(57)【要約】【課題】固定子巻線に流れる電流によって回転子の備える界磁巻線が励磁される界磁巻線型同期機を駆動するために固定子巻線に流れる電流にパルス電流を重畳させる場合、界磁巻線の励磁量が十分とならない懸念があること。【解決手段】インバータの操作パターンによって規定される６つの非ゼロベクトル（電圧ベクトルＶ１〜Ｖ６）のいずれか（ここでは、電圧ベクトルＶ１）の方向とｄ軸方向とが一致するタイミングに同期して、このいずれかの非ゼロベクトル（ここでは、電圧ベクトルＶ１）を、インバータからパルス状に出力する。これにより、固定子巻線を流れる電流のうちｄ軸電流を好適に増大させることができ、ひいては界磁巻線を十分に励磁することができる。【選択図】      図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定子巻線に流れる電流によって回転子の備える界磁巻線が励磁される界磁巻線型同期機を制御対象とし、前記固定子巻線を直流電源の正極及び負極のそれぞれに接続可能な電力変換回路を操作することで前記界磁巻線を励磁する処理を行う界磁巻線型同期機の制御装置において、
前記界磁巻線を励磁する処理を、前記電力変換回路の操作パターンによって規定される出力電圧ベクトルのうち前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいものをパルス状に出力することで行う磁極方向電圧印加手段を備えることを特徴とする界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項２】
前記磁極方向電圧印加手段は、前記出力電圧ベクトルのうちの非ゼロベクトルのいずれかの方向と前記磁極方向とが一致するタイミングに同期して前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力することを特徴とする請求項１記載の界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項３】
前記固定子巻線に流れる電流を指令値にフィードバック制御すべく電力変換回路の出力電圧を操作するフィードバック制御手段を備え、
前記磁極方向電圧印加手段は、前記電力変換回路の操作信号を生成するためのパラメータのうち前記フィードバック制御手段の出力よりも下流側のパラメータを補正することで前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする請求項１又は２記載の界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項４】
前記界磁巻線型同期機の制御量を制御すべく前記界磁巻線型同期機に対する指令電圧を設定する手段を備え、
前記磁極方向電圧印加手段は、前記指令電圧を補正することで、前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項５】
前記磁極方向電圧印加手段は、前記電力変換回路の操作信号を前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルに対応するものに強制的に変更する手段を備えることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項６】
前記界磁巻線型同期機の制御量を制御すべく前記固定子巻線に流れる電流を指令値にフィードバック制御するフィードバック制御手段を備え、
前記磁極方向電圧印加手段は、前記フィードバック制御手段の入力を補正することで前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする請求項１又は２記載の界磁巻線型同期機の制御装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の界磁巻線型同期機の制御装置と、
前記界磁巻線型同期機とを備えることを特徴とする界磁巻線型同期機の制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固定子巻線に流れる電流によって回転子の備える界磁巻線が励磁される界磁巻線型同期機を制御対象とし、前記固定子巻線に接続される電力変換回路を操作することで前記界磁巻線を励磁する処理を行う界磁巻線型同期機の制御装置、及びこれを備える制御システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
