(57)【要約】【課題】  合焦群の配置を適切に設定することにより、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成する変倍光学系、光学機器及び変倍光学系の製造方法を提供する。【解決手段】  少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６を有する。第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面Ｉに対して光軸方向に固定され、さらに全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第５レンズ群を有し、
前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、
絞りは、前記第４レンズ群よりも像側に配置されることを特徴とする変倍光学系。
【請求項２】
前記第４レンズ群は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第６レンズ群を有し、
前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、さらに全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることを特徴とする変倍光学系。
【請求項４】
前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群に分割し、
前記分割群のうち少なくとも１つの分割群を合焦群とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記合焦群は、前記分割群のうち最も像側の分割群であることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定されていることを特徴とする請求項４又は５に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記第１レンズ群は、前記合焦群を含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
前記第１レンズ群は、正の屈折力を持つことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、少なくとも２つの分割群を有し、
前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
前記第２レンズ群は、負の屈折力を持ち、
前記第３レンズ群は、正の屈折力を持ち、
前記第５レンズ群は、正の屈折力を持つことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
絞りは、前記第４レンズ群より像側に配置され、
前記絞りは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することを特徴とする請求項４〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとしたとき、次式
｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１５】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載の変倍光学系を有する光学機器。
【請求項１７】
少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第５レンズ群を有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、
絞りは、前記第４レンズ群よりも像側に配置されることを特徴とする変倍光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、光学機器及び変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
高変倍比の光学系の合焦方式として、最も物体側に配置されたレンズ群を繰り出す、いわゆる前玉繰り出し方式（例えば、特許文献１を参照）や、内焦方式（例えば、特許文献２を参照）などが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２５８５０４号公報
【特許文献２】特開２００４−２１２６１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の特許文献１は、前玉繰り出し方式のため、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦が可能になり、合焦機構は簡略化できるという利点がある。しかしながら、前玉繰り出し方式では、一般に大きく重い最も物体側に配置されたレンズ群を移動させるため、合焦群の保持機構と駆動機構が大型化し、合焦速度が遅くなるおそれがある、という問題があった。
【０００５】
上記の特許文献２は、内焦方式のため、最も物体側に配置された第１レンズ群に比べて軽い第２レンズ群又はそれ以降の群を合焦群とすることができるため、合焦速度を上げることができるという利点がある。しかしながら、内焦方式では、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦することが一般にできないため、合焦機構が複雑になるおそれがある、という問題があった。
【０００６】
すなわち、従来の高変倍比の光学系においては、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成できていないという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、合焦群の配置を適切に設定することにより、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成する変倍光学系、光学機器及び変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような目的を達成するため、本発明の変倍光学系は、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第５レンズ群を有し、前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、絞りは、前記第４レンズ群よりも像側に配置される。
【０００９】
なお、前記第４レンズ群は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることが好ましい。
【００１０】
また、本発明の変倍光学系は、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第６レンズ群を有し、前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、さらに全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させる。
【００１１】
なお、本発明において、前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群に分割し、前記分割群のうち少なくとも１つの分割群を合焦群とすることが好ましい。
【００１２】
また、本発明において、前記合焦群は、前記分割群のうち最も像側の分割群であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明において、前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定されていることが好ましい。
【００１４】
また、本発明において、前記第１レンズ群は、前記合焦群を含むことが好ましい。
【００１５】
また、本発明において、前記第１レンズ群は、正の屈折力を持つことが好ましい。
【００１６】
また、本発明において、前記第１レンズ群は、少なくとも２つの分割群を有し、前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことが好ましい。
【００１７】
また、本発明において、前記第２レンズ群は負の屈折力を持ち、前記第３レンズ群は正の屈折力を持ち、前記第５レンズ群は正の屈折力を持つことが好ましい。
【００１８】
また、本発明において、前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることが好ましい。
【００１９】
また、本発明において、絞りは、前記第４レンズ群よりも像側に配置され、前記絞りは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることが好ましい。
【００２０】
また、本発明において、前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することが好ましい。
【００２１】
また、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとしたとき、次式｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０の条件を満足することが好ましい。
【００２２】
また、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０の条件を満足することが好ましい。
【００２３】
また、本発明の光学機器は、上記いずれかの変倍光学系を有する。
【００２４】
また、本発明は、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群〜第５レンズ群を有する変倍光学系の製造方法であって、前記第４レンズ群は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面に対して光軸方向に固定され、絞りは、前記第４レンズ群よりも像側に配置される。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、合焦群の配置が適切に設定されるため、高変倍比でありながら、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成できるとともに、良好に収差を補正できる変倍光学系、光学機器及び変倍光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第１実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４】第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図５】第２実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図６】第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図７】第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図９】第３実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図１０】第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１１】第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１２】第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１３】第４実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図１４】第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１５】第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１６】第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１７】第５実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図１８】第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１９】第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２０】第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２１】第６実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図２２】第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２３】第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２４】第６実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２５】第７実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図２６】第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２７】第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２８】第７実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２９】第８実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図３０】第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３１】第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３２】第８実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３３】第９実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図３４】第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３５】第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３６】第９実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３７】第１０実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図３８】第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３９】第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４０】第１０実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４１】第１１実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図４２】第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４３】第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４４】第１１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４５】第１２実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。
【図４６】第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４７】第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４８】第１２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４９】上記構成の変倍光学系を撮影レンズとして備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭの略断面図である。
【図５０】上記構成の変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本実施形態について、図面を用いて説明する。
【００２８】
第１の本実施形態に係る変倍光学系は、図１に示すように、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５を有する。第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面Ｉに対して光軸方向に固定され、絞りＳが第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置されるように構成した。
【００２９】
このように第１の本実施形態に係る変倍光学系では、全体で５群以上のレンズ群を有することにより、高変倍比の光学系とすることが容易になる。また、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持つことにより、球面収差の補正が容易となる。また、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、偏芯が低減され、その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。また、絞りＳを第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置することにより、歪曲収差の補正が容易になるとともに、絞りＳの位置がレンズマウントに近くなり、絞り機構の簡略化が可能になる。
【００３０】
なお、第１の本実施形態において、第４レンズ群Ｇ４は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることが好ましい。この構成により、像ブレ発生時の像面補正を行うことができ、良好な光学性能を実現することができる。
