(57)【要約】【課題】加熱効率を向上し得る熱媒循環式加熱装置を提供する。【解決手段】加熱対象部Ｒに対して放熱作用する放熱端末Ｈと、熱媒Ｗを加熱して熱媒循環路を通して放熱端末Ｈに循環供給する熱源機とが設けられた熱媒循環式加熱装置であって、放熱端末Ｈを通流するときに相転移可能な蓄熱材を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルＣが、熱媒Ｗに添加され、放熱端末Ｈの熱媒入口に達したときの熱媒Ｗの温度を、蓄熱材の相転移温度の所定設定温度範囲内に調整する熱媒温度調整手段が設けられている。【選択図】図２
2010249497.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱対象部に対して放熱作用する放熱端末と、
熱媒を加熱して熱媒循環路を通して前記放熱端末に循環供給する熱源機とが設けられた熱媒循環式加熱装置であって、
前記放熱端末を通流するときに相転移可能な蓄熱材を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルが、熱媒に添加され、
前記放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度を、前記蓄熱材の相転移温度の所定設定温度範囲内に調整する熱媒温度調整手段が設けられている熱媒循環式加熱装置。
【請求項２】
前記放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近を通流する熱媒の温度を検出する熱媒温度検出手段が設けられ、
前記熱媒温度調整手段が、前記熱媒温度検出手段にて検出される熱媒の温度を前記設定温度範囲内にすべく、前記熱源機における熱媒の加熱量を調整するように構成されている請求項１に記載の熱媒循環式加熱装置。
【請求項３】
前記放熱端末が、加熱対象部としての暖房対象空間の床に敷設される床暖房パネルである請求項１〜２のいずれか１項に記載の熱媒循環式加熱装置。
【請求項４】
前記蓄熱材の相転移温度の所定設定温度範囲が、蓄熱材の相転移温度を上限とし、当該相転移温度より５℃低い温度を下限とする温度である請求項１〜３の何れか一項記載の熱媒循環式加熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱対象部に対して放熱作用する放熱端末と、熱媒を加熱して熱媒循環路を通して前記放熱端末に循環供給する熱源機とが設けられた熱媒循環式加熱装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる熱媒循環式加熱装置は、放熱端末を加熱対象部に対して放熱可能なように配設して、熱源機により加熱した熱媒を熱媒循環路を通して放熱端末に循環供給することにより、加熱対象部を加熱するものである。この熱媒循環式加熱装置の具体例としては、例えば、加熱対象部としての暖房対象空間に対して放熱可能なように放熱端末を配設した熱媒循環式暖房装置があり、放熱端末の一例としては、例えば、暖房対象空間の床に敷設される床暖房パネルが挙げられる。そして、熱媒としては、例えば、水、又は、不凍液を添加した水が用いられる。
【０００３】
このような熱媒循環式加熱装置において、従来は、熱源機から与えられる加熱エネルギが顕熱として熱媒に保有され、そのように加熱エネルギを顕熱として保有した熱媒が熱媒循環路の往き路を通して放熱端末（具体的には床暖房パネル）に供給される構成となっていた（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−２８２８９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の熱媒循環式加熱装置では、上述のように、熱源機の加熱エネルギが顕熱のみで熱媒に保有されるものであり、そして、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流して放熱端末に達するまでの間に熱媒から顕熱の一部が放熱されるので、放熱端末において熱媒から放熱されて加熱対象部の加熱（具体的には暖房）に寄与する熱量は、熱媒に残存している顕熱が放熱される分となる。
従って、熱媒に与えられた加熱エネルギのうち、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流して放熱端末に達するまでの間に放熱される分を抑制し且つ熱媒が放熱端末を通流している間に放熱される分を増大させるようにする上で改善の余地があり、加熱効率（暖房の場合は暖房効率）を十分に向上することができないという問題があった。
【０００６】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、加熱効率を向上し得る熱媒循環式加熱装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の熱媒循環式加熱装置は、加熱対象部に対して放熱作用する放熱端末と、
熱媒を加熱して熱媒循環路を通して前記放熱端末に循環供給する熱源機とが設けられたものであって、
第１特徴構成は、前記放熱端末を通流するときに相転移可能な蓄熱材を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルが、熱媒に添加され
、前記放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度を、前記蓄熱材の相転移温度の所定設定範囲内に調整する熱媒温度調整手段が設けられている点にある。
【０００８】
