(57)【要約】【課題】工場における排熱等を有効利用して空冷ヒートポンプの効率を向上することで、極めてエネルギー効率の良い状態で工場に係る媒体温度の調整が可能な媒体温度調整システムを提供する。【解決手段】媒体温度調整システム１は、塗装工場Ｆで用いられる脱脂液を加温する温水を加温する空冷ヒートポンプ４を備えており、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に、塗装工場Ｆに属する乾燥炉Ｄからの熱（乾燥炉Ｄの暖気Ｈ）が当たるように、空冷ヒートポンプ４を配置している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温する空冷ヒートポンプを備えており、
前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に、工場に属する熱源からの熱が当たるように、前記空冷ヒートポンプが配置されている
ことを特徴とする媒体温度調整システム。
【請求項２】
工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温する空冷ヒートポンプと、
工場に属する熱源からの熱を、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に導く熱案内手段と
を有することを特徴とする媒体温度調整システム。
【請求項３】
前記工場に属する熱源からの熱は、工場に属する排温水、及び／又は  工場に属する排温水から生成した加温空気である
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の媒体温度調整システム。
【請求項４】
更に、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に冷気を導く冷気案内手段を備えた
ことを特徴とする請求項１ないし請求項３の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項５】
前記空冷ヒートポンプは、暖房運転及び冷房運転可能であり、
前記冷房運転時に、前記冷気案内手段により冷気を前記空気熱交換機に当て、
前記暖房運転時に、前記工場に属する熱源からの熱を前記空気熱交換機に当てる
ことを特徴とする請求項４に記載の媒体温度調整システム。
【請求項６】
前記熱源は、工場上部の空気である
ことを特徴とする請求項１ないし請求項５の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項７】
更に、前記熱を冷却可能な冷却手段を備えた
ことを特徴とする請求項１ないし請求項６の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項８】
前記冷却手段は、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に散水を行う自動散水装置である
ことを特徴とする請求項７に記載の媒体温度調整システム。
【請求項９】
前記自動散水装置は、定期的に前記散水を行う
ことを特徴とする請求項８に記載の媒体温度調整システム。
【請求項１０】
前記自動散水装置は、前記空冷ヒートポンプの暖房運転時に、前記空気熱交換機に当たる空気を冷却するために前記散水を行う
ことを特徴とする請求項８又は請求項９に記載の媒体温度調整システム。
【請求項１１】
工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温するヒートポンプと、
前記媒体及び／又は加温媒体の温度に応じて、前記媒体を加温する加温媒体の熱量を調整する熱量調節手段
を備えていることを特徴とする媒体温度調整システム。
【請求項１２】
前記熱量調節手段は、インバーター制御により前記加温媒体の流量を調整する流量調節手段である
ことを特徴とする請求項１１に記載の媒体温度調整システム。
【請求項１３】
前記熱量調節手段は、前記媒体の加温に用いないで戻す前記加温媒体の分岐流量を調整することで、前記媒体の加温に用いる前記加温媒体の流量を調整する流量調節手段である
ことを特徴とする請求項１１又は請求項１２に記載の媒体温度調整システム。
【請求項１４】
前記媒体は、補給媒体であり、
当該補給媒体を加温して補給対象に供給する管に、加温せずに前記補給媒体を補給対象へ補給する分岐管が設けられており、
前記熱量調節手段は、加温媒体の前記分岐管への流量を調整する流量調節手段である
ことを特徴とする請求項１１ないし請求項１３の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項１５】
前記ヒートポンプは、複数設けられており、
当該複数のヒートポンプは、互いに異なる温度設定を有するような複数のグループに分けられており、
前記熱量調節手段は、当該グループ毎に運転状態を切替えることによって、加熱媒体の熱量を調整するものである
ことを特徴とする請求項１１ないし請求項１４の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項１６】
前記ヒートポンプは、空冷ヒートポンプである
ことを特徴とする請求項１１ないし請求項１５の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【請求項１７】
前記ヒートポンプは、ヒートポンプ給湯器である
ことを特徴とする請求項１１ないし請求項１６の何れかに記載の媒体温度調整システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、前処理電着塗装工程における前処理液の加温や、洗浄工程における洗浄液の加温、あるいは工場における空気の加温（空調や乾燥等）や蒸気生成のための水の加温等に用いられる媒体温度調整システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
工場における媒体温度調整の具体例として、加工水の液温調整を考える。従来、加工水の加温においては、加工水につき、都市ガスやＬＰＧ、重油、灯油等の化石燃料を燃焼させて得たエネルギーにより加温していたため、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量やエネルギー使用量が比較的に多くなってしまっていた。
【０００３】
そこで、加工水の加温において、下記特許文献１，２に記載されるような、ヒートポンプを用いた液温調整装置が提案された。この液温調整装置では、ヒートポンプにより効率的な加工水の加温が行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−３０１６９号公報
【特許文献２】特開２００５−１９９１１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、この装置では、単にヒートポンプによって各液を加温するに過ぎないため、エネルギー効率の向上度合に限界がある。又、このような装置におけるヒートポンプは実際には屋外設置されるところ、外気温により加熱能力や効率が左右されるためにメリットが少なくなっている面もある。
【０００６】
そこで、請求項１〜３，１１に記載の発明は、工場における排熱等を有効利用して空冷ヒートポンプの効率を向上することで、極めてエネルギー効率の良い状態で工場に係る媒体温度の調整が可能な媒体温度調整システムを提供することを目的としたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温する空冷ヒートポンプを備えており、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に、工場に属する熱源からの熱が当たるように、前記空冷ヒートポンプが配置されていることを特徴とするものである。
【０００８】
上記目的を達成するために、請求項２に記載の発明は、工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温する空冷ヒートポンプと、工場に属する熱源からの熱を、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に導く熱案内手段とを有することを特徴とするものである。
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項３に記載の発明は、前記工場に属する熱源からの熱は、工場に属する排温水、及び／又は  工場に属する排温水から生成した加温空気であることを特徴とするものである。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、上記目的に加えて、夏季等において空冷ヒートポンプによる効率の良好な工場における媒体の加温を継続する目的を達成するため、上記発明にあって、更に、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に冷気を導く冷気案内手段を備えたことを特徴とするものである。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、上記目的に加えて、季節等を問わず効率を良好とする目的を達成するため、上記発明にあって、前記空冷ヒートポンプは、暖房運転及び冷房運転可能であり、前記暖房運転時に、前記冷気案内手段により冷気を前記空気熱交換機に当て、前記冷房運転時に、前記熱を前記空気熱交換機に当てることを特徴とするものである。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、上記目的に加えて、一般に工場に存在しながら有効活用されていない熱を用いて効率の良好化を図る目的を達成するため、上記発明にあって、前記熱源は、工場上部の空気であることを特徴とするものである。
