(57)【要約】      （修正有）【課題】報知機能を有する電子機器において、使用者の状況に応じた報知を行う。【解決手段】加速度センサ１０１検出した歩行に対応する歩行信号が、フィルタ部１０２、増幅部１０３、二値化部１０４を介してＣＰＵ１０５に入力されると、ＣＰＵ１０５は、前記歩行信号に基づいて判断した使用者の歩行などの状況を記憶部１１０に記憶する。ＣＰＵ１０５は、設定時刻の到来等の報知条件が満たされると、記憶部１１０に記憶した使用者の状況に応じた報音レベルで報音部１０８から報知する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の体動を検出する体動検出手段と、報知条件を設定する報知条件設定手段と、制御手段と、前記制御手段によって制御された態様で報知する報知手段とを備え、
前記制御手段は、前記報知条件が満たされたとき、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じた態様で報知するように前記報知手段を制御することを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じて、前記報知手段の報知音のレベルを制御することを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じて、前記報知手段の報知音の周期を制御することを特徴とする請求項１又は２記載の電子機器。
【請求項４】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の活動状態が高くなるに従って、前記報知手段の報知音が大きくなるように制御することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項５】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の活動状態が低くなるに従って、前記報知手段の報知音が大きくなるように制御することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項６】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の歩行速度に応じて、前記報知手段の報知態様を変えるように制御することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項７】
前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の歩行の有無に応じて、前記報知手段の報知態様を変えるように制御することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項８】
報知するか否か及び使用者の状況と無関係に報知するか否かを設定する入力手段を有し、前記制御手段は、入力手段によって設定された内容を参照して、前記報知手段の報知態様を制御することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項９】
前記体動検出手段は前記使用者の歩行を検出して対応する歩行信号を出力すると共に、前記歩行信号に基づいて歩数を計数する計数手段を備えて成ることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一に記載の電子機器。
【請求項１０】
時刻を計時する計時手段と、報知時刻を設定する報知時刻設定手段とを有し、
前記報知条件は前記設定時刻の到来であり、前記制御手段は前記報知条件が満たされたとき、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じた態様で報知するように前記報知手段を制御することを特徴とする請求項１乃至９のいずれか一に電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歩数計等の報知機能を有する電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
報音時刻（アラーム時刻）を設定し設定時刻になるとアラーム音を報音するアラーム時計が世の中一般的に存在している。また、時刻アラームにかかわらず、所定の条件になったことを使用者に伝える、使用者が携帯のできるアラームというものが世の中一般的に存在している。
しかし、それらのアラーム類は所定の条件に達した時に、決められた画一的な方法によりそのアラームを使用者に知らせることが一般的であり、使用者はそのときの状況によってはその知らせ方に不快感を抱くことが多かった。
【０００３】
例えばアラームを目覚まし時計として使用した場合には、アラーム時刻よりも前に目覚め通常の生活を送っていた場合、思いもよらない時点でアラーム音がなり、不快な思いをすることが多々ある。