固定子巻線に交流電流を流すことにより回転磁界を生成し、その回転磁界に同期して回転子が回転する回転機は、同期機と呼ばれている。同期機としては、磁石式、界磁巻線型、リラクタンス式、さらにはそれらをミックスした形式のロータ構造が知られている。これら同期機のなかで、界磁巻線型同期機は、永久磁石を回転子に備える必要がないため、コストパフォーマンスが高い。更に、界磁巻線に流れる電流によりトルクや発電電圧を自由に制御することができるというメリットもある。
【０００３】
界磁巻線型同期機の界磁巻線を励磁するための手法として、下記特許文献１には、固定子巻線に基本波電流を流す際、界磁巻線を励磁するためのパルス状の電流をこの基本波電流に重畳させることも提案されている。これにより、界磁巻線型同期機の制御量を制御する上で要求される基本波成分の電流を極力乱すことなく、界磁巻線を励磁することができる。
【特許文献１】特開２００７−１８５０８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、界磁巻線型同期機の生成するトルクは、界磁巻線による磁束の大きさが大きいほど大きくなるため、界磁巻線に流れる励磁電流を大きくすることが望まれる。しかし、上記特許文献１に記載の技術は、必ずしも励磁電流を十分に大きくすることができるものではなかった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、固定子巻線に流れる電流によって回転子の備える界磁巻線が励磁される界磁巻線型同期機を駆動するために前記固定子巻線に流れる電流にパルス電流を重畳させることで前記界磁巻線をより好適に励磁することのできる界磁巻線型同期機の制御装置、及びこれを備える制御システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。
【０００７】
請求項１記載の発明は、固定子巻線に流れる電流によって回転子の備える界磁巻線が励磁される界磁巻線型同期機を制御対象とし、前記固定子巻線を直流電源の正極及び負極のそれぞれに接続可能な電力変換回路を操作することで前記界磁巻線を励磁する処理を行う界磁巻線型同期機の制御装置において、前記界磁巻線を励磁する処理を、前記電力変換回路の操作パターンによって規定される出力電圧ベクトルのうち前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいものをパルス状に出力することで行う磁極方向電圧印加手段を備えることを特徴とする。
【０００８】
固定子巻線を流れる電流のうち界磁巻線を励磁するために寄与するのは、磁極方向成分の電流である。したがって、固定子巻線を流れる電流のうち磁極方向成分を大きくすることで、励磁電流を大きくすることができると考えられる。このため、界磁巻線型同期機の制御量を制御するための電圧に磁極方向のパルス電圧を重畳することも考えられる。ただし、この場合、実際に印加される電圧の磁極方向成分は、電力変換回路が磁極方向に印加し得る最大電圧よりも小さくなる。これは、上記パルス電圧を重畳した際の電力変換回路の出力電圧が磁極方向からずれるためである。そして、このずれ量は、上記制御量の制御のための電圧に依存して変動する。これに対し、上記発明では、回転子の磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルをパルス状に出力することで、パルス電圧印加時の電力変換回路の出力電圧の磁極方向成分が、制御量の制御のための電圧に依存することなく、これを極力大きくすることができる。このため、励磁電流を好適に大きくすることができる。
【０００９】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記磁極方向電圧印加手段は、前記出力電圧ベクトルのうちの非ゼロベクトルのいずれかの方向と前記磁極方向とが一致するタイミングに同期して前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力することを特徴とする。
【００１０】
出力電圧ベクトルのいずれかの方向と磁極方向とが一致する際には、電力変換回路の出力電圧を、このいずれかのベクトルとすることで、実際の出力電圧の磁極方向成分を最大化することができる。上記発明では、この点に着目することで、磁極方向に印加する電圧を最大とすることができ、ひいては、界磁巻線をいっそう好適に励磁することができる。
【００１１】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載の発明において、前記固定子巻線に流れる電流を指令値にフィードバック制御すべく電力変換回路の出力電圧を操作するフィードバック制御手段を備え、前記磁極方向電圧印加手段は、前記電力変換回路の操作信号を生成するためのパラメータのうち前記フィードバック制御手段の出力よりも下流側のパラメータを補正することで前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする。