即ち、熱媒に含まれている蓄熱マイクロカプセル内の蓄熱材が例えば固相から液相に相転移するように熱源機にて熱媒を加熱し、そのように加熱された熱媒が放熱端末を通流している間に、熱媒に含まれている蓄熱マイクロカプセル内の蓄熱材が液相から固相に相転移するようにすることが可能となり、それによって、熱媒が放熱端末を通流している間に、熱媒が保有している顕熱に加えて、蓄熱材が保有している潜熱も放熱させることが可能となる。
そして、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間に蓄熱材が相転移する蓄熱マイクロカプセルが存在しない又は少なくなるように、熱媒循環路の往き路を通流している間の熱媒の温度を管理することにより、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間の放熱量を低減することが可能となる。
従って、熱媒に与えられた加熱エネルギのうち、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間に放熱される分を抑制し且つ放熱端末を通流している間に放熱される分を増大させることが可能となり、加熱効率を向上し得る熱媒循環式加熱装置を提供することができるようになった。
【０００９】
即ち、熱媒温度調整手段により、放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度が蓄熱材の相転移温度に対して所定の範囲となる設定温度範囲内に調整されるので、熱媒循環路の往き路を通流している間の熱媒の温度を、蓄熱マイクロカプセルに収容されている蓄熱材が相転移しない又はし難い温度に管理することが可能となる。
【００１０】
それによって、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間に、蓄熱材が相転移する蓄熱マイクロカプセルが存在しない又は極力少なくなるようにすることが可能となり、又、熱媒が放熱端末を通流している間に蓄熱材が相転移する蓄熱マイクロカプセルの量を極力多くすることが可能となる。つまり、放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度は、熱媒が放熱端末を通流している間に蓄熱材を相転移させることができる温度に調整されることになる。
従って、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間の放熱量をより一層抑制し且つ熱媒が放熱端末を通流している間の放熱量をより一層増大させることができるので、加熱効率をより一層向上することができるようになった。
通常、例えば、当該蓄熱材を含有する熱媒の温度が当該蓄熱材の相転移温度に到達したとしても、熱媒内の蓄熱材の相転移（液相から固相への相転移）は遅れて発生する。即ち、本願のように放熱端末内を温熱搬送用の熱媒体が流れる場合、放熱端末の入口が蓄熱体の相転移温度に達していても、蓄熱体まで冷熱が伝達され、蓄熱体の潜熱（温熱）が放出されるまでには、放熱端末内で蓄熱マイクロカプセル（カプセル材の内部に直鎖の脂肪族炭化水素化合物・芳香族炭化水素化合物・脂肪酸等の有機化合物単一物若しくは混合物を相転移可能に含有したもの）がかなり流れることとなる。
従って、放熱端末内で蓄熱マイクロカプセルの潜熱（温熱）回収を行おうとすれば、放熱端末入口での熱媒温度を適切に設定してやる必要が生じ、例えば、蓄熱材の相転移温度を上限とし、当該相転移温度より５℃低い温度を下限とする温度に設定することで、結果的に、蓄熱マイクロカプセルの保有する潜熱（温熱）まで有効に・利用することができる。
【００１１】
第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加えて、
前記放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近を通流する熱媒の温度を検出する熱媒温度検出手段が設けられ、
前記熱媒温度調整手段が、前記熱媒温度検出手段にて検出される熱媒の温度を前記設定温度範囲内にすべく、前記熱源機における熱媒の加熱量を調整するように構成されている点にある。
【００１２】
即ち、熱媒温度検出手段により、放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近を通流する熱媒の温度が検出され、熱媒温度調整手段により、熱媒温度検出手段にて検出される熱媒の温度を設定温度範囲内にすべく、熱源機における熱媒の加熱量が調整されるので、放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度を設定温度範囲内に的確に調整することができる。
【００１３】
ちなみに、熱源機、熱媒循環路のうちの往き路、放熱端末、熱媒循環路のうちの放熱端末から熱源機に戻る戻り路を順に巡る熱媒循環経路において、放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近とそれ以外の箇所との間における熱媒の温度の相関関係は概ね一定である。
そこで、熱媒循環経路のうちで放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近以外の箇所を通流する熱媒の温度を検出して、その検出温度が所定の設定温度になるように調整することにより、放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度を設定温度範囲内に調整する構成が考えられる。
しかしながら、熱媒循環路の往き路や戻り路の周囲の温度や、加熱対象部の温度が変動すると、熱媒循環経路における放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近とそれ以外の箇所との間における熱媒の温度の相関関係が変動し易くなる。