【００３１】
また、第２の本実施形態に係る変倍光学系は、図１に示すように、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６を有する。第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面Ｉに対して光軸方向に固定され、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させるように構成した。
【００３２】
このように第２の本実施形態に係る変倍光学系では、全体で６群以上のレンズ群を有することにより、高変倍比の光学系とすることが容易になる。また、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持つことにより、球面収差の補正が容易となる。また、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、偏芯が低減され、その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。また、第４レンズ群Ｇ４は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることにより、像ブレ発生時の像面補正を行うことができ、良好な光学性能を実現することができる。
【００３３】
なお、いずれの本実施形態においても、前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群（図１では前群Ｇ１Ｆ，後群Ｇ１Ｒ）に分割し、前記分割群のうち少なくとも１つの分割群を合焦群（図１では後群Ｇ１Ｒ）とすることが好ましい。この構成により、合焦速度を高速化することができる。また、合焦群が他の分割群より外径が小さく軽量である場合、超音波モーターを選択することができ、静粛な合焦を実現することができる。
【００３４】
また、いずれの本実施形態においても、前記合焦群は、前記分割群のうち最も像側の分割群（図１では後群Ｇ１Ｒ）であることが好ましい。この構成により、合焦速度を高速化することができる。
【００３５】
また、いずれの本実施形態においても、前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群（図１では前群Ｇ１Ｆ）は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定されていることが好ましい。この構成により、偏芯に伴う性能の低下が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。さらに、合焦機構を簡略化することができる。
【００３６】
また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は前記合焦群を含むことが好ましい。この構成により、広角端状態から望遠端状態までの全変倍域に亘り、同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦が可能となり、合焦機構を簡略化することができる。
【００３７】
また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は、正の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、光学系全長を短くすることができるとともに、歪曲収差の補正が容易になる。
【００３８】
また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも２つの分割群を有し、前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、光学系全長を短くすることができる。また、歪曲収差の補正が容易になる。
【００３９】
また、いずれの本実施形態においても、第２レンズ群Ｇ２は負の屈折力を持ち、第３レンズ群Ｇ３は正の屈折力を持ち、第５レンズ群Ｇ５は正の屈折力を持ち、第６レンズ群Ｇ６は負の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、球面収差及び像面湾曲の補正が容易になる。
【００４０】
また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることが好ましい。この構成により、偏芯が低減される。その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減されることで、良好な光学性能を実現することができる。
【００４１】
また、いずれの本実施形態においても、絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置され、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることが好ましい。このように絞りＳを第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置することにより、歪曲収差の補正が容易になる。また、絞りＳの位置がレンズマウントに近くなり、絞り機構の簡略化が可能になる。加えて、絞りＳが広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、変倍時におけるズーミングが不要となり、本変倍光学系の構成が容易になる。その結果、絞り径の精度が向上して変動が少なくなり、光学性能を安定化させることができる。
【００４２】
また、いずれの本実施形態においても、前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することが好ましい。この構成により、合焦群の外径を小さくすることができ、合焦速度を高速化することができる。
【００４３】
また、いずれの本実施形態においても、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとしたとき、次式（１）の条件を満足することが好ましい。
【００４４】
｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０  …（１）
【００４５】
上記条件式（１）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆ４と、望遠端状態における焦点距離ｆＴとの比を規定したものである。本変倍光学系は、この条件式（１）を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。なお、条件式（１）の上限値を上回ると、球面収差の補正が困難となる。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（１）の上限値を０．２００に設定することが望ましい。
【００４６】
また、いずれの本実施形態においても、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、次式（２）の条件を満足することが好ましい。
【００４７】
０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０  …（２）
【００４８】
上記条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３と、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆ４との比を規定したものである。本変倍光学系は、この条件式（２）を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。なお、条件式（２）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難になる。一方、条件式（２）の下限値を下回ると、球面収差の補正が困難になる。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（２）の上限値を０．８６０に設定することが望ましい。また、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（２）の下限値を０．６００に設定することが望ましい。
【００４９】
図４９に、上記構成の変倍光学系を撮影レンズ１として備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学機器）の略断面図を示す。図４９に示すデジタル一眼レフカメラＣＡＭにおいて、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ１で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ１で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラＣＡＭによる物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図４９に記載のカメラＣＡＭは、撮影レンズ１を着脱可能に保持するものでもよく、撮影レンズ１と一体に成形されるものでもよい。また、カメラＣＡＭは、いわゆる一眼レフカメラでもよく、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでもよい。
【００５１】
続いて、図５０を参照しながら、上記構成の変倍光学系の製造方法について説明する。まず、円筒状の鏡筒内に各レンズ（例えば、図１ではレンズＬ１１〜Ｌ６２）を組み込む（ステップＳ１）。レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズを１つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズを保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。次に、鏡筒内に各レンズが組み込まれた後、鏡筒内に各レンズが組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズの中心が揃っているかを確認する（ステップＳ２）。続いて、変倍光学系の各種動作を確認する（ステップＳ３）。各種動作の一例としては、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う変倍動作（例えば、図１では第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３，第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群Ｇ６が光軸方向に沿ってそれぞれ移動する）、遠距離物点から近距離物点への合焦を行うレンズ（例えば、図１では後群Ｇ１Ｒ）が光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズ（例えば、図１では第４レンズ群Ｇ４）を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させる手ぶれ補正動作などが挙げられる。なお、各種動作の確認順番は任意である。
【実施例】
【００５２】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表１２を示すが、これらは第１〜第１２実施例における各諸元の表である。［全体諸元］において、ｆは全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、ＴＬは全系の全長を、２ωは全画角を示す。［レンズデータ］においては、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面Ｉ）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数を、ＢＦはバックフォーカスを示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示す。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。［可変間隔データ］において、ｆは全系の焦点距離を、βは全系の横倍率を、Ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。［各群焦点距離データ］において、各群の初面及び焦点距離を示す。［条件式］において、上記の条件式（１）および（２）に対応する値を示す。
【００５３】
［非球面データ］には、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、Ｅ-nは、×１０-nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５４】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００５５】
なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００５６】
以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００５７】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１に示すように、第１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【００５８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【００５９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【００６０】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【００６１】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【００６２】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【００６３】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【００６４】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【００６５】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【００６６】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを、光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。ここで、全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．４８７であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３３５（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【００６７】
以下の表１に第１実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１に示す面番号１〜３６は、図１に示す面１〜３６に対応している。
【００６８】
（表１）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.6      〜    200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜      5.3      〜      5.8
ＴＬ            259.8    〜      259.8    〜      259.8
２ω            29.4    〜      12.0      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      131.0386      3.6      1.83481      42.7
2      75.2746      8.6      1.49782      82.6
3      465.9098      0.1
4      106.2334      7.7      1.49782      82.6
5      -944.4570    D5
6      87.6454      3.2      1.84666      23.8
7      62.9536      8.8      1.58913      61.2
8      558.0682      D8
＊9      964.6881      2.0      1.79050      45.0
10      72.9232      4.2
11      -106.1654    2.0      1.75500      52.3
12      36.6620      6.1      1.80809      22.8
13      -262.3610    1.8
14      -62.0716      1.7      1.80400      46.6
15      89.8286      D15
16      157.0245      4.1      1.74400      44.8
17      -87.7728      0.1
18      64.6529      6.2      1.60300      65.5
19      -64.6529      1.8      1.84666      23.8
20      0.1000      33.1
21      63.1830      2.4      1.48749      70.5
22      116.5426      D22
23      117.8024      1.3      1.62004      36.3
24      55.0138      1.8
25      -92.4808      3.1      1.79504      28.7
26      -27.0308      1.3      1.74400      44.8
