
請求項２に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記所定期間は、前記過給圧が前記所定圧力を超えてから同所定圧力未満になるまでの間における前記過給圧の最大値が高いほど長くなるように可変設定される
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項４】
請求項２又は３に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記吸気通路には、前記過給機にて過給された吸気を冷却するインタクーラが下流側吸気温センサの上流に備えられており、
前記所定期間は、前記車両の速度が高いほど短くなるように可変設定される
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項５】
請求項２に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記下流側吸気温センサの検出値について、前記診断実行条件が満たされてからの単位時間あたりの変化量が所定値以下である旨判定されるまでの期間が前記所定期間として設定される
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記異常診断手段は、前記乖離度合の平均値に基づいて前記異常診断を行う
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記吸気通路には、前記過給機にて過給された吸気を冷却するインタクーラが下流側吸気温センサの上流に備えられており、
前記異常診断手段は、前記車両の速度が所定速度以上であるときには所定速度未満であるときと比較して前記所定圧力をより高い圧力値に設定する
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、
前記内燃機関には、機関水温を検出する水温センサが備えられており、
前記上流側吸気温センサの検出値及び前記下流側吸気温センサの検出値のうち少なくとも一方の検出値を前記機関水温で補正し、その補正後の検出値にて前記乖離度合を算出する
ことを特徴とする吸気温センサの異常診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は内燃機関の吸気通路に設けられた吸気温センサについてその異常の有無を診断する異常診断装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、こうした吸気温センサの異常診断装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。
【０００３】
この特許文献１の異常診断装置では、機関停止完了から所定時間（以下、ソーク時間と称する）経過した後に温度センサの異常診断処理を行うようにしている。具体的には、機関停止からある程度のソーク時間が経過しており、吸気温センサによる検出値と水温センサによる検出値との乖離度合が十分に小さくなっていると判断することができる時期に、吸気温センサによる検出値と水温センサによる検出値との温度差を算出し、算出された温度差が所定の温度差の範囲内か否かを判定する。そして、算出された温度差が所定の温度差の範囲外である場合には、水温センサ及び吸気温センサのうちのいずれかの温度センサに異常がある旨判定するようにしている。
【特許文献１】特開２００７‐１９２０４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、吸気を過給する過給機付きの内燃機関において、過給機の上流側吸気通路及び下流側吸気通路にそれぞれ吸気温センサを設けることがあり、こうした上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサといった２つの温度センサに関する異常診断についても、上記従来の装置のような態様にて行うことは可能である。
【０００５】
しかし、上記異常診断を実行するためには、ある程度のソーク時間が必要になるため、同異常診断は頻繁に行うことができない。なお、異常診断を行うために必要なソーク時間を短くすれば、同異常診断の実行頻度を高めることは可能であるが、この場合には、２つの温度センサの検出値についてその乖離度合が十分に小さくなる前に異常診断が行われ、異常が生じていないにもかかわらず吸気温センサが異常である旨の診断がなされてしまう可能性があり、異常診断の精度低下が避けられないものとなる。
【０００６】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、２つの吸気温センサの異常の有無を判定する異常診断を行う装置であって、異常診断の精度を確保しつつ同異常診断の実行頻度を高めることを可能とする吸気温センサの異常診断装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
【０００８】
請求項１に記載の発明は、吸気通路に設けられて吸気を過給する過給機と、吸気通路にあって過給機よりも上流側の吸気温を検出する上流側吸気温センサと、吸気通路にあって過給機よりも下流側の吸気温を検出する下流側吸気温センサとを備える車両の内燃機関に適用されて、上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサについて異常の有無を診断する異常診断装置において、機関の運転中であって過給機による吸気の過給圧が所定圧力未満であることを診断実行条件とし、同診断実行条件が満たされるときに、上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサの異常診断を行うとともに上流側吸気温センサの検出値と下流側吸気温センサの検出値との乖離度合が大きいときにそれらセンサの少なくとも一方が異常である旨診断する診断手段を備えることをその要旨とする。
【０００９】
過給機による吸気の過給圧がある程度低いときには、過給に伴う吸気温度の上昇が少ない。そのため、こうした運転状態であれば、上流側吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値の乖離度合はそれらセンサに異常が生じてなければ比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少なくなっている。そこで、上記構成では、機関の運転中であって過給機による吸気の過給圧が所定圧力未満であることを診断実行条件とし、これが満たされるときに上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサの異常診断を行うようにしている。従って、機関運転中であっても吸気温センサの異常診断を行うことが可能になり、同異常診断の実行頻度を高めることができる。また、上述したように、過給圧が所定圧力未満であってある程度低いときには、上流側吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値の乖離度合はそれらセンサに異常が生じてなければ比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少ないため、上記条件の成立時に吸気温センサの異常診断を実行してもその判定精度を十分に確保することができる。
【００１０】
このように上記構成によれば、上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサといった２つの吸気温センサについてその異常診断の判定精度を確保しつつ同異常診断の実行頻度を高めることが可能となる。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の吸気温センサの異常診断装置において、診断手段は、診断実行条件の満たされた状態が所定期間継続されたときに、異常診断を実行することをその要旨とする。