従って、熱媒循環経路における放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近以外の箇所の温度を検出して、その検出温度に基づいて放熱端末の熱媒入口又はその熱媒入口付近の熱媒の温度を調整する構成では、放熱端末の熱媒入口に達したときの熱媒の温度を的確に設定温度範囲内に調整し難いものである。
要するに、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間の放熱量を更に抑制し且つ熱媒が放熱端末を通流している間の放熱量を更に増大させることができるので、加熱効率を更に向上することができるようになった。
【００１４】
第３特徴構成は、上記第２特徴構成に加えて、
前記放熱端末が、加熱対象部としての暖房対象空間の床に敷設される床暖房パネルである点にある。
【００１５】
即ち、熱源機により、熱媒に含まれている蓄熱マイクロカプセル内の蓄熱材が相転移するように熱媒が加熱され、そのように加熱された熱媒が熱媒循環路を通して床暖房パネルに循環供給される。
そして、熱媒が床暖房パネルを通流している間に、熱媒に含まれている蓄熱マイクロカプセル内の蓄熱材が相転移し、それによって、熱媒が床暖房パネルを通流している間に、熱媒が保有している顕熱に加えて、蓄熱材が保有している潜熱も放熱される。
又、熱媒循環路の往き路を通流している間の熱媒の温度を上記の第１特徴構成と同様に管理するようにすれば、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間の放熱量を低減することが可能となる。
従って、熱媒に与えられた加熱エネルギのうち、熱媒が熱媒循環路の往き路を通流している間に放熱される分を抑制し且つ床暖房パネルを通流している間に放熱される分を増大させることが可能となり、暖房効率を向上し得る床暖房装置を提供することができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態に係る熱媒循環式暖房装置の全体構成を示すブロック図
【図２】床暖房パネルの縦断面図
【図３】マイクロカプセルの模式図
【図４】蓄熱マイクロカプセルの濃度及びパネル入口熱媒温度と放熱量との関係を示す図
【図５】第２実施形態に係る熱媒循環式暖房装置の全体構成を示すブロック図
【図６】第３実施形態に係る熱媒循環式暖房装置の全体構成を示すブロック図
【図７】第４実施形態に係る熱媒循環式暖房装置の全体構成を示すブロック図
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面に基づいて、本発明を熱媒循環式加熱装置の一例としての熱媒循環式暖房装置に適用した場合の実施の形態を説明する。
〔第１実施形態〕
先ず、第１実施形態を説明する。
図１に示すように、熱媒循環式暖房装置は、加熱対象部としての暖房対象空間Ｒに対して放熱作用する暖房端末Ｈ（放熱端末に相当する）、熱媒Ｗを加熱して熱媒循環路１を通して暖房端末Ｈに循環供給する熱源機Ｇ、熱媒循環式暖房装置の運転を制御する制御部２、及び、その制御部２と通信自在なリモコン式の操作部３等を備えて構成されている。
この第１実施形態の熱媒循環式暖房装置はいわゆる床暖房装置であり、暖房端末Ｈとして、暖房対象空間Ｒの床に敷設される床暖房パネルＰが適用されている。
【００１８】
熱源機Ｇは、熱媒加熱用の熱交換器４が途中に設けられた熱源機内流路５、その熱源機内流路５を通して熱媒Ｗを通流させる循環ポンプ６、熱交換器４を加熱するガスバーナ７、及び、そのガスバーナ７に燃焼用空気を供給する燃焼用送風機８等を備えて構成されている。
熱源機内流路５における循環ポンプ６よりも熱媒通流方向上流側の部分には、膨張タンク９が設けられている。
ガスバーナ７にガス燃料を供給する燃料供給路１０には、ガスバーナ７へのガス燃料の供給を断続する燃料断続弁１１、及び、ガスバーナ７へのガス燃料の供給量を調整する燃料調整弁１２が設けられている。
又、ガスバーナ７の付近には、そのガスバーナ７に点火するイグナイタ１３、ガスバーナ７の燃焼状態を検出するフレームロッド１４も設けられている。
【００１９】
図１及び図２に示すように、床暖房パネルＰは、発泡ポリスチレン等の断熱材からなる板状基材１５の表面側に形成された蛇行状の溝に熱媒通流用の熱媒流通管１６を配管し、更に、板状基材１５の表面にアルミ箔等の均熱用表面材１７を貼付して構成されている。
そして、図２に示すように、上述のように構成された床暖房パネルＰが暖房対象空間Ｒの床下地材１８上に敷設され、更に、床暖房パネルＰ上にフローリング材等の床仕上げ材１９が敷設される。
【００２０】
図１に示すように、熱源機Ｇの熱源機内流路５における熱媒送出口５ｆと床暖房パネルＰの熱媒流通管１６における熱媒入口１６ｉとを熱媒循環路１の往き路１ｆにて接続し、並びに、熱源機内流路５における熱媒戻り口５ｒと床暖房パネルＰの熱媒流通管１６における熱媒出口１６ｅとを熱媒循環路１の戻り路１ｒにて接続して、熱源機Ｇにて加熱された熱媒Ｗが熱媒循環路１を通して床暖房パネルＰに循環供給されるように構成されている。
【００２１】
床暖房パネルＰの熱媒流通管１６の熱媒入口１６ｉ（放熱端末Ｈの熱媒入口に相当する）には、その熱媒入口１６ｉを通流する熱媒Ｗの温度を検出する熱媒温度センサ２０（熱媒温度検出手段に相当する）が設けられている。
又、熱媒循環路１の往き路１ｆには、床暖房パネルＰへの熱媒Ｗの供給を断続する熱動弁２１が設けられている。
【００２２】
熱媒Ｗは、水又は不凍液が添加された水が用いられている。
