(57)【要約】【課題】  光硬化性樹脂組成物を用いて製造した光学的立体造形物に黄変等の変色が生じていた場合に、光学的立体造形物の力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、黄変などの変色を、簡単な操作で、短時間に速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、又は着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物に変えることのできる処理方法及びそのための装置の提供。【解決手段】  光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射する光学的立体造形物の処理方法及び装置。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする、光学的立体造形物の処理方法。
【請求項２】
光学的立体造形物が、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理を施した光学的立体造形物であるか、または光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱による後硬化処理を施さない光学的立体造形物である請求項１に記載の処理方法。
【請求項３】
光学的立体造形物の処理に用いる光が、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源から放射された光であるか、または４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光および波長が４００ｎｍ以下の光を含む光を放射する光源から放射された光から波長が４００ｎｍ以下の光を除いた光である請求項１または２に記載の処理方法。
【請求項４】
紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）、および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源（Ｂ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ａ）からの光を照射して光学的立体造形物を紫外線で後硬化処理した後に、光源（Ｂ）からの光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする、光学的立体造形物の処理方法。
【請求項５】
紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む光を放射する光源（Ｃ）、並びに光源（Ｃ）から放射される光から紫外線を除去する紫外線カット手段（Ｄ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ｃ）から放射される光をそのまま照射して光源（Ｃ）から放射される光に含まれる紫外線で光学的立体造形物を後硬化処理した後に、光源（Ｃ）から放射される光から紫外線カット手段（Ｄ）によって波長が４００ｎｍ以下の光除いた光を光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする、光学的立体造形物の処理方法。
【請求項６】
４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を光学的立体造形物に照射する処理が、光学的立体造形物の変色を解消または低減させるための処理である請求項１〜５のいずれか１項に記載の処理方法。
【請求項７】
光学的立体造形物が、ラジカル重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、カチオン重合性有機化合物および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られる光学的立体造形物である請求項１〜６のいずれか１項に記載の処理方法。
【請求項８】
紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）、および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源（Ｂ）を備えることを特徴とする、請求項４の処理方法で用いるための光学的立体造形物の処理装置。
【請求項９】
紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む光を放射する光源（Ｃ）、並びに光源（Ｃ）から放射される光から波長が４００ｎｍ以下の光を除く紫外線カット手段（Ｄ）を備えることを特徴とする、請求項５の処理方法で用いるための光学的立体造形物の処理装置。
【請求項１０】
請求項１〜７のいずれかの処理方法を施してなる光学的立体造形物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物の処理方法に関する。より詳細には、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物の色調を、光学的立体造形物の力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、短時間の処理で速やかに改善することのできる処理方法および当該処理より得られる光学的立体造形物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、三次元ＣＡＤに入力されたデータに基づいて光硬化性樹脂組成物を光硬化させて立体造形物を製造する光学的立体造形方法および装置が実用化されている。
この光学的立体造形技術では、光硬化性樹脂組成物よりなる造形面に、コンピューターで制御された光を選択的に照射して所定の厚みに光硬化させて所定の形状パターンを有する硬化樹脂層を形成し、その硬化樹脂層の上に更に１層分の光硬化性樹脂組成物を施して造形面を形成させ、その造形面にコンピューターで制御された光を選択的に照射して所定の厚みに光硬化させて所定の形状パターンを有する硬化樹脂層を形成するという造形操作を、所定の寸法および形状の立体造形物が得られるまで多数回繰り返す方法が一般に広く採用されている。
【０００３】
上記した光学的立体造形技術で得られる立体造形物は、設計の途中で各種工業製品の外観デザインを検証するためのモデル、部品の機能性をチェックするためのモデル、鋳型を製作するための樹脂型、金型を製作するためのベースモデルなどとして広く利用されており、近年では、美術品の復元、模造や現代アート、ガラス張りの建築物のデザインプレゼンテーションモデルのような美術工芸品などにも用いられるようになっている。
【０００４】
光学的立体造形物の用途の拡大に伴って、黄変などの変色がなくて無色透明性に優れる光学的立体造形物、また染料や顔料などの着色剤を用いて製造した光学的立体造形物では変色などによる色調の悪化がなくて着色剤本来の良好な色調に着色された光学的立体造形物が求められるようになっている。
しかし、従来の光学的立体造形物の多くは、多少なりとも黄変などの変色が生じていて無色透明性に劣っていたり、着色剤を用いたものでは黄変などの変色によって色調の低下が生じていた。
光学的立体造形物における黄変などの変色や色調不良の原因は未だ十分に解明されていないが、光硬化性樹脂組成物中に含まれているラジカル重合性有機化合物、カチオン重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、光感受性カチオン重合開始剤などの化合物や、光硬化によって生成した樹脂成分などが、光学的立体造形時の光（特に紫外線）の照射によって化学的に不安定になって変質した結果、共役二重結合などの発色団・助色団を有する構造部分や成分が光学的立体造形物中に生成することによるものと推測される。
【０００５】
黄変などの変色が少なくて透明性に優れる光学的立体造形物の提供を目的として、グリシジル型のエポキシ化合物の含有量が０〜３０重量％未満であるエポキシ化合物、ヒドロキシル基を含まないかまたはヒドロキシル基の含有量の少ない多官能（メタ）アクリレート、ポリエーテルポリオール化合物、カチオン重合開始剤およびラジカル重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物が提案されている（特許文献１を参照）。しかしながら、この光硬化性樹脂組成物から得られる光学的立体造形物は、必ずしも無色透明性の点で十分に優れているとは言い難い。しかも、この光硬化性樹脂組成物では、特定の成分を組み合わせて用いることが必要であるため、硬化性樹脂組成物の配合設計や、得られる立体造形物の物性（力学的特性、寸法安定性、寸法精度、耐熱性など）に制約があり、目的とする力学的特性、造形精度、寸法精度、耐熱性などの特定を備える立体造形物を必ずしも製造することができない。
【０００６】
また、高温環境下における黄変の少ない立体造形物を得ることを目的として、（Ａ）ジフェニル（フェニルチオフェニル）スルホニウム系カチオン重合開始剤、（Ｂ）フェノール系酸化防止剤、（Ｃ）カチオン重合性化合物、（Ｄ）ラジカル重合開始剤、（Ｅ）ラジカル重合性化合物、（Ｆ）２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（４−モルフォリノジチオ）ベンゾチアゾール、ジイソプロピルキサントゲンジスルフィドおよびジフェニルジスルフィドからなる群から選択される１種以上の化合物および（Ｇ）ポリエーテルポリオール化合物を含有する光学的立体造形用樹脂組成物が提案されている（特許文献２を参照）。
しかしながら、この特許文献２には、光造形直後の立体造形物の黄色度（イエローインデックス）と、立体造形物を８０℃で２時間加熱した後の黄色度との差が示されているだけであり、光造形して得られた加熱前の立体造形物自体の色調（例えば黄色度など）については記載されておらず、そのため、光造形して得られた立体造形物自体の色調が不良である場合に、その色調を改善する方法については何ら開示されていない。
しかも、この特許文献２の発明では、光学的立体造形用樹脂組成物を上記特定の成分（Ａ）〜（Ｇ）を組み合わせて調製することが必要なため、やはり、光学的立体造形用樹脂組成物の配合設計、得られる立体造形物の物性などにおける制約が大きい。
また、造形時の積層厚みを小さくしたり、レーザー出力を下げるかおよび／または走査速度を速くすることによって照射エネルギーを小さくすることで黄変を防ぐことも行われている。しかし、積層厚みを小さくすると、造形物の層が増えるため造形時間が長くなるばかりか、表面張力や泡によって生ずる層厚の不均一に対する許容範囲が小さくなるために造形が失敗する危険が高くなる。また、照射エネルギーを小さくすると、造形物の硬化度が低下して柔らかくなることで造形物の機械的強度が低下する上、層間密着性が低下して層間剥離が起こり易くなり、やはり造形が失敗しやすくなるという欠点があった。
【０００７】
さらに、光造形して得られる光学的立体造形物の黄変などの変色を隠蔽するために、蛍光増白剤や染料などの使用も行われている。
しかし、蛍光増白剤は、一般に紫外部に吸収を持つため、光硬化性樹脂組成物中に配合すると、光造形時に光硬化性樹脂組成物に照射された紫外線のエネルギーの減少を招いて、光硬化性樹脂組成物の光硬化感度の低下や硬化厚みの変動が生じ、物性に優れる光学的立体造形物を製造することが困難になり易い。
また、染料も、蛍光増白剤と同様に、光硬化性樹脂組成物の光硬化感度を低下させる恐れがあり、さらに経時変化して望ましくない変退色を引き起こすことがあり、しかも淡色に着色したい場合には黄変などの変色を完全には隠蔽することができない。
また、造形物を長時間放置した場合に脱色が進んで無色となったり、または黄変したりする現象は知られていたものの、その原因については明らかではなく、脱色する場合でも数日以上を要していた。光学的立体造形法はラピッドプロトタイピングと呼ばれる技術の一つであり、造形物を数時間から一日以内で作製して即座に利用できることが求められているため、脱色するまでに数日放置することは実用性に大きく欠ける。
【０００８】
上記の点から、光造形して得られる光学的立体造形物に黄変などの変色が生じていて、無色透明性に劣っていたり、色調が不良である場合に、光学的立体造形物の力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、光学的立体造形物の黄変などの変色を簡単に且つ速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、または着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物にすることができる技術が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特表２００７−５１６３１８号公報
【特許文献２】特許第３９３０８８８号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】ポール・エフ・ヤコブ（Paul F. Jacobs）著、「Rapid Prototyping & Manufacturing, Fundamentals of Stereo-Lithography」，“Society of Manufacturing Engineers”，１９９２年，ｐ２８−３９
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、光硬化性樹脂組成物を用いて光造形して得られる光学的立体造形物に黄変などの変色が生じていた場合に、光学的立体造形物の力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、黄変などの変色を、簡単な操作で、短時間に速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、または着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物に変えることのできる方法およびそのための装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の目的を達成すべく本発明者らは鋭意検討を重ねてきた。その結果、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に黄変などの変色が生じていた場合に、当該光学的立体造形物に対して、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光、特に紫外線を含まない光を、４３０〜５００ｎｍの波長を有する光の合計照射強度が特定の値になるようにして照射すると、光学的立体造形物本来の力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、黄変などの変色を短時間に速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、または着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を呈する光学的立体造形物が得られることを見出した。