また、毎日（毎週）決まった時刻に所定のことを行いたいという意図（スケジュールを意図して）もしくは毎正時を知るといった意図（報時の意図）で時刻のアラーム設定を行った場合に、装置を携帯していなかった場合にはアラーム時刻の設定者がいないところでアラームが発現してしまい、周囲に不快感を与えることが多々あった。
【０００４】
また、走行（歩行）中の歩数・距離を検出する機能を持つ機器において、目標とする距離または歩数を達成したことを知らせるアラームにおいては、その速度に応じては、アラーム音が聞こえないような状況が多々発生する（速く走っていると音が聞こえない、ゆっくり走っていると音がうるさい）。
【０００５】
一方、特許文献１において、歩数計の装着忘れを防止する機能として、タイマが所定の時間を計時し、所定の時間以内に歩行が検出されなかった場合に、装着忘れと判断してアラーム（ブザー）音を報音し、歩行検出を持ってアラーム（ブザー）音を停止させる技術が開示されている。
【０００６】
例えばこの技術を応用して、目覚まし用の時刻アラームの課題を解決しようとした場合、終身時刻に日々変動があり、かつ起床時刻はほぼ毎日決まっているといった場合には、タイマがカウントする所定の時間を日々変更する必要があり、操作が煩雑となってしまう。
さらに、使用者が歩いたかどうかでアラーム（報音）のＯＮ／ＯＦＦを行うため、装置を携帯はしたがまだ歩いてはいないといった場合には、歩いたという判定基準によっては、最適ではないアラームの仕方をしてしまうことがある。
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−３２１０９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、使用者の状況に応じた報知を行うようにすることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明によれば、使用者の体動を検出する体動検出手段と、報知条件を設定する報知条件設定手段と、制御手段と、前記制御手段によって制御された態様で報知する報知手段とを備え、前記制御手段は、前記報知条件が満たされたとき、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じた態様で報知するように前記報知手段を制御することを特徴とする電子機器が提供される。
制御手段は、報知条件が満たされたとき、体動検出手段が検出した使用者の状況に応じた態様で報知するように報知手段を制御する。
【００１０】
ここで、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じて、前記報知手段の報知音のレベルを制御するように構成してもよい。
また、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じて、前記報知手段の報知音の周期を制御するように構成してもよい。
また、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の活動状態が高くなるに従って、前記報知手段の報知音が大きくなるように制御するよう構成してもよい。
【００１１】
また、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の活動状態が低くなるに従って、前記報知手段の報知音が大きくなるように制御するよう構成してもよい。
また、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の歩行速度に応じて、前記報知手段の報知態様を変えるように制御するよう構成してもよい。
また、前記制御手段は、前記体動検出手段が検出した使用者の歩行の有無に応じて、前記報知手段の報知態様を変えるように制御するよう構成してもよい。
【００１２】
また、報知するか否か及び使用者の状況と無関係に報知するか否かを設定する入力手段を有し、前記制御手段は、入力手段によって設定された内容を参照して、前記報知手段の報知態様を制御するように構成してもよい。
また、前記体動検出手段は前記使用者の歩行を検出して対応する歩行信号を出力すると共に、前記歩行信号に基づいて歩数を計数する計数手段を備えて成るように構成してもよい。
【００１３】
また、時刻を計時する計時手段と、報知時刻を設定する報知時刻設定手段とを有し、前記報知条件は前記設定時刻の到来であり、前記制御手段は前記報知条件が満たされたとき、前記体動検出手段が検出した使用者の状況に応じた態様で報知するように前記報知手段を制御するよう構成してもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、報知機能を有する電子機器において、使用者の状況に応じた報知を行うことが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は、本発明の実施の形態に係る電子機器のブロック図で、携帯型電子機器である歩数計の例を示している。