そして、図２に示すように、本発明では、熱媒Ｗに、床暖房パネルＰを通流するときに相転移可能な蓄熱材２２（図３参照）を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルＣが添加されている。尚、図２は、熱媒Ｗ中に蓄熱マイクロカプセルＣが多数分散して存在している状態を模式的に示すものであり、蓄熱マイクロカプセルＣの大きさと他の部材の大きさ（例えば、床暖房パネルＰの熱媒流通管１６の径）との相関関係を正確に示すものではない。
【００２３】
図３に基づいて、蓄熱マイクロカプセルＣについて説明を加える。尚、図３は、蓄熱マイクロカプセルＣを模式的に示すものである。
蓄熱マイクロカプセルＣは、蓄熱材２２をカプセル材２３の内部に収容してカプセル化したものである。そして、カプセル材２３内の固体状の蓄熱材２２が固相から液相への相転移温度以上に加熱されると液体に相転移し、逆に、カプセル材２３内の液体状の蓄熱材２２が相転移温度以下に冷却されると固体に相転移する。
【００２４】
蓄熱材２２としては、例えば、ペンタデカン、ヘキサデカン、テトラデカン等の直鎖のパラフィン（脂肪族炭化水素化合物）、芳香族炭化水素化合物（ベンゼン、ｐ−キシレン等）、脂肪酸（ノナン酸、デカン酸等の直鎖のカルボン酸の単一物もしくは混合物等）、エステル化合物等の有機化合物単一物もしくは混合物等から、液相から固相に相転移する相転移温度が、例えば、床暖房パネルＰを通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲にあり、又、融解熱量が大きいものを選択することができる。ちなみに、床暖房パネルＰを通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲は、例えば、床暖房パネルＰを加熱し過ぎない状態で、暖房対象空間Ｒを適切に暖房可能な温度に設定されるものであり、例えば、３５〜５５℃の範囲である。
カプセル材２３としては、例えば、メラミン樹脂、尿素樹脂、フェノール樹脂、ナイロン等の縮合系ポリマーやポリスチレン、ポリメタクリル酸メチル等のアクリル系ポリマーを用いることができる。
尚、蓄熱マイクロカプセルＣは公知のものを用いることができるので、その製造方法の説明を省略する。
【００２５】
この第１実施形態では、蓄熱材２２として、液相から固相への相転移温度が３９℃（固相から液相への相転移温度も同温度）のものを用い、蓄熱マイクロカプセルＣの粒径は、例えば、０．１〜１０μｍの範囲である。
そして、熱媒Ｗの全体量に対する蓄熱マイクロカプセルＣの量の割合（以下、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度と記載する場合がある）は、例えば、１〜３０重量％（質量％）が好ましい。
つまり、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度が１重量％よりも低い場合は、熱媒Ｗ中の蓄熱マイクロカプセルＣの量が少なくて熱媒Ｗに保有される潜熱量が少ないため、熱媒Ｗが熱媒循環路１の往き路１ｆを通流している間の放熱量が多く、又、熱媒Ｗが床暖房パネルＰを通流している間に蓄熱材２２から放熱される潜熱量が少ないので、暖房効率向上の面での効果が小さい。
一方、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度が３０重量％よりも高い場合は、熱源機Ｇ、熱媒循環路１のうちの往き路１ｆ、床暖房パネルＰ、熱媒循環路１のうちの戻り路１ｒからなる熱媒循環経路を形成する管路に蓄熱マイクロカプセルＣが詰まり易くなり、好ましくない。
【００２６】
次に、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度の適正範囲、及び、床暖房パネルＰの熱媒入口１６ｉを通流する熱媒Ｗの温度（以下、パネル入口熱媒温度と略記する場合がある）の適正範囲を検証した結果を説明する。
この検証では、床暖房パネルＰを槽内温度を１８℃に調整した恒温槽内に設置して、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度、及び、パネル入口熱媒温度を種々に変更させながら、床暖房パネルＰの表面からの放熱量（Ｗ／ｍ2）を測定した。
ちなみに、蓄熱材２２の相転移温度は、上述したように３９℃である。
【００２７】
検証の結果は、図４に示す通りである。
図４に示すように、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度を２０重量％にして、パネル入口熱媒温度を３５℃に設定すると、熱媒Ｗに蓄熱マイクロカプセルＣを添加しない場合に比べて、床暖房パネルＰでの放熱量を１７％程度増大できることが分かる。尚、熱媒Ｗが熱媒循環路１の往き路１ｆを通流している間の放熱により、パネル入口熱媒温度が３５℃と相転移温度よりも低くなっているが、熱源機Ｇにおいては、熱媒Ｗに含まれる全ての蓄熱マイクロカプセルＣの蓄熱材２２が固相から液相に相転移するように熱媒Ｗが加熱されている。
パネル入口熱媒温度が蓄熱材２２の相転移温度よりも高い場合に、放熱量の増大の程度が小さいのは、熱媒Ｗが床暖房パネルＰを通流している間に、十分な量の蓄熱マイクロカプセルＣの蓄熱材２２を相転移させることができないためであると考えられる。
【００２８】
図４には、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度の全範囲、及び、パネル入口熱媒温度の全範囲については示されていないが、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度の適正範囲は１〜３０重量％であり、より適正な範囲は１５〜２５重量％であり、又、パネル入口熱媒温度の適正範囲は、蓄熱材２２の相転移温度をＴ（℃）とすると、（Ｔ−８）〜Ｔの範囲であり、より適正な範囲は（Ｔ−５）〜Ｔの範囲である。