【００１２】
過給圧が上記所定圧力以上である状態から上記所定圧力未満となった直後では、過給機下流側の吸気温の低下が続いているため、上流側吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値の乖離度合は比較的大きくなっており、しかもその乖離度合の変化も継続して続いている。従って、こうした状況下では、異常診断の判定精度が悪化しやすくなる。この点、上記構成によれば、上記判定実行条件が満たされた状態が所定期間継続されたとき、すなわち過給機下流側の吸気温の低下が収まっている状態であって、上流側吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値の乖離度合が比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少なくなっているときに上記異常診断が実行される。従って、吸気温センサの異常診断をより正確に行うことが可能となる。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の吸気温センサの異常診断装置において、所定期間は、過給圧が所定圧力を超えてから同所定圧力未満になるまでの間における過給圧の最大値が高いほど長くなるように可変設定されることをその要旨とする。
【００１４】
過給圧が上記所定圧力以上である状態から上記所定圧力未満となった後における過給機下流側の吸気温の低下についてこれが安定するまでに要する期間は、過給圧が上記所定圧力を超えてから同所定圧力未満になるまでの間における過給圧の最大値、すなわち上記判定実行条件が満たされる直前における過給圧の最大値と正の相関関係にある。より具体的には、過給圧の最大値が高いほど過給機下流側の吸気温は上昇するため、同吸気温の低下が安定するまでに要する期間も過給圧の最大値が高いほど長くなる。この点、上記構成によれば、上記判定実行条件が満たされる直前における過給圧の最大値に基づいて上記所定期間が設定されるため、同所定期間を、下流側吸気温センサの検出値が安定すると想定される時間に合わせて適切に設定することができる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項２又は３に記載の吸気温センサの異常診断装置において、吸気通路には、過給機にて過給された吸気を冷却するインタクーラが下流側吸気温センサの上流に備えられており、所定期間は、車両の速度が高いほど短くなるように可変設定されることをその要旨とする。
【００１６】
車両が高速走行しているときには、低速走行しているときと比較してインタクーラによる吸気の冷却効果が高まる。従って、過給機で過給された吸気がインタクーラで冷却される場合は、そのインタクーラの下流にある下流側吸気温センサの検出値の上昇が抑えられるとともに、同検出値の低下も促進される。そのため、車速が高いときほど上記所定期間を短くすることが可能となる。
【００１７】
そこで、上記構成では、診断実行条件が満たされてからの所定期間を車両の速度に基づいて設定するようにしており、これによっても、同所定期間を、下流側吸気温センサの検出値が安定すると想定される時間に合わせて適切に設定することができる。
【００１８】
なお、同構成においては、上述した過給圧の最大値に基づいて設定された上記所定期間を車速に基づいて補正するようにしてもよい。また、車速に基づいて設定された上記所定期間を上述した過給圧の最大値に基づいて補正するようにしてもよい。また、車両の速度に基づいて所定期間を設定する際の具体的な態様としては、例えば、１．診断実行条件が満たされてから所定の減算値をもって所定期間を減算する、２．所定期間が「０」になったときに診断を実行する、３．所定期間を減算する際の減算値については車両の速度が大きいときほどこれを大きく設定する、といった態様を挙げることができる。
【００１９】
請求項５に記載の発明は、請求項２に記載の吸気温センサの異常診断装置において、下流側吸気温センサの検出値について、診断実行条件が満たされてからの単位時間あたりの変化量が所定値以下である旨判定されるまでの期間が所定期間として設定されることをその要旨とする。
【００２０】
上記構成によれば、下流側吸気温センサの検出値についてその変化が安定したと直接判定されるまでの期間が上記所定期間として設定される。したがって、同所定期間を、下流側吸気温センサの検出値が安定するまでの時間に合わせて確実に設定することができる。
【００２１】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、異常診断手段は、乖離度合の平均値に基づいて異常診断を行うことをその要旨とする。
【００２２】
上記構成によれば、乖離度合の平均値に基づいて異常診断が行われる。すなわち、乖離度合の平均値が大きいときにそれら各吸気温センサの少なくとも一方が異常である旨診断する。このため、各吸気温センサの検出値のばらつきによる異常診断の判定精度低下を抑えることができる。
【００２３】
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、吸気通路には、過給機にて過給された吸気を冷却するインタクーラが下流側吸気温センサの上流に備えられており、異常診断手段は、車両の速度が所定速度以上であるときには所定速度未満であるときと比較して所定圧力をより高い圧力値に設定することをその要旨とする。
【００２４】
上述したように、車両が高速走行しているときには、低速走行しているときと比較してインタクーラによる吸気の冷却効果が高まるため、下流側吸気温センサの検出値の上昇が抑えられるようになる。そのため、車速がある程度高いときには、過給圧がある程度大きくても、各吸気温センサの検出値の乖離度合は異常診断の実行可能な範囲内に収まっている。そこで、上記構成では、車両の速度が所定速度以上であるときには所定速度未満であるときと比較して前記所定圧力をより高い圧力値に設定するようにしている。そのため、過給圧がより高い状況下でも異常診断を行うことが可能となり、同異常診断の実行頻度をさらに高めることができる。
【００２５】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜７のいずれか１項に記載の吸気温センサの異常診断装置において、内燃機関には、機関水温を検出する水温センサが備えられており、上流側吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値のうち少なくとも一方の検出値を機関水温で補正し、その補正後の検出値にて乖離度合を算出することをその要旨とする。
【００２６】
内燃機関からの受熱によって吸気温センサの検出値が実際の吸気温からずれてしまうことがある。そこで、上記構成では、機関温度と相関関係にある機関水温に基づいて吸気温センサの検出値を補正し、その補正された検出値を使って上記乖離度合を算出するようにしている。従って、機関からの熱影響分が好適に補正された乖離度合を算出することができるようになり、同乖離度合が実際の吸気温により即した値となる。そのため、吸気温センサの異常診断に係る精度を高めることができる。
【００２７】
なお、吸気温センサはその配設箇所等に応じて、内燃機関から受ける熱影響の度合いが異なる。そこで、そうした熱影響の度合を加味して各吸気温の検出値に対する補正度合を異ならせるようにしてもよい。また、内燃機関から受ける熱影響の度合いについて、一方の吸気温センサのみが無視できない程度にその影響を受ける場合には、その一方の吸気温センサの検出値のみを機関水温に基づいて補正するようにしてもよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
