(57)【要約】【課題】殺菌活性化合物の少ない施用量で、効果的に育苗期間のいもち病を防除する。【解決手段】ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合で、イネ育苗箱の床土及び／又は覆土に混和する。ベンズイミダゾール骨格を有する化合物としては、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネートメチルから選択される１種又は２種以上であるが好ましい。また、前記組成物の剤型としては、水和剤、粉剤、微粒剤、粒剤のいずれかであるのが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合で、イネ育苗箱の床土及び／又は覆土に混和することを特徴とする苗いもちの防除方法。
【請求項２】
ベンズイミダゾール骨格を有する化合物が、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネートメチルから選択される１種又は２種以上である請求項１に記載の防除方法。
【請求項３】
前記組成物の剤型が、水和剤、粉剤、微粒剤、粒剤のいずれかである請求項１又は２に記載の防除方法。
【請求項４】
育苗箱に床土を敷き詰める工程と、床土にイネ種子を播く工程と、床土及びイネ種子に覆土を被せる工程とを有するイネの育苗方法において、
ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合で、前記床土及び／又は前記覆土に混和する工程をさらに有することを特徴とするイネの育苗方法。
【請求項５】
ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％有する組成物を、０．０２〜０．４ｇ／Ｌ含有することを特徴とするイネ育苗用培土。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は苗いもちの防除方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
イネいもち病は、イネの栽培において最も恐れられている病害の一つであって、育苗期間中にも発生する。育苗期間のいもち病（苗いもちと称する）の防除方法としては、いもち病に効果のある殺菌剤を、（１）種子処理する方法、（２）育苗箱の床土に混和処理する方法、（３）播種時または播種後に殺菌剤の希釈液を潅注処理する方法等が知られている。
【０００３】
上記防除方法の中でも、育苗箱の床土に殺菌剤を混和処理する方法が、省力的で効果も高いと言われている。
【特許文献１】特開平05-238911
【特許文献２】特開2005-272412
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
省力的で効果の高い床土混和施用方法ではあるが、更に有効成分の施用量を少なくでき且つ効果の高い防除方法が望まれていた。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者等は、かかる状況下に鋭意検討した結果、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱の床土及び／又は覆土に混和することで、施用量を低減でき、また効果的に苗いもちを防除できることを見出し、本発明を完成させた。
【０００６】
即ち、本発明に係る苗いもちの防除方法は、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合で、イネ育苗箱の床土及び／又は覆土に混和することを特徴とする。
【０００７】
ベンズイミダゾール骨格を有する化合物としては、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネートメチルから選択される１種又は２種以上であるのが好ましい。また、前記組成物の剤型としては、水和剤、粉剤、微粒剤、粒剤のいずれかであるのが好ましい。
【０００８】
また、本発明に係るイネの育苗方法は、育苗箱に床土を敷き詰める工程と、床土にイネ種子を播く工程と、床土及びイネ種子に覆土を被せる工程とを有し、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％含有する組成物を、水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合で、前記床土及び／又は前記覆土に混和する工程をさらに有することを特徴とする。