【００１３】
請求項７に記載の発明は、上記目的に加えて、夏季等において空冷ヒートポンプによる効率の良好な工場における媒体の加温を継続する目的を達成するため、上記発明にあって、更に、前記熱を冷却可能な冷却手段を備えたことを特徴とするものである。
【００１４】
請求項８に記載の発明は、上記目的に加えて、空冷ヒートポンプの空気熱交換機の洗浄も行うことでより一層効率の良い工場における媒体の加温を行う目的を達成するため、上記発明にあって、前記冷却手段は、前記空冷ヒートポンプの空気熱交換機に散水を行う自動散水装置であることを特徴とするものである。
【００１５】
請求項９，１０に記載の発明は、上記目的に加えて、詰まりや死に水等を防止する目的を達成するため、上記発明にあって、前記自動散水装置が定期的に前記散水を行ったり、前記自動散水装置は、前記空冷ヒートポンプの暖房運転時に、前記空気熱交換機に当たる空気を冷却するために前記散水を行ったりすることを特徴とするものである。
【００１６】
上記目的を達成するために、請求項１１に記載の発明は、工場で用いられる媒体を加温する加温媒体を加温するヒートポンプと、前記媒体及び／又は加温媒体の温度に応じて、前記媒体を加温する加温媒体の熱量を調整する熱量調節手段を備えていることを特徴とするものである。
【００１７】
請求項１２，１３に記載の発明は、上記目的に加えて、シンプルに熱量調整をする目的を達成するため、上記発明にあって、前記熱量調節手段は、インバーター制御により前記加温媒体の流量を調整する流量調節手段であったり、前記媒体の加温に用いないで戻す前記加温媒体の分岐流量を調整することで、前記媒体の加温に用いる前記加温媒体の流量を調整する流量調節手段であったりすることを特徴とするものである。
【００１８】
請求項１４に記載の発明は、上記目的に加えて、シンプルに熱量調整をする目的を達成するため、上記発明にあって、前記媒体は、補給媒体であり、当該補給媒体を加温して補給対象に供給する管に、加温せずに前記補給媒体を補給対象へ補給する分岐管が設けられており、前記熱量調節手段は、加温媒体の前記分岐管への流量を調整する流量調節手段であることを特徴とするものである。
【００１９】
請求項１５に記載の発明は、上記目的に加えて、様々な規模や設定温度に対応可能であり、運転の継続を可能としながら効率も一層良好にする目的を達成するため、上記発明にあって、前記ヒートポンプは、複数設けられており、当該複数のヒートポンプは、互いに異なる温度設定を有するような複数のグループに分けられており、前記熱量調節手段は、当該グループ毎に運転状態を切替えることによって、加熱媒体の熱量を調整するものであることを特徴とするものである。
【００２０】
請求項１６，１７に記載の発明は、上記目的に加えて、低コストで良好に動作させる目的を達成するため、上記発明にあって、前記ヒートポンプは、空冷ヒートポンプであったり、ヒートポンプ給湯器であったりすることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、工場で用いられる媒体を加温する空冷ヒートポンプの空気熱交換機に、工場に係る熱（暖気等）が当たる。従って、空気熱交換機に熱を作用させない場合と比べ、空冷ヒートポンプの加温に関する運転効率を向上することができ、従来捨てられていた熱の有効利用が可能になると共に、極めて効率の良い空冷ヒートポンプの動作を確保することができる、という効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（ａ）は本発明の第１形態に係る媒体温度調整システムのブロック図であり、（ｂ）は比較例に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２】本発明の第２形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図３】図２の媒体温度調整システムの動作を示すフローチャートである。
【図４】本発明の第３形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図５】本発明の第４形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図６】図５の媒体温度調整システムの動作を示すフローチャートである。
【図７】本発明の第５形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図８】本発明の第６形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図９】本発明の第７形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１０】本発明の第８形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１１】図１０の媒体温度調整システムや比較例としての従来方式ないし屋外設置方式のエネルギー使用量等を示す表である。
【図１２】本発明の第９形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１３】図１２の媒体温度調整システムや比較例としての従来方式ないし屋外設置方式のエネルギー使用量等を示す表である。
【図１４】本発明の第１０形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１５】本発明の第１１形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１６】本発明の第１２形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１７】本発明の第１３形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１８】本発明の第１４形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図１９】図１８の媒体温度調整システムの動作を示すフローチャートである。
【図２０】本発明の第１５形態に係る媒体温度調整システムの（ａ）冬季等，（ｂ）夏季等におけるブロック図である。
【図２１】本発明の第１６形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２２】本発明の第１７形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２３】本発明の第１８形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２４】本発明の第１９形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２５】本発明の第２０形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【図２６】本発明の第２１形態に係る媒体温度調整システムのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明に係る実施の形態の例につき、適宜図面に基づいて説明する。なお、当該形態は、下記の例に限定されない。
【００２４】
［第１形態］
図１（ａ）は第１形態に係る媒体温度調整システム１の模式図であって、媒体温度調整システム１は、塗装を施す前に対象物の脱脂を行うための媒体（液体，前処理液）としての脱脂液が入った槽（前処理槽）としての脱脂槽２と、当該脱脂槽２内の脱脂液を加温する空冷ヒートポンプ４とを備えている。なお、対象物としては、自動車（ボディー・パーツ）や、建設土木機械、特殊車両、鋼製家具、鋼製建具、自動販売機、重電機器、農業機械、プレハブ鉄骨、ハードディスクドライブ、マンホール蓋、空調機、あるいはこれらの部品等が挙げられる。又、前処理槽としては、脱脂槽の他、湯洗槽、予備脱脂槽、下地皮膜形成等のための化成槽等あるいはこれらの組合せを挙げることができる。
【００２５】
空冷ヒートポンプ４には、塗装工場Ｆで用いられる脱脂液を加温するため脱脂槽２に加温媒体としての温水を供給する供給パイプ１２が接続されていると共に、当該温水を脱脂槽２から空冷ヒートポンプ４へ戻す戻りパイプ１４が接続されている。なお、各パイプには、図示しない熱交換機やタンク、温水に係る流量調節弁等の熱量調節手段や熱量調節のための温水に関する温度センサが介装されることがあり、又熱量調節を制御する自動制御手段が設けられることがある。又、パイプを分岐させる等、パイプの配置を適宜変更して良い。更に、空冷ヒートポンプ４は、温水につき、直接加熱しても良いし、あるいは自身の内部に配された内部媒体（冷媒）を加熱し、当該内部媒体と温水とが熱交換されることで温水の加温がなされるようにしても良い。又、内部媒体を加温媒体とし、工場で用いられる媒体を空冷ヒートポンプ４に導入して加温するようにして良い。加えて、温水以外の加温媒体を採用しても良い。
【００２６】
そして、媒体温度調整システム１は、塗装工場Ｆ内に設置されている。又、塗装工場Ｆ内には、対象物を脱脂槽２に浸す脱脂工程の後工程である水切り乾燥工程のための乾燥炉Ｄが配置されており、塗装工場Ｆに熱源としての乾燥炉Ｄが属している。更に、乾燥炉Ｄあるいは空冷ヒートポンプ４は、乾燥炉Ｄの暖気Ｈ（熱を有する排気、放熱）が空冷ヒートポンプ４の図示しない空気熱交換機に当たるように、配置されている。なお、熱源として、乾燥炉Ｄの他、焼付け工程に係る焼付け炉や、塗装工場Ｆに係るコンプレッサー、変圧器（電気室）又はボイラー、あるいはこれらの組合せを用いることができる。
【００２７】