（第１の実施形態）
以下、本発明を具体化した第１の実施形態について、図１〜図３に従って説明する。
【００２９】
図１は、本実施形態の吸気温センサの異常診断装置が適用されるディーゼルエンジン１の構成を示している。このディーゼルエンジン１は、コモンレール方式の燃料噴射装置及び過給機を備えている。また、ディーゼルエンジン１には、気筒毎に燃料噴射弁２１が設けられるとともに、各気筒の燃焼室２にそれぞれ吸気通路３及び排気通路４が接続されている。各気筒の燃料噴射弁２１は、コモンレール２２を介して高圧ポンプ２３からの高圧燃料の供給を受け、燃焼室２内への燃料の噴射供給を行う。このように、燃料噴射弁２１から噴射された燃料を燃焼室２内で燃焼させることにより、ディーゼルエンジン１の運転が行われることとなる。
【００３０】
ディーゼルエンジン１の吸気通路３には、その上流から下流に向けて、順に、吸気温センサ１１、エアフロメータ５、過給機６のコンプレッサ６ａ、インタクーラ７、吸気温センサ１２、そして吸気絞り弁８が配設されている。ここで、吸気温センサ１１，１２については、吸気通路３にあって過給機６の上流側に配設される吸気温センサを上流側吸気温センサ１１、過給機６の下流側であってインタクーラ７の下流側に配設されている吸気温センサを下流側吸気温センサ１２と称する。また、吸気通路３は、吸気絞り弁８の下流側に設けられた吸気マニホールド９にて各気筒に対応して分岐している。
【００３１】
上記エアフロメータ５は、吸気通路３を通過する空気の量（吸入空気量）を検出する。また、上流側吸気温センサ１１は、吸気通路３における過給機６（コンプレッサ６ａ）の上流側の空気の温度を検出し、下流側吸気温センサ１２は、吸気通路３における過給機６の下流側にあってインタクーラ７によって冷却された空気の温度を検出する。なお、上流側吸気温センサ１１の検出値は主に吸入空気量の算出に用いられる一方、下流側吸気温センサ１２の検出値は後述するＥＧＲ弁の開度を設定する際に主に用いられる。
【００３２】
一方、ディーゼルエンジン１の排気通路４は、各気筒の燃焼室２と連通する排気マニホールド１０によって気筒ごとに分岐した状態から１つに集合して、その下流側で過給機６の排気タービン６ｂに接続されている。
【００３３】
また、ディーゼルエンジン１には、排気の一部を吸気通路３内に再循環させる排気再循環装置（以下、ＥＧＲ装置と称する）が設けられている。ＥＧＲ装置は、排気通路４と吸気通路３とを連通するＥＧＲ通路１８を備えている。ＥＧＲ通路１８の最上流部は、排気通路４の上記排気タービン６ｂの排気上流側に接続されている。また、ＥＧＲ通路１８には、その上流側から、再循環される排気を冷却するＥＧＲクーラ１９、その排気の流量を調整するＥＧＲ弁２０の順で、それらがそれぞれ配設されている。そして、ＥＧＲ通路１８の最下流部は、吸気通路３の上記吸気絞り弁８の下流側に接続されている。
【００３４】
また、吸気通路３にあって上記ＥＧＲ弁２０の下流側には、吸気通路３における圧力（過給圧Ｐ）を検出するための過給圧センサ２４を配設されている。
【００３５】
こうしたディーゼルエンジン１の各種制御は、制御装置２５により実施されている。制御装置２５は、機関制御に係る各種演算処理を実行するＣＰＵ、その制御に必要なプログラムやデータが記憶されたＲＯＭ、ＣＰＵの演算結果等が一時記憶されるＲＡＭ、外部との間で信号を入力するための入力ポート及び出力するための出力ポート等を備えている。
【００３６】
制御装置２５の入力ポートには、上述した各センサに加え、ディーゼルエンジン１の始動や停止の際に操作されるイグニッションスイッチ２６、変速機の出力軸の回転等に基づき車両の車速ＳＰを検出する車速センサ２７、及びディーゼルエンジン１の機関水温ＴＨＷを検出する機関水温センサ２８等が接続されている。また、制御装置２５の出力ポートには、上記吸気絞り弁８、ＥＧＲ弁２０、及び燃料噴射弁２１等の駆動回路が接続されている。
【００３７】
制御装置２５は、上記各センサから入力される検出信号により把握される機関運転状態に応じて、上記出力ポートに接続された各機器類の駆動回路に指令信号を出力する。こうして、上記吸気絞り弁８の開度調整、上記ＥＧＲ弁２０の開度調整に基づくＥＧＲ制御、そして上記燃料噴射弁２１の燃料噴射制御等の各種制御が制御装置２５により実施される。
【００３８】
ところで、上述のように上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサを設ける内燃機関において、上記２つの吸気温センサに関する異常診断を行うことが可能である。しかし、上記異常診断を実行するためには、機関停止からある程度のソーク時間が必要になるため、同異常診断は頻繁に行うことができない。なお、異常診断を行うために必要なソーク時間を短くすれば、同異常診断の実行頻度を高めることは可能であるが、この場合には、２つの吸気温センサの検出値についてその乖離度合いが十分に小さくなる前に異常診断が行われ、異常が生じていないにもかかわらず吸気温センサが異常である旨の診断がなされてしまう可能性があり、異常診断の精度低下が避けられないものとなる点については上述したとおりである。
【００３９】
そこで、本実施形態においては、吸気温センサの異常診断の判定精度を確保しつつ同異常診断の実行頻度を高めるべく、図２の異常診断ルーチンに示される手順で診断手段に相当する異常診断を行うようにしている。この異常診断は、異常診断装置に相当する制御装置２５を通じて行われるものであり、例えば所定時間毎の時間割り込みにて周期的に実行される。
【００４０】
図２に示すように、本実施形態の異常診断ルーチンにおいては、まず、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるか否かが判断される（ステップＳ１１０）。
【００４１】
ここで、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるときは、過給に伴う吸気温度の上昇が少ない。そのため、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合は比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も小さくなっている。
【００４２】
こうして、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であると判断されると（ステップＳ１１０：ＹＥＳ）、次の行程へ移行される。一方、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα以上であると判断されると（ステップＳ１１０：ＮＯ）、過給に伴う吸気温度の上昇が大きいため、上記検出値ＴＨＡと上記検出値ＴＨＩＡの乖離度合が大きくなっているとして、本ルーチンは一旦終了される。なお、判定過給圧Ｐαとしては、過給機６による圧縮に伴う下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの上昇量を限定するための値であり、実験等により予め決められた値である。
【００４３】
つづいて、上述のように過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であると判断されたタイミングから、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満のまま所定期間に相当するディレイ時間β経過したか否かが判断される（ステップＳ１２０）。そして、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満のままディレイ時間β経過したと判断されると（ステップＳ１２０：ＹＥＳ）、次の行程へ移行される。一方、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満のままディレイ時間β経過していないと判断されると、過給圧Ｐはディレイ時間βが経過しないうちに判定過給圧Ｐα以上となったとして、本ルーチンは一旦終了される。なお、ディレイ時間βの設定方法等、その詳細については後述することとする。