そして、本発明者らは、波長が４００ｎｍ以下の光、特に紫外線を含まず、波長４３０〜５００ｎｍの光（青色光）を含む光を照射して光学的立体造形物の色調を改善する前記した処理方法は、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理を施した光学的立体造形物、並びに光学的立体造形後に紫外線照射および／または加熱による後硬化処理を施さない光学的立体造形物の両方に対して有効であることを見出した。
【００１３】
また、本発明者らは、光学的立体造形物の色調を改善するための前記方法を、光造形して得られる立体造形物に紫外線を照射して後硬化した立体造形物に対して実施するに当っては、
・紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源（Ｂ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ａ）からの光を照射して光学的立体造形物を紫外線で後硬化処理した後に、光源（Ｂ）からの光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が特定の値になるようにして照射する方法；
・紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む光を放射する光源（Ｃ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ｃ）からの光を照射して光源（Ｃ）から放射される光に含まれる紫外線で光学的立体造形物を後硬化処理した後に、光源（Ｃ）から放射される光から波長が４００ｎｍ以下の光、特に紫外線を除いた光を光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が特定の値になるようにして照射する方法；
などが好ましく採用できることを見出した。
【００１４】
さらに、本発明者らは、本発明者らの見出した光学的立体造形物の上記した色調の改善方法は、ラジカル重合性有機化合物および光感受性ラジカル重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られる光学的立体造形物、並びにラジカル重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、カチオン重合性有機化合物および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られる光学的立体造形物のいずれに対しても有効であることを見出し、それらの種々の知見に基づいて本発明を完成した。
【００１５】
すなわち、本発明は、
（１）  光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする、光学的立体造形物の処理方法である。
そして、本発明は、
（２）  光学的立体造形物が、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理を施した光学的立体造形物であるか、または光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱による後硬化処理を施さない光学的立体造形物である前記（１）の処理方法；および、
（３）  光学的立体造形物の処理に用いる光が、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源から放射された光であるか、または４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光および波長が４００ｎｍ以下の光を含む光を放射する光源から放射された光から波長が４００ｎｍ以下の光を除いた光である前記（１）または（２）の処理方法；
である。
【００１６】
さらに、本発明は、
（４）  紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）、および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源（Ｂ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ａ）からの光を照射して光学的立体造形物を紫外線で後硬化処理した後に、光源（Ｂ）からの光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする、光学的立体造形物の処理方法；および、
（５）  紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む光を放射する光源（Ｃ）、並びに光源（Ｃ）から放射される光から紫外線を除去する紫外線カット手段（Ｄ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ｃ）から放射される光をそのまま照射して光源（Ｃ）から放射される光に含まれる紫外線で光学的立体造形物を後硬化処理した後に、光源（Ｃ）から放射される光から紫外線カット手段（Ｄ）によって波長が４００ｎｍ以下の光除いた光を光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することを特徴とする光学的立体造形物の処理方法；
である。
【００１７】
そして、本発明は、
（６）  ４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を光学的立体造形物に照射する処理が、光学的立体造形物の変色を解消または低減させるための処理である前記（１）〜（５）のいずれかの処理方法；及び、
（７）  光学的立体造形物が、ラジカル重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、カチオン重合性有機化合物および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られる光学的立体造形物である前記（１）〜（６）のいずれかの処理方法；
である。
【００１８】
また、本発明は、
（８）  紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）、および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を放射する光源（Ｂ）を備えることを特徴とする、前記（４）の処理方法で用いるための光学的立体造形物の処理装置；
（９）  紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む光を放射する光源（Ｃ）、並びに光源（Ｃ）から放射される光から波長が４００ｎｍ以下の光を除く紫外線カット手段（Ｄ）を備えることを特徴とする、前記（５）の処理方法で用いるための光学的立体造形物の処理装置；
である。
そして、本発明は、
（１０）  前記（１）〜（７）のいずれかの処理方法を施してなる光学的立体造形物である。
【発明の効果】
【００１９】
黄変などの変色が生じている光学的立体造形物を本発明の方法で処理することによって、光学的立体造形物が本来有する力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、光学的立体造形物に生じていた黄変などの変色を、簡単に且つ短時間に速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、または着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を呈する光学的立体造形物に変えることができる。
本発明の処理方法は、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理を施した光学的立体造形物、並びに光学的立体造形後に紫外線照射および／または加熱による後硬化処理を施さない光学的立体造形物の両方に対して有効である。
本発明の処理方法は、ラジカル重合性有機化合物および光感受性ラジカル重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られる光学的立体造形物、並びにラジカル重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、カチオン重合性有機化合物および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて得られ光学的立体造形物のいずれに対しても有効に実施することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下に本発明について詳細に説明する。
本発明では、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、「４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光」［以下、これを「光（α）」ということがある］を照射して処理を行う。
本発明で用いる光（α）は、「４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光（特に紫外線）を含まない光」である限りは、特に制限されない。
【００２１】
４３０〜５００ｎｍの波長を有する光は青色を呈する可視光であり、ここで、本発明において光学的立体造形物の処理に用いる光（α）に係る、「４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含む」とは、光学的立体造形物の処理に用いる光（α）が、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長の光（波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内にある青色光）を少なくとも含んでいることを意味する。
光（α）は、「４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に１つまたは２つ以上のエネルギー強度のピークを有し且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光」であってもよいし、「４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に光エネルギー強度のピークを持たないが、４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に少なくとも光のエネルギーが分布していて且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光」であってもよいし、または前記２つの光の併用であってもよい。
【００２２】
光学的立体造形物の処理に用いる光（α）が、「４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に１つまたは２つ以上のエネルギー強度のピークを有し且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光」である場合は、４３０〜５００ｎｍの波長範囲における光エネルギー強度のピーク形状は、なだらかな山形形状および尖った山形形状のいずれであってもよい。光（α）が４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に２つ以上の光エネルギー強度のピークを有している場合は、個々のピークの形状および高さは同じであってもよいし、または異なっていてもいずれでもよい。
【００２３】
また、光学的立体造形物の処理に用いる光（α）が、「４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に光エネルギー強度のピークを持たないが、４３０〜５００ｎｍの波長範囲内に少なくとも光のエネルギーが分布していて且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光」である場合は、４３０〜５００ｎｍの波長範囲では、当該４３０〜５００ｎｍの波長範囲の全体にわたって光エネルギー強度が均一またはほぼ均一に分布していてもよいし（波長を横軸および光エネルギー強度を縦軸にとった場合に４３０〜５００ｎｍの波長範囲にわたって平坦またはほぼ平坦な光エネルギー強度分布を有し且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光であってもよいし）、４３０〜５００ｎｍの波長範囲の一方から他方に向かって（４３０ｎｍから５００ｎｍに向かってまたは５００ｎｍから４３０ｎｍに向かって）光エネルギー強度がテーパー状をなして増加または低下していて且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光であってもよい。場合によっては、光（α）は、４３０〜５００ｎｍの波長範囲のいずれかの波長箇所において光エネルギー強度が低くなった谷形の光エネルギー強度の分布を有し且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光であってもよい。
【００２４】
本発明で用い得る光（α）としては、例えば、
・波長が４００ｎｍ以下の光を含まない波長４３０〜５００ｎｍの光（青色光）；
・波長が４００ｎｍ以下の光を含まない波長４５０〜５００ｎｍの光（青色光）；
・４３０〜５００ｎｍの波長範囲内の光（青色光）と共に、５００ｎｍを超える波長を有する光［例えば、波長５００〜５７０ｎｍの光（緑色光）、波長５３０〜５９０ｎｍの光（黄緑色光）、波長５７０〜５９０ｎｍの光（黄色光）、波長５９０〜６２０ｎｍの光（橙色光）、波長６２０〜７５０ｎｍの光（赤色光）の１種または２種以上］を含み、且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光；
・波長が４００ｎｍ以下の光を含まない白色光；
などを挙げることができる。
【００２５】
本発明では、黄変などの変色が生じた光学的立体造形物に、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光（α）を照射することによって、黄変などの変色が解消または低減されて、無色透明性に優れた光学的立体造形物、また着色剤を含有する光学的立体造形物では着色剤本来の優れた色調の光学的立体造形物を得ることができる。