【００１２】
フィードバック制御手段の出力は、その操作量としての電圧に関するパラメータとなるため、上記出力の下流側のパラメータを補正することで、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルを電力変換回路に出力させるうえで適切な処理を簡易に行うことができる。
【００１３】
請求項４記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の発明において、前記界磁巻線型同期機の制御量を制御すべく前記界磁巻線型同期機に対する指令電圧を設定する手段を備え、前記磁極方向電圧印加手段は、前記指令電圧を補正することで、前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする。
【００１４】
界磁巻線型同期機に対する指令電圧は、電力変換回路の出力電圧を規定するための直接的なパラメータと考えられる。このため、指令電圧を補正することで、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルを電力変換回路に出力させるうえで適切な処理を簡易に行うことができる。
【００１５】
請求項５記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の発明において、前記磁極方向電圧印加手段は、前記電力変換回路の操作信号を前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルに対応するものに強制的に変更する手段を備えることを特徴とする。
【００１６】
上記出力電圧ベクトルと操作信号との間には、１対１の対応関係がある。このため、操作信号を強制的に変更することで、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルを確実に出力させることができる。
【００１７】
請求項６記載の発明は、請求項１又は２記載の発明において、前記界磁巻線型同期機の制御量を制御すべく前記固定子巻線に流れる電流を指令値にフィードバック制御するフィードバック制御手段を備え、前記磁極方向電圧印加手段は、前記フィードバック制御手段の入力を補正することで前記回転子の磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行うことを特徴とする。
【００１８】
フィードバック制御手段の入力を操作することによっても、電力変換回路の出力電圧を制御することができる。上記発明では、この点に鑑み、フィードバック制御手段の入力を操作する手段によって、磁極方向電圧印加手段を実現することができる。
【００１９】
請求項７記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載の界磁巻線型同期機の制御装置と、前記界磁巻線型同期機とを備えることを特徴とする界磁巻線型同期機の制御システムである。
【００２０】
上記発明は、界磁巻線型同期機の励磁電流量として所望の量を得ることができるシステムを実現しているため、市場価値が高いシステムとなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
（第１の実施形態）
以下、本発明にかかる界磁巻線型同期機の制御装置をハイブリッド車に搭載される界磁巻線型同期機に適用した第１の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２２】
図１に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。
【００２３】
図示されるモータジェネレータＭＧは、固定子１０の巻線に流れる電流によって回転子１２の備える界磁巻線１２ａが励磁される界磁巻線型同期機である。詳しくは、固定子１０は、固定子巻線として、Ｕ相の巻線１０Ｕ、Ｖ相の巻線１０Ｖ及びＷ相の巻線１０Ｗを備えている。これに対し、回転子１２は、界磁巻線１２ａと、界磁巻線１２ａを流れる電流を一方向に規制する規制手段（ダイオード１２ｂ）とを備えている。ちなみに、本実施形態にかかるモータジェネレータＭＧの断面構成及び側面構成はそれぞれ、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示されるものとなる。
【００２４】