この第１実施形態では、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度が２０重量％に設定され、床暖房パネルＰの熱媒入口１６ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための設定温度範囲が、（Ｔ−５）〜Ｔの範囲に設定され、そして、床暖房パネルＰの熱媒入口１６ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための目標入口温度が設定温度範囲（Ｔ−５）〜Ｔ内の温度、例えば３５℃に設定されている。
ちなみに、前記設定温度範囲の下限温度は、熱媒Ｗに含まれる全ての蓄熱マイクロカプセルＣの蓄熱材２２が固相から液相に相転移するように熱源機Ｇにおいて熱媒Ｗを加熱できる条件で、熱媒循環路１の往き路１ｆを通流している間の熱媒Ｗの温度低下を考慮して設定される。
【００２９】
次に、制御部２の制御動作について説明する。
操作部３には、図示を省略するが、床暖房装置の運転開始及び停止を指令する運転スイッチ、及び、暖房強度を段階的に指令する強度指令スイッチ等が備えられている。
制御部２は、操作部３の運転スイッチから運転開始が指令されると、熱媒Ｗの加熱及び循環を開始する熱媒加熱循環開始処理を実行して、床暖房装置の運転を開始し、操作部３の運転スイッチから運転停止が指令されると、熱媒Ｗの加熱及び循環を停止する熱媒加熱循環停止処理を実行して、床暖房装置の運転を停止する。
制御部２は、熱媒加熱循環開始処理では、燃焼用送風機８を作動させ、イグナイタ１３を作動させる状態で燃料断続弁１１及び燃料調整弁１２を開弁して、ガスバーナ７を点火すると共に、循環ポンプ６を作動させる。
又、制御部２は、熱媒加熱循環停止処理では、燃料断続弁１１及び燃料調整弁１２を閉弁してガスバーナ７を消火した後、燃焼用送風機８を停止させると共に、循環ポンプ６を停止させる。
【００３０】
そして、制御部２は、床暖房装置の運転中は、熱動弁２１を開弁状態に維持する開弁時間と熱動弁２１を閉弁状態に維持する閉弁時間との比率が操作部３の強度指令スイッチにて指令される暖房強度に応じた比率になるように、熱動弁２１の開閉作動を周期的に繰り返し、熱動弁２１を開弁するときは熱媒加熱循環開始処理を実行し、熱動弁２１を閉弁するときは熱媒加熱循環停止処理を実行する。
又、制御部２は、熱動弁２１の開弁中は、熱媒温度センサ２０の検出温度が目標入口温度になるように燃料調整弁１２の開度を調整してガス燃料の供給量を調整すると共に、そのガス燃料の供給量に応じた回転速度になるように燃焼用送風機８の作動を制御して、ガスバーナ７の燃焼量（熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量に相当する）を調整する。
【００３１】
つまり、ガスバーナ７、燃料調整弁１２、燃焼用送風機８及び制御部２等により、床暖房パネルＰの熱媒入口１６ｉに達したときの熱媒Ｗの温度を蓄熱材２２の相転移温度Ｔを上限とする設定温度範囲（例えば（Ｔ−８）℃以上でＴ℃以下の範囲）内に調整する熱媒温度調整手段Ｓが構成される。
そして、その熱媒温度調整手段Ｓが、熱媒温度センサ２０にて検出される熱媒Ｗの温度を設定温度範囲内にすべく、熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量を調整するように構成されていることになる。
結果、先にも説明したように、熱源機Ｇで蓄熱マイクロカプセルに与えられた潜熱（温熱）を、放熱端末で有効に利用することができる。
【００３２】
以下、本発明の第２〜第４の各実施形態を説明するが、各実施形態は暖房端末Ｈの別の実施形態を説明するものであって、熱源機Ｇの構成は上記の第１実施形態と同様であるので、各実施形態では、熱源機Ｇの構成の説明を省略して、主として、暖房端末Ｈについて説明する。
【００３３】
〔第２実施形態〕
以下、図５に基づいて、第２実施形態を説明する。
この第２実施形態の熱媒循環式暖房装置はいわゆる浴室暖房乾燥装置であり、暖房端末Ｈとして、暖房対象空間Ｒとしての浴室Ｒに配設される浴室暖房乾燥ユニットＹが適用されている。
【００３４】
この浴室暖房乾燥ユニットＹは、浴室Ｒの天井に設けるものであり、下面に吸込口３３及び吹出口３４を備えたケーシング３１内に、前記熱源機Ｇから加熱した熱媒Ｗが熱媒循環路１を通して供給される熱交換器３２、吸込口３３から吸い込んだ浴室Ｒ内の空気を熱交換器３２を通過させた後、吹出口３４から浴室Ｒ内に吹き出すように通風作用する循環ファン３５、及び、浴室Ｒ内の空気を屋外に排出する排気ファン３６等を組み付けて構成してある。
吹出口３４内には、浴室Ｒ内に対する空気の吹き出し方向を変更自在なルーバ３７が設けられている。
【００３５】
上記の第１実施形態と同様に、熱媒循環路１の往き路１ｆが熱交換器３２の熱媒入口３２ｉに接続され、熱交換器３２の熱媒出口３２ｅに熱媒循環路１の戻り路１ｒが接続されている。
又、熱交換器３２の熱媒入口３２ｉ（放熱端末Ｈの熱媒入口に相当する）には、その熱媒入口３２ｉを通流する熱媒Ｗの温度を検出する熱媒温度センサ３８（熱媒温度検出手段に相当する）が設けられている。
又、熱媒循環路１の往き路１ｆにおけるケーシング３１内に存在する部分には、熱交換器３２への熱媒Ｗの供給を断続する熱動弁３９が設けられている。
【００３６】
この第２実施形態でも、上記の第１実施形態と同様に、熱媒Ｗに、熱交換器３２を通流するときに相転移可能な蓄熱材２２（図３参照）を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルＣが添加されている。