本発明の処理方法は、黄変した光学的立体造形物の色調の改善に特に有効であるが、黄変した光学的立体造形物に限らず、例えば、褐色、黄橙色、黄褐色などに変色した光学的立体造形物の色調の改善方法としても有効である。
【００２６】
光学的立体造形物の処理に用いる光が、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含む光であっても、波長が４００ｎｍ以下の光、特に紫外線を含んでいると、光学的立体造形物に照射したときに、光学的立体造形物の黄変などの色調不良が増幅されたり、脱色と競合して脱色速度が遅くなるので、光（α）は波長が４００ｎｍ以下の光、特に紫外線を含まないことが必要である。
また、波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光であっても、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含まない光を光学的立体造形物に照射した場合には、光学的立体造形物の黄変などの変色の改善効果が小さく、場合によっては色調不良が増大することがある。波長が４００〜４３０ｎｍの光を含んでいてもよいが、紫外線領域に近いため、脱色（色調改善）に対する寄与が小さい。
【００２７】
本発明では、光学的立体造形物に光（α）を照射して処理するに当って、光（α）が照射される光学的立体造形物の表面［すなわち光（α）が直接照射される表面］での、波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるようにして、立体造形物に光（α）を照射する。
光学的立体造形物の照射表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度が低いと、脱色はある程度進行するものの、速度が遅いため、光学的立体造形物の黄変などによる色調不良を短時間で効率よく改善することができなくなる。
光学的立体造形物の照射表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度は２５Ｗ／ｍ2以上であることが好ましく、３０Ｗ／ｍ2以上あることがより好ましく、４０Ｗ／ｍ2以上あることが更に好ましい。光学的立体造形物の照射表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度の上限値は特に制限されないが、当該照射強度が大きすぎる場合は、光源からの発熱や光学的立体造形物の温度上昇に対する対策を講じる必要がある（なお、波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度が１０００Ｗ／ｍ2を超えるような光を広範囲にわたって連続的に照射できるような光源は入手が困難である）。
【００２８】
ここで、本発明における光学的立体造形物における光を照射される表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度は、以下の《１》または《２》の方法で求めることができる。
《１》  光学的立体造形物への光照射処理時に、分光照度計を使用して、光を照射されている光学的立体造形物の表面での波長ごとの分光照射強度Ｐ（λ）（単位：Ｗ／ｍ2・ｎｍ）を４３０〜５００ｎｍの波長範囲について測定して、４３０〜５００ｎｍの波長範囲における分光照射強度Ｐ（λ）を積分（合計）して、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求める方法［４３０〜５００ｎｍの波長領域について波長ごとの分光照射強度Ｐ（λ）をそのまま直接測定できる分光照度計を用いる場合］。
《２》  光学的立体造形物への光照射処理時に、放射照度計を使用して、光学的立体造形物における光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）の光の合計光照射強度Ｑ（単位：Ｗ／ｍ2）を測定すると共に、光スペクトラムアナライザーを使用して、光学的立体造形物における光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における相対分光強度曲線Ｆを求め、当該相対分光強度曲線Ｆから、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBをそれぞれ算出し、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度を求める方法［４３０〜５００ｎｍの波長領域について波長ごとの分光照射強度Ｐ（λ）をそのまま直接測定する分光照度計を使用しない場合］。
【００２９】
本発明では、光学的立体造形物に光（α）を照射するための光源の種類は特に制限されず、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長が４３０〜５００ｎｍの範囲内の光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射することのできる光源であればいずれも使用できる。
光学的立体造形物に光（α）を照射するのに用い得る光源としては、例えば、
・波長が４００ｎｍ以下の光を放射せず、波長４３０〜５００ｎｍの光を放射する光源（好ましくは青色発光ダイオードなど）；
・波長が４００ｎｍ以下の光を放射せず、波長４３０〜５００ｎｍの光を含む光を放射する光源［４３０〜５００ｎｍの波長範囲内の光と共に、５００ｎｍ以上の波長を有する光、例えば、波長５００〜５７０ｎｍの光（緑色光）、波長５３０〜５９０ｎｍの光（黄緑色光）、波長５７０〜５９０ｎｍの光（黄色光）、波長５９０〜６２０ｎｍの光（橙色光）、波長６２０〜７５０ｎｍの光（赤色光）の１種または２種以上を含む光を放射する光源］；
・波長が４００ｎｍ以下の光を含まない白色光を放射する光源（好ましくは白色灯など）；
・紫外線および波長４３０〜５００ｎｍの光を含む光を放射する光源（例えば、蛍光灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプなど）と、当該光源から放射される光に含まれる波長が４００ｎｍ以下の光を除くための紫外線カット手段（例えば、紫外線吸収コーティングを施すかまたは紫外線吸収フィルムを貼付したガラス板、アクリル板、ポリカーボネート板、石英板や、紫外線吸収剤を添加して樹脂組成物を用いて製造した樹脂板などの、波長４３０〜５００ｎｍの光を通し、波長４００ｎｍ以下の光を吸収する紫外線フィルターなど）を組み合わせたもの；
などを挙げることができる。
【００３０】
光学的立体造形では、力学的特性、寸法安定性、耐熱性、耐擦性、表面硬度、平滑性などを向上させ、表面のべとつきをなくすために、光造形して得られた立体造形物に紫外線の照射および／または加熱処理を施して後硬化することが広く行われているが、紫外線の照射および／または加熱処理を行って後硬化させた光学的立体造形物は、紫外線の照射および／または加熱による後硬化処理を行っていない光学的立体造形物に比べて黄変などの変色の度合が大きいことがある。また、紫外線および／または加熱による後硬化処理を施してない光学的立体造形物であっても、使用した光硬化性樹脂組成物の種類や組成、光硬化性樹脂組成物中に含まれる成分の種類、光造形条件などによって光学的立体造形物に黄変などの変色が生じている場合がある。
そのため、光学的立体造形物に光（α）を照射する本発明の処理方法は、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱による後硬化処理を施した黄変などの変色の生じた光学的立体造形物、紫外線の照射や加熱による後硬化処理を施してない黄変などの変色の生じた光学的立体造形物のいずれに対しても有効に実施することができる。
【００３１】
光学的立体造形物への光（α）の照射時間は、光学的立体造形物の変色の度合、光学的立体造形物の表面での光（α）の照射強度、光学的立体造形物のサイズ、形状、光学的立体造形物を形成している樹脂の種類、光学的立体造形物の製造に用いた光硬化性樹脂組成物に含まれる成分の種類や成分組成などによって異なり得るが、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光（α）を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が本発明で規定している１５Ｗ／ｍ2以上、好ましくは２５Ｗ／ｍ2以上、より好ましくは３０Ｗ／ｍ2以上、更に好ましくは４０Ｗ／ｍ2以上になるようにして照射すると、通常３０分〜８時間程度、特に１時間〜５時間程度の照射で、光学的立体造形物の黄変などの変色を大幅に低減させることができ、それによって無色透明性に優れる光学的立体造形物、また着色剤を使用した光学的立体造形物では着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物を得ることができる。
【００３２】
光学的立体造形物に光（α）を照射する際の温度（光学的立体造形物の温度および／または雰囲気温度）は特に制限されないが、一般的には、１５〜５０℃の雰囲気温度、特に２０〜４０℃の雰囲気温度で光（α）による照射処理を行うことが、光（α）の照射操作の簡便性、光学的立体造形物における変色の改善効果、熱による光学的立体造形物の変形防止などの点から好ましい。
【００３３】
光学的立体造形に光（α）を照射する処理を、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理した光学的立体造形物に対して行う場合には、紫外線の照射および／または加熱による光学的立体造形物の後硬化処理と切り離して光（α）の照射処理を別途行ってもよいし、または紫外線の照射および／または加熱による後硬化処理に引き続いて光（α）の照射処理を行ってもよい。
光（α）の照射処理を行う光学的立体造形物が、光学的立体造形後に紫外線の照射および／または加熱を行って後硬化処理したものである場合は、当該後硬化処理の際の処理方法や条件は、光学的立体造形において従来から採用されている後硬化処理におけるのと同様の方法および条件とすることができる。
限定されるものではないが、例えば、紫外線を照射して後硬化処理を行う場合は、波長４００ｎｍ以下の光、好ましくは波長３４０〜３８０ｎｍの紫外線を用いて、０．５〜１０ｍＷ／ｃｍ2、特に１〜５ｍＷ／ｃｍ2のエネルギー強度で後硬化処理を行うことができる。
また、加熱して後硬化処理をする場合は、例えば、４０〜１８０℃、好ましくは４０〜８０℃の加熱温度を採用することができる。
【００３４】
光学的立体造形により得られる光学的立体造形物に紫外線を照射して後硬化処理を行い、それに続いて光（α）を照射する処理を行う場合には、例えば、
（１）  紫外線を含む光を放射する光源（Ａ）、および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光（α）を放射する光源（Ｂ）の両方を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ａ）からの光を照射して光学的立体造形物を紫外線で後硬化処理した後に、光源（Ｂ）から光（α）を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射する方法；
（２）  紫外線および４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含む光を放射する光源（Ｃ）、並びに光源（Ｃ）から放射される光から波長が４００ｎｍ以下の光を除く紫外線カット手段（Ｄ）を備える後処理装置を使用し、光硬化性樹脂組成物を用いて光学的立体造形を行って得られる光学的立体造形物に、光源（Ｃ）からの光をそのまま照射して光源（Ｃ）から放射される光に含まれる紫外線で光学的立体造形物を後硬化処理した後に、光源（Ｃ）から放射される光から波長が４００ｎｍ以下の光を紫外線カット手段（Ｄ）によって除いた光を光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射する方法；
などを採用することができる。
【００３５】
上記（１）の方法における光源（Ａ）としては、蛍光灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、紫外線ランプなどを挙げることができる。また、上記（１）の方法における光源（Ｂ）としては、波長が４００ｎｍ以下の光を含まず波長４３０〜５００ｎｍの光を含む光を放射する光源であればいずれも使用でき、例えば青色発光ダイオード、白色ダイオード、青色灯、白色灯、有機ＥＬなどを挙げることができる。
また、上記（２）の方法における光源（Ｃ）としては、紫外線および波長４３０〜５００ｎｍの光の両方を含む光を放射する光源であればいずれも使用でき、具体例としては上記した蛍光灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプなどを挙げることができる。
さらに、上記（２）の方法における紫外線カット手段（Ｄ）としては、波長４３０〜５００ｎｍの光を遮蔽せず、紫外線を含めて、波長が４００ｎｍ以下の光を確実に除くことのできる手段であればいずれも使用でき、例えば、上記した紫外線吸収コーティングを施すかまたは紫外線吸収フィルムを貼付したガラス板、アクリル板、ポリカーボネート板、石英板、紫外線吸収剤を添加した樹脂組成物を用いて製造した樹脂板などからなる紫外線吸収フィルターなどを挙げることができる。
【００３６】
本発明の処理方法を施す光学的立体造形物としては、光硬化性樹脂組成物を使用し、当該光硬化性樹脂組成物よりなる造形面に、光を選択的に照射して所定の厚みに光硬化させて所定の形状パターンを有する硬化樹脂層を形成し、その硬化樹脂層の上に更に１層分の光硬化性樹脂組成物を施して造形面を形成させ、その造形面に光を選択的に照射して所定の厚みに光硬化させて所定の形状パターンを有する硬化樹脂層を形成する造形操作を多数回繰り返えして行う光造形方法によって得られる光学的立体造形物、または当該光学的立体造形物を紫外線の照射および／または加熱して後硬化した光学的立体造形物であって、黄変などの変色による色調不良が生じている光学的立体造形物であればいずれでもよい。
【００３７】