一方、図１（ｂ）は媒体温度調整システム１と異なり空冷ヒートポンプを塗装工場Ｆの外に配置した比較例を示すものであって、空冷ヒートポンプの空気熱交換機には外気が当てられる。なお、当該比較例においては、空冷ヒートポンプによる加温のみでは加温負荷に追従できない事態に備え、図示しないボイラーから供給される蒸気により脱脂槽２を追加的に加温するための回路が設置されている。なお、一般に空冷ヒートポンプは、空気熱交換機における外気の温度が低い場合、温水を加温する効率が悪化して加熱能力も低くなり、温水供給温度が増すと更に効率が悪化し加熱能力が低減する。
【００２８】
このような媒体温度調整システム１は、次に説明するように動作する。
【００２９】
例えば、図１（ａ）の媒体温度調整システム１にあって、脱脂槽２の脱脂液を摂氏６０度（以下同様）に保温するための加温負荷が７３ｋＷ（キロワット）であり、塗装工場Ｆ内は乾燥炉Ｄ（１２０度）の屋内設置等により２５度であったとする。この場合、空冷ヒートポンプ４からは温水７３ｋＷ（７０度）の供給が必要であるが、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に２５度の暖気Ｈが当たっている（暖気Ｈを吸わせている）ため、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰ（Coefficient of Performance、効率）は２．７となり、空冷ヒートポンプ４への電気Ｖの入力は２７ｋＷとなる。なお、加温負荷の変動には、空冷ヒートポンプ４の運転状態の変更や熱量調整手段による温水の熱量変更等により対応する。
【００３０】
一方、図１（ｂ）の比較例において、上記と同様に加温する場合、空冷ヒートポンプの空気熱交換機に５度の外気が当たっていると、空冷ヒートポンプのＣＯＰは２．１となり、電気入力２３ｋＷで温水４９ｋＷしか供給できないため、蒸気２４ｋＷで追加的に加温し、脱脂槽２の加温負荷に対応する。
【００３１】
以上の媒体温度調整システム１は、塗装工場Ｆで用いられる脱脂液を加温する温水を加温する空冷ヒートポンプ４を備えており、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に、塗装工場Ｆに属する乾燥炉Ｄからの熱（乾燥炉Ｄの暖気Ｈ）が当たるように、空冷ヒートポンプ４を配置している。
【００３２】
従って、比較例のように空冷ヒートポンプを屋外に設置し、空気熱交換機に外気を当てる場合に比べて、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰを良好なものとし、加熱能力の高い状態で運転することができ、電気Ｖの入力が比較的に少ない状態で多大な加温を施すことができる。
【００３３】
［第２形態］
図２は第２形態に係る媒体温度調整システム２１の模式図であって、媒体温度調整システム２１は、脱脂槽２や乾燥炉Ｄに関しては第１形態と変更例も含め同様である。
【００３４】
媒体温度調整システム２１では、空冷ヒートポンプ４は、塗装工場Ｆの外に設置されている。塗装工場Ｆ内は、乾燥炉Ｄや前処理工程（脱脂・洗浄・化成）等により、およそ２５度に保たれ、５度の外気より暖かい２５度の暖気Ｈ（熱源からの熱）を含んでいる。供給パイプ１２や戻りパイプ１４は、塗装工場Ｆの壁を通っており、外部の空冷ヒートポンプ４と内部の脱脂槽２とに接続されている。なお、空調機等は、塗装工場Ｆの外に位置していても良い。
【００３５】
そして、塗装工場Ｆと空冷ヒートポンプ４との間には、塗装工場Ｆ内の暖気Ｈを通すダクト２２と、ダクト２２に装着された工場換気ファン２４が配置されている。ダクト２２は、塗装工場Ｆの空冷ヒートポンプ４側の壁から設置されており、工場換気ファン２４は、ダクト２２の空冷ヒートポンプ４側の部分に設置されている。工場換気ファン２４が作動すると、塗装工場Ｆ内の暖気Ｈがダクト２２に導かれて排温風Ｂとして外に排出され、その排温風Ｂが空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に当てられる。
【００３６】
又、ダクト２２あるいは工場換気ファン２４には、暖気Ｈ（排温風Ｂ）の熱量を調節する熱量制御手段が設置されている。熱量制御手段としては、工場換気ファン２４をインバーター制御して風量等を変化させることにより熱量を変化させるものや、図示しないダンパーを制御することによりダクト２２内における流量を変化させて熱量を調整するものや、工場換気ファン２４の入口部に一部外気を吸わせて暖気Ｈに外気を（量を調整のうえで）混合することにより暖気Ｈの温度を調節するもの等を挙げることができ、図示しない自動制御装置等により実行される。なお、ダクト２２及び工場換気ファン２４、あるいはこれらと熱量制御手段が熱案内手段を構成する。
【００３７】
このような媒体温度調整システム２１は、第１形態と同様に動作する。
【００３８】
即ち、例えば外気温５度で加温負荷７３ｋＷの場合、工場換気ファン２４の作動により空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に５度の外気ではなく２５度の暖気Ｈ（排温風Ｂ）が送風され、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰが２．１から２．７に向上し、加温能力が４９ｋＷから７３ｋＷに向上して、加温負荷に追従することができる。
【００３９】
又、図３に示すように、熱量制御手段（自動制御装置）や図示しない各種の温度センサにより、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機の空気吸い込み温度が例えば２５度以上３５度以下になるように制御される。
【００４０】
即ち、自動制御手段は、空冷ヒートポンプ４の起動指令を監視し（ステップＳ１）、当該起動指令がＯＮである場合、空冷ヒートポンプ４の運転を開始する（ステップＳ２）。更に、自動制御手段は、外気温度が２５度未満でないと（ステップＳ３でＮＯ）、工場換気ファン２４を停止すると共に（ステップＳ４）、空冷ヒートポンプ４の停止指令を監視し（ステップＳ５）、当該停止指令がＯＮである場合、工場換気ファン２４の運転を停止して処理を終了する（ステップＳ６）。一方、当該停止指令がＯＮでない場合には、ステップＳ３からの処理を繰り返す。
【００４１】
そして、自動制御手段は、外気温度が２５度未満であると（ステップＳ３でＹＥＳ）、工場換気ファン２４における吸い込み温度が外気温度より５度を超えて高いかを判定し（ステップＳ７）、ステップＳ７でＹＥＳであれば、工場換気ファン２４の運転を開始して（ステップＳ８）、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機の空気吸い込み温度（排温風Ｂの温度）が２５度以下であるか否かを確認する（ステップＳ９）。一方、自動制御手段は、工場換気ファン２４の吸い込み温度が外気温度より５度を超えて高くなければ（ステップＳ７でＮＯ）、上述のステップＳ４以降の処理を実行する。
【００４２】
自動制御手段は、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度が２５度以下である場合（ステップＳ９でＹＥＳ）、当該空気吸い込み温度が３０度以上となるまで（ステップＳ１０，Ｓ１２）、工場換気ファン２４をインバーターにより風量を徐々に増加させ（ステップＳ１１）、上記のステップＳ５に移行する。
【００４３】
一方、自動制御手段は、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度が２５度以下でない場合（ステップＳ９でＮＯ）、当該温度が３５度以上であるか判断する（ステップＳ１３）。自動制御手段は、当該温度が３５度以上でない場合（ステップＳ１３でＮＯ）、上記ステップＳ５に移行する。
【００４４】
一方、自動制御手段は、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度が３５度以上である場合（ステップＳ１３でＹＥＳ）、当該空気吸い込み温度が３５度以下となるまで（ステップＳ１４，Ｓ１６）、工場換気ファン２４をインバーターにより風量を徐々に低下させ（ステップＳ１５）、上記のステップＳ５に移行する。
【００４５】
このような媒体温度調整システム２１は、塗装工場Ｆで用いられる脱脂液を加温する温水を加温する空冷ヒートポンプ４と、塗装工場Ｆに属する乾燥炉Ｄや前処理工程等からの熱を、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導くダクト２２ないし工場換気ファン２４を有する。
【００４６】
従って、第１形態と同様に、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰを良好なものとし、加熱能力の高い状態で運転することができ、十分な加熱をしながら効率の良い運転を行うことができる。
【００４７】
［第３形態］
図４は第３形態に係る媒体温度調整システム３１の模式図であって、媒体温度調整システム３１は、外気案内手段が追加される他、第１形態と変更例も含め同様である。
【００４８】
即ち、塗装工場Ｆの外部から内部における空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機の手前にかけて、外気Ａを通すダクト３２が設置されており、ダクト３２にはブロワー３４が設けられている。ブロワー３４は、ダクト３２における空冷ヒートポンプ４側に設置されており、空気熱交換機に外気Ａを当てて（暖気Ｈと共に）吸わせることが可能である。なお、空冷ヒートポンプ４は、温水を供給する（加温を行う）に当たっては、空気熱交換機における空気吸い込み温度が所定温度（例えば４０度）以下となっている必要があり、当該所定温度を超えると、空冷ヒートポンプ４の冷媒高圧異常の保護装置が作動して空冷ヒートポンプ４の運転が停止される。なお、ダクト３２あるいはブロワー３４において、外気Ａの流量等を調整する外気熱量調節手段を設置することができる。
