(57)【要約】【課題】  本発明の課題は、入手が容易な原料より、煩雑な反応操作を必要とせずに、簡便な方法にて、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物を提供することにある。【解決手段】  本発明の課題は、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）によって解決される。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）。
【請求項２】
ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物が、一般式（１）
【化１】
2010024226.tif 000007
（式中、Ａ＋は、陽イオンであり、Ａｒは、全て同一でもそれぞれ異なっていても良く、置換基を有していても良いアリール基を示す。なお、ペンタフルオロスルファニルフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは１〜４の整数である。）
で示されるペンタフルオロスルファニル基を有するテトラアリールボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）である、請求項１記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物。
【請求項３】
一般式（２）
【化２】
2010024226.tif 000008
（式中、Ａｒは前記と同義であり、Ｘはハロゲン原子を示す。又、ｍは０〜３の整数である。）
で示されるハロゲン化ホウ素化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）と一般式（３ａ）及び（３ｂ）
【化３】
2010024226.tif 000009
（式中、Ａ＋及びＡｒは前記と同義である。）
で示されるアリール金属化合物より選ばれる少なくとも１種のアリール金属化合物（なお、（３ａ）の化合物は必ず含まれる）とを反応させる請求項１記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物の製造方法。
【請求項４】
一般式（４）
【化４】
2010024226.tif 000010
（式中、ペンタフルオロスルファニルフェニル基及びフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは１〜４の整数である。）
で示されるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するリチウムテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）。
【請求項５】
一般式（２）
【化５】
2010024226.tif 000011
（式中、Ａｒ及びｍは前記と同義であり、Ｘはハロゲン原子を示す。）
で示されるハロゲン化ホウ素化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）と一般式（５ａ）及び（５ｂ）
【化６】
2010024226.tif 000012
（式中、ペンタフルオロスルファニルフェニル基及びフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。）
で示されるアリール金属化合物より選ばれる少なくとも１種のアリール金属化合物（なお、（５ａ）の化合物は必ず含まれる）とを反応させる請求項４記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物の製造方法。
【請求項６】
一般式（６）
【化７】
2010024226.tif 000013
（式中、ペンタフルオロスルファニルフェニル基及びフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは前記と同義である。）
で示されるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレートイオンを含む有機溶媒溶液。
【請求項７】
ペンタフルオロスルファニル基の位置がホウ素原子に対して３位又は４位である請求項１、４又は６のいずれか記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物。
【請求項８】
有機溶媒が、エステル類、カーボネート類、ニトリル類、アルコール類及びハロゲン化脂肪族炭化水素からなる群より選ばれる少なくとも１種の有機溶媒である、請求項６記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレートイオンを含む有機溶媒溶液。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物及びその製造方法に関する。これまで、無置換やフッ素原子で置換されているテトラキス（アリール）ボレート化合物は知られている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、本願発明のペンタフルオロスルファニル基を有するテトラアリールボレート及びその製造方法については何ら知られていなかった。
なお、このような電子吸引性基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物は、例えば、カチオン錯体重合の助触媒中間体として有用な化合物である（例えば、特許文献１参照）。
【背景技術】
【０００２】
従来、テトラキス（アリール）ボレート化合物としては、例えば、テトラキス（ペンタフルオロアリール）ボレート化合物が知られている（例えば、特許文献２及び３参照）。しかしながら、当該化合物の合成中間体であるトリス（ペンタフルオロフェニル）ボランは非常に吸湿性が高い化合物であるため、その取り扱いや反応操作が煩雑となるという問題があった。又、この化合物は脂溶性が低いという問題もあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２６５４７１号公報