図１において、歩数計は、使用者の歩行（走行を含む）を検出する毎に対応する歩行信号を出力する歩行センサとしての加速度センサ１０１、加速度センサ１０１から出力される信号中のノイズを除去して歩行信号を出力するフィルタ部１０２、フィルタ部１０２からの歩行信号を増幅して出力する増幅部１０３、増幅部１０３からのアナログ信号形式の歩行信号をデジタル信号形式の歩行信号に変換して出力する二値化部１０４を備えている。
【００１６】
また、歩数計は、中央処理装置（ＣＰＵ）１０５、操作スイッチ等によって構成され歩数計測開始操作等の各種操作を行う入力部１０６、表示による報知を行ったり計測した歩数あるいは現在時刻等を表示する表示部１０７、音によって報知を行う報音部１０８、ＣＰＵ１０５用の基準クロック信号や計時動作を行う際の時間信号の元になる信号を発生する発振部１０９、ＣＰＵ１０５が実行するプログラムや歩数等のデータを記憶する記憶部１１０、振動によって報知を行う振動部１１１、発光によって報知を行う発光部１１２を備えている。
【００１７】
ＣＰＵ１０５は、発振部１０９からの信号に基づいて計時動作を行って現在時刻を計時する。
入力部１０６の操作により使用する報知手段を、報音部１０８、振動部１１１及び発光部１１２の中のいずれかを選択する。また、入力部１０６の操作により、アラーム条件（報知条件）を設定する。前記報知条件としては、例えば所定時刻の到来があり、前記時刻が到来したときに報知条件が満たされたことになる。
【００１８】
また、入力部１０６により、報知するか否か及び使用者の状況と無関係に報知するか否かを設定する。この場合、ＣＰＵ１０５は、入力部１０６によって設定された内容を参照して、報知手段の報知態様を制御することになる。
加速度センサ１０１の代わりに、機械的な歩行センサ等の各種歩行センサが使用可能であり、ピエゾ素子等の加速度センサに限定されるものではない。
【００１９】
尚、ＣＰＵ１０５は計数手段を構成しており、二値化部１０４から入力されたデジタル信号形式の歩行信号に基づいて歩数計数処理を行う。また、ＣＰＵ１０５は計時手段を構成し、発振部１０９からの信号に基づいて計時動作を行う。またＣＰＵ１０５は、報知手段の制御や各構成要素の制御を行う制御手段を構成している。
【００２０】
加速度センサ１０１、フィルタ部１０２、増幅部１０３、二値化部１０４は歩行検出手段を構成している。加速度センサ１０１、フィルタ部１０２、増幅部１０３、二値化部１０４及びＣＰＵ１０５は体動検出手段を構成している。入力部１０６は報知条件を設定する報知条件設定手段を構成している。また、表示部１０７、報音部１０８、振動部１１１及び発光部１１２は報知手段を構成している。
【００２１】
図２は、本発明の実施の形態に係る歩数計の処理を示すフローチャートである。
図２において、使用者が歩数計を身体に装着し又は携帯バッグ等に収納した状態で携帯して歩行開始すると、加速度センサ１０１は歩行を検出して歩行毎に対応する歩行信号を出力する。前記歩行信号は、フィルタ部１０２、増幅部１０３、二値化部１０４を介して、デジタル信号形式の歩行信号としてＣＰＵ１０５に入力される。
【００２２】
ＣＰＵ１０５は、所定時間計測して、二値化部１０４から歩行信号（加速度センサ１０１からの信号）が入力されたと判断すると（ステップＳ２０１）、前記歩行信号が所定時間連続して検出できたか否かを確認する（ステップＳ２０２）。処理ステップＳ２０１では、使用者が歩数計を携帯しているか否かが判断できる。
【００２３】
ＣＰＵ１０５は、前記歩行信号が所定時間連続して検出できたことを確認すると、前記歩行信号は歩行による信号であると判断して（ステップＳ２０３）、前記歩行信号の間隔（歩行周期）を測定する（ステップＳ２０４）。処理ステップＳ２０３では、歩行しているのか、あるいは、歩行していないのか（走り終わった状態、椅子に座っている状態等）を判断することができる。
【００２４】
次にＣＰＵ１０５は、測定した歩行周期から歩行ピッチを算出し（ステップＳ２０５）、ピッチと使用者の状況を対応付けて記憶部１１０に記憶する（ステップＳ２０６）。使用者の状況としては、例えば、３種類に分類する。ここでは、走行（速い歩行）（例えばピッチが１３０歩／分超）、普通歩行（例えばピッチが１３０〜１００歩／分）、ゆっくり歩行（例えばピッチが１００歩／分未満）に分類し、これらの歩行速度とピッチの関係を対応付けたテーブルを記憶部１１０に記憶する。
【００２５】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ２０３において、歩行による信号ではないと判断した場合、使用者が歩数計を携帯しているが歩行しておらず活動状態が低い（座っている等）旨を使用者の状況として記憶部１１０に記憶する（ステップＳ２０８）。
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ２０１において、二値化部１０４から歩行信号が入力されていないと判断すると、使用者が歩数計を携帯していない旨を使用者の現在の状況として記憶部１１０に記憶する（ステップＳ２０７）。