【００４９】
このような媒体温度調整システム３１は、次に説明するように動作する。
【００５０】
例えば、脱脂槽２の脱脂液を６０度に保温するための加温負荷が７３ｋＷであり、塗装工場Ｆ内は乾燥炉Ｄ（１２０度）の屋内設置等により６０度であり、暖気Ｈが５０度であったとする（夏季等）。この場合、空冷ヒートポンプ４からは温水７３ｋＷ（７０度）の供給が必要であるが、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に５０度の暖気Ｈが当たっており（５０度の暖気Ｈを吸わせており）、空冷ヒートポンプ４への電気Ｖの入力は２７ｋＷで済むものの、そのままでは空冷ヒートポンプ４の運転が停止されることとなる。しかし、ダクト３２ないしブロワー３４により暖気Ｈに対して３５度の外気Ａが混入されるため、空気熱交換機における空気吸い込み温度が４０度（所定温度）以下となり、空冷ヒートポンプ４の保護装置を作動させる事態の発生が防止される。
【００５１】
なお、外気案内手段又はこれに接続された自動制御装置は、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度（暖気Ｈの温度）を図示しない温度センサ等により監視して、当該温度が保護装置の作動する所定温度未満の特定温度（例えば３５度）以上となると、ブロワー３４を起動して外気Ａを導入するようにすることができ、又当該特定温度あるいはこれより低い一定温度（例えば３０度）未満となると、ブロワー３４を停止して外気Ａの導入を止めるようにすることができる。なお、自動制御装置は、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度に代えて、あるいはこの温度と共に、空冷ヒートポンプ４の冷媒圧力に基づいて外気案内手段の起動や停止を行うことができる。又、ブロワー３４は、インバーターにより風量を制御しても良い。更に、ダクト３２を省略する目的のため、工場側面にブロワー２４を設置し、ブロワー２４から送られた外気が空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸い込まれるように空冷ヒートポンプ４を配置しても良い。
【００５２】
以上の第３形態の媒体温度調整システム３１は、第１形態と同様に成り、特に空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に外気Ａ（冷気）を（暖気Ｈに合わせて）導く外気案内手段（冷気案内手段）を備えている。
【００５３】
従って、第１形態の媒体温度調整システム３１と同様の効果を奏し、更に暖気Ｈの温度が空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度として高すぎる場合には暖気Ｈに外気Ａ（冷気）を混合することで空冷ヒートポンプ４の保護装置が作動する事態を防止して、空冷ヒートポンプ４の加温運転を（効率の良い状態で）継続させることができる。
【００５４】
［第４形態］
第４形態に係る媒体温度調整システム４１は、外気案内手段に代えて冷却手段としての間接散水冷却装置が追加される他、第３形態と変更例も含め同様である。
【００５５】
即ち、図５に示すように、乾燥炉Ｄと空冷ヒートポンプ４との間には、散水により気体を冷却する間接散水冷却装置４２が設置されている。間接散水冷却装置４２には、水Ｗの流量（熱量）を調節可能な調節器としての散水弁４４を備えた水供給器４６が接続されていると共に、水Ｗを排出する排水ピットＰが接続されている。水供給器４６は、図示しないタンク等にある水Ｗを間接散水冷却装置４２に供給する。間接散水冷却装置４２は、ここではマット状の本体に水供給器４６からの水Ｗを伝わせて流下させるものであり、当該本体に乾燥炉Ｄからの暖気Ｈが通るようにして暖気Ｈを水Ｗの気化熱等により冷却して冷却エアＣとするものである。暖気Ｈに冷却を施した冷却エアＣは、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み口において吸引され、空気熱交換機に当てられる。なお、散水弁４４は図示しない自動制御装置に接続されて良い。
【００５６】
このような媒体温度調整システム４１は、例えば次に説明するように動作する。
【００５７】
即ち、図６に示すように、自動制御装置は、空冷ヒートポンプ４の起動指令がＯＮである場合（ステップＳ４１でＹＥＳ）、空冷ヒートポンプ４の運転を開始する（ステップＳ４２）。そして、自動制御装置は、初期設定として（ステップＳ４３でＮＯ）、散水弁４４を所定時間（２分間）全開した後（ステップＳ４４〜Ｓ４６）、散水弁４４を閉止して、ステップＳ４８に移行する。このような動作につき更に詳述すると、工場内に空冷ヒートポンプ４を設置した場合、埃や油分等が間接散水冷却装置４２に付くことから、定期的に洗い流すこととし、間接散水冷却装置４２の詰まりによる性能低下ないし能力低下を防止するものである。又、定期的な散水を実行することにより、死に水の発生を防止し、サビ等による間接散水冷却装置４２の詰まりを防止する。なお、後述の第５，７形態でも、このような動作による同様の作用が現れる。即ち、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に直接定期的に散水することで、空気熱交換機に付着した埃や油分等を洗い流し、性能低下・能力低下が防止される。
【００５８】
自動制御装置は、ステップＳ４８において、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機における空気吸い込み温度が特定温度（３８度）以上であるか否かを確認する。自動制御装置は、空気吸い込み温度が特定温度以上でなければ（ステップＳ４８でＮＯ）、後述のステップＳ５３に移行する。
【００５９】
一方、自動制御装置は、空気吸い込み温度が特定温度以上であれば（ステップＳ４８でＹＥＳ）、空気吸い込み温度が特定温度あるいはこれより低い所定温度（ここでは３５度）以下となるまで、散水弁４４を全開する（ステップＳ４９〜Ｓ５１）。そして、自動制御装置は、空気吸い込み温度が所定温度等となると、散水弁４４を閉止して、ステップＳ５３に移行する。
【００６０】
自動制御装置は、ステップＳ５３において、空冷ヒートポンプ４の停止指令を監視し、指令が「ＯＮ」であれば処理を終了し、そうでなければステップＳ４３以降の処理を継続する。
【００６１】
以上の第４形態の媒体温度調整システム４１は、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導かれる乾燥炉Ｄからの暖気Ｈを冷却可能な間接散水冷却装置４２を有するので、第３形態と同様に、暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の保護装置が働かない状態まで冷却することができ、空冷ヒートポンプ４による効率の良好な脱脂槽２の加温を夏季等において継続することができる。
【００６２】
なお、暖気Ｈに係る冷却手段を間接散水冷却装置４２としているため、冷却のための水Ｗ（冷媒）が塗装工場Ｆ内に飛散する事態を防止することができ、水Ｗを無駄なく利用して効率の良い冷却に寄与することができる。
【００６３】
［第５形態］
図７は第５形態に係る媒体温度調整システム５１の模式図であって、媒体温度調整システム５１は、乾燥炉Ｄからの暖気Ｈを冷却する冷却手段が自動散水装置５２となっている他は、第４形態と変更例も含め同様である。
【００６４】
即ち、媒体温度調整システム５１は、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に対して水Ｗを散水する自動散水装置５２を備えている。自動散水装置５２には、水Ｗの流量（熱量）を調節可能な調節器としての散水弁５４を備えた水供給器５６が接続されている。水供給器４６は、図示しない水道配管・工業用水配管・散水タンク等にある水Ｗを自動散水装置５２に供給する。なお、空冷ヒートポンプ４による脱脂液の加温に代えて、又はこれと共に、空調のための加温や乾燥工程における温風発生用の加温又はこれらの組合せ等を行うことができる。
【００６５】
このような媒体温度調整システム５１は、第４形態と同様に動作し、例えば空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機における空気吸い込み温度が特定温度以上である場合に、所定温度となるまで自動散水装置５２により当該空気熱交換機に対して水Ｗを吹き付けることで、当該空気熱交換機において吸い込まれる暖気Ｈを気化熱等により冷却し、保護装置の作動による空冷ヒートポンプ４の自動停止を回避してその運転が継続される。
【００６６】
以上の第５形態の媒体温度調整システム５１では、第４形態と同様、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度を調節して空冷ヒートポンプ４の運転を継続させ、効率の良好な脱脂槽２の加温を持続させることができる。又、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に水Ｗ（媒体）を吹き付けることで当該空気熱交換機の汚れ等を落とすことができ、夏季等はもちろん、冬季等においても一時的に散水することで当該空気熱交換機に付着した埃を洗浄し、空冷ヒートポンプ４における熱交換の効率低下や故障を防止することができる。そして、夏季等においては、空冷ヒートポンプ４の空気吸い込み温度の低下と空気熱交換機の洗浄とを同時に行うことができ、空冷ヒートポンプ４による加温を極めて効率良く実行することができる。
【００６７】