【特許文献２】特開平６−２４７９７９号公報
【特許文献３】特開平６−２４７９８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の課題は、上記問題点を解決し、入手が容易な原料より、煩雑な反応操作を必要とせずに、簡便な方法にて、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の課題は、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物によって解決される。
【発明の効果】
【０００６】
本発明により、入手が容易な原料より、煩雑な反応操作を必要とせずに、簡便な方法にて、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い。）とは、ホウ素元素にペンタフルオロスルファニルフェニル基が少なくともひとつは結合している化合物を示す。
【０００８】
前記ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い。）は、具体的には、一般式（１）
【０００９】
【化１】
2010024226.tif 000002
【００１０】
（式中、Ａ＋は、陽イオンであり、Ａｒは、全て同一でもそれぞれ異なっていても良く、置換基を有していても良いアリール基を示す。なお、ペンタフルオロスルファニルフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは１〜４の整数である。）
で示されるペンタフルオロスルファニル基を有するテトラアリールボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）であるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物が好ましい。
【００１１】
前記Ａ＋は、陽イオンであるが、例えば、水素イオン；リチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン、セシウムイオン等のアルカリ金属イオン；クロロマグネシウムイオン、ブロモマグネシウムイオン、ヨードマグネシウムイオン等のハロゲノマグネシウムイオン；テトラメチルアンモニウムイオン、テトラブチルアンモニウムイオン、テトラフェニルアンモニウムイオン、ジメチルピロリジルアンモニウムイオン、スピロ−（１，１’）-ビピロリジルアンモニウムイオン、スピロ−（１，１’）−ビピペリジルアンモニウムイオン、スピロ−（１，１’）−ピロリジル-ピペリジルアンモニウムイオン、スピロ−（１，１’）−アゼチジル−ピロリジルアンモニウムイオンなどのアンモニウムイオン；テトラメチルホスホニウムイオン、テトラフェニルホスホニウムイオン等のホスホニウムイオン；トリメチルスルホニウムイオン、トリフェニルスルホニウムイオン等のスルホニウムイオン；トリエチルオキソニウムイオン等のオキソニウムイオン；トリメチルカルボニウムイオン、トリフェニルカルボニウムイオン等のカルボニウムイオンが挙げられるが、好ましくはアルカリ金属イオン、アンモニウムイオン、更に好ましくはアルカリ金属イオン、特に好ましくはリチウムイオンである。
【００１２】
又、Ａｒは、全て同一でもそれぞれ異なっていても良く、置換基を有していても良いアリール基を示す。前記アリール基としては、広義の意味のアリール基であり、ヘテロアリール基も含む。その具体例としては、例えば、フェニル基、トリル基、フルオロフェニル基、ペンタフルオロフェニル基、ペンタフルオロスルファニルフェニル基、キシリル基、ビフェニリル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基等のアリール基；キノリル基、ピリジル基、ピロリル基、フリル基、チエニル基等のヘテロアリール基が挙げられる。
【００１３】
前記置換基としては、例えば、炭素原子を介して出来る置換基、酸素原子を介して出来る置換基、窒素原子を介して出来る置換基、硫黄原子を介して出来る置換基、ハロゲン原子が挙げられる。
【００１４】
前記炭素原子を介して出来る置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等のアルキル基；トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基等のハロゲン化アルキル基；シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロブチル基等のシクロアルキル基；ビニル基、アリル基、プロペニル基、シクロブテニル基、シクロペンテニル基等のアルケニル基；キノリル基、ピリジル基、ピロリジル基、ピロリル基、フリル基、チエニル基等の複素環基；フェニル基、トリル基、フルオロフェニル基、キシリル基、ビフェニリル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基等のアリール基が挙げられる。なお、これらの基は、各種異性体を含む。
【００１５】
前記酸素原子を介して出来る置換基としては、例えば、メトキシル基、エトキシル基、プロポキシル基、ブトキシル基、ペンチルオキシル基、ヘキシルオキシル基、ヘプチルオキシル基、ベンジルオキシル基等のアルコキシル基；トリフルオロメトキシル基、ペンタフルオロエトキシル基等のハロゲン化アルコキシル基；フェノキシル基、トルイルオキシル基、ナフチルオキシル基等のアリールオキシル基が挙げられる。なお、これらの基は、各種異性体を含む。
【００１６】