又、蓄熱材２２としては、液相から固相に相転移する相転移温度が熱交換器３２を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲にあり、又、融解熱量が大きいものが選択される。
ちなみに、この第２実施形態では、熱交換器３２を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲は、第１実施形態における床暖房パネルＰに対応した許容範囲よりも高め、例えば、５５〜６５℃程度に設定されるので、蓄熱材２２として、液相から固相への相転移温度が第１実施形態におけるよりも高い例えば５８℃（固相から液相への相転移温度も同温度）のものが用いられる。
尚、蓄熱材２２の材料、粒径及びカプセル材２３の材料は第１実施形態と同様であり、又、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度も上記の第１実施形態と同様である。
【００３７】
上記の第１実施形態と同様に、熱交換器３２の熱媒入口３２ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための設定温度範囲が、蓄熱材２２の相転移温度Ｔに基づいて、（Ｔ−５）〜Ｔの範囲に設定され、そして、熱交換器３２の熱媒入口３２ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための目標入口温度が設定温度範囲（Ｔ−５）〜Ｔ内の温度、例えば５４℃に設定されている。
【００３８】
次に、制御部２の制御動作について説明する。
図示を省略するが、操作部には、浴室Ｒを暖房する暖房運転、及び、浴室Ｒ内の被乾燥物を乾燥させる乾燥運転等の運転モードを指令するモード指令スイッチ等が備えられている。
制御部２は、暖房運転においては、熱源機Ｇを運転すると共に熱動弁３９を開弁して、熱源機Ｇで加熱した熱媒を熱交換器３２に循環供給する状態で、循環ファン３５を作動させる。
又、制御部２は、乾燥運転においては、熱源機Ｇを運転すると共に熱動弁３９を開弁して、熱源機Ｇで加熱した熱媒を熱交換器３２に循環供給する状態で、循環ファン３５及び排気ファン３６を作動させる。
【００３９】
制御部２は、暖房運転及び乾燥運転のいずれかの実行中は、熱媒温度センサ３８の検出温度が目標入口温度になるように燃料調整弁１２の開度を調整してガス燃料の供給量を調整すると共に、そのガス燃料の供給量に応じた回転速度になるように燃焼用送風機８の作動を制御して、ガスバーナ７の燃焼量（熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量に相当する）を調整する。
つまり、上記の第１実施形態と同様に、ガスバーナ７、燃料調整弁１２、燃焼用送風機８及び制御部２等により、熱媒温度調整手段Ｓが構成され、その熱媒温度調整手段Ｓが、熱媒温度センサ３８にて検出される熱媒Ｗの温度を設定温度範囲内にすべく、熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量を調整するように構成されていることになる。
【００４０】
〔第３実施形態〕
以下、図６に基づいて、第３実施形態を説明する。
この第３実施形態では、暖房端末Ｈとして、暖房対象空間Ｒ内に配設されるファンコイルユニットＦが適用されている。
【００４１】
ファンコイルユニットＦは、上面後部に吸込口４１を備え且つ前面下部に吹出口４２を備えたケーシング４３内に、前記熱源機Ｇから加熱した熱媒Ｗが熱媒循環路１を通して供給される熱交換器４４、及び、吸込口４１から吸い込んだ暖房対象空間Ｒ内の空気を熱交換器４４を通過させた後、吹出口４２から暖房対象空間Ｒ内に吹き出すように通風作用する循環ファン４５等を組み付けて構成してある。
【００４２】
上記の第１実施形態と同様に、熱媒循環路１の往き路１ｆが熱交換器４４の熱媒入口４４ｉに接続され、熱交換器４４の熱媒出口４４ｅに熱媒循環路１の戻り路１ｒが接続されている。
又、熱交換器４４の熱媒入口４４ｉ（放熱端末Ｈの熱媒入口に相当する）には、その熱媒入口４４ｉを通流する熱媒Ｗの温度を検出する熱媒温度センサ４６（熱媒温度検出手段に相当する）が設けられている。
又、熱媒循環路１の行き路１ｆにおけるケーシング４３内に存在する部分には、熱交換器４４への熱媒Ｗの供給を断続する熱動弁４７が設けられている。
【００４３】
この第３実施形態でも、上記の第１実施形態と同様に、熱媒Ｗに、熱交換器４４を通流するときに相転移可能な蓄熱材２２（図３参照）を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルＣが添加されている。
又、蓄熱材２２としては、液相から固相に相転移する相転移温度が熱交換器４４を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲にあり、又、融解熱量が大きいものが選択される。
ちなみに、この第３実施形態では、熱交換器４４を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲は、上記の第２実施形態において熱交換器３２を通流するときの熱媒Ｗの許容範囲と同程度に設定されるので、蓄熱材２２として、液相から固相への相転移温度が第２実施形態と同様の例えば５８℃（固相から液相への相転移温度も同温度）のものが用いられる。
尚、蓄熱材２２の材料、粒径及びカプセル材２３の材料は第１実施形態と同様であり、又、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度も上記の第１実施形態と同様である。