【００４４】
次に、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得する（ステップＳ１３０）。ここで、サンプリング時間γ内において、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡは、それぞれ複数回その値が取得される。さらに、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡのサンプリング時間γ内における平均値をそれぞれ算出する（ステップＳ１４０）。
【００４５】
そして、算出された上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡの平均値（平均ＴＨＡ）と下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値（平均ＴＨＩＡ）について、その乖離度合が予め定められた所定値δ未満であるか否かが判断される（ステップＳ１５０）。ここで、上記乖離度合が所定値δ以上であると判断されると（ステップＳ１５０：ＮＯ）、上流側吸気温センサ１１及び下流側吸気温センサ１２といった２つの吸気温センサについて少なくともそれらの一方が異常であると判定される（ステップＳ１６０）。一方、上記乖離度合が所定値δ未満であると判断されると（ステップＳ１５０：ＹＥＳ）、上流側吸気温センサ１１及び下流側吸気温センサ１２といった２つの吸気温センサについて正常であると判定される（ステップＳ１７０）。こうしてステップＳ１６０又はステップＳ１７０の行程により、吸気温センサの異常診断がなされた後、本ルーチンは一旦終了される。
【００４６】
次に、上記異常診断が行われる際における過給圧Ｐ及び吸気温センサの検出値ＴＨＡ，ＴＨＩＡの推移の一例を示す図３のタイミングチャートを参照しつつ詳しく説明する。
【００４７】
図３に示すように、過給圧Ｐが上昇し判定過給圧Ｐα以上となると（タイミングｔ１）、そうした過給圧Ｐの上昇に伴い過給機６を通過後の吸気の温度が上昇するため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡも高くなる。そして、こうした過給圧Ｐの上昇の後、同過給圧Ｐが下降し判定過給圧Ｐα未満となる（タイミングｔ２）。
【００４８】
ここで、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα以上である状態から上記判定過給圧Ｐα未満となった直後では、過給機６の下流側の吸気温の低下が続いているため、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合は比較的大きくなっており、しかもその乖離度合の変化も継続して続いている。従って、こうした状況下では、異常診断の判定精度が悪化しやすくなる。
【００４９】
こうした異常診断の判定精度の悪化を抑制すべく、本実施形態においては、上記タイミングｔ２からディレイ時間βが経過するまで過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満である状態が継続されるときに異常診断を実行する。こうすることで、過給機６の下流側の吸気温の低下が収まっている状態であって、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合が比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少なくなっているときに異常診断が実行されることとなる。なお、ディレイ時間βとしては、下流側吸気温センサから１２の検出値ＴＨＩＡがあるべき値に安定するまでに要する時間であり、予め実験によって算出された時間である。
【００５０】
上記タイミングｔ２からディレイ時間βが経過すると、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得し始める（タイミングｔ３）。そして、サンプリング時間γが経過し、同サンプリング時間γ内における上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値をそれぞれ算出する（タイミングｔ４）。この例では、算出された上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値の乖離度合（ΔＴ）が予め定められた所定値δ未満であるとして、上流側吸気温センサ１１及び下流側吸気温センサ１２といった２つの吸気温センサについて正常であると判定される。また、後述する他の実施形態における異常診断についてのタイミングチャートにおいても、本実施形態と同様に、上記２つの吸気温センサについて正常であると判定される場合の各検出値の推移を示している。
【００５１】
以上説明した本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
【００５２】
（１）内燃機関の運転中であって過給機６による吸気の過給圧Ｐが所定圧力に相当する判定過給圧Ｐα未満であるときに、診断実行条件が成立しているとして、上流側吸気温センサ１１及び下流側吸気温センサ１２の異常診断を行うようにしている。従って、機関運転中であっても吸気温センサの異常診断を行うことが可能になり、同異常診断の実行頻度を高めることができる。また、上述したように、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であってある程度低いときには、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合は比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少ないため、上記条件の成立時に吸気温センサの異常診断を実行してもその精度を十分に確保することができる。すなわち、上流側吸気温センサ１１及び下流側吸気温センサ１２といった２つの吸気温センサについてその異常診断の精度を確保しつつ同異常診断の実行頻度を高めることが可能となる。
【００５３】
（２）過給機６による過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるといった診断実行条件が満たされた状態がディレイ時間βの間継続されたとき、すなわち過給機６の下流側の吸気温の低下が収まっている状態であって、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合が各センサ１１，１２に異常が生じていなければ比較的小さくなっており、しかもその乖離度合の変化も少なくなっているときに上記異常診断が実行される。従って、吸気温センサの異常診断をより正確に行うことが可能となる。
【００５４】
（３）乖離度合の平均値ΔＴに基づいて異常診断が行われるため、各吸気温センサの検出値のばらつきによる異常診断の判定精度低下を抑えることができる。
【００５５】
（第２の実施形態）
次に、本発明を具体化した第２の実施形態について、図４を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２で示した異常診断ルーチンについてその一部のみが異なっている。そこで、以下では、そうした相違点を中心に、本実施形態における吸気温センサの異常診断について説明する。