27      198.0882      4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      27.1699      4.4      1.48749      70.5
30      230.6303      6.2
31      59.7890      1.3      1.75520      27.5
32      17.9497      7.7      1.51823      58.9
33      -53.3837      D33
34      -27.3748      1.3      1.80400      46.6
35      27.3748      5.7      1.78472      25.7
36      -82.0848      BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.2639E-06,Ｃ6=2.6285E-10,Ｃ8=6.3570E-13,Ｃ10=-1.1731E-16
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離            
広角端      中間      望遠端      広角端        中間      望遠端
ｆ      81.6      200.0      392.0        −            −        −
β        0        0          0          -0.05      -0.13        -0.26
D0        0        0          0          1540.20    1540.20    1540.20
D5    11.4531    11.4530    11.4533      1.8423      1.8422    1.8424
D8    2.0287    19.4242    26.6776      11.6395      29.0350    36.2884
D15    47.4329    21.9992    2.1633      47.7329      21.9992    2.1633
D22    14.1145    22.1525    34.7352      14.1145    22.1525    34.7352
D28    26.9018    12.1781    1.9109      26.9018      12.1781    1.9109
D33    5.9942      5.3840    3.3891      5.9942      5.3840      3.3891
BF    49.1747      64.5087    76.7705    49.1747      64.5087    76.7705
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        98.5783
Ｇ２        ９        -26.6117
Ｇ３        16        44.0931
Ｇ４        23        -60.3326
Ｇ５        29        43.5070
Ｇ６        34        -51.5242
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.154
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.731
【００６９】
表１に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【００７０】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００７１】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高（単位：ｍｍ）を示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）に対する諸収差を、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００７２】
各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００７３】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。図５は、第２実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図５に示すように、第２実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【００７５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【００７６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【００７７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【００７８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【００７９】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【００８０】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【００８１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【００８２】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．６５８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３０１（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【００８３】
以下の表２に第２実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表２に示す面番号１〜３６は、図５に示す面１〜３６に対応している。
【００８４】
（表２）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜      392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.6        〜      5.8
ＴＬ            270.0    〜        270.0      〜      270.0
２ω            29.0      〜      11.9        〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      176.1767      3.1      1.79952      42.3
2      83.7010      8.5      1.49782      82.6
3      -8152.7306    0.1
4      90.6185      7.8      1.49782      82.6
5      28397.5490    D5
6      92.6435      2.8      1.84666      23.8
7      69.3835      9.5      1.58913      61.2
8      274.2400      D8
9      185.3195      1.9      1.81600      46.6
10      40.1404      4.6
11      -102.8423    1.9      1.75500      52.3
12      40.3224      6.1      1.80809      22.8
13      -266.3547    2.3
14      -61.0923      1.9      1.81600      46.6
15      554.0525      D15
16      585.3312      4.2      1.69680      55.5
17      -80.8093      0.2
18      55.2370      7.4      1.60300      65.5
19      -84.0213      2.3      1.84666      23.8
20      -1893.0691    0.1
21      60.6406      2.9      1.58913      61.2
22      147.6093    D22
23      81.2576      2.5      1.75520      27.5
24      46.0346      3.3
25      -103.3563    2.3      1.74400      44.8
26      42.0032      2.9      1.84666      23.8
27      245.2611    4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      37.4902      3.4      1.48749      70.5
30      128.4907    12.2
31      62.3471      1.6      1.75520      27.5
32      23.3504      5.8      1.48749      70.5
33      -62.7817    D33
34      -32.6512    1.4      1.79500      45.3
35      35.0907      5.0      1.75520      27.5
36      -70.7458      BF
［可変間隔データ］
無限遠                                近距離            
広角端      中間      望遠端        広角端        中間        望遠端
f      81.6      200.0      392.0            −          −            −
β      0          0          0            -0.06        -0.14        -0.27
D0      0          0          0            1530.00      1530.00      1530.00
D5    15.0817    15.0817    15.0817        2.0000        2.0000      2.0000
D8    2.0000      21.1264    29.0195        15.0817      34.2081      42.1012
D15    50.1722    23.1721    2.0000        50.1722      23.1721      2.0000
D22    2.0000      9.8738    23.1528        2.0000      9.8738      23.1528
D28    22.6871    9.4683      2.0000        22.6871      9.4683      2.0000
D33    10.9546    9.0485      3.2613        10.9546      9.0485      3.2613
BF    55.0000      70.1250    83.3805        55.0000      70.1250    83.3805
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        105.2506
Ｇ２        ９        -27.2581
Ｇ３        16        42.3041
Ｇ４        23        -65.5390
Ｇ５        29        61.4146
Ｇ６        34        -72.2532
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.167
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.645
【００８５】
表２に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【００８６】
図６は、第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【００８７】
各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８８】
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。図９は、第３実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図９に示すように、第３実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズを有する。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とを有する。
【００９２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【００９３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と、両凸形状の正レンズＬ５３とを有する。
【００９４】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【００９５】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【００９６】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【００９７】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．７８２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．２８０（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５２０（ｍｍ）である。
【００９８】
以下の表３に第３実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表３に示す面番号１〜３７は、図９に示す面１〜３７に対応している。
【００９９】
（表３）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.5        〜    5.8
ＴＬ            259.3    〜      259.3      〜      259.3
２ω            30.0      〜      12.1      〜      6.2
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      171.6481      2.5      1.80100      35.0
1      103.6585      3.3      1.79952      42.2
2      70.3321      11.5      1.49782      82.5
3      -857.8764    0.1
4      190.7087      3.3      1.49782      82.5
5      476.9419      D5
6      88.7228      3.0      1.84666      23.8
7      62.1174      9.3      1.58913      61.2
8      941.1159      D8
9      812.8687      2.0      1.81600      46.6
10      54.5496      4.4
11      -150.4014    2.0      1.75500      52.3
12      38.1674      6.8      1.80810      22.8
13      -214.5779    1.9
14      -70.5145      2.0      1.81600      46.6
15      124.9509      D15
16      50.7734      5.2      1.72916      54.7
17      564.7327      0.2
18      48.4637      7.8      1.60300      65.4
19      1669.2624    2.0      1.84666      23.8
20      51.7876      0.4
＊21      55.1640      5.4      1.59201      67.0
22      -176.9769    D22
23      59.9693      2.0      1.83400      37.2
24      34.0018      2.6
25      -89.7301      1.8      1.77250      49.6
26      43.2387      2.6      1.84666      23.8
27      373.8436      3.3
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      22.1543      3.1      1.58913      61.2