なお、第５形態の変更例として、次に説明するものがある。即ち、中間季においても暖房を要する空調の場合等に、業務用パッケージエアコン（空冷ヒートポンプ４）に散水装置を取り付ける。一般的な業務用パッケージエアコン（空調用の空冷ヒートポンプ４）は、外気温度（空気熱交換機の吸い込み温度）が規定温度（例えば１５度）を超えるとヒートポンプサイクルが成り立たずに運転不能となる。そこで、空気熱交換機の吸い込み空気温度を規定温度以下に冷やして業務用パッケージエアコンを運転可能とするため、散水装置を取り付け、散水により吸い込み空気を冷却する。このような散水装置の設置により、外気温度が規定温度を超えていても、業務用パッケージエアコン（空冷ヒートポンプ４）の運転を継続することができる。例えば、２８度等の特定温度に年中保持する恒温室における空調においては、外気温度１５度以上の中間季でも暖房が必要であるところ、一般的な業務用パッケージエアコンをそのまま設置したのではこのような空調が行えない（中間季に運転が停止してしまう）。そこで散水装置により空気熱交換機の導入空気温度を下げ、外気温度１５度以上の中間季でも（散水量ないし冷却量の調整により）吸い込み空気温度を１５度以下とし、一般的な業務用パッケージエアコンでも運転可能として、コストに配慮しつつ恒温室の空調を的確に継続して行うことが可能となる。
【００６８】
［第６形態］
図８は第６形態に係る媒体温度調整システム６１の模式図であって、媒体温度調整システム６１は、第２形態及び第４形態を組み合わせるようにして成る。
【００６９】
即ち、媒体温度調整システム６１は、塗装工場Ｆに属する暖気Ｈを排温風Ｂとして空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導くダクト２２及び工場換気ファン２４を備えていると共に、工場換気ファン２４と空気熱交換機の間に、排温風Ｂを冷却可能な間接散水冷却装置４２を備えている。
【００７０】
このような媒体温度調整システム６１は、第２形態や第４形態と同様に動作する。即ち、塗装工場Ｆの暖気Ｈを排温風Ｂとして空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に案内することで空冷ヒートポンプ４の効率良い運転を可能とすると共に、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機のための保護装置が作動し得る程に排温風Ｂが高温であるにもかかわらず工場換気ファン２４のインバーター制御の追従遅れ発生時等により風量調整が上手くいかない場合等に、間接散水冷却装置４２を作動して排温風Ｂを保護装置が作動しない温度まで冷却し、空冷ヒートポンプ４の運転を継続する。
【００７１】
［第７形態］
図９は第７形態に係る媒体温度調整システム７１の模式図であって、媒体温度調整システム６１は、第２形態及び第５形態を組み合わせるようにして成る。
【００７２】
即ち、媒体温度調整システム７１は、塗装工場Ｆに属する暖気Ｈを排温風Ｂとして空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導くダクト２２及び工場換気ファン２４を備えていると共に、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に対して水Ｗを散水する自動散水装置５２を備えている。
【００７３】
このような媒体温度調整システム７１は、第２形態や第５形態と同様に動作する。即ち、塗装工場Ｆの暖気Ｈを排温風Ｂとして空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に案内することで空冷ヒートポンプ４の効率良い運転を可能とすると共に、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機のための保護装置が作動し得る程に排温風Ｂが高温であるにもかかわらず工場換気ファン２４のインバーター制御の追従遅れ発生時等により風量調整が上手くいかない場合等に、自動散水装置５２を作動して排温風Ｂを保護装置が作動しない温度まで冷却し、空冷ヒートポンプ４の運転を継続する。又、媒体温度調整システム６１では、自動散水装置５２を作動することにより空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に付着した埃の洗浄を実施することができ、空冷ヒートポンプ４の効率低下や故障の防止をすることができる。
【００７４】
［第８形態］
図１０は第８形態に係る媒体温度調整システム８１の模式図であって、媒体温度調整システム６１は、部品工場Ｆ２における洗浄工程に配置され、空冷ヒートポンプ４が部品洗浄のための洗浄液の入った洗浄槽８２を加温する他は、第１形態と同様に成る。
【００７５】
即ち、媒体温度調整システム８１では、部品工場Ｆ２に属する乾燥炉Ｄからの暖気Ｈが空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に適用され、空冷ヒートポンプ４は、供給パイプ１２や戻りパイプ１４を介して温水を循環させることにより洗浄槽８２を加温する。
【００７６】
このような媒体温度調整システム８１は、例えば洗浄液を６０度に保持するため空冷ヒートポンプ４から７０度の温水を供給する一方、１２０度の乾燥炉Ｄから発生する２５度の暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせる場合、図１１の表における「第８形態」の欄に示すような動作を行い、後述する「従来方式」や「屋外設置方式」と比較して効率の良い動作を行う。
【００７７】
即ち、洗浄槽８２を６０度に保持するための加温負荷を夏季（６〜９月）１５ｋＷ／時（ｋＷ／ｈ）、中間季（４，５，１０，１１月）３０ｋＷ／ｈ、冬季（１２〜３月）６０ｋＷ／ｈとする。又、都市ガスで加温する蒸気ボイラのみで洗浄槽８２を加温する方式を従来方式とし、単に屋外設置した空冷ヒートポンプ４で洗浄槽８２を加温し、加温能力不足時に都市ガスで加温する蒸気ボイラを併用する方式（図１（ｂ）に対応する方式）を屋外設置方式とする。更に、屋外設置方式の空冷ヒートポンプや第８形態の空冷ヒートポンプ４の加熱能力（加温能力）やＣＯＰは、最高出湯温度が７０度程度である高温出湯型ヒートポンプ給湯器に係るものとしている。加えて、当該蒸気ボイラーの効率を８５％とし、ＣＯ２排出係数は、都市ガスについて、地球温暖化対策の推進に関する法律施行令及び特定排出者の事業活動に伴う温室効果ガスの排出量の算定に関する省令を基に環境省が作成した「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」からの計算値（１１０００キロカロリー毎ノルマル立方メートル（ｋｃａｌ／Ｎｍ３），２．３３００キログラム（ＣＯ２）毎ノルマル立方メートル（ｋｇ−ＣＯ２／Ｎｍ３））を用い、電気について、中部電力株式会社の０８年度実績値（８６０キロカロリー毎キロワット時（ｋｃａｌ／ｋＷｈ），０．４５５０ｋｇ−ＣＯ２／ｋＷｈ）を用いる。
【００７８】
そして、夏季の１時間内で、従来方式では蒸気ボイラの運転のため１．４Ｎｍ３の都市ガスを使用し、屋外設置方式では空冷ヒートポンプの空気熱交換機における空気吸い込み温度が３５度となるのでＣＯＰが２．７となり５．６ｋＷｈの電力を消費し、第８形態では空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入せずとも空気吸い込み温度が３５度であるため屋外設置方式と同様になる。
【００７９】
又、中間季の１時間内で、従来方式では蒸気ボイラの運転のため２．８Ｎｍ３の都市ガスを使用し、屋外設置方式では空冷ヒートポンプの空気熱交換機における空気吸い込み温度が１５度となるのでＣＯＰが２．４となり１２．５ｋＷｈの電力を消費し、第８形態では空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入して空気吸い込み温度を１５度から２５度へ昇温してＣＯＰが２．７となり、消費電力量が１１．１ｋＷｈとなる。
【００８０】
加えて、冬季の１時間内で、従来方式では、蒸気ボイラの運転のため５．５Ｎｍ３の都市ガスを使用し、屋外設置方式では、空冷ヒートポンプの空気熱交換機における空気吸い込み温度が５度となるのでＣＯＰが２．１となり２３．３ｋＷｈの電力を消費すると共に、空冷ヒートポンプのみでは全ての加熱負荷を賄えないため蒸気ボイラーを運転して１．０Ｎｍ３の都市ガスを使用し、第８形態では、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入して空気吸い込み温度を５度から１５度へ昇温してＣＯＰが２．４となり、消費電力は２５．０ｋＷｈとなって、１台の空冷ヒートポンプ４で全ての加熱負荷が賄える。
【００８１】
更に、１日当たりの運転時間や季節毎の運転日数を考慮して季節毎にエネルギー使用量やＣＯ２排出量を通算すると、夏季では従来方式でガスが１７８８Ｎｍ３・ＣＯ２が４．２トン（ｔｏｎ）、屋外設置方式及び第８形態で電気が７２００ｋＷｈ・ＣＯ２が３．３トン、中間季では従来方式でガスが３６６４Ｎｍ３・ＣＯ２が８．５トン、屋外設置方式で電気が１６６００ｋＷｈ・ＣＯ２が７．６トン、第８形態で電気が１４７５６ｋＷｈ・ＣＯ２が６．７トン、冬季では従来方式でガスが７０６４Ｎｍ３・ＣＯ２が１６．５トン、屋外設置方式でガスが１２９５Ｎｍ３・電気が２９８６７ｋＷｈ・ＣＯ２が電気の１３．６トン及びガスの３．０トンを合わせて１６．６トン、第８形態で電気が３２０００ｋＷｈ・ＣＯ２が１４．６トンとなる。
【００８２】
そして、各季を合計して年間のエネルギー使用量やＣＯ２排出量を割り出すと、ＣＯ２排出量は従来方式の２９．２トンと比較して屋外設置方式で６％削減され（２７．４トン）、本発明の第８形態で１６％削減される（２４．５トン）。又、エネルギー使用量は従来方式の都市ガス１２５１６Ｎｍ３（原油換算１４．９キロリットル）と原油換算量で比較して屋外設置方式では３％増加してしまうが（電気５３６６７ｋＷｈ・ガス１２９５Ｎｍ３・原油換算合計１５．３キロリットル）、第８形態で７％削減される（電気５３９５６ｋＷｈ・原油換算１３．９キロリットル）。