【００５６】
図４に示すように、本実施形態における異常診断ルーチンにおいては、上述の第１の実施形態と同様に、まず過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるか否かが判断され（ステップＳ１１０）、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であると判断されると（ステップＳ１１０：ＹＥＳ）、次の行程へと移行される。
【００５７】
そして、車速センサ２７（図１）により検出された車両の車速ＳＰに応じたディレイ時間減算値Δβを算出し（ステップＳ２２０）、予め設定されているディレイ時間βをディレイ時間減算値Δβに基づいて減算する（ステップＳ２２２）。
【００５８】
ここで、車両が高速走行しているときには、低速走行しているときと比較してインタクーラ７による吸気の冷却効果が高まる。従って、過給機６で過給された吸気がインタクーラ７で冷却されるため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの上昇が抑えられるとともに、同検出値ＴＨＩＡの低下も促進される。そのため、車速ＳＰが高いときほどディレイ時間βを短くすることが可能となる。
【００５９】
すなわち、本実施形態においては、例えば、車両が高速走行中等、検出される車速ＳＰがある程度高いとき、同車速ＳＰに応じてディレイ時間減算値Δβが比較的大きい値として算出される。したがって、その算出されたディレイ時間減算値Δβに基づいてディレイ時間βが減算されると、同ディレイ時間βが早期に減少することとなる。
【００６０】
次に、ディレイ時間βを車速ＳＰに応じて設定されたディレイ時間減算値Δβによって減算することにより、同ディレイ時間βが「０」以下になったかが判断される（ステップＳ２２４）。したがってここで、車速ＳＰが大きいときほどディレイ時間減算値Δβが大きな値に設定されることから、車速ＳＰが大きいときほど早期にディレイ時間βは「０」に収束することとなる。
【００６１】
そして、ディレイ時間βが「０」以下となると（ステップＳ２２４：ＹＥＳ）、先の図２に示したルーチンにおけるステップＳ１３０へと移行される。同ステップＳ１３０以降の行程についても、上述の第１の実施形態と同様に行われる。
【００６２】
以上説明した本実施形態によれば、上記第１の実施形態の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
【００６３】
（４）過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるといった診断実行条件が満たされてからの所定のディレイ時間βを減算するためのディレイ時間減算値Δβは、車速ＳＰに基づいて同車速ＳＰが大きいときほど大きな値に設定される。そして、同ディレイ時間βからこのディレイ時間減算値Δβを減算するようにしている。したがって、同ディレイ時間βを、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡが安定すると想定される時間に合わせて適切に設定することができる。
【００６４】
（第３の実施形態）
次に、本発明を具体化した第３の実施形態について、図５及び図６を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２で示した異常診断ルーチンについてその一部のみが異なっている。そして、本実施形態においては、上記第２の実施形態における上記第１の実施形態との相違点である行程（図４のステップＳ２２０、ステップＳ２２２、ステップＳ２２４）についても、併せて実行するものとする。以下では、そうした第１の実施形態との相違点を中心に、本実施形態における吸気温センサの異常診断について説明する。
【００６５】
図５に示すように、本実施形態における異常診断ルーチンにおいては、上述の第１の実施形態と同様に、まず過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるか否かが判断される（ステップＳ１１０）。ここで、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であると判断されると（ステップＳ１１０：ＹＥＳ）、先の図４に示す手順と同様にステップＳ２２０〜ステップＳ１７０において異常診断がなされる。
【００６６】
一方、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα以上であると判断されると（ステップＳ１１０：ＮＯ）、過給圧Ｐの最大過給圧Ｐｈがホールドされる（ステップＳ３１２）。そして次に、この過給圧Ｐの最大過給圧Ｐｈに応じてディレイ時間βが設定される（ステップＳ３１４）。具体的には、過給圧Ｐの最大値である最大過給圧Ｐｈが大きいときほどディレイ時間βは長い時間に設定される。
【００６７】
ここで、最大過給圧Ｐｈに応じてディレイ時間βを設定するのは、以下の理由によるものである。
【００６８】
過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα以上である状態から同判定過給圧Ｐα未満となった後における過給機６の下流側の吸気温の低下について、これが安定するまでに要する期間は、過給圧Ｐの最大値である最大過給圧Ｐｈと正の相関関係にある。より具体的には、過給圧Ｐの最大過給圧Ｐｈが高いほど過給機６の下流側の吸気温は上昇するため、同吸気温の低下が安定するまでに要する期間も過給圧Ｐの最大値が高いほど長くなる。そのため、最大過給圧Ｐｈに応じてディレイ時間βを設定することで、同ディレイ時間βを下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡが安定すると想定される時間に設定するようにしている。
【００６９】
上述のようにディレイ時間βが設定されて、本ルーチンは一旦終了される。そして、上記設定されたディレイ時間βを先の図２に示した異常診断ルーチンにおけるディレイ時間βとして用いるようにしている。
【００７０】
次に、上記異常診断が行われる様子について、過給圧Ｐ及び吸気温センサの検出値ＴＨＡ，ＴＨＩＡの推移の一例を示す図６のタイミングチャートを参照しつつ詳しく説明する。
【００７１】
図６に示すように、過給圧Ｐが上昇し判定過給圧Ｐα以上となると（タイミングｔ１）、そうした過給圧Ｐの上昇に伴い過給機６を通過後の吸気の温度が上昇するため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡも高くなる。そして、過給圧Ｐの最大過給圧Ｐｈとしてホールドされると（タイミングｔ２）、同最大過給圧Ｐｈに応じてディレイ時間βを長く設定する。
【００７２】
そして、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となると（タイミングｔ３）、上記第１の実施形態と同様に、さらに最大過給圧Ｐｈに基づいて設定されたディレイ時間βが経過した後に上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得し始める（タイミングｔ４）。そして、サンプリング時間γが経過し、同サンプリング時間γ内における上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値をそれぞれ算出する（タイミングｔ５）。
【００７３】
以上説明した本実施形態によれば、上記第１及び第２の実施形態の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
【００７４】