30      43.7426      4.0
31      34.8785      1.2      1.84666      23.8
32      21.9591      0.9
＊33      27.2307      4.8      1.48749      70.5
34      -64.5303      D34
35      -31.6046      1.5      1.81600      46.6
36      32.9416      4.5      1.75520      27.5
37      -98.0294      BF
［非球面データ］
第２１面
κ=0.1046,Ｃ4=-2.4430E-06,Ｃ6=-1.3165E-09,Ｃ8=1.4951E-12,Ｃ10=-2.4416E-15
第３３面
κ=-0.3893,Ｃ4=2.4812E-06,Ｃ6=-1.7862E-08,Ｃ8=1.2944E-10,Ｃ10=-7.6888E-13
［可変間隔データ］
無限遠                                近距離
広角端      中間      望遠端        広角端        中間        望遠端
f      81.6      200.0      392.0            −          −            −
β      0          0          0            -0.05        -0.13        -0.26
D0      0          0          0            1540.69      1540.69      1540.69
D5    12.3540    12.3540      12.3540      2.6544        2.6544      2.6544
D8    2.0000      17.3320      24.0092      11.6995      27.0315      33.7087
D15    52.6682    24.7508      2.0000      52.6682      24.7508      2.0000
D22    6.8770      19.4624      35.5360      6.8770      19.4624      35.5360
D28    19.8202      9.2492      2.0000      19.8202      9.2492      2.0000
D34    7.8087      3.7496      2.0721        7.8087      3.7496      2.0721
BF    55.0000      69.6302      78.5569      55.0000      69.6302    78.5569
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        101.2181
Ｇ２        ９        -28.6831
Ｇ３        16        43.4898
Ｇ４        23        -51.0748
Ｇ５        29        42.2851
Ｇ６        35        -51.8318
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.130
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.851
【０１００】
表３に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１０１】
図１０は、第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１０２】
各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１０３】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６及び表４を用いて説明する。図１３は、第４実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１３に示すように、第４実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０１０６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とを有する。
【０１０７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ凹Ｌ４２との接合レンズとを有する。
【０１０８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【０１０９】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【０１１０】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１１１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１１２】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９１８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２８０（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５２０（ｍｍ）である。
【０１１３】
以下の表４に第４実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表４に示す面番号１〜３４は、図１３に示す面１〜３４に対応している。
【０１１４】
（表４）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.6      〜      5.8
ＴＬ            258.0    〜      258.0      〜      258.0
２ω            29.9    〜        12.1      〜      6.2
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      126.2852      3.3      1.79952      42.3
2      79.6260      10.6      1.49782      82.5
3      -541.0387    0.1
4      94.0460      3.7      1.49782      82.5
5      141.4849      D5
6      84.8758      3.0      1.84666      23.8
7      57.9320      10.0      1.58913      61.2
8      885.9292      D8
9      862.8124      2.0      1.79500      45.3
10      48.1688      4.0
11      -176.6867    2.0      1.74100      52.7
12      34.0469      6.7      1.84666      23.8
13      -305.8080    4.2
14      -74.2246      2.0      1.81600      46.6
15      181.5933      D15
16      111.3175      3.9      1.62299      58.2
17      -203.7316    0.1
18      52.5848      7.0      1.48749      70.5
19      -64.1320      2.0      1.75520      27.5
20      289.7602      0.5
21      54.1239      4.8      1.48749      70.5
22      -195.6914    D22
23      -89.0244      1.8      1.60311      60.7
24      24.8548      3.0      1.70154      41.2
25      45.6872      7.6
26      0.0000      D26      （開口絞りＳ）
27      64.6827      3.5      1.48749      70.5
28      -104.5194    0.1
29      51.5479      1.5      1.83400      37.2
30      32.0407      4.7      1.48749      70.5
31      -120.2933    D31
32      -35.1150      1.5      1.80400      46.6
33      45.0203      4.0      1.72825      28.5
34      -135.5442    BF
［可変間隔データ］
無限遠                                近距離
広角端      中間        望遠端      広角端        中間      望遠端
f      81.6      200.0        392.0          −          −          −
β      0          0            0          -0.05        -0.13      -0.26
D0      0          0            0          1542.00      1542.00    1542.00
D5    11.6537    11.6537      11.6537      2.0000        2.0000      2.0000
D8    2.0226      20.7147      28.1109      11.6763      30.3684    37.7646
D15    51.8351      24.3452      2.0011      51.8351      24.3452    2.0011
D22    2.4769      11.2746      26.2226      2.4769      11.2746      26.2226
D26    16.2448      8.2055      2.0003      16.2448      8.2055        2.0003
D31    21.1668      15.7916      3.0201      21.1668      15.7916      3.0201
BF    55.0000      68.4145      87.3912      55.0000      68.4145      87.3912
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        102.5630
Ｇ２        ９        -31.0371
Ｇ３        16        46.2095
Ｇ４        23        -54.5500
Ｇ５        27        46.9800
Ｇ６        32        -53.1076
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.139
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.847
【０１１５】
表４に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１１６】
図１４は、第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６は、第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１１７】
各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１１８】
（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０及び表５を用いて説明する。図１７は、第５実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１７に示すように、第５実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１１９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と両凸形状の正レンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１２０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２５と有する。
【０１２１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４からなる。
【０１２２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２との接合レンズとを有する。
【０１２３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとからなる。
【０１２４】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【０１２５】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１２６】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１２７】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２３７（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１３１であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５１２（ｍｍ）である。
【０１２８】
以下の表５に第５実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表５に示す面番号１〜３５は、図１７に示す面１〜３５に対応している。
【０１２９】
（表５）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.7      〜      5.8
ＴＬ            256.6    〜      256.6      〜      256.6
２ω            29.7    〜        12.0      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      179.4338      2.5      1.80610      40.9
2      89.5051      10.0      1.49782      82.5
3      -446.6400    0.1
4      110.9379      5.5      1.49782      82.5
5      234.3333      D5
6      92.3090      3.3      1.78472      25.7
7      70.7791      8.4      1.48749      70.5
8      -25475.8490    D8
9      1009.0937      4.8      1.80518      25.4
10      -89.8865      1.8      1.77250      49.6
11      65.0749      4.0
12      -181.3777    1.7      1.77250      49.6
13      36.8152      6.0      1.78472      25.7
14      226.5434      4.2
15      -66.7353      2.0      1.62299      58.2
16      368.8553      D16
17      66.6763      5.0      1.56384      60.7
18      -110.2881    0.1
19      44.7900      6.2      1.48749      70.5
20      -80.0154      2.0      1.75520      27.5
21      132.4317      0.1
22      115.9136      5.0      1.48749      70.5
23      -100.6044    D23
24      -47.5857      4.0      1.80809      22.8
25      -36.6835      1.8      1.72916      54.7
26      173.4251      2.3
27      0.0000        D27      （開口絞りＳ）
28      470.5912      4.0      1.48749      70.5
29      -41.7072      0.1
30      51.3411      1.2      1.80100      35.0
31      34.1887      5.0      1.48749      70.5
32      -432.2669    D32
33      -31.9511      1.1      1.78800      47.4