【００８３】
このように、第８形態に係る媒体温度調整システム８１にあっても、第１形態と同様、適宜暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導入することで、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰを良好なものとし、加熱能力の高い状態で運転することができ、エネルギー使用量が比較的に少ない状態で多大な加温を施すことができる。しかも、部品工場Ｆ２における洗浄工程において洗浄液を加温することに用いることができる。更に、屋外設置方式のように単に空冷ヒートポンプを屋外設置する場合と異なり、蒸気ボイラーを併用する必要が殆どないし、蒸気ボイラーの代わりに２台目の空冷ヒートポンプを設ける必要もなく、初期コストを抑えることができる。
【００８４】
［第９形態］
図１２は第９形態に係る媒体温度調整システム９１の模式図であって、媒体温度調整システム９１は、塗装工場Ｆに配置され、空冷ヒートポンプ４が脱脂槽２と合わせて化成液の入った化成槽９２を加温する他は、第５形態と同様に成る。
【００８５】
即ち、媒体温度調整システム９１では、供給パイプ１２から分岐する脱脂液加温用の分岐供給パイプ９２を備えると共に、戻りパイプ１４から分岐する、脱脂液を熱交換により加温した温水を戻すための分岐戻りパイプ９４を備えており、更に空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に対して水Ｗを散水する自動散水装置５２等を備えている。
【００８６】
このような媒体温度調整システム９１は、例えば脱脂液ないし洗浄液を４５度に保持するため空冷ヒートポンプ４から５５度の温水を供給する一方、１２０度の乾燥炉Ｄから発生する２５度の暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせる場合、図１３の表における「第９形態」の欄に示すような動作を行い、第８形態と同様の「従来方式」や「屋外設置方式」と比較して効率の良い動作を行う。
【００８７】
即ち、脱脂槽２及び化成槽９２を４５度に保持するための加温負荷を夏季４５ｋＷ／ｈ・中間季９０ｋＷ／ｈ・冬季１８０ｋＷ／ｈとし、屋外設置方式の空冷ヒートポンプや第９形態の空冷ヒートポンプ４の加熱能力やＣＯＰを高外気温度仕様空冷ヒートポンプチラーに係るものとする他は、第８形態と同様にそれぞれの動作を考えることができる。
【００８８】
そして、夏季の１時間で、従来方式ではガス４．１Ｎｍ３を使用し、屋外設置方式では空冷ヒートポンプの空気熱交換機における空気吸い込み温度が３５度となるのでＣＯＰが３．７となり１２．２ｋＷｈの電力を消費し、第９形態では空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入せずとも空気吸い込み温度が３５度であるため屋外設置方式と同様になる。
【００８９】
又、中間季の１時間で、従来方式ではガス８．３Ｎｍ３を使用し、屋外設置方式では空冷ヒートポンプの空気熱交換機における空気吸い込み温度が１５度となるのでＣＯＰが３．７となり２４．３ｋＷｈの電力を消費し、第９形態では空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入して空気吸い込み温度を１５度から２５度へ昇温するもののＣＯＰは屋外設置方式における３．７と変わらず、消費電力量も同等となる。
【００９０】
加えて、冬季の１時間で、従来方式ではガス１６．６Ｎｍ３を使用し、屋外設置方式では空気吸い込み温度が５度でＣＯＰが２．９となり５０．７ｋＷｈの電力を消費すると共に蒸気ボイラーで３．０Ｎｍ３の都市ガスを使用し、第８形態では空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に暖気Ｈを導入し空気吸い込み温度を５度から１５度へ昇温してＣＯＰが３．７となり、消費電力は４８．６ｋＷｈとなって、１台の空冷ヒートポンプ４で全ての加熱負荷が賄える。
【００９１】
更に、１日当たりの運転時間や季節毎の運転日数を考慮して季節毎にエネルギー使用量やＣＯ２排出量を通算すると、夏季では従来方式でガスが５３６４Ｎｍ３・ＣＯ２が１２．５トン、屋外設置方式及び第９形態で電気が１５７６２ｋＷｈ・ＣＯ２が７．２トン、中間季では従来方式でガスが１０９３３Ｎｍ３・ＣＯ２が２５．６トン、屋外設置方式及び第９形態で電気が３２３０３ｋＷｈ・ＣＯ２が１４．７トン、冬季では従来方式でガスが２１１９２Ｎｍ３・ＣＯ２が４９．４トン、屋外設置方式でガスが３８８５Ｎｍ３・電気が６４８８３ｋＷｈ・ＣＯ２が電気の２９．５トン及びガスの９．１トンを合わせて３８．６トン、第９形態で電気が６２２７０ｋＷｈ・ＣＯ２が２８．３トンとなる。
【００９２】
そして、各季を合計して年間のエネルギー使用量やＣＯ２排出量を割り出すと、ＣＯ２排出量は従来方式の８７．５トンと比較して屋外設置方式で３１％削減され（６０．４トン）、本発明の第９形態で４３％削減される（５０．２トン）。又、エネルギー使用量は従来方式の都市ガス３７５４９Ｎｍ３（原油換算４４．７キロリットル）と原油換算量で比較して屋外設置方式で２５％削減され（電気１１２９４８ｋＷｈ・ガス３８８５Ｎｍ３・原油換算合計３３．７キロリットル）、第９形態で３６％削減される（電気１１０３３５ｋＷｈ・原油換算２８．４キロリットル）。
【００９３】
このように、第９形態に係る媒体温度調整システム９１にあっても、第５形態と同様、適宜暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導入することで、空冷ヒートポンプ４のＣＯＰを良好なものとし、加熱能力の高い状態で運転することができ、エネルギー使用量が比較的に少ない状態で多大な加熱を施すことができ、特にＣＯ２排出量は従来方式を基準としておよそ半減され、エネルギー使用量は３６％も削減される。又、第８形態と同様に、蒸気ボイラーを併用する必要が殆どないし、蒸気ボイラーの代わりに２台目の空冷ヒートポンプを設ける必要もなく、初期コストを抑えることができる。
【００９４】
［第１０形態］
図１４は第１０形態に係る媒体温度調整システム１０１の模式図であって、媒体温度調整システム１０１は、媒体温度調整システム１０１の空冷ヒートポンプ４がコンプレッサー室Ｆ３に配置され、コンプレッサー室Ｆ３内の空気圧縮機Ｒが熱源となりコンプレッサー室Ｆ３内の暖気Ｈがダクト２２ないし工場換気ファン２４に導かれて排温風Ｂとなる他は、第２形態と同様に成る。
【００９５】
このように、媒体温度調整システム１０１においては、塗装工場から離れた、別の工場としてのあるいは塗装工場に属するコンプレッサー室Ｆ３からの暖気Ｈについても塗装工場に係る空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に排温風Ｂとして導入することができ、第２形態と同様に、空冷ヒートポンプ４の運転効率を向上することができる。
【００９６】
［第１１形態］
図１５は第１１形態に係る媒体温度調整システム１１１の模式図であって、媒体温度調整システム１１１は、空冷ヒートポンプ４が工場Ｆ４の暖房を行うため、工場Ｆ４内の空気を熱交換により加温する温水を供給することの他は、第１０形態と同様に成る。
【００９７】
このように、媒体温度調整システム１１１においては、コンプレッサー室Ｆ３における暖気Ｈを、工場Ｆ４を暖房する空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせることができ、第１０形態と同様に、空冷ヒートポンプ４の運転効率を向上することができる。
【００９８】
［第１２形態］
図１６は第１２形態に係る媒体温度調整システム１２１の模式図であって、媒体温度調整システム１１１は、暖気Ｈをダクト２２ないし工場換気ファン２４により空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に導く点で、第２形態と共通する。
【００９９】
媒体温度調整システム１２１において、暖気Ｈは、ボイラー室Ｆ５内に有り、蒸気供給パイプ１２２を介して蒸気Ｔを供給する蒸気ボイラーＪが運転中発する熱を熱源とする。空冷ヒートポンプ４は、水道配管・工業用水配管・散水タンク等にある水Ｗを給水パイプ１２４を介し受け付け、これを加温し供給パイプ１２６を介して蒸気ボイラーＪに供給する。
【０１００】
第１２形態に係る媒体温度調整システム１２１においても、暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせることができ、第２形態と同様に、空冷ヒートポンプ４の運転効率を向上することができる。又、蒸気ボイラーＪの余熱を有効利用して蒸気ボイラーＪに加温した水Ｗを供給することができ、蒸気ボイラーＪの効率を向上してエネルギー使用量を低減することができる。更に、蒸気ボイラーＪの給水系統に空冷ヒートポンプ４を介装してダクト２２・工場換気ファン２４を設置するだけで媒体温度調整システム１２１を構成することができ、コストが少なくて済む。
【０１０１】
［第１３形態］
図１７は第１３形態に係る媒体温度調整システム１３１の模式図であって、媒体温度調整システム１３１は、第５形態と第１２形態の特徴を併せ持つ。
【０１０２】
即ち、媒体温度調整システム１３１は、水Ｗを温水で（あるいは直接熱交換で）加温して蒸気ボイラーＪに供給する空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機にボイラー室Ｆ５の暖気Ｈを導入可能であり、更に当該空気熱交換機に対して散水可能な自動散水装置５２を備えている。
【０１０３】