（５）過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるといった診断実行条件が満たされる直前における過給圧Ｐの最大値である最大過給圧Ｐｈに基づいてディレイ時間βが設定されるため、同ディレイ時間βを、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡが安定すると想定される時間に合わせて適切に設定することができる。
【００７５】
（第４の実施形態）
次に、本発明を具体化した第４の実施形態について、図７及び図８を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２で示した異常診断ルーチンについてその一部のみが異なっている。以下では、そうした相違点を中心に、本実施形態における吸気温センサの異常診断について説明する。
【００７６】
図７に示すように、本実施形態における異常診断ルーチンにおいては、上述の第１の実施形態と同様に、まず過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であるか否かが判断される（ステップＳ１１０）。ここで、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満であると判断されると（ステップＳ１１０：ＹＥＳ）、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの単位時間あたりの変化量が判定値ＴＨＩＡＰ以下であるか否かが判断される（ステップＳ４２０）。ここで、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの単位時間あたり変化量が判定値ＴＨＩＡＰより大きいと判断される間は（ステップＳ４２０：ＮＯ）、ステップＳ４２０にて繰り返し判断が実行される。そして、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの単位時間あたり変化量が判定値ＴＨＩＡＰ以下となると（ステップＳ４２０：ＹＥＳ）、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡについてその変化が安定したとして、先の図２のステップＳ１３０へと移行する。なお、上記判定値ＴＨＩＡＰは、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡについてその変化が安定したと想定される変化量に設定されており、予め実験によって算出された値である。
【００７７】
こうして、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となってから、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの単位時間あたり変化量が判定値ＴＨＩＡＰ以下となるまでの時間がディレイ時間βに相当する。
【００７８】
次に、上記異常診断が行われる様子について、過給圧Ｐ、吸気温センサの検出値ＴＨＡ，ＴＨＩＡ、そして下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの変化量の推移の一例を示す図８のタイミングチャートを参照しつつ詳しく説明する。
【００７９】
図８に示すように、過給圧Ｐが上昇し判定過給圧Ｐα以上となると（タイミングｔ１）、そうした過給圧Ｐの上昇に伴い過給機６を通過後の吸気の温度が上昇するため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡも高くなる。さらに、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの上昇に伴い、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの変化量（図８ではその絶対値を示す）も判定値ＴＨＩＡＰを超えて大きくなる。
【００８０】
そして、そうした過給圧Ｐの上昇の後、同過給圧Ｐは下降し判定過給圧Ｐα未満となる（タイミングｔ２）。このタイミングｔ２から下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの変化量が判定値ＴＨＩＡＰ以下となるまでの時間が、ディレイ時間βに相当し、同ディレイ時間βの間で下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡが安定したと想定される。
【００８１】
そして、上記ディレイ時間βの経過後、上記第１の実施形態と同様に、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得し始める（タイミングｔ３）。そして、サンプリング時間γが経過し、同サンプリング時間γ内における上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値をそれぞれ算出する（タイミングｔ４）。
【００８２】
以上説明した本実施形態によれば、上記第１の実施形態の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
【００８３】
（６）下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡについてその変化が安定したと直接判定されるまでの期間がディレイ時間βとして設定される。したがって、同ディレイ時間βを、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡが安定するまでの時間に合わせて確実に設定することができる。
【００８４】
（第５の実施形態）
次に、本発明を具体化した第５の実施形態について、図９及び図１０を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２で示した異常診断ルーチンについてその一部のみが異なっている。以下では、そうした相違点を中心に、本実施形態における吸気温センサの異常診断について説明する。
【００８５】
図９に示すように、本実施形態における異常診断ルーチンにおいては、まず車速ＳＰが所定速度ω以上であるか否かが判断される（ステップＳ５０２）。
【００８６】
ここで、車両が高速走行しているときには、低速走行しているときと比較してインタクーラ７による吸気の冷却効果が高まるため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの上昇が抑えられるようになる。そのため、車速ＳＰがある程度高いときには、過給圧Ｐが上記判定過給圧Ｐαを超えていても、各吸気温センサの検出値の乖離度合は異常診断の実行可能な範囲内に収まっている。
【００８７】
そこで、上記ステップＳ５０２において、車速ＳＰが所定速度ω以上であると判断されると（ステップＳ５０２：ＹＥＳ）、過給圧Ｐを比較的高く設定しても、各吸気温センサの検出値の乖離度合は異常診断の実行可能な範囲内に収まっているとして、判定過給圧Ｐαとして第２判定過給圧Ｐα２を設定する（ステップＳ５０４）。一方、車速ＳＰが所定速度ω未満であると判断されると（ステップＳ５０２：ＮＯ）、判定過給圧Ｐαとして第１判定過給圧Ｐα１を設定する（ステップＳ５０６）。こうした第１判定過給圧Ｐα１と第２判定過給圧Ｐα２の高低関係としては、同第２判定過給圧Ｐα２が第１判定過給圧Ｐα１よりも高い圧力値に設定されている。また、本実施形態における第１判定過給圧Ｐα１は、上述の第１〜第４の実施形態における判定過給圧Ｐαと同程度の値に設定されているものとする。
【００８８】