【０００９】
そしてまた、本発明に係るイネ育苗用培土は、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を５０〜８０重量％有する組成物を、０．０２〜０．４ｇ／Ｌ含有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の防除方法によれば、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物の施用を少なくしても育苗期間の苗いもちを効果的に防除できるようになる。
【００１１】
また、本発明のイネの育苗方法によれば、苗いもちを効果的に防除でき、健全なイネの育苗が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明に係る苗いもちの防除方法の大きな特徴は、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物を高い割合で含有する組成物を、水で希釈することなく床土及び／又は覆土に混和することにある。これによって、少ない施用量で、苗いもちを効果的に防除できるようになる。なお、本明細書中における「苗いもち」とは、育苗期間中に育苗箱にて発生するいもち病を意味するものとする。
【００１３】
本発明で使用するベンズイミダゾール骨格を有する化合物（以下、単に「化合物」と記すことがある）は、一般にベンズイミダゾール系と称される殺菌活性化合物であり、具体的にはベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネートメチル等が挙げられ、これらの１種又は２種以上を組み合わせて使用できる。”ベノミル”は、2003年度版のCrop Protection Handbook  C72-C73等に記載されるメチル1-(ブチルカルバモイル)ベンズイミダゾール−2−イルカーバメート、”カルベンダジム”は、2003年度版のCrop Protection Handbook  C100-C102等に記載されるメチルベンズイミダゾール−2−イルカーバメート、”チオファネートメチル”は、2003年度版のCrop Protection Handbook  C456-C457等に記載されるジメチル[（1,2-フェリレン）ビス−（イミノカーボノチオイル）]ビス[カーバメート]、”チアベンダゾール”は、2003年度版のCrop Protection Handbook  C452等に記載される2-4チアゾール−1H-ベンズイミダゾールである。
【００１４】
前記化合物の組成物中における含有割合は４０〜９０重量％の範囲が好ましい。前記化合物の含有割合をこの範囲とすることによって、組成物の施用量を少なく抑えられるからである。組成物中における前記化合物の含有割合の下限値としては、５０重量％がより好ましく、さらに好ましくは６０重量％である。一方、組成物中における前記化合物の含有割合の上限値としては、８０重量％がより好ましく、さらに好ましくは７０重量％である。
【００１５】
前記化合物は、既に市販されている殺菌剤の有効成分として使用されている。例えば、ベノミルの場合はベンレート水和剤（ＷＰ）として市販されている。また、チオファネートメチルの場合は、トップジンＭ水和剤（ＷＰ）として市販されている。
【００１６】
前記組成物には、前記化合物の他、殺虫剤、殺線虫剤、他の殺菌剤、除草剤、植物成長調節剤、共力剤、肥料、土壌改良剤等などを含有させてもよい。
【００１７】