第１３形態に係る媒体温度調整システム１３１においても、暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせることができ、第５形態と同様に、空冷ヒートポンプ４の運転効率を向上すると共に運転継続を図ることができ、空気熱交換機の埃等を除去することができる。又、第１２形態と同様に、コストを低減しつつ、蒸気ボイラーＪの効率を向上してエネルギー使用量を低減することができる。
【０１０４】
［第１４形態］
図１８は第１４形態に係る媒体温度調整システム１４１の模式図であって、媒体温度調整システム１４１は、ワークを洗浄する洗浄液を蓄える洗浄槽１４２を備えており、洗浄液（補給対象）に係る補給水１４３（補給媒体、ここでは純水であるが井戸水や工業用水であっても良い）の温度を調整して洗浄液の温度を調整するものである。なお、洗浄液（の補給水）に代えて、又はこれと共に、脱脂液や化成液あるいはこれらの組合せ等の温度を調整するようにして良い。
【０１０５】
補給水を通す補給水管１４３ａには、補給水の供給量を調整する補給水供給弁１４３ｂが設けられると共に、補給水を温水により加熱するための補給水熱交換機１４４（ここでは対向流）が設けられ、更に洗浄槽１４２加熱用の蒸気Ｔの分岐管１４５とも接続される熱交換機１４６が設けられる。補給水熱交換機１４４には、ヒートポンプ給湯器１４７からの温水供給管１４７ａとヒートポンプ給湯器１４７への温水戻り管１４７ｂが接続される。温水戻り管１４７ｂには、温水循環ポンプ１４７ｃが設けられる。なお、分岐管１４５には熱量調節弁１４５ａが設けられる。又、ヒートポンプ給湯器１４７は、業務用であっても良いし、家庭用であっても良い。
【０１０６】
媒体温度調整システム１４１では、ヒートポンプ給湯器１４７の入口温度（温水戻り管１４７ｂから戻った温水温度）が規定温度（４０度）以上となるとヒートポンプサイクルが成り立たずヒートポンプ給湯器１４７が運転不能となり停止してしまうことに鑑み、例えば次のように動作する。
【０１０７】
即ち、１５度の補給水が補給水熱交換機１４４及び熱交換機１４６（蒸気１５０度）を通過して設定温度（６０度）で洗浄槽１４２に至る。ヒートポンプ給湯器１４７は、所定温度（６５度）の温水を補給水熱交換機１４４に供給し、熱交換後の温水は温水戻り管１４７ｂを通って戻る。戻り温水は、自動制御装置による制御された温水循環ポンプ１４７ｃにより、規定温度未満となるような流量とされる。
【０１０８】
このような動作の詳細を図１９に沿い説明すると、自動制御装置は、洗浄槽１４２の属する洗浄装置が運転中であるか否かを判断し（ステップＳ６１）、運転中でなければ（Ｎｏ）、温水循環ポンプ１４７ｃを停止して（ステップＳ６２）、ヒートポンプ給湯器１４７を停止する（ステップＳ６３）。
【０１０９】
一方、自動制御装置は、ステップＳ６１で運転中（Ｙｅｓ）と判断すると、補給水供給弁１４３ｂが開いているか否かを確認する（ステップＳ６４）。開いていなければ（Ｎｏ）、温水循環ポンプ１４７ｃを停止して（ステップＳ６５）、ステップＳ６１へ戻る。一方、開いていれば（ステップＳ６４でＹｅｓ）、ヒートポンプ給湯器１４７が自動運転中でない場合のみ自動運転を開始し（ステップＳ６６，Ｓ６７）、温水循環ポンプ１４７ｃが運転中でない場合のみ運転を開始して（ステップＳ６８，Ｓ６９）、温水戻り温度が補給水１４３の温度より特定値（８度）だけ大きい値を超えたか否かを判定する（ステップＳ７０）。
【０１１０】
自動制御装置は、温水戻り温度が補給水温度プラス特定値を超えた場合（Ｙｅｓ）、温水循環ポンプ１４７ｃのインバーター制御により温水の流量を減じる（ステップＳ７１）。一方、温水戻り温度が補給水温度プラス特定値以下である場合（Ｎｏ）、補給水熱交換器１４４の温水出口温度（補給水管１４３ａ）が温水供給温度（温水供給管１４７ａ）より所定値（１０度）だけ小さい値未満であるか否かを把握し、そうである場合のみ温水循環ポンプ１４７ｃのインバーター制御により温水の流量を増やす（ステップＳ７２，Ｓ７３）。そして自動制御装置は処理をステップＳ６１に戻す。
【０１１１】
第１４形態に係る媒体温度調整システム１４１では、ヒートポンプ給湯器１４７の温水を用いて補給水を加熱し、温水循環ポンプ１４７ｃを用いた流量調整により温水入口温度を既定値以下とするので、極めて効率の良好なヒートポンプ給湯器１４７による温水供給を媒体温度調整に利用可能とし、その運転を継続することが可能となる。
【０１１２】
［第１５形態］
図２０は第１５形態に係る媒体温度調整システム１５１の模式図であって、媒体温度調整システム１５１にあっては、工場Ｆ６内に、冷房又は暖房モードで切替運転可能な空調あるいは温度調整用の空冷ヒートポンプ４が配置される。又、工場Ｆ６上部の暖気Ｈを通すダクト２２と、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に隣接する工場ファン１５２が設けられている。更に、冷気としての外気Ａを通すダクト３２と、空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に隣接するブロワー３４が設けられている。
【０１１３】
動作例として、図２０（ａ）に示すように、冬季等で室温が比較的に低いものの暖房により工場Ｆ６の上部に暖気Ｈが滞留する（１５度・上部４０度）場合、工場ファン１５２を作動させ、工場Ｆ６上部の暖気Ｈを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に当て（吸わせ）、暖房運転される空冷ヒートポンプ４の効率・能力を向上させる。
【０１１４】
一方、夏季等で室温が高い（３８度）場合、ブロワー３４を作動させて外気Ａを空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に当て、冷房運転される空冷ヒートポンプ４の運転停止を防止し、効率・能力を向上させる。
【０１１５】
媒体温度調整システム１５１では、暖気Ｈ発生源が工場Ｆ６に無く、あるいは空冷ヒートポンプ４から遠くても、暖房運転時においてもダクト３２で暖気Ｈを搬送することで空冷ヒートポンプ４の効率・能力が向上して大幅に省エネルギー化する。なお、空冷ヒートポンプ４として空冷式排熱回収型ヒートポンプ（冷熱と温熱を同時供給し、空気熱源で冷温熱のヒートポンプバランスを保つ機器）を採用した場合、冷熱供給が温熱供給より大きいと、大気（空気）へ余った熱を放出するため、冷気（外気）を空気熱交換機に当てる。一方、冷熱供給が温熱供給より小さいと、大気（空気）から熱を奪うため、暖気Ｈ（工場に属する熱）を空気熱交換機に当てることで効率を上げることができる。
【０１１６】
［第１６形態］
図２１は第１６形態に係る媒体温度調整システム１６１の模式図であって、媒体温度調整システム１６１にあっては、ヒートポンプが空冷ヒートポンプ４であると共に分岐管１４５や熱交換器１４６が省略されることを除き、第１４形態と同様に成る。媒体温度調整システム１６１は、洗浄槽１４２の洗浄液温度を測定する洗浄液温センサ１６２を備えており、洗浄液温センサ１６２は自動制御装置Ｍと接続されている。
【０１１７】
動作例として、洗浄液を目標温度（６５度プラスマイナス２度）に制御する場合、補給水熱交換器１４４につき補給水を５５度から８５度まで制御可能とし、空冷ヒートポンプ４を温水温度６０〜９０度で供給可能とし、自動制御装置Ｍは、洗浄液温センサ１６２から逐次得た洗浄液温度に基づいて補給水１４３の温度を適宜上げたり下げたりする。
【０１１８】
即ち、自動制御装置Ｍは、洗浄液温度が所定上値（６７度）以上となった場合、空冷ヒートポンプ４の温水供給温度を９０度から７０度とする。一方、自動制御装置Ｍは、洗浄液温度が所定下値（６３度）以下となった場合、空冷ヒートポンプ４の温水供給温度を７０度から９０度とする。補給水１４３（１５度）は、温水との熱交換により設定温度（８５度）となり、洗浄液温度が目標温度に保たれる。
【０１１９】
なお、温水供給温度につき更に段階を細かくして徐々に上げ下げしても良い。又、洗浄液温度に代えて、あるいはこれと共に、補給水１４３の温度に基づいて温水供給温度を変更して良い。更に、外気温度センサを自動制御装置Ｍに接続して、外気温度に応じ温水供給温度の上限を上げ下げし、空冷ヒートポンプ４の効率が低下する温水温度の運転を避けるようにしても良い。例えば、冬季等で外気温度７度の場合、空冷ヒートポンプ４の効率は、９０度の温水供給時でＣＯＰ３．０である一方、６５度でＣＯＰ３．７であり、効率化のため上限を６５度に下げる。この場合において洗浄液の補給水１４３の加温の熱量が不足するときには、他熱源としての蒸気Ｔ（１５０度）の供給量増加により洗浄液の加温をバックアップする。
【０１２０】
媒体温度調整システム１６１では、媒体温度に応じて補給媒体に対する加熱量を変更するため、空冷ヒートポンプ４の効率的な運転を継続可能とすることができる。
【０１２１】
［第１７形態］
図２２は第１７形態に係る媒体温度調整システム１７１の模式図であって、媒体温度調整システム１７１にあっては、空冷ヒートポンプ４が補給水管１４３ａに接続されていて補給水１４３を導入可能とされており、温水回路が省略されていることを除き、第１６形態と同様に成る。媒体温度調整システム１７１は、第１６形態と同様に動作し、補給水１４３を導入して加熱し、洗浄槽１４２へ供給する。媒体温度調整システム１７１にあっても、媒体温度に応じて補給媒体に対する加熱量を変更するため、空冷ヒートポンプ４の効率的な運転を継続可能とすることができる。
【０１２２】
［第１８形態］
図２３は第１８形態に係る媒体温度調整システム１８１の模式図であって、媒体温度調整システム１８１にあっては、補給水管１４３ａ（の空冷ヒートポンプ４より補給源側）に、三方弁１４３ｄ（流量調節手段・熱量調節手段）を介して洗浄槽１４２への分岐管１４３ｅが接続され、自動制御装置Ｍが三方弁１４３ｄと接続されることを除き、第１７形態と同様に成る。なお、分岐管１４３は、補給媒体である補給水１４３を加温せずに直接補給対象である洗浄槽１４２（洗浄液）へ補給する。