【００２６】
図３は、本発明の実施の形態に係る歩数計の報知処理を示すフローチャートで、図２の処理によって判別した使用者の状況に応じて、報音部１０８の報音レベルを変えるようにした例である。
図３の例では、使用者の活動状態が高くなるに従って、報知手段の報知音が大きくなるように制御している。ここでは入力部１０６によって、報知手段として報音部１０８が選択されているものとする。尚、図３に示すように、報音部１０８から出力される報知音は、レベル数値が大きくなるほど音が大きくなるように構成されている。
【００２７】
図３において、ＣＰＵ１０５は、アラーム条件（報知条件）が満たされたか否かを判断する（ステップＳ３０１）。前記報知条件として、入力部１０６によって所定時刻の到来が設定されている。尚、所定歩数歩行したこと、あるいは所定距離歩行したことを報知条件としてもよく、報知条件として種々の条件を選定することができる。
【００２８】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ３０１において、前記設定された時刻が到来して報知条件が満たされたと判断すると、図２の処理によって記憶部１１０に記憶した使用者の現在の状況を読み出して（ステップＳ３０２）、使用者が歩数計を携帯していないと判断した場合には（ステップＳ３０３）、報音部１０８から最も音の小さいレベル１で報知を実施する（ステップＳ３０９）。
【００２９】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ３０３において使用者が歩数計を携帯していると判断した後、使用者の活動状況が低いと判断した場合（ステップＳ３０４）、報音部１０８から、前記レベル１よりも大きいレベル２で報知を実施する（ステップＳ３１０）。
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ３０４において使用者の活動状況は低くないと判断した後、使用者がゆっくり歩いていると判断した場合（ステップＳ３０５）、報音部１０８から、前記レベル２よりも大きいレベル３で報知を実施する（ステップＳ３１１）。
【００３０】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ３０５において、使用者はゆっくり歩いていないと判断した後、使用者が普通の速度で歩いていると判断した場合（ステップＳ３０６）、報音部１０８から、前記レベル３よりも大きいレベル４で報知を実施する（ステップＳ３１２）。
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ３０６において、使用者は普通の速度で歩いていないと判断した場合、使用者は走っていると判断して（ステップＳ３０７）、報音部１０８から、前記レベル４よりも大きい最大レベル５で報知を実施する（ステップＳ３０８）。
【００３１】
尚、レベル１〜レベル５の報音時に、表示部１０７で使用者の活動状況を表示するようにしてもよい。また、レベル１では、報音部１０８による報音は行わずに表示部１０７で報知条件が到来したこと（例えばＣＰＵが計時している現在時刻）あるいは使用者の活動状況を表示するようにし、レベル２〜レベル５では報音及び表示を行うように構成する等、種々の変更が可能である。また、前記報知動作に加えて、振動部１１１、発光部１１２による報知動作を行うようにしてもよい。
【００３２】
図４は、本発明の他の実施の形態に係る歩数計の報知処理を示すフローチャートである。図４の例では、使用者の活動状態が低くなるに従って報音部１０８の報音レベルが大きくなるように制御している。ここでは入力部１０６によって報知手段として報音部１０８が選択されているものとする。尚、図４に示すように、報音部１０８から出力される報知音のレベルは、レベルＥからレベルＡに行くに従って報音レベルが大きくなるように構成されている。
【００３３】
図４において、ＣＰＵ１０５は、アラーム条件（報知条件）が満たされたか否かを判断する（ステップＳ４０１）。前記報知条件として、入力部１０６によって所定時刻の到来が設定されている。尚、所定歩数歩行したこと、あるいは所定距離歩行したことを報知条件としてもよく、報知条件として種々の条件を選定することができる。
【００３４】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ４０１において、前記設定された時刻が到来して報知条件が満たされたと判断すると、図２の処理によって記憶部１１０に記憶した使用者の現在の状況を読み出して（ステップＳ４０２）、使用者が走っていると判断した場合には（ステップＳ４０３）、報音部１０８から最も音の小さいレベルＥで報知を実施する（ステップＳ４０９）。