34      32.8230      4.5      1.67270      32.1
35      -81.3002      BF
［可変間隔データ］
無限遠                            近距離
広角端        中間        望遠端      広角端      中間      望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.06        -0.14        -0.26
D0      0            0            0        1543.41      1543.41      1543.41
D5    14.5310      14.5310      14.5310      2.0000      2.0000      2.0000
D8    2.0014      30.5817      38.9987      14.5323      43.1127      51.5297
D16    54.2333      25.8372      2.0033      54.2333      25.8372      2.0033
D23    2.8656      2.6813      18.0983      2.8656      2.6813      18.0983
D27    10.0853      3.9231      2.0001      10.0853      3.9231      2.0001
D32    20.4765      22.0533      6.6083      20.4765      22.0533      6.6083
BF    55.7244      60.3097      77.6778      55.7244      60.3097      77.6778
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        101.2181
Ｇ２        ９        -31.5893
Ｇ３        17        42.3904
Ｇ４        24        -52.1478
Ｇ５        28        49.2644
Ｇ６        33        -52.0818
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.133
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.813
【０１３０】
表５に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１３１】
図１８は、第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１９は、第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２０は、第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１３２】
各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１３３】
（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４及び表６を用いて説明する。図２１は、第６実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２１に示すように、第６実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１３４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとからなる。
【０１３５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２５とからなる。
【０１３６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。
【０１３７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ４２とからなる。
【０１３８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとからなる。
【０１３９】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズからなる。
【０１４０】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１４１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１４２】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．８８２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２６５（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９７８であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５５２（ｍｍ）である。
【０１４３】
以下の表６に第６実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表６に示す面番号１〜３３は、図２１に示す面１〜３３に対応している。
【０１４４】
（表６）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.6      〜      5.8
ＴＬ            257.8    〜      257.8      〜      257.8
２ω            30.1    〜        12.2      〜      6.2
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      151.4355      2.5      1.80400      46.6
2      80.9045      10.0      1.49782      82.5
3      -660.7905      0.1
4      103.7009      5.5      1.49782      82.5
5      177.6269      D5
6      97.7191      3.3      1.84666      23.8
7      70.3201      8.4      1.58913      61.2
8      2650.6755      D8
9      2332.5539      4.8      1.80809      22.8
10      -95.5599      1.8      1.80440      39.6
11      66.9490      4.0
12      -266.6149    1.7      1.77250      49.6
13      29.9961      7.0      1.78472      25.7
14      356.0090      4.2
15      -70.4727      2.0      1.74400      44.8
16      286.5097      D16
17      47.3805      7.9      1.51680      64.1
18      -59.1743      0.2
19      56.3209      7.7      1.48749      70.5
20      -40.0873      2.0      1.80518      25.4
21      -168.1697      D21
22      0.0000        3.0      （開口絞りＳ）
23      -46.9340      4.0      1.84666      23.8
24      -29.2304      1.8      1.74100      52.7
25      200.3114      D25
26      490.9425      4.0      1.48749      70.5
27      -67.9550      0.1
28      60.1092      1.2      1.84666      23.8
29      36.2041      6.0      1.48749      70.5
30      -53.9995      D30
31      -31.7589      1.1      1.75500      52.3
32      46.0734      3.7      1.84666      23.8
33      -8940.2754    BF
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離        
広角端          中間        望遠端      広角端      中間      望遠端
f      81.6          200.0        392.0        −          −            −
β        0            0            0        -0.06        -0.14        -0.27
D0        0            0            0        1542.24      1542.24      1542.24
D5    13.4120      13.4120      13.4120      2.0000      2.0000      2.0000
D8    2.0000      28.5031      35.0926      13.4120      39.9151      46.5046
D16    52.6489      25.0338      2.0038      52.6489      25.0338      2.0038
D21    2.0000      3.1120      19.5525      2.0000      3.1120      19.5525
D25    20.1010      9.8885      9.1172      20.1010      9.8885      9.1172
D30    14.5969      14.6003      2.8343      14.5969      14.6003      2.8343
BF    55.0000      65.2091      77.7465      55.0000      65.2092      77.7464
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        114.7469
Ｇ２        ９        -30.9191
Ｇ３        17        40.5507
Ｇ４        22        -55.0000
Ｇ５        26        47.9530
Ｇ６        31        -46.1818
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.140
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.737
【０１４５】
表６に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１４６】
図２２は、第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２３は、第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第６実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１４７】
各収差図から明らかなように、第６実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１４８】
（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８及び表７を用いて説明する。図２５は、第７実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２５に示すように、第７実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１４９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正レンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１５０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０１５１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズとを有する。
【０１５２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズ凹Ｌ４３との接合レンズとを有する。
【０１５３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【０１５４】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【０１５５】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１５６】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１５７】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３の接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．４３２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３４８（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【０１５８】
以下の表７に第７実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表７に示す面番号１〜３４は、図２５に示す面１〜３４に対応している。
【０１５９】
（表７）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.3      〜      5.8
ＴＬ            260.0    〜      260.0      〜      260.0
２ω            29.5    〜        12.0      〜      6.2
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      189.2251      3.6      1.83481      42.7
2      85.1335      8.2      1.49782      82.6
3      1015.6177    0.1
4      108.8270      8.1      1.49782      82.6
5      -537.5395      D5
6      88.9642      3.2      1.84666      23.8
7      66.2716      8.1      1.58913      61.2
8      588.7120      D8
＊9      1000.0000    2.0      1.79050      45.0
10      92.9093      4.1
11      -84.2744    2.0      1.75500      52.3
12      41.0861      5.8      1.80809      22.8
13      -176.5623    1.4
14      -68.0933      1.7      1.80400      46.6
15      87.0261      D15
16      91.3387      4.8      1.79500      45.3
17      -88.6741      0.1
18      56.2501      7.1      1.51680      64.1
19      -56.2501    1.8      1.84666      23.8
20      33.1404      D20
21      105.8589      1.3      1.84666      23.8
22      69.0399      1.8
23      -73.2131      2.8      1.80518      25.4
24      -26.8863      1.3      1.72000      43.7
25      211.2287      4.1
26      0.0000      D26      （開口絞りＳ）
27      27.6410      3.5      1.51680      64.1
28      125.3545      7.5
29      40.6460      1.3      1.84666      23.8
30      19.0178      12.9      1.51742      52.3
31      -58.3678      D31
32      -25.9539      1.3      1.80400      46.6
33      25.9539      5.8      1.78472      25.7