本発明の処理を施す光学的立体造形物は、（ａ）ラジカル重合性有機化合物および光感受性ラジカル重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物、（ｂ）カチオン重合性有機化合物および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物、または（ｃ）ラジカル重合性有機化合物、カチオン重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物のいずれから製造されていてもよい。そのうちでも、光学的立体造形物は、前記（ｃ）の光硬化性樹脂組成物、すなわちラジカル重合性有機化合物、カチオン重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤および光感受性カチオン重合開始剤を含有する光硬化性樹脂組成物を用いて製造されていることが、光学的立体造形物を製造する際の造形速度が速く、しかも光学的立体造形物の力学的特性および造形精度などに優れることから好ましい。
前記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物、特に前記（ｃ）の光硬化性樹脂組成物において、光硬化性樹脂組成物中に含まれるカチオン重合性有機化合物の一部として、オキセタン基を１個有するモノオキセタン化合物およびオキセタン基を２個以上有するポリオキセタン化合物から選ばれる少なくとも１種のオキセタン化合物を含有させると、光硬化性樹脂組成物の光硬化感度が向上すると共に、硬化時の体積収縮率の低減による寸法精度の向上、耐水性および耐湿性の改良による寸法安定性の向上などを図ることができる。
【００３８】
前記（ａ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物で用いるラジカル重合性有機化合物としては、光感受性ラジカル重合開始剤の存在下に光を照射したときに重合反応および／または架橋反応を生ずる化合物のいずれもが使用でき、代表例としては、（メタ）アクリレート系化合物、不飽和ポリエステル化合物、アリルウレタン系化合物、ポリチオール化合物などを挙げることができ、前記したラジカル重合性有機化合物の１種または２種以上を用いることができる。そのうちでも、１分子中に少なくとも１個の（メタ）アクリル基を有する化合物が好ましく用いられ、具体例としては、エポキシ化合物と（メタ）アクリル酸との反応生成物、アルコール類の（メタ）アクリル酸エステル、ウレタン（メタ）アクリレート、ポリエステル（メタ）アクリレート、ポリエーテル（メタ）アクリレートなどを挙げることができる。
【００３９】
上記したエポキシ化合物と（メタ）アクリル酸との反応生成物としては、芳香族エポキシ化合物、脂環族エポキシ化合物および／または脂肪族エポキシ化合物と、（メタ）アクリル酸との反応により得られる（メタ）アクリレート系反応生成物を挙げることができる。芳香族エポキシ化合物と（メタ）アクリル酸との反応により得られる（メタ）アクリレート系反応生成物の具体例としては、ビスフェノールＡやビスフェノールＦなどのビスフェノール化合物またはそのアルキレンオキサイド付加物とエピクロルヒドリンなどのエポキシ化剤との反応によって得られるグリシジルエーテルを、（メタ）アクリル酸と反応させて得られる（メタ）アクリレート、エポキシノボラック樹脂と（メタ）アクリル酸を反応させて得られる（メタ）アクリレート系反応生成物などを挙げることができる。
【００４０】
また、上記したアルコール類の（メタ）アクリル酸エステルとしては、分子中に少なくとも１個の水酸基をもつ芳香族アルコール、脂肪族アルコール、脂環族アルコールおよび／またはそれらのアルキレンオキサイド付加体と、（メタ）アクリル酸との反応により得られる（メタ）アクリレートを挙げることができる。
より具体的には、例えば、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソオクチル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールポリ（メタ）アクリレート［ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなど］、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、前記したジオール、トリオール、テトラオール、ヘキサオールなどの多価アルコールのアルキレンオキシド付加物の（メタ）アクリレートなどを挙げることができる。
そのうちでも、アルコール類の（メタ）アクリレートとしては、多価アルコールと（メタ）アクリル酸との反応により得られる１分子中に２個以上の（メタ）アクリル基を有する（メタ）アクリレートが好ましく用いられる。
また、前記した（メタ）アクリレート化合物のうちで、メタクリレート化合物よりも、アクリレート化合物が重合速度の点から好ましく用いられる。
【００４１】
また、上記したウレタン（メタ）アクリレートとしては、例えば、水酸基含有（メタ）アクリル酸エステルとイソシアネート化合物を反応させて得られる（メタ）アクリレートを挙げることができる。前記水酸基含有（メタ）アクリル酸エステルとしては、脂肪族２価アルコールと（メタ）アクリル酸とのエステル化反応によって得られる水酸基含有（メタ）アクリル酸エステルが好ましく、具体例としては、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレートなどを挙げることができる。また、前記イソシアネート化合物としては、トリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートなどのような１分子中に２個以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネート化合物が好ましい。
【００４２】
さらに、上記したポリエステル（メタ）アクリレートとしては、水酸基含有ポリエステルと（メタ）アクリル酸との反応により得られるポリエステル（メタ）アクリレートを挙げることができる。
また、上記したポリエーテル（メタ）アクリレートとしては、水酸基含有ポリエーテルとアクリル酸との反応により得られるポリエーテルアクリレートを挙げることができる。
【００４３】
上記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物で用い得るカチオン重合性有機化合物としては、例えば、《１》脂環族エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂、芳香族エポキシ樹脂などのエポキシ化合物；《２》環状エーテルまたは環状アセタール化合物（オキセタン化合物、テトラヒドロフラン、２，３−ジメチルテトラヒドロフランのようなオキソラン化合物、トリオキサン、１，３−ジオキソラン、１，３，６−トリオキサンシクロオクタンなど）；《３》環状ラクトン化合物（β−プロピオラクトン、ε−カプロラクトンなど）；《４》チイラン化合物（エチレンスルフィド、チオエピクロロヒドリンなど）；《５》チエタン化合物（１，３−プロピンスルフィド、３，３−ジメチルチエタンなど）；《６》ビニルエーテル化合物［エチレングリコールジビニルエーテル、アルキルビニルエーテル、３，４−ジヒドロピラン−２−メチル（３，４−ジヒドロピラン−２−カルボキシレート）、トリエチレングリコールジビニルエーテルなど］；《７》エポキシ化合物とラクトンとの反応によって得られるスピロオルソエステル化合物；《８》ビニルシクロヘキサン、イソブチレン、ポリブタジエンのようなエチレン性不飽和化合物などを挙げることができる。
【００４４】
上記したうちでも、カチオン重合性有機化合物としては、エポキシ化合物［特に１分子中に２個以上のエポキシ基を有するポリエポキシ化合物（エポキシ樹脂）］が好ましく用いられ、当該エポキシ化合物とオキセタン化合物の併用がより好ましい。特に、１分子中に２個以上のエポキシ基を有する脂環式ポリエポキシ化合物（脂環族エポキシ樹脂）とオキセタン化合物を併用すると、光硬化性樹脂組成物の粘度が低くなって造形が円滑に行われ、しかもカチオン重合速度、厚膜硬化性、解像度、紫外線透過性などが良好になり、得られる光学的立体造形物の体積収縮率が小さくなる。
【００４５】
上記した脂環族エポキシ樹脂（脂環式ポリエポキシ化合物）としては、少なくとも１個の脂環族環を有する多価アルコールのポリグリシジルエーテル、或いはシクロヘキセンまたはシクロペンテン環含有化合物を過酸化水素、過酸等の適当な酸化剤でエポキシ化して得られるシクロヘキセンオキサイドまたはシクロペンテンオキサイド含有化合物などを挙げることができる。より具体的には、脂環族エポキシ樹脂（脂環式ポリエポキシ化合物）として、例えば、水素添加ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３’，４’−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル−５，５−スピロ−３，４−エポキシ）シクロヘキサン−メタ−ジオキサン、ビス（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）アジペート、ビニルシクロヘキセンジオキサイド、４−ビニルエポキシシクロヘキサン、ビス（３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル）アジペート、３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシル−３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキサンカルボキシレート、メチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサン）、ジシクロペンタジエンジエポキサイド、エチレングリコールのジ（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）エーテル、エチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート）などを挙げることができる。
【００４６】
また、上記した脂肪族エポキシ樹脂としては、例えば、脂肪族多価アルコールまたはそのアルキレンオキサイド付加物のポリグリシジルエーテル、脂肪族長鎖多塩基酸のポリグリシジルエステル、グリシジルアクリレートやグリシジルメタクリレートのホモポリマー、コポリマーなどを挙げることができる。より具体的には、例えば、１，４−ブタンジオールのジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールのジグリシジルエーテル、グリセリンのトリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンのジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンのトリグリシジルエーテル、ソルビトールのテトラグリシジルエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールのジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールのジグリシジルエーテル、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン等の脂肪族多価アルコールに１種または２種以上のアルキレンオキサイドを付加することにより得られるポリエーテルポリオールのポリグリシジルエーテル、脂肪族長鎖二塩基酸のジグリシジルエステルなどを挙げることができる。
【００４７】
また、上記した芳香族エポキシ樹脂としては、例えば少なくとも１個の芳香核を有する１価または多価フェノール或いはそのアルキレンオキサイド付加体のモノまたはポリグリシジルエーテルを挙げることができ、具体的には、例えばビスフェノールＡやビスフェノールＦまたはそのアルキレンオキサイド付加体とエピクロルヒドリンとの反応によって得られるグリシジルエーテル、エポキシノボラック樹脂、フェノール、クレゾール、ブチルフェノールまたはこれらにアルキレンオキサイドを付加することにより得られるポリエーテルアルコールのモノグリシジルエーテルなどを挙げることができる。
【００４８】
また、上記したオキセタン化合物としては、分子中にオキセタン基を１個有するモノオキセタン化合物（ＯＸｍ）および分子中にオキセタン基を２個以上有するポリオキセタン化合物（ＯＸｐ）の１種または２種以上を用いることができる。
モノオキセタン化合物（ＯＸｍ）としては、１分子中にオキセタン基を１個有する化合物であればいずれも使用でき、例えば、トリメチレンオキシド、３，３−ジメチルオキセタン、３，３−ジクロロメチルオキセタン、３−メチル−３−フェノキシメチルオキセタン、分子中にオキセタン基１個とアルコール性水酸基１個を有するモノオキセタンモノアルコールなどを挙げることができ、そのうちでも、反応性、光硬化性樹脂組成物の粘度などの点からモノオキセンタンモノアルコール化合物が好ましく用いられる。
特に、モノオキセタンモノアルコール化合物のうちでも、下記の一般式（Ｉ−ａ）で表されるモノオキセタン化合物（Ｉ−ａ）および下記の一般式（Ｉ−ｂ）で表されるモノオキセタン化合物（Ｉ−ｂ）から選ばれる少なくとも１種のモノオキセタン化合物が、入手容易性、反応性などの点から好ましく用いられる。特に、モノオキセタン化合物（ＯＸｍ）として、下記の一般式（Ｉ−ｂ）で表されるモノオキセタン化合物（Ｉ−ｂ）を用いると、光造形用樹脂組成物およびそれから得られる立体造形物の耐水性がより良好になる。
【００４９】
【化１】
2010260230.tif 000002
（式中、Ｒ1およびＲ2は炭素数１〜５のアルキル基、Ｒ3はエーテル結合を有していてもよい炭素数２〜１０のアルキレン基、ｑは１〜６の整数を示す。）
【００５０】
上記の一般式（Ｉ−ａ）において、Ｒ1の例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルを挙げることができる。また、上記の一般式（Ｉ−ａ）において、ｑは１〜６のうちのいずれでもよいが、１であることが、入手性、反応性の点から好ましい。
モノオキセタン化合物（Ｉ−ａ）の具体例としては、３−ヒドロキシメチル−３−メチルオキセタン、３−ヒドロキシメチル−３−エチルオキセタン、３−ヒドロキシメチル−３−プロピルオキセタン、３−ヒドロキシメチル−３−ノルマルブチルオキセタン、３−ヒドロキシメチル−３−プロピルオキセタンなどを挙げることができ、これらの１種または２種以上を用いることができる。そのうちでも、入手の容易性、反応性などの点から、３−ヒドロキシメチル−３−メチルオキセタン、３−ヒドロキシメチル−３−エチルオキセタンがより好ましく用いられる。
【００５１】
上記の一般式（Ｉ−ｂ）において、Ｒ2の例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルを挙げることができる。