モータジェネレータＭＧは、インバータＩＶ及び昇圧コンバータＣＶを介して高圧バッテリ１４との間で電力の授受を行う。ここで、昇圧コンバータＣＶは、コンデンサＣと、コンデンサＣに並列接続された一対のパワースイッチング素子Ｓｃｐ，Ｓｃｎと、一対のパワースイッチング素子Ｓｃｐ，Ｓｃｎの接続点と高圧バッテリ１４の正極とを接続するリアクトルＬとを備えている。そして、パワースイッチング素子Ｓｃｐ，Ｓｃｎのオン・オフによって、高圧バッテリ１４の電圧(例えば「２８８Ｖ」)を所定の電圧(例えば「６６６Ｖ」)を上限として昇圧するものである。一方、インバータＩＶは、パワースイッチング素子Ｓｕｐ，Ｓｕｎの直列接続体と、パワースイッチング素子Ｓｖｐ，Ｓｖｎの直列接続体と、パワースイッチング素子Ｓｗｐ，Ｓｗｎの直列接続体とを備えており、これら各直列接続体の接続点がモータジェネレータＭＧのＵ，Ｖ，Ｗ相にそれぞれ接続されている。これらパワースイッチング素子Ｓｕｐ，Ｓｕｎ，Ｓｖｐ，Ｓｖｎ，Ｓｗｐ，Ｓｗｎ，Ｓｃｐ，Ｓｃｎとして、本実施形態では、絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）が用いられている。そして、これらにはそれぞれ、ダイオードＤｕｐ，Ｄｕｎ，Ｄｖｐ，Ｄｖｎ，Ｄｗｐ，Ｄｗｎ，Ｄｃｐ，Ｄｃｎが逆並列に接続されている。
【００２５】
制御装置２０は、低圧バッテリを電源とする制御装置である。制御装置２０は、モータジェネレータＭＧを制御対象とし、その制御量を所望に制御すべく、インバータＩＶやコンバータＣＶを操作する。この際、回転子１２の回転角度を検出する回転角度センサ１６や、モータジェネレータＭＧの各相の電流を検出する電流センサ１８の検出値を取り込む。そして、コンバータＣＶのパワースイッチング素子Ｓｃｐ，Ｓｃｎを操作すべく、操作信号ｇｃｐ、ｇｃｎを出力する。また、インバータＩＶのパワースイッチング素子Ｓｕｐ，Ｓｕｎ，Ｓｖｐ，Ｓｖｎ，Ｓｗｐ，Ｓｗｎを操作すべく、操作信号ｇｕｐ，ｇｕｎ，ｇｖｐ，ｇｖｎ，ｇｗｐ，ｇｗｎを出力する。ここで、高電位側の操作信号ｇｃｐ，ｇｕｐ，ｇｖｐ，ｇｗｐと、対応する低電位側の操作信号ｇｃｎ，ｇｕｎ，ｇｖｎ，ｇｗｎとは、互いに相補的な信号となっている。換言すれば、高電位側のパワースイッチング素子Ｓｃｐ，Ｓｕｐ，Ｓｖｐ，Ｓｗｐと、対応する低電位側のパワースイッチング素子Ｓｃｎ，Ｓｕｎ，Ｓｖｎ，Ｓｗｎとは、交互にオン状態とされる。
【００２６】
図３に、インバータＩＶを操作するための上記操作信号ｇｕｐ，ｇｕｎ，ｇｖｐ，ｇｖｎ，ｇｗｐ，ｇｗｎの生成に関する処理を示す。
【００２７】
図示されるｄｑ変換部３０は、上記固定子１０の巻線１０Ｕ、巻線１０Ｖ及び巻線１０Ｗを流れる電流の検出値（実電流ｉｕ，ｉｖ，ｉｗ）を、ｄｑ軸上の実電流ｉｄ，ｉｑに変換する。ここで、ｄ軸方向とは、ダイオード１２ｂによって規定される界磁巻線１２ａの電流の流通方向によって一義的に定まる界磁磁束の出力方向である。一方、指令電流設定部３２は、モータジェネレータＭＧに対する要求トルクＴｒに基づき、ｄｑ軸上の指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒを設定する。電流制御器３４は、実電流ｉｄ，ｉｑを指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒに制御するための操作量としてのｄｑ軸上の指令電圧ｖｄｒ、ｖｑｒを設定する。
【００２８】
詳しくは、電流制御器３４では、偏差算出部３４ａにおいて、実電流ｉｄに対する指令電流ｉｄｒの差を算出し、フィードバック制御部３４ｂにおいて、実電流ｉｄを指令電流ｉｄｒにフィードバック制御するための操作量を算出する。一方、干渉項算出部３４ｄでは、ｑ軸上の実電流ｉｑに、回転速度ωとインダクタンスＬとを乗算し、非干渉化制御部３４ｃでは、上記フィードバック制御部３４ｂの出力から干渉項算出部３４ｄの出力を減算することで、上記ｄ軸上の指令電圧ｖｄｒを算出する。また、電流制御器３４では、偏差算出部３４ｅにおいて、実電流ｉｑに対する指令電流ｉｑｒの差を算出し、フィードバック制御部３４ｆにおいて、実電流ｉｑを指令電流ｉｑｒにフィードバック制御するための操作量を算出する。一方、干渉項算出部３４ｈでは、ｄ軸上の実電流ｉｄに、回転速度ωとインダクタンスＬとを乗算し、非干渉化制御部３４ｇでは、上記フィードバック制御部３４ｆの出力に干渉項算出部３４ｈの出力を加算する。そして、誘起電圧補償部３４ｉでは、非干渉化制御部３４ｇの出力に、誘起電圧ωΦを加算することで、上記ｑ軸上の指令電圧ｖｑｒを算出する。なお、上記フィードバック制御部３４ｂ、３４ｆは、ともに、比例積分制御器にて構成されている。