34      -113.2339    BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.4266E-06,Ｃ6=4.5344E-10,Ｃ8=3.7386E-13,Ｃ10=4.6201E-16
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離
広角端        中間        望遠端      広角端      中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.05        -0.13        -0.26
D0      0            0            0        1540.00      1540.00      1540.00
D5    11.8592      11.8592      11.8592      2.0153      2.0153      2.0154
D8    2.2708      21.6597      28.5685      12.1146      31.5035      38.4123
D15    49.0856      22.5061      2.0000      49.0856      22.5061      2.0000
D20    12.3526    19.5431      33.1404      12.3526      19.5431      33.1404
D26    27.1659    13.9317      2.0000        27.1659      13.9317      2.0000
D31    5.6235      5.1024      3.1982        5.6235      5.1024        3.1982
BF    45.9240      59.6793      73.5152      45.9240      59.6793      73.5153
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        102.4814
Ｇ２        ９        -29.2207
Ｇ３        16        46.7169
Ｇ４        21        -64.5468
Ｇ５        27        41.5607
Ｇ６        32        -41.7749
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.165
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.724
【０１６０】
表７に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１６１】
図２６は、第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２８は、第７実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１６２】
各収差図から明らかなように、第７実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１６３】
（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３２及び表８を用いて説明する。図２９は、第８実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２９に示すように、第８実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１６４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１６５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０１６６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【０１６７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ凹Ｌ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【０１６８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【０１６９】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【０１７０】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１７１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１７２】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５３８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２４（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【０１７３】
以下の表８に第８実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表８に示す面番号１〜３６は、図２９に示す面１〜３６に対応している。
【０１７４】
（表８）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.3
ＦＮＯ          4.6      〜        5.2      〜      5.8
ＴＬ            260.0    〜      260.0      〜      260.0
２ω            29.2    〜        12.0      〜      6.2
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      141.4367      3.6      1.83481      42.7
2      77.5835      9.1      1.49782      82.6
3      1217.2505    0.1
4      98.6776      7.2      1.49782      82.6
5      1816.6879    D5
6      86.8450      3.2      1.84666      23.8
7      61.4144      8.6      1.58913      61.2
8      586.4327      D8
＊9      1000.0000    2.0      1.79050      45.0
10      78.7985      3.8
11      -115.6092    2.0      1.75500      52.3
12      34.4861      6.2      1.80809      22.8
13      -217.3620    1.5
14      -71.6505      1.7      1.81600      46.6
15      63.5472      D15
16      135.7647      4.1      1.74400      44.8
17      -89.5215      0.2
18      60.1055      6.6      1.61800      63.4
19      -61.6315      1.8      1.84666      23.8
20      587.4989      0.1
21      54.0842      2.9      1.48749      70.5
22      108.0347      D22
23      78.4319      1.3      1.84666      23.8
24      51.4225      2.8
25      -89.2197      3.2      1.80518      25.4
26      -26.3728      1.3      1.74400      44.8
27      162.3606      4.1
28      0.0000        D28      （開口絞りＳ）
29      57.0723      4.1      1.48749      70.5
30      -47.3394      0.8
31      135.0079      7.6      1.51742      52.3
32      -31.0619      1.7      1.80518      25.4
33      -114.3448      D33
34      -46.0933      1.3      1.81600      46.6
35      31.0312      4.4      1.75520      27.5
36      -181.0133      BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.7255E-06,Ｃ6=2.4724E-10,Ｃ8=7.1737E-13,Ｃ10=-1.7822E-16
［可変間隔データ］
無限遠                                近距離
広角端        中間        望遠端      広角端        中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.3          −          −            −
β      0            0            0          -0.05        -0.13        -0.26
D0      0            0            0          1540.00      1540.00      1540.00
D5    11.6403      11.6403      11.6403      2.0038      2.0038      2.0038
D8    2.0000      19.7154      26.6341      11.6366      29.3520      36.2707
D15    49.5877      22.9984      3.0852      49.5877      22.9984      3.0852
D22    11.5139      20.3877    33.3823      11.5139      20.3877      33.3823
D28    27.3128      14.4763      2.2541      27.3128      14.4763      2.2541
D33    6.7527      6.0569      3.4268        6.7527        6.0569      3.4268
BF    53.8135      67.3459      82.1982      53.8135      67.3459      82.1982
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        99.1871
Ｇ２        ９        -26.5930
Ｇ３        16        42.7402
Ｇ４        23        -58.7482
Ｇ５        29        49.2727
Ｇ６        34        -65.5437
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.150
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.728
【０１７５】
表８に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１７６】
図３０は、第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３１は、第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３２は、第８実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１７７】
各収差図から明らかなように、第８実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１７８】
（第９実施例）
第９実施例について、図３３〜図３６及び表９を用いて説明する。図３６は、第９実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図３６に示すように、第９実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１７９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１８０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０１８１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズとを有する。
【０１８２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ４３とを有する。
【０１８３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【０１８４】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。
【０１８５】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０１８６】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０１８７】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５１３であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２９（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【０１８８】
以下の表９に第９実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜３６は、図３３に示す面１〜３６に対応している。
【０１８９】
（表９）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.3      〜      5.9
ＴＬ            259.9    〜      259.9      〜      259.9
２ω            29.5    〜        11.9      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      136.5927      3.6      1.83481      42.7
2      77.4288      8.4      1.49782      82.6
3      480.1154      0.1
4      112.0728      7.7      1.49782      82.6
5      -763.0919      D5
6      89.3642      3.2      1.84666      23.8
7      65.2719      8.6      1.58913      61.2
8      622.4204      D8
＊9      856.4923      2.0      1.79050      45.0
10      75.8742      4.1
11      -106.9796      2.0      1.75500      52.3
12      36.4011      6.0      1.80809      22.8
13      -328.5252      1.7
14      -66.6918      1.7      1.80400      46.6
15      89.8287      D15
16      131.5292      4.0      1.72916      54.7
17      -122.0116      0.1
18      88.6769      3.4      1.48749      70.5
19      -385.5563      0.1
20      61.9020      6.5      1.61800      63.4
21      -86.1967      1.8      1.84666      23.8
22      242.3945      D22
23      4432.8239      2.8      1.80518      25.4
24      -48.7019      1.3      1.74400      44.8
25      68.5468      1.8
26      -154.2813      1.3      1.77250      49.6
27      278.4806      4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      28.3699      3.9      1.48749      70.5
30      269.2184      6.5
31      56.8377      1.3      1.75520      27.5
32      18.8512      7.3      1.51823      58.9