殺虫剤としては、例えば、プロポキサー、イソプロカルブ、キシリルカルブ、メトルカルブ、ＸＭＣ、カルバリル、ピリミカルブ、カルボフラン、メソミル、フェノキシカルブ、アラニカルブ、メトキサジアゾン等のカーバメート系化合物；アセフェート、フェントエート、バミドチオン、トリクロルホン、モノクロトホス、テトラクロルビンホス、ジメチルビンホス、ホサロン、クロルピリホス、クロルピリホスメチル、ピリダフェンチオン、キナルホス、メチダチオン、メタミドホス、ジメトエート、フェルモチオン、アジンホスエチル、アジンホスメチル、サリチオン等の有機リン系化合物；ジフルベンズロン、クロルフルアズロン、ルフェヌロン、ヘキサフルムロン、フルフェノクスロン、フルシクロクスロン、シロマジン、ジアフェンチウロン、ヘキシチアゾクス、ノヴァルロン、テフルベンズロン、トリフルムロン、４−クロロ−２−（２−クロロ−２−メチルプロピル）−５−（６−ヨード−３−ピリジルメトキシ）ピリダジン−３（２Ｈ）−オン、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（トリフルオロメチル）フェニル］ウレア、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（１，１，２，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシ）フェニル］ウレア、２−ｔｅｒｔ−ブチルイミノ−３−イソプロピル−５−フェニル−３，４，５，６−テトラヒドロ−２Ｈ−１，３，５−チアジアゾン−４−オン、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（１，１，２，２−テトラフルオロエトキシ）フェニル］ウレア等のウレア系化合物；イミダクロプリド、ニテンピラム、アセタミプリド、クロチアニジン、チアメトキサム、ジノテフラン、チアクロプリド等のネオニコチノイド系化合物；フィプロニル、エチプロール等のフェニルピラゾール系化合物、カルタップ、ベンスルタップ等のネライストキシン系化合物、シラフルオフェン、エトフェンプロックス等のピレスロイド系化合物、ブプロフェジン、チオシクラム、フェノキシカルブ、フェナザキン、フェンピロキシメート、ピリダベン、リプロキシフェン、ヒドラメチルノン、チオジカルブ、クロルフェナピル、フェンプロキシメート、ピメトロジン、ピリミジフェン、テブフェノジド、テブフェンピラド、トリアザメート、インドキサカーブ、スルフルラミド、ミルベメクチン、アベルメクチン、パラジクロロベンゼン、メトキシフェノジド、スピネトラム、クロラントラニリプロール、ジフルベンズロン、クロルフルアズロン、ルフェヌロン、ヘキサフルムロン、フルフェノクスロン、フルシクロクスロン、シロマジン、ジアフェンチウロン、ヘキシチアゾクス、ノヴァルロン、テフルベンズロン、トリフルムロン、ピリプロキシフェン、ピリダリル、フルベンジアミド、リナキシピル等を挙げることができる。
【００１８】
殺菌化合物としては、ジエトフェンカルブ等のフェニルカーバメート系化合物；プロシミドン、イプロジオン、ビンクロゾリン等のジカルボキシイミド系化合物；ジニコナゾール、プロペナゾール、エポキシコナゾール、テブコナゾール、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、トリアジメフォン、メトコナゾール等のアゾール系化合物；メタラキシル等のアシルアラニン系化合物；フラメトピル、メプロニル、フルトラニル、トリフルザミド等のカルボキシアミド系化合物；トルクロホスメチル、フォセチルアルミニウム、ピラゾホス等の有機リン系化合物；ピリメサニル、メパニピリム、シプロジニル等のアニリノピリミジン系化合物；フルジオキソニル、フェンピクロニル等のシアノピロール系化合物、アゾキシストロビン、オリサストロビン、メトミノストロビン等のストロビルリン系化合物；クロロタロニル、マンゼブ、キャプタン、フォルペット、トリシクラゾール、ピロキロン、プロベナゾール、フサライド、シモキサニル、ジメトモルフ、ファモキサドン、オキソリニック酸、フルアジナム、フェリムゾン、ジクロシメット、カルプロパミド、フェノキサニル、クロベンチアゾン、イソバレジオン、テトラクロオロイソフタロニトリル、チオフタルイミドオキシビスフェノキシアルシン、３−アイオド−２−プロピルブチルカーバメイト、イソチアニル、チアジニル、アシベンゾラルSメチル (BTH)、バリダマイシン、チウラム等を挙げることができる。
【００１９】
植物成長調節化合物としては、マレイックヒドラジド、クロルメカット、エテフォン、ジベレリン、メピカットクロライド、チジアズロン、イナベンファイド、パクロブトラゾール 、ウニコナゾール等を挙げることができる。昆虫忌避剤としては、１Ｓ，３Ｒ，４Ｒ，６Ｒ−カラン−３、４−ジオール、ジプロピル  ２，５−ピリジンジカルボキシレート等を挙げることができる。
【００２０】