【００２９】
３相変換部３６は、ｄｑ軸上の指令電圧ｖｄｒ，ｖｑｒを、指令電圧ｖｕｒ，ｖｖｒ，ｖｗｒに変換する。ここで、本実施形態では、指令電圧ｖｕｒ，ｖｖｒ，ｖｗｒの変動幅がコンバータＣＶの出力電圧以下となるように調節されるものとする。ＰＷＭ信号生成部３８は、インバータＩＶの出力電圧を指令電圧ｖｕｒ，ｖｖｒ，ｖｗｒに制御するためのＰＷＭ信号ｇｕ，ｇｖ，ｇｗを生成する。これは、具体的には、指令電圧ｖｕｒ，ｖｖｒ，ｖｗｒとキャリアとの大小比較に基づき行えばよい。操作信号生成部４０では、ＰＷＭ信号ｇｕ，ｇｖ，ｇｗに基づき、上側アームと下側アームとで相補的な動作をして且つデッドタイムを有する上記操作信号を生成する。
【００３０】
上記操作信号パターンは、図４に示す８つの出力電圧ベクトルによって表現できる。ここで例えば、低電位側のスイッチング素子Ｓｕｎ，Ｓｖｎ，Ｓｗｎがオン状態となる操作状態を表現する出力電圧ベクトルが電圧ベクトルＶ０であり、高電位側のスイッチング素子Ｓｕｐ，Ｓｖｐ，Ｓｗｐがオン状態となる操作状態を表現する出力電圧ベクトルが電圧ベクトルＶ７である。これら、電圧ベクトルＶ０，Ｖ７は、モータジェネレータＭＧの全相を短絡させるものであり、インバータＩＶからモータジェネレータＭＧに印加する電圧がゼロとなるものであるため、ゼロベクトルと呼ばれている。これに対し、残りの６つの電圧ベクトルＶ１〜Ｖ６は、上側アーム及び下側アームの双方にオン状態となるスイッチング素子が存在する操作パターンによって規定されるものであり、非ゼロベクトルと呼ばれている。なお、図４（ｂ）に示すように、電圧ベクトルＶ１、Ｖ３，Ｖ５のそれぞれがＵ相、Ｖ相、Ｗ相の正側にそれぞれ対応している。
【００３１】
次に、本実施形態にかかる界磁巻線１２ａの励磁処理について詳述する。
【００３２】
界磁巻線１２ａの励磁処理は、固定子１０の巻線１０Ｕ，１０Ｖ，１０Ｗを流れる電流によって生じる磁界によって界磁巻線１２ａを励磁する処理となる。ここで、界磁巻線１２ａの界磁磁束が大きくなるほど、モータジェネレータＭＧのトルクが大きくなるなどの理由から、界磁磁束を大きくすることが望まれる状況が生じ得る。そして、界磁磁束の大小は、励磁電流の大小に依存するため、励磁電流を大きくすることが望まれる状況が生じ得る。そこで、本実施形態では、励磁効果を最大化すべく、図５に示す原理に着目する。
【００３３】
図５は、磁極方向（ｄ軸方向）がＵ相の正方向、換言すれば上記電圧ベクトルＶ１に一致した際に、インバータＩＶから電圧ベクトルＶ１をパルス状に出力することで励磁処理を行った場合を例示している。ここで、図中、基本波電圧は、上記電流制御器３４の出力する指令電圧ｖｄｒ，ｖｑｒのことである。換言すれば、モータジェネレータＭＧの固定子１０の巻線に流れる電流を要求トルクＴｒに応じた指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒに制御するための操作量としての電圧のことである。ｄ軸にその方向が一致する電圧ベクトルＶ１をインバータＩＶから出力する場合には、電圧ベクトルＶ１から基本波電圧を減算した電圧が励磁のためのパルス状の電圧となる。ここで、基本波電圧は、通常、ｄ軸成分がゼロ以下となるものであるため、出力電圧から基本波電圧を減算した電圧は、ｄ軸方向成分が十分に大きな電圧となる。詳しくは、出力電圧を電圧ベクトルＶ１と一致させない場合と比較してｄ軸方向成分が大きくなる。すなわち、パルス状の電圧のｄ軸成分を最大化することができる。
【００３４】
上述した議論は、ｄ軸方向が、電圧ベクトルＶ２〜Ｖ６となる場合についても同様となる。すなわち、ｄ軸方向が出力電圧ベクトルのうちの６つの非ゼロベクトルのいずれかに一致するタイミングで、インバータＩＶからこのいずれかの非ゼロベクトルをパルス状に出力することで、パルス状の電圧のｄ軸成分を最大化することができる。
【００３５】
そして、パルス状の電圧のｄ軸成分を最大化することができるなら、ｄ軸方向の電流を好適に増大させることができ、ひいては、界磁磁束を大きくすることができる。
【００３６】
これに対し、図６に、基本波電圧にｄ軸方向のパルス電圧を重畳する処理をする場合を例示する。この場合、先の図５に例示した場合と比較して、パルス状の電圧のｄ軸成分が小さくなる。
【００３７】
図７に、ｄ軸方向が電圧ベクトルＶ１〜Ｖ６のいずれかに一致するタイミングに同期して、インバータＩＶの操作状態をこのいずれかのベクトルに一致させる処理を行う際の各相の電圧の推移を示す。また、図８に、先の図６に示したように上記一致するタイミングに同期して基本波電圧にｄ軸方向のパルス状の電圧を重畳させる場合の相電圧の推移を示す。図８に示すパルス電圧の印加態様は、図７に示したパルス電圧の印加態様とは相違している。このため、パルス電圧のｄ軸成分が小さくなり、界磁磁束を十分に増大することができないことが懸念される。