また、上記の一般式（Ｉ−ｂ）において、Ｒ3は炭素数２〜１０のアルキレン基であれば、鎖状のアルキレン基または分岐したアルキレン基のいずれであってもよく、或いはアルキレン基（アルキレン鎖）の途中にエーテル結合（エーテル系酸素原子）を有する炭素数２〜１０の鎖状または分岐状のアルキレン基であってもよい。Ｒ3の具体例としては、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、エトキシエチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ヘプタメチレン基、３−オキシペンチレン基などを挙げることができる。そのうちでも、Ｒ3はトリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘプタメチレン基またはエトキシエチレン基であることが、合成の容易性、化合物が常温で液体であり、取り扱い易いなどの点から好ましい。
【００５２】
ポリオキセタン化合物（ＯＸｐ）としては、オキセタン基を２個以上有する化合物、例えばオキセタン基を２個、３個または４個以上有する化合物のうちのいずれもが使用でき、そのうちでもオキセタン基を２個有するジオキセタン化合物が好ましく用いられる。
特に、ジオキセタン化合物としては、下記の一般式（ｂ）；
【００５３】
【化２】
2010260230.tif 000003
（式中、２個のＲ4は互いに同じかまたは異なる炭素数１〜５のアルキル基、Ｒ5は芳香環を有しているかまたは有していない２価の有機基、ｒは０または１を示す。）
で表されるジオキセタン化合物（II）が、入手の容易性、反応性、低吸湿性、得られる硬化物の力学的特性などの点から好ましく用いられる。
【００５４】
上記の一般式（ｂ）において、Ｒ4の例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルを挙げることができる。また、Ｒ5の例としては、炭素数１〜１２の直鎖状または分岐状のアルキレン基（例えばエチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ネオペンチレン基、ｎ−ペンタメチレン基、ｎ−ヘキサメチレン基など）、式：−ＣＨ2−Ｐｈ−ＣＨ2−または−ＣＨ2−Ｐｈ−Ｐｈ−ＣＨ2−で表される２価の基、水素添加ビスフェノールＡ残基、水素添加ビスフェノールＦ残基、水素添加ビスフェノールＺ残基、シクロヘキサンジメタノール残基、トリシクロデカンジメタノール残基などを挙げることができる。
【００５５】
上記の一般式（II）で表されるジオキセタン化合物（ｂ）の具体例としては、下記の式（II−ａ）または式（II−ｂ）で表されるジオキセタン化合物を挙げることができる。
【００５６】
【化３】
2010260230.tif 000004
（式中、２個のＲ4は互いに同じか又は異なる炭素数１〜５のアルキル基、Ｒ5は芳香環を有しているかまたは有していない２価の有機基を示す。）
【００５７】
上記の式（II−ａ）で表されるジオキセタン化合物の具体例としては、ビス（３−メチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ビス（３−プロピル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ビス（３−ブチル−３−オキセタニルメチル）エーテルなどを挙げることができる。
また、上記の式（II−ｂ）で表されるジオキセタン化合物の具体例としては、上記の式（II−ｂ）において２個のＲ4が共にメチル、エチル、プロピル、ブチルまたはペンチル基で、Ｒ5がエチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ネオペンチレン基、ｎ−ペンタメチレン基、ｎ−ヘキサメチレン基など）、式：−ＣＨ2−Ｐｈ−ＣＨ2−または−ＣＨ2−Ｐｈ−Ｐｈ−ＣＨ2−で表される２価の基、水素添加ビスフェノールＡ残基、水素添加ビスフェノールＦ残基、水素添加ビスフェノールＺ残基、シクロヘキサンジメタノール残基、トリシクロデカンジメタノール残基であるジオキセタン化合物を挙げることができる。
光造形用樹脂組成物は、前記したジオキセタン化合物のうちの１種または２種以上を含有することができる。
【００５８】
そのうちでも、ポリオキセタン化合物（ＯＸｐ）として、上記の式（II−ａ）において、２個のＲ4が共にメチル基またはエチル基であるビス（３−メチル−３−オキセタニルメチル）エーテルおよび／またはビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテルが、入手の容易性、低吸湿性、硬化物の力学的特性などの点から好ましく用いられ、特にビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテルがより好ましく用いられる。
【００５９】
上記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物では、光硬化性樹脂組成物中に含まれるカチオン重合性有機化合物の質量に基づいて、１分子中に２個以上のエポキシ基を有するポリエポキシ化合物（エポキシ樹脂）を３０質量％以上、更には４０質量％以上、特に５０質量％以上の割合で含有することが好ましい。
また、上記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物が、カチオン重合性有機化合物の一部としてオキセタン化合物を含有する場合は、オキセタン化合物の含有量は、カチオン重合性有機化合物の質量に基づいて、１〜７０質量％であることが好ましく、１〜６０質量％であることがより好ましい。
また、上記（ｃ）の光硬化性樹脂組成物では、ラジカル重合性有機化合物：カチオン重合性有機化合物の含有割合が、質量比で、９：１〜１：９であることが好ましく、８：２〜２：８であることがより好ましい。
【００６０】
上記（ａ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物が含有する光感受性ラジカル重合開始剤（以下「光ラジカル重合開始剤」という）としては、光を照射したときにラジカル重合性有機化合物のラジカル重合を開始させ得る重合開始剤のいずれもが使用でき、例えば、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトンなどのフェニルケトン系化合物、ベンジルジメチルケタール、ベンジル−β−メトキシエチルアセタール、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンなどベンジルまたはそのジアルキルアセタール系化合物、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシメチル−１−フェニルプロパン−１−オン、４′−イソプロピル−２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオフェノン、ｐ−ジメチルアミノアセトフェノン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルジクロロアセトフェノン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルトリクロロアセトフェノン、ｐ−アジドベンザルアセトフェノンなどアセトフェノン系化合物、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインノルマルブチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテルなどのベンゾインまたはそのアルキルエーテル系化合物、ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、ミヒラースケトン、４，４′−ビスジエチルアミノベンゾフェノン、４，４′−ジクロロベンゾフェノンなどベンゾフェノン系化合物、チオキサントン、２−メチルチオキサントン、２−エチルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントンなどチオキサントン系化合物などを挙げることができる。
【００６１】
上記（ａ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物は、光硬化性樹脂組成物の質量に基づいて、光ラジカル重合開始剤を０．５〜１０質量％の割合で含有することが好ましく、１〜５質量％の割合で含有することがより好ましい。
【００６２】
上記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物が含有する光感受性カチオン重合開始剤（以下「光カチオン重合開始剤」という）としては、光を照射したときにカチオン重合性有機化合物のカチオン重合を開始させ得る重合開始剤のいずれもが使用でき、例えば、テトラフルオロホウ酸トリフェニルフェナシルホスホニウム、ヘキサフルオロアンチモン酸トリフェニルスルホニウム、ビス−［４−（ジフェニルスルフォニオ）フェニル］スルフィドビスジヘキサフルオロアンチモネート、ビス−［４−（ジ４’−ヒドロキシエトキシフェニルスルフォニォ）フェニル］スルフィドビスジヘキサフルオロアンチモネート、ビス−［４−（ジフェニルスルフォニォ）フェニル］スルフィドビスジヘキサフルオロフォスフェート、テトラフルオロホウ酸ジフェニルヨードニウムなどを挙げることができ、これらの１種または２種以上を用いることができる。
また、反応速度を向上させる目的で、必要に応じて、カチオン重合開始剤と共に光増感剤、例えばベンゾフェノン、ベンゾインアルキルエーテル、チオキサントンなどを用いてもよい。
【００６３】
上記（ｂ）および（ｃ）の光硬化性樹脂組成物は、光硬化性樹脂組成物の質量に基づいて、光カチオン重合開始剤を１〜１０質量％の割合で含有することが好ましく、２〜６質量％の割合で含有することがより好ましい。
【００６４】
光学的立体造形物の製造に用いる光造形用樹脂組成物は、必要に応じて、顔料や染料等の着色剤、消泡剤、レベリング剤、増粘剤、難燃剤、酸化防止剤、充填剤（架橋ポリマー粒子、シリカ、ガラス粉、セラミックス粉、金属粉等）、改質用樹脂などの１種または２種以上を適量含有していることができる。
【００６５】
本発明の処理方法の対象である光学的立体造形物は、光造形用樹脂組成物を用いて従来既知の光学的立体造形方法および装置を使用して製造することができる。その際に好ましく採用される光学的立体造形法の代表例としては、液状をなす光硬化性樹脂組成物に所望のパターンを有する硬化層が得られるように光を選択的に照射して硬化層を形成し、次いでこの硬化層に未硬化の液状の光硬化性樹脂組成物を供給し、同様に活性エネルギー線を照射して前記の硬化層と連続した硬化層を新たに形成する積層操作を繰り返すことによって最終的に目的とする立体的造形物を得る方法を挙げることができる。
その際の光としては、紫外線、電子線、Ｘ線、放射線、高周波などを挙げることができる。そのうちでも、３００〜４００ｎｍの波長を有する紫外線が経済的な観点から好ましく用いられ、その際の光源としては、紫外線レーザー（例えば半導体励起固体レーザー、Ａｒレーザー、Ｈｅ−Ｃｄレーザーなど）、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、低圧水銀ランプ、キセノンランプ、ハロゲンランプ、メタルハライドランプ、紫外線ＬＥＤ（発光ダイオード）、紫外線蛍光灯などを使用することができる。
【００６６】
光硬化性樹脂組成物よりなる造形面に光を照射して所定の形状パターンを有する各硬化樹脂層を形成するに当たっては、レーザー光などのような点状に絞られた光を使用して点描または線描方式で硬化樹脂層を形成してもよいし、または液晶シャッターまたはデジタルマイクロミラーシャッター（ＤＭＤ）などのような微小光シャッターを複数配列して形成した面状描画マスクを通して造形面に光を面状に照射して硬化樹脂層を形成させる造形方式を採用してもよい。
【００６７】
４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長４００ｎｍ以下の光を含まない光（α）を光学的立体造形物に照射する本発明の処理方法によって、光学的立体造形物に生じていた黄変などの変色が解消または低減して、無色透明性に優れる光学的立体造形物または着色剤を含むものでは着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物が簡単に且つ短時間で円滑に得られる理由は明確ではないが、以下のように推測される。
すなわち、光学的立体造形物の黄変などの変色を起こす原因物質として種々のものが考えられるが、ラジカル重合性有機化合物、カチオン重合性有機化合物、光感受性ラジカル重合開始剤、光感受性カチオン重合開始剤として用いられる化合物に、紫外線などを照射すると黄色などに着色した物質に変化する化合物が存在し、光学的立体造形時の紫外線照射によって当該物質が青色領域に吸収を有するために黄変などの変着色を生ずる物質に変化して、光学的立体造形して得られる光学的立体造形物に黄変などの変色が生じ、そのような黄変などの変色を生じた当該光学的立体造形物に対して、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含み且つ波長４００ｎｍ以下の光を含まない光（α）を照射すると、黄変などの変着色の原因物質が青色光を吸収して光分解・光異性化などの反応を起こして、無色の物質に変化し、光学的立体造形物に生じていた黄変などの変色が解消または低減して、無色透明性に優れた光学的立体造形物または着色剤を含むものでは着色剤本来の優れた色調を有する光学的立体造形物になるものと推測される。
その際に、黄変などの変着色の原因の１つとして、ベンゾイル基を有する化合物、芳香族化合物、アクリロイル基を有する化合物などに紫外線が照射されて生成した共役二重結合構造や、ポリマーネットワークに閉じ込められて孤立したラジカル種などが考えられる。
【００６８】
本発明の方法で処理して得られる光学的立体造形物は、種々の分野で幅広く用いることができ、何ら限定されるものではないが、代表的な応用分野としては、設計の途中で外観デザインを検証するための形状確認モデル、部品の機能性をチェックするための機能試験モデル、鋳型を制作するためのマスターモデル、金型を制作するためのマスターモデル、試作金型用の直接型、美術工芸品などとして用いることができる。より具体的には、例えば、精密部品、電気・電子部品、家具、建築構造物、自動車用部品、各種容器類、鋳物などのモデル、母型、加工用のモデル、複雑な熱媒回路の設計用の部品、複雑な構造の熱媒挙動の解析企画用の部品、美術品の復元、模造や現代アート、ガラス張りの建築物のデザインプレゼンテーションモデルのような美術工芸品などの用途に有効に用いることができる。