【０１２３】
媒体温度調整システム１８１は、第１７形態と同様に動作する。即ち、空冷ヒートポンプ４は、三方弁１４３ｄ通過後の補給水１４３を導入して加熱し、洗浄槽１４２へ供給する。自動制御装置Ｍは、洗浄水温度を監視し、例えば６７度になったら、三方弁１４３ｄの分岐管１４３ｅ側を全開（空冷ヒートポンプ４側を全閉）して補給水を全量分岐管１４３ｅへ流す一方、６４度となったら、三方弁１４３ｄの分岐管１４３ｅ側を閉止（空冷ヒートポンプ４側を全開）して補給水を全量空冷ヒートポンプ４へ流す。なお、三方弁１４３ｄにつき分岐管１４３ｅ側（あるいは空冷ヒートポンプ４側）の開度（流量・熱量）を段階的にしても良い。
【０１２４】
媒体温度調整システム１８１にあっても、媒体温度に応じて補給媒体に対する加熱量を補給媒体の分岐量調整により変更するため、空冷ヒートポンプ４の効率的な運転を継続可能とすることができる。
【０１２５】
［第１９形態］
図２４は第１９形態に係る媒体温度調整システム１９１の模式図であって、媒体温度調整システム１９１は、空冷ヒートポンプ４の温水回路に三方弁１４７ｄ（補給水温度調節弁・補給水加熱用温水熱交換量調節弁）と分岐管１４７ｅが設けられる他、第１６形態と同様に成る。三方弁１４７ｄは、温水供給管１４７ａ（補給水熱交換機１４４の手前）に配置され、分岐管１４７ｅは、三方弁１４７ｄと温水戻り管１４７ｂの間に設置される（分岐すると補給水熱交換機１４４を通過せずに空冷ヒートポンプ４へ戻る）。自動制御装置Ｍは三方弁１４７ｄと接続されている。
【０１２６】
媒体温度調整システム１９１は、第１６形態と同様に動作し、自動制御装置Ｍは、洗浄液温度に応じ、三方弁１４７ｄを制御して温水分岐量を調節して、補給水１４３の加熱量を制御する。例えば、４５度の洗浄液に対し、１５度の補給水を５５度とするため、空冷ヒートポンプ４は６０度の温水を供給し、適宜分岐のうえで３０度の戻り温水を受ける。
【０１２７】
媒体温度調整システム１９１にあっても、媒体温度に応じて補給媒体に対する加熱量を温水分岐量の調整により変更するため、空冷ヒートポンプ４の効率的な運転を継続可能とすることができる。
【０１２８】
［第２０形態］
図２５は第２０形態に係る媒体温度調整システム２０１の模式図であって、媒体温度調整システム２０１は、空冷ヒートポンプ４が複数台（直列に）設けられる他、第１６形態と同様に成る。空冷ヒートポンプ４は、温水戻り管１４７ｂ側から順に設定温度を設けて設置される。自動制御装置Ｍは、各空冷ヒートポンプ４を制御可能である。
【０１２９】
例えば、６台の空冷ヒートポンプ４が設けられ、最前の空冷ヒートポンプ４の受け入れ温水設定温度３０度・往き（供給）設定温度３５度、次いで順に３５度・４０度，４０度・４５度，４５度・５０度，５０度・５５度，５５度・６０度と設定されている。最終的に６０度前後に加温された温水は補給水熱交換機１４４に達し、１５度の補給水１４３を５５度に加温して、洗浄液を４５度前後に保つ。なお、６台の内２台を３０度・４０度に設定する等、同じ設定温度に属するグループを作り、そのようなグループを複数設けても良いし、温度や設定幅を適宜変更しても良い。温度設定の同じグループに属する空冷ヒートポンプは、１台でも良い。
【０１３０】
自動制御装置Ｍは、洗浄液温度を監視し、洗浄液温度が（目標温度より）高い場合、まず最後の（５５度・６０度に設定された）空冷ヒートポンプ４のみを停止し、温水供給温度を６０度から５５度へ下げる。又、最後の空冷ヒートポンプ４の運転停止によっても洗浄液温度が下がらない場合、最後から２番目の空冷ヒートポンプ４を停止し、以下同様とする。一方、洗浄液温度が（目標温度より）低い場合、停止された（最前のものに近い）空冷ヒートポンプ４を運転し、温水温度を上げて補給水温度を上げる。
【０１３１】
以下単独の空冷ヒートポンプ４との比較を含めた具体例につき２例説明する。
【０１３２】
まず、洗浄槽１４２の洗浄液を５０度に保持するために補給水１４３を２０度から５０度にする場合であるが、単独の空冷ヒートポンプ４では、加熱負荷に対応すべく、６０度の温水５２５ｋｃａｌ／分（０．６１ｋＷ／分）を送る（戻り温度５５度）ために、０．２３ｋＷ／分の電力が消費され、ＣＯＰが２．６となる（外気温即ち排温風温度１６度）。一方、媒体温度調整システム２０１のように複数のヒートポンプ４を用いる場合では、同様の加熱負荷（戻り温水温度３０度・外気温１６度）において、最前のものから順にＣＯＰ４．１，３．９，３．７，３．３，３．０，２．６となり、総合ではＣＯＰ３．４（消費電力０．１８ｋＷ／分）となって、単独の空冷ヒートポンプ４の場合のＣＯＰ２．６（０．２３ｋＷ／分）より良好となる。
【０１３３】
次に、洗浄槽１４２の補給水ではなく、図示しない乾燥炉のエアを加温する場合である（条件や各種値につき特開平５−３１４１７を適宜参照）。エアは２０度で導入され、空冷ヒートポンプ４の温水を入れた熱交換機（補給水熱交換機１４４に相当）による５０１ｋｃａｌ／分（０．５８ｋＷ／分）の加熱を受け５０度の温風となり、更に乾燥炉からの７０度の循環温風と混合され６８度の温風となり、更に他熱源としての図示しない都市ガスボイラーによる加熱（１８３０ｋｃａｌ／分・２．１３ｋＷ／分）を受けて８０度の温風として乾燥炉に供給される。単独の空冷ヒートポンプ４では、供給温水温度６０度・戻り温水温度５５度でＣＯＰ２．６・消費電力０．２２ｋＷ／分となる（外気１６度）。一方、媒体温度調整システム２０１のように複数のヒートポンプ４を用いる場合（設定温度１０度減）では、供給温水温度５０度・戻り温水温度２０度で各ＣＯＰが４．１，３．９，３．７，３．３，３．０，２．６となり、総合ＣＯＰ３．４・消費電力０．１８ｋＷ／分となる（外気１６度）。なお、乾燥炉からは７０度・６５ｍ３／分の排気がなされる。
【０１３４】
以上の媒体温度調整システム２０１では、複数の空冷ヒートポンプ４を用いているため、温度設定をグループ分けすることで加温量を効率良くあるいはきめ細かに調整することができるし、全体負荷が大きい場合にも対応可能となるし、単独の場合に比べて小型のものを導入することができて、組合せによって初期コストを低減することができ、又総合しても効率を更に良好にすることが可能となって、極めて省エネルギー性の高い媒体温度調整を継続することができる。
【０１３５】
［第２１形態］
図２６は第２１形態に係る媒体温度調整システム２１１の模式図であって、媒体温度調整システム２０１は、第１０形態と同様、空気圧縮機Ｒを備える。空気圧縮機Ｒには、その排温水が通る排温水管２１２を介して、当該排温水を冷却するクーリングタワー２１３が接続されており、クーリングタワー２１３から空気圧縮機Ｒへは、冷却水ポンプ２１４を有する処理後排温水管２１５が接続されている。又、排温水管２１２は、第１分岐管２１６を有しており、第１分岐管２１６は、第２分岐管２１７とも接続された三方弁２１８と、空冷ヒートポンプ４に隣接配置されたラジエター２１９を備えている。ラジエター２１９は、工場における送風Ｕを通し、暖気に変えて空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせる。三方弁２１８は、自動制御装置により制御され、分岐量を調整することでラジエター２１９への排温水量（熱量）を調節し、もって送風Ｕに付与する熱量を調整する（流量調節手段・熱量調節手段）。第２分岐管２１７は第１分岐管２１６に合流し、第１分岐管２１６は空冷ヒートポンプ４に接続される。なお、ラジエター２１９への熱量調節手段として、排温水の流量調整が可能なインバーター制御されたポンプ等を採用して良い。
【０１３６】
このように工場に属する排温水から温風（暖気）を生成し、工場に属する熱として空冷ヒートポンプ４の空気熱交換機に吸わせることも可能であり、直接工場で発生する暖気を空気熱交換機に当てる場合と同様に、空冷ヒートポンプ４の能力や効率を向上することができる。なお、ラジエターの代わりに、排温水（の一部）を空気熱交換機へ噴射する噴射装置を設け、排温水を空気熱交換機に当てることで、空気熱交換機が吸い込む空気を暖めても良い。又、当該噴射装置を、排温水で加熱した温水を空気熱交換機へ噴射するものとして良い。
【０１３７】
なお、各形態の変更例は、適宜他の形態にも適用可能である。又、空冷ヒートポンプには、空冷式熱回収型ヒートポンプ（冷熱と温熱を同時供給し、空気熱源で冷温熱のヒートポンプバランスを保つ機器）が含まれる。
【符号の説明】
【０１３８】
１，２１，３１，４１，５１，６１，７１，８１，９１，１０１，１１１，１２１，１３１，１４１，１５１，１６１，１７１，１８１，１９１，２０１，２１１    媒体温度調整システム
２    脱脂槽
４    空冷ヒートポンプ
２２    ダクト（熱案内手段）
２４    工場換気ファン（熱案内手段）
３２    ダクト（外気案内手段）
３４    ブロワー（外気案内手段）
４２    間接散水冷却装置（冷却手段）
５２    自動散水装置（冷却手段）
８２，１４２    洗浄槽
９２    化成槽
１４７    ヒートポンプ給湯器
１４７ｃ  温水循環ポンプ
Ａ    外気
Ｂ    排温風（熱）
Ｄ    乾燥炉（熱源）
Ｆ    塗装工場（工場）
Ｆ２  部品工場（工場）
Ｈ    暖気（熱）
【図１】
2010266191.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2010266191.tif 000016
【図１５】
2010266191.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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