【００３８】
上述した原理に基づき、本実施形態では、先の図３に示すように、パルス電圧印加部４２を備える。パルス電圧印加部４２は、ｄ軸方向が、上記６つの非ゼロベクトルのいずれかに一致するタイミングに同期して、指令電圧ｖｄｒ，ｖｑｒを補正するための補正量Δｖｄ，Δｖｑを、指令電圧ｖｄｒ、ｖｑｒに基づき設定し、電圧補正部４４，４６に所定期間に渡って出力する。これにより、電圧補正部４４、４６では、電流制御器３４の出力する指令電圧ｖｄｒを所定期間に渡って補正量Δｖｄにて補正する一方、電流制御器３４の出力する指令電圧ｖｑｒを所定期間に渡って補正量Δｖｑにて補正する。ここで、補正量Δｖｄ、Δｖｑは、インバータＩＶの出力電圧に実際に反映させる指令電圧ｖｄｒ、ｖｑｒのベクトルを、上記所定期間に渡ってｄ軸方向のベクトルとするためのものである。このためｑ軸の補正量Δｖｑは、電流制御器３４の出力する指令電圧ｖｑｒと同一の大きさとされる。これにより、電圧補正部４６において、指令電圧ｖｑｒから補正量Δｖｑが減算されることで、電圧補正部４６の出力をゼロとすることができる。
【００３９】
この処理において、上記所定期間は、上記一致するタイミングの前後「３０°」以下の領域である「６０°」の領域内に設定される。この期間は、「１０°」以下の期間とすることが望ましい。また、期間の境界は、一致するタイミングにおけるｄ軸の電気角に対して対称性を有するものとする。換言すれば、上記電気角に対して進角側及び遅角側に同一の回転角度だけ離間した回転角度とされる。
【００４０】
上記補正された指令電圧に基づき操作信号生成部４０において生成される信号は、所定期間においては、上記６つの非ゼロベクトルのうちｄ軸との位相差が最小となる非ゼロベクトルに対応する信号となる。これにより、界磁巻線１２ａを好適に励磁することができる。
【００４１】
以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
【００４２】
（１）界磁巻線１２ａを励磁する処理を、インバータＩＶの操作パターンによって規定される出力電圧ベクトルのうち回転子１２の磁極方向（ｄ軸方向）との位相差が最も小さいものをパルス状に出力することで行った。これにより、励磁電流を好適に大きくすることができる。
【００４３】
（２）出力電圧ベクトルのうちの非ゼロベクトルのいずれかの方向と磁極方向とが一致するタイミングに同期して上記いずれかの方向に対応するベクトルを出力した。これにより、磁極方向に印加する電圧を最大とすることができ、ひいては、界磁巻線をいっそう好適に励磁することができる。
【００４４】
（３）インバータＩＶの操作信号を生成するためのパラメータのうち電流制御器３４の出力よりも下流側のパラメータを補正することで、上記励磁処理を行った。これにより、電圧に関するパラメータを補正することができるため、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルをインバータＩＶに出力させるうえで適切な処理を簡易に行うことができる。
【００４５】
（４）ｄｑ軸上の指令電圧ｖｄｒ，ｖｑｒを補正することで、磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行った。これにより、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルをインバータＩＶに出力させるうえで適切な処理を簡易に行うことができる。
【００４６】
（第２の実施形態）
以下、第２の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００４７】
図９に、本実施形態にかかる操作信号ｇｕｐ，ｇｕｎ，ｇｖｐ，ｇｖｎ，ｇｗｐ，ｇｗｎの生成に関する処理を示す。なお、図９において、先の図３に示した処理に対応する処理については、便宜上同一の符号を付している。
【００４８】
図示されるように、本実施形態にかかるパルス電圧印加部４２は、６つの非ゼロベクトルのいずれかとｄ軸方向とが一致するタイミングに同期して、上記いずれかの非ゼロベクトルに対応する信号であってＰＷＭ信号生成部３８の出力するＰＷＭ信号に代わる信号を出力する。これにより、セレクタ４８では、上記一致するタイミングに同期した所定期間に渡って、ＰＷＭ信号生成部３８の出力に代えて、パルス電圧印加部４２の出力する信号を操作信号生成部４０に出力する。
【００４９】