【実施例】
【００６９】
以下に本発明を実施例によって具体的に説明するが、本発明は実施例に何ら限定されるものではない。
以下の例において、光硬化性樹脂組成物の粘度、硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）の測定、光造形して得られた光学的立体造形物の力学的特性［引張り特性（引張破断強度、引張破断伸度、引張弾性率）、降伏強度、曲げ特性（曲げ強度、曲げ弾性率）、衝撃強度］、収縮率、硬度、熱変形温度、光学的立体造形物における光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）の光の合計光照射強度Ｑ（以下「可視光の合計照射強度Ｑ」ということがある）、露光装置から放射される光の波長範囲、光学的立体造形物における光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（以下「光（４３０〜５００ｎｍ）の合計照射強度」ということがある）並びに光学的立体造形物の黄色度の測定または算出は以下にようにして行った。
【００７０】
（１）光硬化性樹脂組成物の粘度：
光硬化性樹脂組成物を２５℃の恒温槽に入れて、光硬化性樹脂組成物の温度を２５℃に調節した後、Ｂ型粘度計（株式会社東機産業製）を使用して回転速度２０ｒｐｍで測定した。
【００７１】
（２）光硬化性樹脂組成物の硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー(Ｅｃ)及び作業硬化エネルギー(Ｅ10)：
非特許文献１に記載されている理論にしたがって測定した。具体的には、光硬化性樹脂組成物よりなる造形面（液面）に、半導体励起固体レーザのレーザ光（波長３５５ｎｍの紫外光、液面レーザ強度１００ｍＷ）を、照射スピードを６段階変化（照射エネルギー量を６段階変化）させて照射して光硬化膜を形成させた。生成した光硬化膜を光硬化性樹脂組成物液から取り出して、未硬化樹脂を取り除き、６段階のエネルギーに対応する部分の硬化膜の厚さを定圧のノギスで測定した。光硬化膜の厚さをＹ軸、照射エネルギー量をＸ軸（対数軸）としてプロットし、プロットして得られた直線の傾きから硬化深度［Ｄｐ（ｍｍ）］を求めると共に、Ｘ軸の切片を臨界硬化エネルギー［Ｅｃ（ｍＪ／ｃｍ2）］とし、０．２５ｍｍの厚さに硬化させるのに必要な露光エネルギー量を作業硬化エネルギー［（Ｅ10／（ｍＪ／ｃｍ2）］とした。
【００７２】
（３）光学的立体造形物の引張り特性（引張破断強度、引張破断伸度、引張弾性率）：
以下の実施例または比較例で作製した光学的立体造形物（ＪＩＳ  Ｋ−７１１３に準拠したダンベル形状の試験片）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］を用いて、ＪＩＳ  Ｋ−７１１３にしたがって、試験片の引張破断強度（引張強度）、引張破断伸度（引張伸度）および引張弾性率を測定した。
【００７３】
（４）光学的立体造形物の降伏強度：
上記（３）の引張り特性の試験において、光学的立体造形物が弾性から塑性に移る点における強度を降伏強度とした。
【００７４】
（５）光学的立体造形物の曲げ特性（曲げ強度、曲げ弾性率）：
以下の実施例または比較例で作製した光学的立体造形物（ＪＩＳ  Ｋ−７１７１に準拠したバー形状の試験片）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］を用いて、ＪＩＳ  Ｋ−７１７１にしたがって、試験片の曲げ強度および曲げ弾性率を測定した。
【００７５】
（６）光学的立体造形物の衝撃強度：
以下の実施例または比較例で作製した光学的立体造形物（ＪＩＳ  Ｋ−７１１０に準拠した直方体形状の試験片）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］を用いて、ＪＩＳ  Ｋ−７１１０にしたがって、試験片のノッチ付きアイゾット衝撃強度を測定した。
【００７６】
（７）収縮率：
光硬化させる前の光硬化性樹脂組成物（液体）の比重（ｄ0）と、光硬化して得られた光硬化物を紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したものの比重（ｄ1）から、下記の数式により収縮率を求めた。
収縮率（％）＝｛（ｄ1−ｄ0）／ｄ1｝×１００
【００７７】
（８）光学的立体造形物の硬度（ショアＤ硬度）：
以下の実施例および比較例で作製した光学的立体造形物（ＪＩＳ  Ｋ−７１１３に準拠したダンベル形状の試験片）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］の硬さ（ショアＤ硬度）を、２５℃で、高分子計器社製の「アスカーＤ型硬度計」を使用して、ＪＩＳ  Ｋ−６２５３に準拠してデュロメーター法により測定した。
【００７８】
（９）光学的立体造形物の熱変形温度：
以下の実施例または比較例で作製した光学的立体造形物（ＪＩＳ  Ｋ−７１７１に準拠したバー形状の試験片）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］を用い、東洋精機社製「ＨＤＴテスタ６Ｍ−２」を使用して、試験片に１．８１ＭＰａの荷重を加えるＪＩＳ  Ｋ−７２０７（Ａ法）に準拠して、試験片の熱変形温度を測定した。
【００７９】
（１０）可視光の合計照射強度Ｑ：
光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、光学的立体造形物の縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの方形の上面における対角線のほぼ交点に相当する位置に、放射照度計（鶴賀電気社製「ＨＤ２３０２」）のプローブを取り付け、光学的立体造形物の上方から光学的立体造形物に対して光を照射して光学的立体造形物の光を照射された表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を測定した。
【００８０】
（１１）光（４３０〜５００ｎｍ）の合計照射強度：
（１１−ｉ）  上記（１０）における光学的立体造形物への光照射時に、光スペクトラムアナライザ（安藤電機社製「ＡＱ−６３１１」）のプローブを、光学的立体造形物の縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの方形の上面における対角線のほぼ交点に相当する位置に前記した放射照度計（鶴賀電気社製「ＨＤ２３０２」）のプローブと並べて取り付け、光学的立体造形物の光を照射された表面での３４０〜８５０ｎｍの波長範囲（可視光域）にわたって、５ｎｍ刻みで相対分光強度を測定して、相対分光強度曲線Ｆを求めた。
（１１−ii）  上記（１１−ｉ）で求めた相対分光強度曲線Ｆから、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBをそれぞれ算出し、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めた。
【００８１】
（１２）光源から放射される光の波長範囲およびピーク強度：
上記（１１−ｉ）で求めた相対分光強度曲線Ｆから、光源から放射される光の波長範囲およびピーク強度を求めた。
【００８２】
（１３）黄色度の測定：
下記の実施例および比較例において光学的立体造形を行って得られた光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）［紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化したもの］について、光照射による後処理を施す前の黄色度および所定の時間にわたって光照射による後処理を施した後の黄色度を、直径６０ｍｍの積分球を備えた分光光度計（日立ハイテクノロジーズ社製「Ｕ−３９００Ｈ」）に取り付け、板厚５ｍｍの分光透過率を測定し、これにより得られた分光透過率を、当該分光光度計に付属したソフトウェア（ＵＶ Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ）を用いてＪＩＳ−Ｋ７３７３に規定された方法で数値計算することによって、補助イルミナントＣ、視野２度の条件における黄色度を求めた。
【００８３】
《実施例１》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  水素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（新日本理化株式会社製「ＨＢＥ−１００」）６０質量部、３−ヒドロキシメチル−３−エチルオキセタン（東亞合成株式会社製「ＯＸＴ−１０１」）５質量部、ビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル（東亞合成株式会社製「ＯＸＴ−２２１」）１５質量部、４−フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート（サンアプロ株式会社製「ＣＰＩ−１０１Ａ」）（カチオン重合開始剤）４質量部、ジペンタエリスリトールポリアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−９５５０」）１０質量部、ラウリルアクリレート（新中村化学工業株式会社製）６質量部および１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８４」）（ラジカル重合開始剤）３質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、２００ｍＰａ・ｓであった。
（iii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．２ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝２２ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝７９ｍＪ／ｃｍ2であった。
【００８４】
（２）物性測定用の光学的立体造形物の製造：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、超高速光造形システム（ナブテスコ株式会社製「ＳＯＬＩＦＯＲＭ５００Ｂ」）を使用して、スペクトラフィジックス社製「半導体励起固体レーザーＢＬ６型」（出力１０００ｍＷ；波長３５５ｎｍ）を表面に対して垂直に照射して、照射エネルギー１００ｍＪ／ｃｍ2の条件下に、スライスピッチ（積層厚み）０．１０ｍｍ、１層当たりの平均造形時間２分で光学的立体造形を行って力学的特性［引張り特性（引張破断強度、引張破断伸度、引張弾性率）、降伏強度、曲げ特性（曲げ強度、曲げ弾性率）、衝撃強度］、収縮率、硬度（ショアＤ硬度）および熱変形温度を測定するための光学的立体造形物をそれぞれ製造し、得られた光学的立体造形物（試験片）に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光学的立体造形物（紫外線で後硬化したもの）を用いて、上記した方法で各種物性を測定したところ、引張破断強度＝４９ＭＰａ、引張破断伸度＝６．８％、引張弾性率＝１６９０ＭＰａ、降伏強度＝４３ＭＰａ、曲げ強度＝６５ＭＰａ、曲げ弾性率＝２０１０ＭＰａ、衝撃強度＝１．６ｋＪ／ｍ2、収縮率＝５．４％、硬度（ショアＤ硬度）＝８４および熱変形温度＝５０℃であった。
【００８５】
（３）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する光源（発光ダイオード）（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青色光を延べ５時間にわたって照射した。
（iii）  上記（ii）の青色光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表１に示すとおりであった。
（iv）  また、上記（ii）の青色光の照射の際に、青色光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表１に示すとおりであった。
【００８６】
《実施例２》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．７であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青緑光を放射する光源（発光ダイオード）（ＬＥＤパラダイス社製「ＡＱ−Ｌ５０３０ＢＧＣ」、放射光の波長範囲＝４５５〜５６５ｎｍ、ピーク波長＝５０５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の青緑光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ下記の表１に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の青緑光の照射の際に、青緑光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表１に示すとおりであった。
【００８７】
《実施例３》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．７であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、白色光を放射する光源（発光ダイオード）（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−５０８Ｈ１９６ＷＣ−１」、放射光の波長範囲＝４１５〜７４０ｎｍ、ピーク波長＝４５０ｎｍおよび５４０ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から白色光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の白色光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表１に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の青緑光の照射の際に、白色光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表１に示すとおりであった。
【００８８】