【００４４】
上記の第１実施形態と同様に、熱交換器４４の熱媒入口４４ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための設定温度範囲が、蓄熱材２２の相転移温度Ｔに基づいて、（Ｔ−５）〜Ｔの範囲に設定され、そして、熱交換器４４の熱媒入口４４ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための目標入口温度が設定温度範囲（Ｔ−５）〜Ｔ内の温度、例えば上記の第２実施形態と同様の５４℃に設定されている。
【００４５】
次に、制御部２の制御動作について説明する。
図示を省略するが、操作部には、運転開始及び停止を指令する運転スイッチ等が備えられている。
制御部２は、操作部から運転開始が指令されると、熱源機Ｇを運転すると共に熱動弁４７を開弁して、熱源機Ｇで加熱した熱媒を熱交換器４４に循環供給する状態で、循環ファン４５を作動させる。
又、制御部２は、運転中は、熱媒温度センサ４６の検出温度が目標入口温度になるように燃料調整弁１２の開度を調整してガス燃料の供給量を調整すると共に、そのガス燃料の供給量に応じた回転速度になるように燃焼用送風機８の作動を制御して、ガスバーナ７の燃焼量（熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量に相当する）を調整する。
つまり、上記の第１実施形態と同様に、ガスバーナ７、燃料調整弁１２、燃焼用送風機８及び制御部２等により、熱媒温度調整手段Ｓが構成され、その熱媒温度調整手段Ｓが、熱媒温度センサ３８にて検出される熱媒Ｗの温度を設定温度範囲内にすべく、熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量を調整するように構成されていることになる。
【００４６】
〔第４実施形態〕
以下、図７に基づいて、第４実施形態を説明する。
この第４実施形態では、暖房端末Ｈとして、暖房対象空間Ｒに配設される温水ラジエータ５１が適用されている。
この温水ラジエータ５１は、暖房対象空間Ｒの床上に支持されたり、暖房対象空間Ｒの壁面に支持されるものであり、前記熱源機Ｇから加熱した熱媒Ｗが循環供給される。
そして、熱媒Ｗが温水ラジエータ５１を通流している間に熱媒Ｗの保有熱が温水ラジエータ５１の表面から放熱されて、暖房対象空間Ｒが暖房されることになる。
【００４７】
上記の第１実施形態と同様に、熱媒循環路１の往き路１ｆが温水ラジエータ５１の熱媒入口５１ｉに接続され、温水ラジエータ５１の熱媒出口５１ｅに熱媒循環路１の戻り路１ｒが接続されている。
又、温水ラジエータ５１の熱媒入口５１ｉ（放熱端末Ｈの熱媒入口に相当する）には、その熱媒入口５１ｉを通流する熱媒Ｗの温度を検出する熱媒温度センサ５２（熱媒温度検出手段に相当する）が設けられている。
又、熱媒循環路１の往き路１ｆには、温水ラジエータ５１への熱媒Ｗの供給を断続する熱動弁５３が設けられている。
【００４８】
この第４実施形態でも、上記の第１実施形態と同様に、熱媒Ｗに、温水ラジエータ５１を通流するときに相転移可能な蓄熱材２２（図３参照）を内部に収容した蓄熱マイクロカプセルＣが添加されている。
又、蓄熱材２２としては、液相から固相に相転移する相転移温度が温水ラジエータ５１を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲にあり、又、融解熱量が大きいものが選択される。
ちなみに、この第４実施形態では、温水ラジエータ５１を通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲は、上記の第２実施形態において熱交換器３２を通流するときの熱媒Ｗの許容範囲と同程度に設定されるので、蓄熱材２２として、液相から固相への相転移温度が第２実施形態と同様の例えば５８℃（固相から液相への相転移温度も同温度）のものが用いられる。
尚、蓄熱材２２の材料、粒径及びカプセル材２３の材料は第１実施形態と同様であり、又、蓄熱マイクロカプセルＣの濃度も上記の第１実施形態と同様である。
【００４９】
上記の第１実施形態と同様に、温水ラジエータ５１の熱媒入口５１ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための設定温度範囲が、蓄熱材２２の相転移温度Ｔに基づいて、（Ｔ−５）〜Ｔの範囲に設定され、そして、温水ラジエータ５１の熱媒入口５１ｉを通流する熱媒Ｗの温度を調整するための目標入口温度が設定温度範囲（Ｔ−５）〜Ｔ内の温度、例えば上記の第２実施形態と同様の５４℃に設定されている。
【００５０】
次に、制御部２の制御動作について説明する。
図示を省略するが、操作部には、運転開始及び停止を指令する運転スイッチ等が備えられている。
制御部２は、操作部から運転開始が指令されると、熱源機Ｇを運転すると共に熱動弁５３を開弁して、熱源機Ｇで加熱した熱媒を温水ラジエータ５１に循環供給する。
又、制御部２は、運転中は、熱媒温度センサ５２の検出温度が目標入口温度になるように燃料調整弁１２の開度を調整してガス燃料の供給量を調整すると共に、そのガス燃料の供給量に応じた回転速度になるように燃焼用送風機８の作動を制御して、ガスバーナ７の燃焼量（熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量に相当する）を調整する。
つまり、上記の第１実施形態と同様に、ガスバーナ７、燃料調整弁１２、燃焼用送風機８及び制御部２等により、熱媒温度調整手段Ｓが構成され、その熱媒温度調整手段Ｓが、熱媒温度センサ３８にて検出される熱媒Ｗの温度を設定温度範囲内にすべく、熱源機Ｇにおける熱媒Ｗの加熱量を調整するように構成されていることになる。