以上詳述した本実施形態によれば、先の第１の実施形態の上記（１）〜（３）の各効果に加えて、更に以下の効果を得ることができる。
【００５０】
（５）ＰＷＭ信号を強制的に変更することで、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルを確実に出力させることができる。
【００５１】
（第３の実施形態）
以下、第３の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００５２】
図１０に、本実施形態にかかる操作信号ｇｕｐ，ｇｕｎ，ｇｖｐ，ｇｖｎ，ｇｗｐ，ｇｗｎの生成に関する処理を示す。なお、図１０において、先の図３に示した処理に対応する処理については、便宜上同一の符号を付している。
【００５３】
図示されるように、本実施形態にかかるパルス電圧印加部４２は、指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒを補正する補正量Δｉｄ，Δｉｑを、所定期間に渡って、電流補正部５０，５２に出力する。これにより、電流補正部５０では、指令電流ｉｄｒを所定期間に渡って補正量Δｉｄにて補正し、電流補正部５２では、指令電流ｉｑｒを所定期間に渡って補正量Δｉｑにて補正する。このため、電流制御器３４では、所定期間に渡って、実電流ｉｄ，ｉｑを、補正された指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒにフィードバック制御する。
【００５４】
ここで、補正量Δｉｄ，Δｉｑは、磁極方向との位相差が最も小さい出力電圧ベクトルの出力によってモータジェネレータＭＧに流れる電流を、電流補正部５０，５２の出力とするために必要と想定される量に設定される。この補正量Δｉｄ，Δｉｑは、回転角度θや、指令電流設定部３２の出力する指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒに基づき設定される。
【００５５】
以上詳述した本実施形態によれば、先の第１の実施形態の上記（１）、（２）の効果に加えて、更に以下の効果を得ることができる。
【００５６】
（６）フィードバック制御部３４ｂ，３４ｆの入力を補正することで磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を行った。このように、磁極方向との位相差が最も小さいベクトルを出力する処理を、フィードバック制御部３４ｂ、３４ｆの上流のパラメータの補正によって行うことで、上記最も小さいベクトルを出力する処理を行う期間においてもフィードバック制御の出力をインバータＩＶの出力電圧に実際に反映させることができる。特に、本実施形態では、フィードバック制御部３４ｂ，３４ｆが積分制御器を備えることに起因して現在の入力のみならず過去の入力の履歴に基づきフィードバック操作量を設定するものであるため、励磁処理期間においてフィードバック操作量がインバータＩＶの操作に反映されない場合には、フィードバック操作量が不適切な値となり、ひいてはフィードバック操作量の変動が大きくなりやすい。これに対し、本実施形態では、フィードバック操作量の変動を緩和することも可能となる。
【００５７】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。
【００５８】
・上記第１の実施形態では、補正量Δｖｄ、Δｖｑを、電流制御器３４の出力する指令電圧ｖｄｒ、ｖｑｒに基づき設定したが、これに限らない。例えば、ｄ軸の補正量Δｖｄについては、予め設定された所定値としてもよい。
【００５９】
・インバータＩＶの操作信号を磁極方向との位相差が最も小さいベクトルに対応するものに強制的に変更する手段としては、上記第２の実施形態に例示したものに限らない。例えば、パルス電圧印加部４２を上記最も小さいベクトルに対応する操作信号を出力するののとして且つ、操作信号生成部４０の下流に、操作信号生成部４０の出力する操作信号と、パルス電圧印加部４２の出力する操作信号とのいずれかを選択するセレクタを備えることで、操作信号生成部４０の出力する操作信号を直接変更してもよい。
【００６０】
・上記第３の実施形態では、フィードバック制御部３４ｂ、３４ｆの入力を補正すべく、指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒを補正したが、これに限らない。例えば、実電流ｉｄ，ｉｑから上記補正量Δｉｄ，Δｉｑを減算する補正を行ってもよい。この場合であっても、指令電流ｉｄｒ，ｉｑｒに補正量Δｉｄ、Δｉｑを加算するのと同様の効果を得ることができる。更に、偏差算出部３４ａ、３４ｅの出力に補正量Δｉｄ、Δｉｑを加算する補正を行ってもよい。