肥料としては、例えば被覆尿素、被覆硝酸石灰、被覆硝安石灰、被覆塩化カリウムなどの被覆肥料、ホルムアルデヒド加工尿素肥料（ＵＦ）、アセトアルデヒド加工尿素肥料（ＣＤＵ）、イソブチルアルデヒド加工尿素肥料（ＩＢＤＵ）、グアニール尿素（ＧＵ）過リン酸石灰、重過リン酸石灰、熔成リン肥、腐植酸リン肥、焼成リン肥、重焼リン、苦土過リン酸、ポリリン酸アンモニウム、メタリン酸カリウム、メタリン酸カルシウム、苦土リン酸、硫リン安、リン硝安カリウム、塩リン安等のリン酸質肥料；塩化カリウム、硫酸カリウム、硫酸カリソーダ、硫酸カリ苦土、リン酸カリウム等のカリウム質肥料；珪酸カルシウム等の珪酸質肥料；硫酸マグネシウム、塩化マグネシウム等のマグネシウム質肥料；生石灰、消石灰等のカルシウム質肥料；硫酸マンガン、硫酸苦土マンガン、鉱さいマンガン等のマンガン質肥料；ホウ酸、ホウ酸塩等のホウ素質肥料；鉄鋼スラグ等の含鉄肥料等の肥料取締法に定められる普通肥料（複合肥料を含む）等を挙げることができる。
【００２１】
さらに、前記組成物に、前記化合物以外の成分として、固体坦体、液体坦体等、必要により界面活性剤、その他の製剤用補助剤などを含有させててもよい。これによって、前記組成物は、粉剤や微粒剤、粒剤、水和剤、顆粒水和剤といった剤型に成型される。前記組成物の剤型としては、水和剤、粉剤、微粒剤、粒剤が望ましい。
【００２２】
前記組成物の製剤化の際に用いられる固体坦体としては、例えば、粘土類（カオリンクレー、珪藻土、ベントナイト、フバサミクレー、酸性白土等）、シリカ、タルク類、セラミック類、その他の無機鉱物（セリサイト、硫黄、活性炭等）、化学肥料（硫安、燐安、硝安、尿素、塩安等）等の微粉末や粒状物があげられる。液体坦体としては、例えば、水、ジメチルスルホキシド、植物油（大豆油、綿実油等）等があげられる。炭酸塩は含まない。
【００２３】
また、界面活性剤としては、例えば、アルキル硫酸エステル塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルアリールスルホン酸塩、アルキルアリールエーテル類及びそのポリオキシエチレン化合物、ポリエチレングリコールエーテル類、多価アルコールエステル類、糖アルコール誘導体等があげられる。
【００２４】
その他の製剤用補助剤としては、例えば、カゼイン、ゼラチン、糖類（澱粉、アラビアガム、セルロース誘導体、アルギン酸等）、リグニン誘導体、合成水溶性高分子（ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸類等）、ＰＡＰ（酸性リン酸イソプロピル）、ＢＨＴ（２，６−ジ−tert−ブチル−４−メチルフェノール）、ＢＨＡ（２−tert−ブチル−４−メトキシフェノールおよび３−tert−ブチル−４−メトキシフェノール）、植物油、鉱物油、界面活性剤、脂肪酸、脂肪酸エステル等が挙げられる。
【００２５】
本発明の防除方法のもう一つの大きな特徴は、前記組成物を水で希釈することなく、イネ育苗箱（30cm×60cm×3cm）当たり組成物量として０．１〜２ｇの割合でイネ育苗箱の床土及び／又は覆土に混和することにある。前記組成物の、イネ育苗箱当たりのより好ましい混和量は０．５〜２ｇの範囲、さらに好ましい混和量は１〜２ｇの範囲である。
【００２６】
イネの育苗工程には、育苗箱に床土を敷き詰める工程と、床土にイネ種子を播く工程と、床土及びイネ種子に覆土を被せる工程とがある。前記組成物の、床土や覆土などの培土への混和方法としては、前記組成物と培土とを予め混和しておき、これを床土あるいは覆土として用いる方法又はイネ育苗箱等に床土を敷き詰めた後、前記組成物を床土に混和する方法、床土及びイネ種子に覆土を被せた後、前記組成物を覆土に混和する方法のいずれであってもよい。
【００２７】
前記組成物と培土とを混和して、これを床土や覆土用のイネ用育苗培土とする場合、前記組成物の混和量は、培土１Ｌ当たり０．０２〜０．４ｇの範囲とすることが重要である。これをベンズイミダゾール骨格を有する化合物の量に換算すると、培土１Ｌ当たり０．０１〜０．３２ｇの範囲である。前記組成物のより好ましい混和量は、培土１Ｌ当たり０．０５〜０．２８ｇの範囲、さらに好ましい混和量は、培土１Ｌ当たり０．１〜０．２８ｇの範囲である。
【００２８】