【００５１】
〔別実施形態〕
次に別実施形態を説明する。
（イ）  マイクロカプセルＣに収容する蓄熱材２２は、上記の各実施形態において例示した如き相転移温度のものに限定されるものではなく、熱媒Ｗに混ざった状態で暖房端末Ｈを通流するときに相転移させることが可能なように、暖房端末Ｈを通流するときの熱媒Ｗの温度の許容範囲内に相転移温度を有するものを選定することになる。
例えば、上記の各実施形態において例示したものよりも相転移温度が高い蓄熱材２２を選定することができる。
そして、選定した蓄熱材２２の相転移温度Ｔに応じて、暖房端末Ｈの熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）に達したときの熱媒Ｗの温度の設定温度範囲が、（Ｔ−５）〜Ｔの範囲に設定されることになる。
又、蓄熱材２２としては、暖房端末Ｈを通流中に相転移する形態が、上記の各実施形態の如き液相から固相に相転移する転移形態のものに限定されるものではなく、例えば、気相から液相に相転移する転移形態のものも用いることが可能である。
【００５２】
（ロ）  暖房端末Ｈの熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）に達したときの熱媒Ｗの温度を蓄熱材２２の相転移温度Ｔを上限とする設定温度範囲内に調整するための構成は、上記の各実施形態において例示した構成に限定されるものではない。
説明を加えると、熱源機Ｇ、熱媒循環路１の往き路１ｆ、暖房端末Ｈ、熱媒循環路１の戻り路１ｒを順に巡る熱媒循環経路において、暖房端末Ｈの熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）又はその熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）付近とそれ以外の箇所との間における熱媒の温度の相関関係は概ね一定である。
そこで、熱媒循環経路において、暖房端末Ｈの熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）又はその熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）付近とそれ以外の所定の温度調整箇所との間の熱媒温度相関関係を予め設定しておく。そして、温度調整箇所を通流する熱媒Ｗの温度を検出する熱媒温度センサを設けて、その熱媒温度センサの検出温度、及び、前記熱媒温度相関関係に基づいて、暖房端末Ｈの熱媒入口（１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ）に達したときの熱媒Ｗの温度を設定温度範囲内に調整すべく、熱源機Ｇの加熱量を調整する構成としても良い。
ちなみに、温度調整箇所としては、例えば、暖房端末Ｈ内の熱媒通流経路（即ち、第１実施形態では熱媒流通管１６）の中間箇所、あるいは、暖房端末Ｈの熱媒出口（１６ｅ，３２ｅ，４４ｅ，５１ｅ）を設定することができる。
【００５３】
（ハ）  本発明を熱媒循環式加熱装置の一例の熱媒循環式暖房装置に適用する場合、放熱端末としての暖房端末Ｈの具体例としては、上記の各実施形態において例示したものに限定されるものではなく、種々のものを適用することができる。
又、本発明は、上記の各実施形態で例示した熱媒循環式暖房装置以外に、種々の構成の熱媒循環式加熱装置に適用することができる。
例えば、貯湯槽を加熱対象部として、放熱端末により貯湯槽内の湯水を加熱するように構成したものに適用することができる。
【００５４】
（ニ）  熱源機Ｇとしては、上記の各実施形態の如くガスバーナ７等のバーナから発生する熱を熱媒加熱用の加熱源とするように構成したものに限定されるものではない。
例えば、電気ヒータから発生する熱を熱媒加熱用の加熱源とするように構成したものや、電気駆動式やエンジン駆動式のヒートポンプから発生する熱を熱媒加熱用の熱源とするように構成したものを用いることができる。
又、燃料電池等の熱電併給装置から発生する熱を熱媒加熱用の熱源とするように構成したものも用いることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
以上説明したように、加熱効率を向上し得る熱媒循環式加熱装置を提供することができる。
【符号の説明】
【００５６】
１                              熱媒循環路
１６ｉ，３２ｉ，４４ｉ，５１ｉ  熱媒入口
２０，３８，４６，５２          熱媒温度センサ（熱媒温度検出手段）
２２                            蓄熱材
Ｃ                              蓄熱マイクロカプセル
Ｇ                              熱源機
Ｈ                              暖房端末（放熱端末）
Ｐ                              床暖房パネル
Ｒ                              暖房対象空間（加熱対象部）
Ｓ                              熱媒温度調整手段
Ｗ                              熱媒
【図１】
2010249497.tif 000003
【図２】
2010249497.tif 000004
【図３】
2010249497.tif 000005
【図４】
2010249497.tif 000006
【図５】
2010249497.tif 000007
【図６】
2010249497.tif 000008
【図７】
2010249497.tif 000009