こうして、判定過給圧Ｐαとして上記第１判定過給圧Ｐα１又は上記第２判定過給圧Ｐα２が設定された後、本異常診断ルーチンは先の図２に示したステップＳ１１０へ移行される。なお、ステップＳ１１０以降の行程においては、上述のように設定された第１判定過給圧Ｐα１又は第２判定過給圧Ｐα２が判定過給圧Ｐαとして用いられる。
【００８９】
次に、上記異常診断が行われる様子について、過給圧Ｐ、吸気温センサの検出値ＴＨＡ，ＴＨＩＡ、そして車速ＳＰの推移の一例を示す図１０のタイミングチャートを参照しつつ詳しく説明する。なお、図１０に示す各検出値の推移の一例は、ディーゼルエンジン１が始動された時点から異常診断が実行される場合である。
【００９０】
図１０において、ディーゼルエンジン１が始動された時点をタイミング「０」として示す。同タイミング「０」からタイミングｔ２にかけて示すように、車速ＳＰが所定速度ω未満である間は、過給圧Ｐが第１判定過給圧Ｐα１未満であることが診断実行条件として設定される。
【００９１】
ここで、まず過給圧Ｐが第１判定過給圧Ｐα１未満であるといった診断実行条件が満たされている（タイミング「０」からタイミングｔ１）。しかしながら、タイミング「０」からタイミングｔ１までについて、経過時間がディレイ時間βに満たないため、上記診断実行条件が満たされた状態がディレイ時間β継続されていないと判断され異常診断の実行判定が行われない。
【００９２】
つづいて、タイミングｔ１からタイミングｔ２にかけては、上述の通り車速ＳＰが所定速度ω未満であることにより、判定過給圧Ｐαとして上記第２判定過給圧Ｐα２よりも低い値の第１判定過給圧Ｐα１が設定されている。すなわち、タイミングｔ１からタイミングｔ２にかけては、第１判定過給圧Ｐα１未満であるといった診断実行条件が満たされていないため、異常診断が行われない。
【００９３】
そして、タイミングｔ２以降に示すように、車速ＳＰが所定速度ω以上となると、過給圧Ｐが第２判定過給圧Ｐα２未満であることが診断実行条件として設定される。
【００９４】
過給圧Ｐが第２判定過給圧Ｐα２未満であるといった診断実行条件が満たされていると判断されると（タイミングｔ２）、上述の第１の実施形態と同様に、上記診断実行条件が満たされたままディレイ時間βが経過した後、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得し始める（タイミングｔ３）。そして、サンプリング時間γが経過し、同サンプリング時間γ内における上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値をそれぞれ算出する（タイミングｔ４）。
【００９５】
以上説明した本実施形態によれば、上記第１の実施形態の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
【００９６】
（７）判定過給圧Ｐαとして設定される値、すなわち第１判定過給圧Ｐα１よりも高い第２判定過給圧Ｐα２を設定するようにしており、車速ＳＰが所定速度ω以上であるときには、診断実行条件として設定された判定過給圧Ｐαを第２判定過給圧Ｐα２に変更するようにしている。そのため、過給圧Ｐがより高い状況下でも異常診断を行うことが可能となり、同異常診断の実行頻度をさらに向上させることができる。
【００９７】
（第６の実施形態）
次に、本発明を具体化した第６の実施形態について、図１１及び図１２を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２で示した異常診断ルーチンについてその一部のみが異なっている。とくに、上記第１の実施形態における過給圧Ｐについての診断実行条件が満たされた後であって、さらに同診断実行条件が満たされたままディレイ時間βが経過したと判断されるときに、実行される行程が異なる。以下では、そうした相違点を中心に、本実施形態における吸気温センサの異常診断について説明する。
【００９８】
図１１に示すように、本実施形態における異常診断ルーチンにおいては、まず、機関水温ＴＨＷに基づいて補正値Ｒを算出する（ステップＳ６０２）。そして、算出された補正値Ｒで下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを補正する（ステップＳ６０４）。この機関水温ＴＨＷは、上記第１の実施形態にて述べたように、機関水温センサ２８から検出される。
【００９９】
ここで、ディーゼルエンジン１からの受熱によって吸気温センサの検出値が実際の吸気温からずれてしまうことがある。また、吸気温センサはその配設箇所等に応じて、ディーゼルエンジン１から受ける熱影響の度合いが異なる。そこで、本実施形態では、とくに、吸気温センサのうちで下流側吸気温センサ１２が、ディーゼルエンジン１から受ける熱影響が大きいとして、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを機関水温ＴＨＷに基づく補正値Ｒで同検出値ＴＨＩＡが小さくなるよう補正するようにしている。
【０１００】
こうした補正値Ｒによる下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの補正が行われると、本異常診断ルーチンは先の図２におけるステップＳ１１０へと移行される。なお、同ステップＳ１１０以降の行程においては、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡに代えて上述のように補正値Ｒにより補正された検出値ＴＨＩＡを用いる。
【０１０１】
次に、上記異常診断が行われる様子について、過給圧Ｐ、吸気温センサの検出値ＴＨＡ，ＴＨＩＡ、そして機関水温ＴＨＷの推移の一例を示す図１２のタイミングチャートを参照しつつ詳しく説明する。
【０１０２】
図１２に示すように、過給圧Ｐが上昇し判定過給圧Ｐα以上となると（タイミングｔ１）、そうした過給圧Ｐの上昇に伴い過給機６を通過後の吸気の温度が上昇するため、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡも高くなる。
【０１０３】
また、こうした過給圧Ｐの上昇によるほか、下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡはディーゼルエンジン１から受ける熱影響によっても高くなる。ディーゼルエンジン１から受ける熱影響について、機関水温ＴＨＷに基づいて算出された補正値Ｒで下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを補正すると、補正後の下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡとして図示されているように、ディーゼルエンジン１からの熱影響分が補正される。
【０１０４】
そして、上記第１の実施形態と同様に、過給圧Ｐが下降し判定過給圧Ｐα未満となると（タイミングｔ２）、さらに過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満である状態のままディレイ時間β経過してから、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡをサンプリング時間γ内において取得し始める（タイミングｔ３）。そして、サンプリング時間γが経過し、同サンプリング時間γ内における上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの平均値をそれぞれ算出する（タイミングｔ４）。
【０１０５】
以上説明した本実施形態によれば、上記第１の実施形態の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
【０１０６】