【００３５】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ４０３において使用者が走っていないと判断した後、使用者が普通の速度で歩いていると判断した場合（ステップＳ４０４）、報音部１０８から、前記レベルＥよりも大きいレベルＤで報知を実施する（ステップＳ４１０）。
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ４０４において使用者が普通の速度で歩いていないと判断した後、使用者がゆっくり歩いていると判断した場合（ステップＳ４０５）、報音部１０８から、前記レベルＤよりも大きいレベルＣで報知を実施する（ステップＳ４１１）。
【００３６】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ４０５において、使用者はゆっくり歩いていないと判断した後、使用者が歩数計を携帯しているが活動状況が低いと判断した場合（ステップＳ４０６）、報音部１０８から、前記レベルＣよりも大きいレベルＢで報知を実施する（ステップＳ４１２）。
【００３７】
ＣＰＵ１０５は、処理ステップＳ４０６において、使用者は携帯しているが活動状況は低いとは判断しなかった場合、使用者は歩数計を携帯していないと判断して（ステップＳ４０７）、報音部１０８から、前記レベルＢよりも大きい最大レベルＡで報知を実施する（ステップＳ４０８）。
【００３８】
尚、レベルＥ〜レベルＡの報音時に、表示部１０７で使用者の活動状況や現在時刻を表示するようにしてもよい。また、レベルＥでは、報音部１０８による報音は行わずに表示部１０７で使用者の活動状況や現在時刻を表示するようにし、レベルＤ〜レベルＡでは報音及び表示を行うように構成する等、種々の変更が可能である。また、前記報知動作に加えて、振動部１１１、発光部１１２による報知動作を行うようにしてもよい。
【００３９】
以上述べたように本発明の実施の形態に係る電子機器によれば、加速度センサ１０１が検出した歩行に対応する歩行信号が、フィルタ部１０２、増幅部１０３、二値化部１０４を介してＣＰＵ１０５に入力されると、ＣＰＵ１０５は、前記歩行信号に基づいて判断した使用者の歩行等の状況を記憶部１１０に記憶する。ＣＰＵ１０５は、設定時刻の到来等の報知条件が満たされると、記憶部１１０に記憶した使用者の状況に応じた報音レベルで報音部１０８から報知する。
【００４０】
したがって、使用者の状況に応じた報知を行うことが可能になるという効果を奏する。また、使用者の状況によってはアラームが分かりづらいといった点を改善することとともに、携帯していないような不必要な状況では、アラームを行わないといったことが可能となる。
また、目覚まし時計のような用途で使用した場合に使用者は起きていてアラームの必要が無いのにアラームが発現してしまうといったような自体を回避することが可能になる。
【００４１】
尚、前記実施の形態では、報音レベルを変えるようにしたが、報音する頻度を変えることにより、より使用者の利便性を図ることが出来る。例えば目覚ましの用途を想定すると、不携帯中は３０秒に１回報知を行い、単なる携帯中は（歩行はしていない）１分に１回、歩行中は１回報知してあとは報知しないといったように報知周期を変えるようにしてもよい。
【００４２】
また、ＣＰＵ１０５が報音しないと判断した場合、報音部１０８から報音しないが表示部１０７に設定時刻（アラーム時刻）になったことを示す表示を行ってもよい。また、曜日ごとに設定時刻を変えられる機能を付加してもよい。
また、前記実施の形態は数計の例で説明したが、時計、携帯電話、ＰＨＳ等の報知機能を有する各種電子機器に利用可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
歩数計、時計、携帯電話、ＰＨＳ等の各種の電子機器に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の実施の形態に係る電子機器のブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る電子機器のフローチャートである。
【図３】本発明の実施の形態に係る電子機器のフローチャートである。
【図４】本発明の実施の形態に係る電子機器のフローチャートである。
【符号の説明】
【００４５】
１０１・・・加速度センサ
１０２・・・フィルタ部
１０３・・・増幅部
１０４・・・二値化部
１０５・・・ＣＰＵ
１０６・・・入力部
１０７・・・表示部
１０８・・・報音部
１０９・・・発振部
１１０・・・記憶部
１１１・・・振動部
１１２・・・発光部
【図１】
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【図２】
2010008219.tif 000004
【図３】
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【図４】
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