《実施例４》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は３．０であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、光源としてメタルハライドランプ（ウシオライティング社製「ＧＬ−３０２０１ＢＦ」、放射光の波長範囲：下限３６０ｎｍおよび上限７８０ｎｍを超え、ピーク波長＝３６５ｎｍ、４０５ｎｍ、４２０ｎｍ、４３５ｎｍ、５４５ｎｍ、５８０ｎｍ、６４０ｎｍ）を使用し、光源の下方にアクリル製紫外線カット板（三菱レイヨン株式会社製「アクリライトＮ５４９」、光源から放射される光に含まれる波長４００ｎｍ以下の光の除去率＝９９．９２％）を配置して、光学的立体造形物の上方から紫外線をカットした後の光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表１に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の光の照射の際に、光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表１に示すとおりであった。
【００８９】
《比較例１》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、赤色光を放射する光源（発光ダイオード）（株式会社東芝製「ＴＬＲＥ１８０ＡＰ」、放射光の波長範囲＝６００〜６７５ｎｍ、ピーク波長＝６４５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から赤色光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の赤色光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表２に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の赤色光の照射の際に、赤色光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表２に示すとおりであった。
【００９０】
《比較例２》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、黄緑光を放射する光源（発光ダイオード）（株式会社東芝製「ＴＬＧＥ１８３Ｐ」、放射光の波長範囲＝５３０〜５９５ｎｍ、ピーク波長＝５７０ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から黄緑光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の黄緑光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表２に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の黄緑光の照射の際に、黄緑光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表２に示すとおりであった。
【００９１】
《比較例３》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．７であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、緑色光を放射する光源（発光ダイオード）（豊田合成株式会社製「Ｅ１Ｌ５３−ＡＧ０Ａ２−０４」、放射光の波長範囲＝４６５〜６１０ｎｍ、ピーク波長＝５２５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から緑色光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の緑色光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表２に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の緑色光の照射の際に、赤色光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表２に示すとおりであった。
【００９２】
《比較例４》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、近紫外光を放射する光源（発光ダイオード）（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５ＵＶ４００」、放射光の波長範囲＝３８０〜４３５ｎｍ、ピーク波長＝４００ｎｍ）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から近紫外光を延べ５時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の近紫外光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表２に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の近紫外光の照射の際に、近紫外光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表２に示すとおりであった。
【００９３】
《比較例５》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（２）  上記（１）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、光源としてメタルハライドランプ（ウシオライテジング社製「ＧＬ−３０２０１ＢＦ」、放射光の波長範囲＝３６０〜７８０ｎｍ、ピーク波長＝３６５ｎｍ、４０５ｎｍ、４２０ｎｍ、４３５ｎｍ、５４５ｎｍ、５８０ｎｍ、６４０ｎｍ、）を使用し、光学的立体造形物の上方から、光源からの光（紫外線を含む光）をそのまま延べ２時間にわたって照射した。
（３）  上記（２）の光の照射の際に、光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表２に示すとおりであった。
（４）  また、上記（２）の光の照射の際に、光を３０分間照射した後および２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表２に示すとおりであった。
【００９４】
【表１】
2010260230.tif 000005
【００９５】
【表２】
2010260230.tif 000006
【００９６】
上記の表１にみるように、実施例１〜４では、光硬化性樹脂組成物を用いて製造してなる黄変の生じた光学的立体造形物に対して、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射したことによって、５時間照射後に光学的立体造形物の黄色度がいずれも２．４以下になっていて、黄色度は当初の黄色度の１８．５％以上減少した。５時間照射後の実施例１〜４の光学的立体造形物を目視で観察したところ、黄変の割合が極めて低くなっていて無色透明に近いものであった。
【００９７】
それに対して、表２にみるように、比較例１〜３では波長が４００ｎｍ以下の光（特に紫外線）を含まない光を光学的立体造形物に照射したが、波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2未満であったために、５時間照射後の黄色度は当初の約３〜１０％しか減少しておらず、黄変の改善効果が極めて小さい。
また、比較例４および５では、波長が４００ｎｍ以下の光（特に紫外線）を含む照射したことにより、波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度の大小に拘わらず、光学的立体造形物の黄色度が照射前よりも大幅に高くなっており、黄変の度合がむしろ大きく増している。
【００９８】
《実施例５》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を複数製造し、次いでそれらの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度はいずれも２．９であった。
（２）  上記（１）で得られたそれぞれの光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）に対して、実施例１の（３）で用いたのと同じ青色光を放射する光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを使用して青色光を照射し、その際に、パルス幅変調装置（ＰＷＭ装置）（Ａｕｄｉｏ−Ｑ社製「ＡＱＰ−２２４Ｗ−Ｋ」、２４Ｖ用２Ａパルス式ＬＥＤ減光キット）と定電圧電源を使用して、光学的立体造形物に照射する青色光の調光（照射強度の変更）を行って、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度を４０．８Ｗ／ｍ2、１５．１Ｗ／ｍ2および２．８ｗ／ｍ2に変更して照射実験を実施し、光を３０分間照射した後、２時間照射した後および５時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定した。
その結果を、上記した実施例１の結果と併せて下記の表３に示す。
【００９９】
【表３】
2010260230.tif 000007
【０１００】
《実施例６》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  ３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート（ダウケミカル社製「ＵＶＲ−６１０５」）４０質量部、エトキシ化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（新日本理化株式会社製「ＢＰＯ−２０Ｅ」）２０質量部、３−ヒドロキシメチル−３−エチルオキセタン（東亞合成株式会社製「ＯＸＴ−１０１」）１０質量部、４−フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート（サンアプロ株式会社製「ＣＰＩ−１０１Ａ」）（カチオン重合開始剤）４質量部、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−ＤＣＰ」）１０質量部、エトキシ化ビスフェノールＡジアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−ＢＰＥ−４）１０質量部、プロポキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート（新中村化学工業株式会社製「ＡＴＭ−４Ｐ」）１０質量部および１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８４」）（ラジカル重合開始剤）１．５質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、３４０ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．２３ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝２１ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝６５ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１０１】
（２）物性測定用の光学的立体造形物の製造：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同様にして光学的立体造形を行って力学的特性［引張り特性（引張破断強度、引張破断伸度、引張弾性率）、降伏強度、曲げ特性（曲げ強度、曲げ弾性率）、衝撃強度］、収縮率、硬度（ショアＤ硬度）および熱変形温度を測定するための光学的立体造形物をそれぞれ製造し、得られた光学的立体造形物（試験片）に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光学的立体造形物（紫外線で後硬化したもの）を用いて、上記した方法で各種物性を測定したところ、引張破断強度＝６１ＭＰａ、引張破断伸度＝５．１％、引張弾性率＝２０５０ＭＰａ、降伏強度＝５４ＭＰａ、曲げ強度＝８４ＭＰａ、曲げ弾性率＝２８２０ＭＰａ、衝撃強度＝１．５ｋＪ／ｍ2、収縮率＝５．４％、硬度（ショアＤ硬度）＝８７および熱変形温度＝４７℃であった。
【０１０２】
（３）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、ほぼ透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は６．０であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１０３】
《実施例７》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  水素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（新日本理化株式会社製「ＨＢＥ−１００」３０．７５質量部、エトキシ化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（新日本理化株式会社製「ＢＰＯ−２０Ｅ」）２２質量部、４−フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート（サンアプロ株式会社製「ＣＰＩ−１０１Ａ」）（カチオン重合開始剤）４質量部、ジペンタエリスリトールポリアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−９５５０」）８質量部、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（日本化薬株式会社製「カヤラドＤＰＨＡ」）４質量部、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８４」）（ラジカル重合開始剤）３質量部、２−メルカプトベンゾチアゾール（東京化成株式会社製）１質量部、プロポキシ化グリセリン（三洋化成株式会社製「ＧＰ−４００」）９質量部、ペンタエリスリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｎｏｘ  １０１０」）１．２５質量部および蒸留水１質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、５４０ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．０７ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝１４ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝６５０ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１０４】