【００６１】
・上記各実施形態では、常時、６つの非ゼロベクトルのいずれかの方向とｄ軸方向とが一致するタイミングに同期して、インバータＩＶから上記いずれかの非ゼロベクトルを出力することで励磁処理を行ったがこれに限らない。例えば、界磁磁束の要求値が所定以上となる場合に限って、こうした励磁処理を行ってもよい。
【００６２】
・上記各実施形態では、６つの非ゼロベクトルのいずれかの方向と磁極方向とが一致するタイミングにおけるｄ軸の回転角度に対して対称な領域において、上記いずれかの非ゼロベクトルをパルス状に出力したがこれに限らない。一致するタイミングの前後の「３０°」の領域内にある任意の期間において上記いずれかの非ゼロベクトルをパルス状に出力するようにしてもよい。この場合であっても、その期間内においては、インバータＩＶの出力電圧の磁極方向成分が最大となるようにパルスを重畳したこととなるため、界磁巻線１２ａを好適に励磁することができる。
【００６３】
・上記各実施形態では、モータジェネレータＭＧの制御量を制御すべく、電流ベクトル制御を行うに際し、ＰＷＭ処理の変調率が「１」以下であることを想定したが、変調率が「１」を超える過変調領域であってもよい。更に、上記電流ベクトル制御に限らず、例えばトルクフィードバック制御のための操作量として矩形波の位相を操作する矩形波制御等であってもよい。
【００６４】
・モータジェネレータＭＧの制御量としては、トルクに限らず、例えば回転速度であってもよい。この際には、電流フィードバック制御によらず、回転速度を直接のフィードバック制御量としてもよい。この場合であっても、フィードバック制御のための操作量として指令電圧を用いるなら、先の第１の実施形態を適用することができる。また、指令電圧を操作量としない場合であっても、少なくとも先の第３の実施形態を適用することはできる。
【００６５】
・電流制御器３４としては、非干渉制御や誘起電圧補償を行うものに限らず、フィードバック制御部３４ｂ、３４ｆのみから指令電圧ｖｄｒ、ｖｑｒを生成するものであってもよい。
【００６６】
・フィードバック制御部３４ｂ、３４ｆとしては、比例積分制御器に限らず、例えば比例積分微分制御器であってもよい。この場合、積分制御器に加えて微分制御器も、現在の入力値のみならず過去の入力値の履歴に基づき出力信号を生成するものである。したがって、磁極方向との位相差が最も小さくなる出力電圧ベクトルを出力する期間においてもフィードバック制御の出力をインバータＩＶの出力電圧に反映させる上記第３の実施形態に適用することが、フィードバック制御の出力の変動を抑制するうえで特に有効である。
【００６７】
・巻線界磁型同期機としては、上記各実施形態で例示したものに限らない。例えば、上記特許文献１の図  １３〜図１５、図１８、図２０等に記載されているものであってもよい。
【００６８】
・直流電源としては、コンバータＣＶに限らず、例えば高圧バッテリ１４であってもよい。換言すれば、コンバータＣＶを備えず、インバータＩＶの入力電圧を高圧バッテリ１４の両端の電圧としてもよい。
【００６９】
・上記各実施形態では、界磁巻線型同期機をハイブリッド車の制御装置に適用したがこれに限らず、例えば電気自動車の制御装置に適用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】第１の実施形態にかかるシステム構成図。
【図２】同実施形態にかかるモータジェネレータの構成を示す断面図及び平面図。
【図３】同実施形態にかかるモータジェネレータの制御に関する処理を示すブロック図。
【図４】インバータの出力電圧ベクトルを示す図。
【図５】上記実施形態にかかるパルス電圧の出力原理を示す図。
【図６】上記実施形態との比較例におけるパルス電圧の出力を示す図。
【図７】上記実施形態にかかるパルス電圧の重畳態様を例示するタイムチャート。
【図８】上記比較例のパルス電圧の重畳態様を例示するタイムチャート。
【図９】第２の実施形態にかかるモータジェネレータの制御に関する処理を示すブロック図。
【図１０】第３の実施形態にかかるモータジェネレータの制御に関する処理を示すブロック図。
【符号の説明】
【００７１】
１０…固定子、１０Ｕ，１０Ｖ，１０Ｗ…巻線、１２…回転子、１２ａ…界磁巻線、２０…制御装置、ＭＧ…モータジェネレータ（界磁巻線型同期機の一実施形態）、ＩＶ…インバータ（電力変換回路の一実施形態）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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