また、前記化合物と共に他の殺菌剤を使用する場合、例えば、種々の種子消毒剤を用いてイネ種子を浸漬処理や粉衣処理等により消毒した後、さらに本発明に係る防除方法を適用することでより効果的にかつ安定して苗の葉いもちの防除を期待することができる。
【実施例】
【００２９】
以下、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが本発明はこれらの例に何ら限定されるものではない。なお、以下の試験例で用いた種籾は茨城県産の品種「コシヒカリ」でる。また、試験は通常の１／３の大きさの育苗箱（30cm×20cm×3cm）を用いて行ったが、施用量は通常サイズの育苗箱（30cm×60cm×3cm，培土約５Ｌ）あたりで表示している。いもち病発病苗率は、いもち病に罹病している苗の本数を調査した苗数で除して算出した。
【００３０】
試験例１
床土を敷き詰めた育苗箱に、「ベンレートＷＰ」（住友化学社製、ベノミル５０％含有）を、表１に示す各量で施用し床土と混和した。その後、催芽して鳩胸状になったイネの種籾を、育苗箱の１箱当たり乾物重換算で１５０ｇ播種した後、覆土して苗床とした。そして、この苗床を３０℃の恒温器中に２日間保ち出芽処理し、その後ビニールハウス内で栽培管理した。播種１２日後に苗が緑化期に達した時点で、接種箱でいもち病罹病株と１晩隣接接種した。接種後はイネ苗を夜間多湿下に保ち、苗の葉いもちの発病を促した。そして接種７日後に、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表１に示す。また、比較対照として、「ベンレートＷＰ」の希釈液を苗床に潅注処理（育苗箱当たり５００ｍｌ潅注）したもの及び無処理のものについて、前記と同様にして、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表１に合わせて示す。
【００３１】
【表１】
2010024175.tif 000002
【００３２】
試験例２
床土を敷き詰めた育苗箱に、「トップジンＷＰ」（日本曹達社製、チオファネートメチル７０％含有）を、表２に示す各量で施用し床土と混和した。その後、催芽して鳩胸状になったイネの種籾を、育苗箱の１箱当たり乾物重換算で１５０ｇ播種した後、覆土して苗床とした。そして、この苗床を３０℃の恒温器中に２日間保ち出芽処理し、その後ビニールハウス内で栽培管理した。播種２９日後に苗が２葉期に達した時点で、接種箱でいもち病罹病株と１晩隣接接種した。接種後はイネ苗を夜間多湿下に保ち、苗の葉いもちの発病を促した。接種６日後に、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表２に示す。また、比較対照として、「トップジンＷＰ」の希釈液を苗床に潅注処理（育苗箱当たり５００ｍｌ潅注）したもの及び無処理のものについて、前記と同様にして、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表２に合わせて示す。
【００３３】
【表２】
2010024175.tif 000003
【００３４】
試験例３
床土を敷き詰めた育苗箱に、催芽して鳩胸状になったイネの種籾を、育苗箱の１箱当たり乾物重換算で１５０ｇ播種した。そして、「ベンレートＷＰ」（住友化学社製、ベノミル５０％含有）を表３に示す各量で混和処理した覆土（７５０ｇ）を被せて苗床とした。そして、この苗床を３０℃の恒温器中に２日間保ち出芽処理した後、ビニールハウス内で栽培管理した。播種１８日後の苗が緑化期に達した時点で、いもち病罹病株と接種箱にて、１晩隣接接種した。接種後は、イネ苗を夜間多湿下に保ち、苗の葉いもちの発病を促した。接種１０日後に、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表３に示す。また、比較対照として、「ベンレートＷＰ」の希釈液を苗床に潅注処理（育苗箱当たり５００ｍｌ潅注）したもの及び無処理のものについて、前記と同様にして、苗の葉いもちの発病苗率を調査した。結果を表３に合わせて示す。
【００３５】
【表３】
2010024175.tif 000004
【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明の防除方法によれば、ベンズイミダゾール骨格を有する化合物の施用を少なくしても育苗期間の苗いもちを効果的に防除できるようになる。