（２）物性測定用の光学的立体造形物の製造：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同様にして光学的立体造形を行って力学的特性［引張り特性（引張破断強度、引張破断伸度、引張弾性率）、降伏強度、曲げ特性（曲げ強度、曲げ弾性率）、衝撃強度］、収縮率、硬度（ショアＤ硬度）および熱変形温度を測定するための光学的立体造形物をそれぞれ製造し、得られた光学的立体造形物（試験片）に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光学的立体造形物（紫外線で後硬化したもの）を用いて、上記した方法で各種物性を測定したところ、引張破断強度＝２６ＭＰａ、引張破断伸度＝１５．２％、引張弾性率＝１１３０ＭＰａ、降伏強度＝２３ＭＰａ、曲げ強度＝３７ＭＰａ、曲げ弾性率＝１３２０ＭＰａ、衝撃強度＝１．６ｋＪ／ｍ2、収縮率＝４．８％、硬度（ショアＤ硬度）＝８２および熱変形温度＝３５℃であった。
【０１０５】
（３）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、ほぼ透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は７．０であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１０６】
《実施例８》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  水素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（新日本理化株式会社製「ＨＢＥ−１００」５０質量部、４−フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムトリス（ペンタフルオロエチル）トリフルオロホスフェート（サンアプロ株式会社製「ＣＰＩ−２００Ｋ）（カチオン重合開始剤）４質量部、ジペンタエリスリトールポリアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−９５５０」）１５質量部、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン（チバスペシャリティケミカル社製「Ｄａｒｏｃｕｒｅ  １１７３」）（ラジカル重合開始剤）２質量部およびシクロヘキサンジメタノール（新日本理化株式会社製「ＣＨＤＭ」）１０質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、３５２ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．３９ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝２６ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝５０ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１０７】
（２）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、ほぼ透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は４．２であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１０８】
《実施例９》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  ３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート（ダウケミカル社製「ＵＶＲ−６１０５」）５０質量部、３−ヒドロキシメチル−３−エチルオキセタン（東亞合成株式会社製「ＯＸＴ−１０１」）５０質量部および４−（２−クロロ−４−ベンソイルフェニルチオ）フェニルビス（４−フルオロフェニル）スルホニウムヘキサフルオロアンチモネート（ＡＤＥＫＡ社製「ＳＰ−１７２）（カチオン重合開始剤）３質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、４８ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．１０ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝１２ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝１５６ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１０９】
（２）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は黄変の度合が大きく、上記した方法で測定した黄色度は３５．４であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１１０】
《実施例１０》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  ８官能ウレタンアクリレートメタクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ｕ８−２３１」；プロポキシ化ペンタエリスリトール１分子、イソホロンジイソシアネート４分子およびグリセリンアクリレートメタクリレート４分子を反応させたもの）５０質量部、アクリロイルモルホリン（新中村化学工業株式会社製「Ａ−ＭＯ」）２５質量部、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート（新中村化学工業株式会社製「Ａ−ＤＣＰ」）２５質量部およびベンジルジメチルケタール（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ  ６５１」）（ラジカル重合開始剤）４質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、５４０ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．１３ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝２．８ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝１９．３ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１１１】
（２）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は黄変の度合が大きく、上記した方法で測定した黄色度は９．３であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１１２】
《実施例１１》
（１）光硬化性樹脂組成物の調製：
（ｉ）  トリシクロデカンジメタノールジメタクリレート（新中村化学工業株式会社製「ＤＣＰ」）５０質量部、エトキシ化ビスフェノールＡジメタクリレート（新中村化学工業株式会社製「ＢＰＥ−２００」）５０質量部および１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（チバスペシャリティケミカル社製「Ｉｒｇａｃｕｒｅ  １８４」）（ラジカル重合開始剤）４質量部をよく混合して光硬化性樹脂組成物を調製し、これを遮光したタンクに収容した。
これにより得られた光硬化性樹脂組成物の粘度を上記した方法で測定したところ、３２０ｍＰａ・ｓであった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた光硬化性樹脂組成物について、その硬化深度（Ｄｐ）、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）および作業硬化エネルギー（Ｅ10）を上記した方法で求めたところ、硬化深度（Ｄｐ）＝０．３７ｍｍ、臨界硬化エネルギー（Ｅｃ）＝２５ｍＪ／ｃｍ2、および作業硬化エネルギー（Ｅ10）＝４９．５ｍＪ／ｃｍ2であった。
【０１１３】
（２）光学的立体造形物の光照射処理：
（ｉ）  上記（１）の（ｉ）で調製した光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は黄変の度合が大きく、上記した方法で測定した黄色度は６１．３であった。
（ii）  上記（ｉ）で得られた黄変した光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）を、平らな台上に、縦×横＝５０ｍｍ×３０ｍｍの２つの方形表面が上面と下面になるようにして載置し、青色光を放射する実施例１で使用したのと同じ光源（ＬＥＤパラダイス社製「ＬＰ−Ｒ５Ｂ４０」、放射光の波長範囲＝４２０〜５０５ｎｍ、ピーク波長＝４５５ｎｍ、波長４００ｎｍ以下の光を放射せず）の１００個を方形に集積して各々に１５ｍＡを通電したものを用いて、光学的立体造形物の上方から青緑光を延べ２時間にわたって照射し、２時間照射した後の時点で、光学的立体造形物の黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表４に示すとおりであった。
その際に、光学的立体造形物の光を照射されている表面における、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）、３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBは、実施例１と同じであった。
【０１１４】
【表４】
2010260230.tif 000008
【０１１５】
上記の表４の実施例６〜１１の結果および上記した表１の実施例１〜４の結果から明らかなように、４３０〜５００ｎｍの範囲内の波長を有する光（青色光）を含み且つ波長が４００ｎｍ以下の光を含まない光を、光学的立体造形物の表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度が１５Ｗ／ｍ2以上となるように照射して光学的立体造形物の黄変などの変色を低減させる本発明の処理方法は、光学的立体造形物の樹脂の種類や成分など（光学的立体造形物の製造に用いた光硬化性樹脂組成物を構成する成分の種類や成分組成など）が異なっていても有効に実施することができる。
【０１１６】
《参考例１》
（１）  実施例１の（１）の（ｉ）で調製したのと同じ光硬化性樹脂組成物を用いて、実施例１の上記（２）の（ｉ）と同じ光造形条件を採用して複数の光学的立体造形物（縦×横×厚さ＝５０ｍｍ×３０ｍｍ×５ｍｍの直方体）を製造し、次いでこれらの光学的立体造形物に紫外線（高圧水銀灯）（波長３６５ｎｍ；強度３０Ｗ／ｍ2）を２０分間照射して後硬化した。
これにより得られた紫外線による後硬化後の光学的立体造形物は、いずれも、全体として透明であったが、黄変しており、上記した方法で測定した黄色度は２．９であった。
（２）（ｉ）  上記（１）で得られた光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）のうちの１つは、遮光した状態（アルミニウムをラミネートした遮光フイルムで包んだ後に、金属缶に収容）で室温下に２日間保存し、２日後に缶から取り出してその黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表５に示すとおりであった。
（ii）  また、上記（１）で得られた光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）のうちの別の１つは、室内（紫外線カット蛍光灯で照明した室内）の中央に、露出状態でそのまま２日間放置し、２日後にその黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表５に示すとおりであった。なお、この上記（ii）の実験では、室内に放置した光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表５に示すとおりであった。
（iii）  更に、上記（１）で得られた光学的立体造形物（紫外線照射して後硬化したもの）のうちの更に別の１つは、透明なガラス越しに太陽光が当たる南向の窓辺に露出した状態で２日間放置し、２日後にその黄色度を上記した方法で測定したところ、下記の表５に示すとおりであった。なお、この（iii）の実験では、窓辺に放置した光学的立体造形物の表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）における合計照射強度Ｑ（Ｗ／ｍ2）を上記した方法で測定すると共に、光学的立体造形物の光を照射されている表面での３８０〜７８０ｎｍの波長範囲（可視光域）での相対分光強度の積分値ＬAおよび４３０〜５００ｎｍの波長範囲での相対分光強度の積分値ＬBを上記した方法で求めて、式：Ｑ×（ＬB／ＬA）から、光学的立体造形物の光を照射されている表面での波長４３０〜５００ｎｍの光の合計照射強度（Ｗ／ｍ2）を求めたところ、下記の表５に示すとおりであった。
【０１１７】
【表５】
2010260230.tif 000009
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
本発明の処理方法による場合は、光学的立体造形物が本来有する力学的特性やその他の物性を良好に維持しながら、光学的立体造形物に生じていた黄変などの変色を、簡単に且つ短時間に速やかに解消または低減して、無色透明性に優れるか、または着色剤を用いたものでは着色剤本来の優れた色調を呈する光学的立体造形物に変えることができ、本発明により得られる光学的立体造形物は、精密部品、電気・電子部品、家具、建築構造物、自動車用部品、各種容器類、鋳物などのモデル、母型などのためのモデル、加工用モデル、複雑な熱媒回路の設計用の部品、複雑な構造の熱媒挙動の解析企画用の部品、美術品の復元、模造や現代アート、ガラス張りの建築物のデザインプレゼンテーションモデルのような美術工芸品などの用途に有効に用いることができる。