33      -60.6257      D33
34      -27.6815      1.3      1.80400      46.6
35      29.3829      5.8      1.78472      25.7
36      -80.4905      BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.1177E-06,Ｃ6=2.2238E-10,Ｃ8=5.3529E-13,Ｃ10=-8.5532E-17
［可変間隔データ］
無限遠                                近距離
広角端      中間        望遠端        広角端      中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.05        -0.13        -0.26
D0      0            0            0        1540.12      1540.12      1540.12
D5    11.7134      11.7134      11.7134      2.0000      2.0000      2.0000
D8    2.0000      21.4337      27.3996      11.7134      31.1472      37.1130
D15    49.3041      23.0636      2.4250      49.3041      23.0636      2.4250
D22    26.5526      15.3736      4.1319    26.5526      15.3736      4.1319
D28    6.9815      6.4986      4.1109      6.9815      6.4986      4.1109
BF    46.9037      58.5656      72.1951      46.9037      58.5656      72.1951
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        １        100.1359
Ｇ２        ９        -27.4127
Ｇ３        16        44.5281
Ｇ４        23        -57.6921
Ｇ５        29        43.8984
Ｇ６        34        -53.1354
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.147
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.772
【０１９０】
表９に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０１９１】
図３４は、第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３５は、第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３６は、第９実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１９２】
各収差図から明らかなように、第９実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１９３】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図３７〜図４０及び表１０を用いて説明する。図３７は、第１０実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図３７に示すように、第１０実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。
【０１９４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０１９５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０１９６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【０１９７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【０１９８】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。
【０１９９】
第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズとを有する。
【０２００】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０２０１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０２０２】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．３５１であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３６９（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．７００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．６４２（ｍｍ）である。
【０２０３】
以下の表１０に第１０実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１０に示す面番号１〜３６は、図３７に示す面１〜３６に対応している。
【０２０４】
（表１０）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.3      〜      5.8
ＴＬ            259.8    〜      259.8      〜      259.8
２ω            29.4    〜        12.0      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      129.9076      3.6      1.83481      42.7
2      75.6303      8.5      1.49782      82.6
3      442.7333      0.1
4      110.9240      7.5      1.49782      82.6
5      -816.2615      D5
6      85.9708      3.2      1.84666      23.8
7      62.0564      9.0      1.58913      61.2
8      598.8161      D8
＊9      884.9284      2.0      1.79050      45.0
10      71.3911      4.2
11      -106.6390    2.0      1.75500      52.3
12      36.8443      6.0      1.80809      22.8
13      -267.9233    1.8
14      -62.3635      1.7      1.80400      46.6
15      94.6941      D15
16      144.0036      4.0      1.74400      44.8
17      -91.4279      0.1
18      64.8767      8.4      1.60300      65.5
19      -64.8767      1.8      1.84666      23.8
20      1898.9739      0.1
21      68.6533      2.3      1.48749      70.5
22      136.9385      D22
23      129.0250      1.3      1.62004      36.3
24      57.4273      1.8
25      -92.5865      3.1      1.79504      28.7
26      -27.0013      1.3      1.74400      44.8
27      332.0147      4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      27.5541      4.2      1.48749      70.5
30      167.5525      7.1
31      55.7759      1.3      1.75520      27.5
32      18.2265      8.6      1.51823      58.9
33      -60.8589      D33
34      -27.7779      1.3      1.80400      46.6
35      27.7779      5.6      1.78472      25.7
36      -84.5200      BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.1546E-06,Ｃ6=2.2711E-10,Ｃ8=6.5905E-13,Ｃ10=-2.0618E-16
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離
広角端        中間        望遠端      広角端      中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.05        -0.13        -0.26
D0      0            0            0        1540.20      1540.20      1540.20
D5    11.0323      11.0323      11.0323      1.8400      1.8400      1.8400
D8    2.0000      19.3680      26.5375      11.1923      28.5603      35.7297
D15    48.6029      22.6018      2.0000      48.6029      22.6018      2.0000
D22    13.9941      22.6272    36.0595      13.9941      22.6272    36.0595
D28    26.2541      12.0119      1.8900      26.2541      12.0119      1.8900
D33    6.1601      5.3477      3.0592        6.1601      5.3477      3.0592
BF    45.7684      60.8230      73.2333      45.7684      60.8230      73.2333
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面      群焦点距離
Ｇ１        １        97.5902
Ｇ２        ９        -26.8801
Ｇ３        16        45.7125
Ｇ４        23        -66.7628
Ｇ５        29        45.6409
Ｇ６        34        -51.7889
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.170
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.685
【０２０５】
表１０に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０２０６】
図３８は、第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３９は、第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４０は、第１０実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２０７】
各収差図から明らかなように、第１０実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０２０８】
（第１１実施例）
第１１実施例について、図４１〜図４４及び表１１を用いて説明する。図４１は、第１１実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図４１に示すように、第１１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有する。
【０２０９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０２１０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０２１１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【０２１２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズ凹Ｌ４３との接合レンズとを有する。
【０２１３】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合レンズとを有する。
【０２１４】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０２１５】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０２１６】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．３５１であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２６（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【０２１７】
以下の表１１に第１１実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１１に示す面番号１〜３６は、図４１に示す面１〜３６に対応している。
【０２１８】
（表１１）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.3      〜      5.8
ＴＬ            270.0    〜      270.0      〜      270.0
２ω            29.1    〜        12.0      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      131.3733      3.1      1.79952      42.3
2      77.9420      8.0      1.49782      82.6
3      590.7966      0.1
4      100.3294      7.4      1.49782      82.6
5      -2177.7042      D5
6      91.1424      2.8      1.84666      23.8
7      67.4990      7.2      1.58913      61.2
8      298.4027      D8
9      1907.8176      1.9      1.81600      46.6
10      67.8056      2.9
11      -232.6022      1.9      1.75500      52.3
12      34.7446      6.4      1.80809      22.8
13      -1904.1548      1.9
14      -87.0849      1.9      1.81600      46.6
15      64.3866      D15
16      141.9402      5.5      1.69680      55.5
17      -75.2679      0.2
18      62.4433      7.7      1.60300      65.5
19      -64.2310      2.3      1.84666      23.8
20      -1049.2013      0.1
21      64.3458      2.9      1.58913      61.2
22      87.5547      D22
23      264.1470      2.5      1.75520      27.5
24      61.2860      3.3
25      -74.2176      2.3      1.74400      44.8
26      36.8899      3.2      1.84666      23.8
27      -657.2884      4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      24.0787      4.0      1.48749      70.5
30      62.2885      5.2
31      53.5194      1.6      1.75520      27.5