（８）機関温度と相関関係にある機関水温ＴＨＷに基づいて下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを補正し、その補正された検出値を使って上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合を算出するようにしている。従って、ディーゼルエンジン１からの熱影響分が好適に補正された乖離度合を算出することができるようになり、同乖離度合が実際の吸気温により即した値となる。そのため、吸気温センサの異常診断に係る判定精度を高めることができる。
【０１０７】
尚、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。
【０１０８】
・上記第３の実施形態においては、過給圧Ｐの最大値である最大過給圧Ｐｈに基づいて設定されたディレイ時間βを、車速ＳＰに基づいて算出されたディレイ時間減算値Δβによって減算するようにしていた。この他、車速に基づいて設定されたディレイ時間βを最大過給圧に基づいて補正するようにしてもよい。
【０１０９】
・上記第３の実施形態においては、最大過給圧Ｐｈに基づいてディレイ時間βを設定することと、車速ＳＰに基づいてディレイ時間減算値Δβを算出することの、２つの補正を行うようにしていた。この他、最大過給圧Ｐｈに基づくディレイ時間βの設定等、過給圧の最大値に基づくディレイ時間βの補正のみを行うようにしてもよい。
【０１１０】
・上記第５の実施形態においては、ディーゼルエンジン１が始動された時点にて異常診断が実行されていたが、上記第１〜第４、及び第６の実施形態と同様に、例えば所定時間毎の時間割り込みにて周期的に実行されるようにしてもよい。また、反対に、上記第１〜第４、及び第６の実施形態において、上記第５の実施形態のように、ディーゼルエンジン１が始動された時点にて異常診断が実行されるようにしてもよい。
【０１１１】
・上記第６の実施形態においては、機関温度と相関関係にある機関水温ＴＨＷに基づいて補正値Ｒを算出するとともに、同補正値Ｒで下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを補正することとした。こうした補正値としては、内燃機関からの熱影響分を補正するためのものであればよく、機関水温ＴＨＷ以外の検出値、例えば潤滑油温に基づいて算出するようにしてもよい。
【０１１２】
・上記第６の実施形態においては、下流側吸気温センサ１２がディーゼルエンジン１からの熱影響を受けるとして、同下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡを補正することとした。この他、上流側吸気温センサが内燃機関からの熱影響が懸念される場合は、上流側吸気温センサの検出値についてのみ、上述のような補正を行うようにしてもよいし、上流側吸気温センサ及び下流側吸気温センサの両方について、各検出値を補正するようにしてもよい。
【０１１３】
・上記第１〜第６の実施形態においては、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となってから、さらに過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満のままディレイ時間β経過することをもって、異常診断を実行判定するようにした。この他、上記ディレイ時間βを設けず、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となったことをもって異常診断を実行するようにしてもよい。こうした形態においては、上記第１の実施形態の効果における（１）及び（３）に準ずる効果が得られる。
【０１１４】
・上記第１〜第６の実施形態においては、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの乖離度合として、サンプリング時間γにおける各平均値の差を算出するようにした。この他、上記乖離度合として、各吸気温センサの検出値の差を算出することによって各吸気温センサの乖離度合を判断するようにしてもよい。こうした形態においては、上記第１の実施形態の効果における（１）及び（２）に準ずる効果が得られる。
【０１１５】
・上記第１〜第６の実施形態においては、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となってから、さらに過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満のままディレイ時間β経過した後、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡのサンプリング時間γにおける平均値の差を算出するようにした。この他、過給圧Ｐが判定過給圧Ｐα未満となってから、ディレイ時間βを設けず、上流側吸気温センサ１１の検出値ＴＨＡ及び下流側吸気温センサ１２の検出値ＴＨＩＡの差を算出することによって各吸気温センサの乖離度合を判断するようにしてもよい。こうした形態においては、上記第１の実施形態の効果における（１）に準ずる効果が得られる。
【０１１６】
・コモンレール方式の燃料噴射装置及び過給機を備えるディーセルエンジンに本発明を適用したが、過給機及び同過給機の上流及び下流の吸気温をそれぞれ検出する２つの吸気温センサを備える内燃機関であれば、ガソリンエンジンに本発明を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１７】
【図１】この発明に係る吸気温センサの異常診断装置を具体化した第１の実施形態であって、これが適用される内燃機関を示す模式図。
【図２】同実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図３】（ａ），（ｂ）時間経過に対する過給圧及び吸気温センサの検出値の推移を示すタイムチャート。
【図４】第２の実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図５】第３の実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図６】（ａ），（ｂ）時間経過に対する過給圧及び吸気温センサの検出値の推移を示すタイムチャート。
【図７】第４の実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図８】（ａ），（ｂ），（ｃ）時間経過に対する過給圧、吸気温センサの検出値及び下流側吸気温センサの検出値の変化量の推移を示すタイムチャート。
【図９】第５の実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図１０】（ａ），（ｂ），（ｃ）時間経過に対する過給圧、吸気温センサの検出値及び車速の推移を示すタイムチャート。
【図１１】第６の実施形態にかかる吸気温センサの異常診断手順を示すフローチャート。
【図１２】（ａ），（ｂ），（ｃ）時間経過に対する過給圧、吸気温センサの検出値及び機関水温の推移を示すタイムチャート。
【符号の説明】
【０１１８】
１…ディーゼルエンジン、２…燃焼室、３…吸気通路、４…排気通路、５…エアフロメータ、６…過給機、６ａ…コンプレッサ、６ｂ…排気タービン、７…インタクーラ、８…吸気絞り弁、９…吸気マニホールド、１０…排気マニホールド、１１…上流側吸気温センサ、１２…下流側吸気温センサ、１８…ＥＧＲ通路、１９…ＥＧＲクーラ、２０…ＥＧＲ弁、２１…燃料噴射弁、２２…コモンレール、２３…高圧ポンプ、２４…過給圧センサ、２５…制御装置、２６…イグニッションスイッチ、２７…車速センサ、２８…機関水温センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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