32      18.0160      7.3      1.48749      70.5
33      -47.5290      7.1
34      -24.4743      1.4      1.79500      45.3
35      24.4905      6.1      1.75520      27.5
36      -49.8657      BF
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離
広角端        中間        望遠端      広角端      中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.06        -0.14        -0.27
D0      0            0            0        1530.00      1530.00      1530.00
D5    14.3225      14.3225      14.3225      2.0000      2.0000      2.0000
D8    2.4826      20.2199      28.1069      14.8051      32.5424      40.4294
D15    49.8066      23.1985      2.9665      49.8066      23.1985      2.9665
D22    7.0930      15.9639    28.3089        7.0930      15.9639    28.3089
D28    29.0316      12.6360      2.0000      29.0316      12.6360      2.0000
BF    55.0000      71.3957      82.0317      55.0000      71.3957      82.0317
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面      群焦点距離
Ｇ１        １        102.9955
Ｇ２        ６        -26.3866
Ｇ３        ９        42.9736
Ｇ４        16        -65.0018
Ｇ５        23        117.9763
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.166
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.661
【０２１９】
表１１に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０２２０】
図４２は、第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４３は、第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４４は、第１１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２２１】
各収差図から明らかなように、第１１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０２２２】
（第１２実施例）
第１２実施例について、図４５〜図４８及び表１２を用いて説明する。図４５は、第１２実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図４５に示すように、第１１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有する。
【０２２３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。
【０２２４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。
【０２２５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。
【０２２６】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとを有する。
【０２２７】
第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合レンズとを有する。
【０２２８】
このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。
【０２２９】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。
【０２３０】
なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５４０であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２４（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。
【０２３１】
以下の表１２に第１２実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１２に示す面番号１〜３６は、図４５に示す面１〜３６に対応している。
【０２３２】
（表１２）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態      望遠端状態
ｆ              81.6      〜      200.0      〜    392.0
ＦＮＯ          4.6      〜        5.3      〜      5.8
ＴＬ            270.0    〜      270.0      〜      270.0
２ω            29.0    〜        12.0      〜      6.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      125.5034      3.1      1.79952      42.3
2      76.9564      8.2      1.49782      82.6
3      597.3071      0.1
4      92.8195      7.5      1.49782      82.6
5      5664.2677      D5
6      83.4732      2.8      1.84666      23.8
7      61.8777      7.5      1.58913      61.2
8      222.6063      D8
9      218.6940      1.9      1.81600      46.6
10      42.0813      4.0
11      -188.5623      1.9      1.75500      52.3
12      33.7734      6.4      1.80809      22.8
13      1721.3104      2.9
14      -63.5455      1.9      1.81600      46.6
15      188.3593      D15
16      193.5184      5.0      1.69680      55.5
17      -79.5259      0.2
18      67.1328      7.3      1.60300      65.5
19      -66.5546      2.3      1.84666      23.8
20      -315.3675      0.1
21      74.7539      2.9      1.58913      61.2
22      129.8989      D22
23      312.5475      2.5      1.75520      27.5
24      69.6022      3.3
25      -86.8084      2.3      1.74400      44.8
26      39.3145      3.3      1.84666      23.8
27      -38124.2510      4.1
28      0.0000      D28      （開口絞りＳ）
29      25.1712      4.2      1.48749      70.5
30      87.3944      5.4
31      66.9683      1.6      1.75520      27.5
32      18.6535      6.7      1.48749      70.5
33      -69.4145      11.3
34      -23.7461      1.4      1.79500      45.3
35      27.0073      6.1      1.75520      27.5
36      -40.9113      BF
［可変間隔データ］
無限遠                              近距離
広角端        中間        望遠端      広角端      中間        望遠端
f      81.6        200.0        392.0        −          −            −
β      0            0            0        -0.06        -0.14        -0.26
D0      0            0            0        1530.00      1530.00      1530.00
D5    14.2414      14.2414      14.2414      2.0000      2.0000      2.0000
D8    2.2446      19.2453      26.6534      14.4860      31.4868      38.8948
D15    47.8881      21.8873      2.0000      47.8881      21.8873      2.0000
D22    4.1814      13.1814    25.6607        4.1814      13.1814    25.6607
D28    28.3974      12.9412      2.0000      28.3974      12.9412      2.0000
BF    55.1067      70.5629      81.5042      55.1067      70.5629      81.5043
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面      群焦点距離
Ｇ１        １        100.5534
Ｇ２        ６        -25.3867
Ｇ３        ９        42.8750
Ｇ４        16        -69.3653
Ｇ５        23        129.9877
［条件式］
条件式（１）  ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.177
条件式（２）  ｆ３／｜ｆ４｜＝0.618
【０２３３】
表１２に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。
【０２３４】
図４６は、第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４７は、第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４８は、第１２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０２３５】
各収差図から明らかなように、第１２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０２３６】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０２３７】
上記実施例では、変倍光学系として５群または６群構成のものを示したが、７群、８群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正のレンズ群を追加した構成や、最も像側に正又は負のレンズ群を追加した構成が挙げられる。
【０２３８】
また、単独又は複数のレンズ群、又は部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、第１レンズ群Ｇ１を構成する、レンズＬ１４とレンズＬ１５との接合レンズを合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０２３９】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０２４０】
また、各レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。特に、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、の少なくとも一部を非球面とするのが好ましい。なお、レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、各レンズ面は、回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２４１】
また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の近傍（好ましくは像側）または第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。
【０２４２】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０２４３】
本実施形態の変倍光学系は、変倍比が４．５〜６程度である。
【０２４４】
また、本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１Ｐが正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ有するのが好ましい。また、前群Ｇ１Ｐは、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとを、又は、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２４５】
また、本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１Ｒが正レンズと負レンズとを１つずつ有するのが好ましい。また、後群Ｇ１Ｒは、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。また、後群Ｇ１Ｒは、１つの接合レンズから構成されるのが好ましい。
【０２４６】
また、本実施形態の変倍光学系は、第２レンズ群Ｇ２が正レンズを１つ又は２つと、負レンズを３つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２４７】
また、本実施形態の変倍光学系は、第３レンズ群Ｇ３が正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ有するのが好ましい。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２４８】
また、本実施形態の変倍光学系は、第４レンズ群Ｇ４が、正レンズを１つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとを、又は、負レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、負レンズとを、又は、負レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２４９】
また、本実施形態の変倍光学系は、第５レンズ群Ｇ５が正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを、又は、正レンズと、負レンズとを、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。さらに、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２５０】
また、本実施形態の変倍光学系は、第６レンズ群Ｇ６が正レンズを１つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。
【０２５１】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０２５２】
以上のように、良好な光学性能を有し、写真用カメラ、電子スチルカメラ及びビデオカメラ等に好適で、フォーカスを高速で行うことができる変倍光学系及びこれを有する光学機器を提供することができる。
【符号の説明】
【０２５３】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ１Ｆ  前群
Ｇ１Ｒ  後群（合焦群）
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｇ５    第５レンズ群
Ｇ６    第６レンズ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
ＣＡＭ  デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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