前記窒素原子を介して出来る置換基としては、例えば、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジブチルアミノ基、メチルエチルアミノ基、メチルブチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−メタンスルホニルアミノ基等の第二アミノ基；モルホリノ基、ピペリジノ基、ピロリジノ基、インドリル基等の複素環式アミノ基が挙げられる。なお、これらの基は、各種異性体を含む。
【００１７】
前記硫黄原子を介して出来る置換基としては、例えば、チオメトキシル基、チオエトキシル基、チオプロポキシル基等のチオアルコキシル基；チオフェノキシル基、チオトルイルオキシル基、チオナフチルオキシル基等のチオアリールオキシル基、ペンタフルオロスルファニル基等が挙げられる。なお、これらの基は、各種異性体を含む。
【００１８】
前記ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００１９】
本発明のペンタフルオロスルファニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物の製造方法としては、例えば、一般式（２）
【００２０】
【化２】
2010024226.tif 000003
【００２１】
（式中、Ａｒは前記と同義であり、Ｘはハロゲン原子を示す。又、ｍは０〜３の整数である。）
で示されるハロゲン化ホウ素化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）と一般式（３ａ）及び（３ｂ）
【００２２】
【化３】
2010024226.tif 000004
【００２３】
（式中、Ａ＋及びＡｒは前記と同義である。）
で示されるアリール金属化合物より選ばれる少なくとも１種のアリール金属化合物（なお、（３ａ）の化合物は必ず含まれる）とを反応させる請求項１記載のペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物を製造させる方法が挙げられるが、より具体的には、
（１）ハロゲン化ホウ素化合物に単一のアリール化合物を混合して反応させる方法
（２）ハロゲン化ホウ素化合物に複数種のアリール化合物を一括混合して反応させる方法
（３）ハロゲン化ホウ素化合物に複数種のアリール化合物を順次混合して反応させる方法
等が好適に行われる。特に、単一の生成物を合成するためには、好ましくは（１）又は（３）の方法、更に好ましくは（１）の方法で行われる。
【００２４】
本発明のペンタフルオロスルファニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物及び／又は原料として使用するハロゲン化ホウ素化合物は、配位性のある化合物で配位された状態で存在することもある（安定に存在するために配位された状態で存在していることが多い場合もある）。前記配位性のある化合物としては、例えば、水；ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン等のエーテル類；酢酸エチル，安息香酸メチル等のカルボン酸エステル類；ジメチルカーボネート、ジフェニルカーボネート、エチレンカーンボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート類；メタノール、イソプロプルアルコール等のアルコール類；ジエチルアミン、トリエチルアミン等のアミン類；メチルメルカプタン等のチオアルコール類；ジメチルチオエーテル等のチオエーテル類である。なお、配位性のある化合物で配位された状態を錯体と称することもある。
【００２５】
本発明において使用する一般式（３ａ）〜（３ｂ）で示されるアリール金属化合物の量（複数種のアリール金属化合物の場合は総合計量）は、トリハロゲン化ホウ素（配位性のある化合物で配位されていても良い）１モルに対して、好ましくは１．０〜２０モル、更に好ましくは１．０〜１０モル、特に好ましくは１．０〜８．０モルである。
【００２６】
本発明の反応は、溶媒の存在下で行うのが望ましく、使用される溶媒としては、反応を阻害しないものならば特に限定されないが、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類；ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン等の脂肪族炭化水素類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類が挙げられるが、好ましくはエーテル類、脂肪族炭化水素類、更に好ましくはヘキサン、エーテル、テトラヒドロフランが使用される。なお、これらの溶媒は、単独又は二種以上を混合して使用しても良い。
【００２７】
前記溶媒の使用量は、ハロゲン化ホウ素化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）１ｇに対して、好ましくは０．１〜１０００ｍｌ、更に好ましくは０．２〜５００ｍｌ、特に好ましくは０．５〜２００ｍｌである。
【００２８】
本発明は、例えば、ハロゲン化ホウ素化合物、１又は複数種のアリール金属化合物、及び溶媒を混合して反応させる等の方法によって行われる。複数種のアリール金属化合物を使用する場合には、一括又は順次添加して反応させても良く、目的物を得るための最良の方法で適宜行われる。なお、その際の反応温度は、好ましくは−１００〜２００℃、更に好ましくは−９０〜１５０℃、特に好ましくは−８０〜１００℃であり、反応圧力は特に制限されないが、通常、常圧又は加圧下で行う。
【００２９】
本発明の反応によってペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）が得られるが、例えば、濾過、抽出、再結晶、晶析、蒸留、昇華、シリカゲルカラムクロマトグラフィー等の方法により単離・精製される。
【００３０】
得られたペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物に配位している化合物（主に製造の際の溶媒であることが多い）中の配位化合物は適当な溶媒中で加熱することによって取り除くことができ、必要な配位性のある化合物を接触させることによって、再度、同一又は別の配位性のある化合物を配位させることができる。
【００３１】
又、得られたペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物（配位性のある化合物で配位されていても良い）のうち、好ましい化合物としては、式（４）
【００３２】
【化４】
2010024226.tif 000005
【００３３】
（式中、ペンタフルオロスルファニルフェニル基及びフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは１〜４の整数である。）
で示されるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するリチウムテトラキス（アリール）ボレート（配位性のある化合物で配位されていても良い）であり、更に好ましい化合物としてはペンタフルオロスルファニル基の位置がホウ素原子に対して３位又は４位であるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物である。
【００３４】
なお、これらの本発明の化合物は、有機溶媒、特にエステル類、カーボネート類、ニトリル類、アルコール類及びハロゲン化脂肪族炭化水素からなる群より選ばれる少なくとも１種の有機溶媒に対して高い溶解性を示す。有機溶媒に溶解した状態では、一般式（６）
【００３５】
【化５】
2010024226.tif 000006
【００３６】
（式中、ペンタフルオロスルファニルフェニル基及びフェニル基上の任意の水素原子は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基又はハロゲン原子で置換されていても良い。又、ｎは１〜４の整数である。）
で示されるペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレートイオンとして存在する。当該ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレートイオンを含む有機溶媒溶液は、特異な電気特性を有すると考えられる。
【実施例】
【００３７】
次に、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明の範囲はこれらに限定されるものではない。
【００３８】
実施例１（リチウムテトラ（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートの合成）
攪拌装置を備えた内容量３００ｍｌのガラス製容器に、４−ブロモペンタフルオロスルファニルベンゼン１１．３ｇ（４０ｍｍｏｌ）及び無水ジエチルエーテル１００ｍｌを加え、−７８℃に冷却して攪拌しながら、１．５８ｍｏｌ／Ｌのｔ−ブチルリチウムペンタン溶液２５．３ｍｌ（４０ｍｍｏｌ）をゆるやかに滴下して１５分間攪拌させた。次いで、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体０．９５ｇ（６．７ｍｍｏｌ）を同温度にて加え、室温まで昇温させて一晩反応させた。
反応終了後、反応液を減圧下で濃縮し、濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（展開溶媒；酢酸エチル→メタノール添加）した後に減圧下で濃縮し、茶色油状液体として、リチウムテトラ（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート０．８２ｇを得た（三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体基準の単離収率；１１％）。なお、１Ｈ−ＮＭＲ分析により、目的物１分子に対して、酢酸エチル３．５６分子が配位していることが確認された。
なお、リチウムテトラ（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートは以下の物性を示す新規な化合物である。
【００３９】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；７．３８〜７．４４（ｍ）
１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；１２３．２，１３５．３，１５０．１，１６６．６
７Ｌｉ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；０．１５２
ＦＡＢ−ＭＳ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）；８２３（Ｍ−Ｌｉ）
【００４０】
参考例１（テトラキス（ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートイオンを含む有機溶媒溶液の調整）
実施例１で得られたリチウムテトラ（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートを、酢酸エチル、クロロホルム、ジメチルカーボネート、アセトニトリル及びメタノールに溶解させて、各々のテトラキス（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートイオンを含む有機溶媒溶液を調整した（極めて易溶であった）。
【００４１】
実施例２（リチウムテトラ（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートの合成）
攪拌装置を備えた内容量５００ｍｌのガラス製容器に、３−ブロモペンタフルオロスルファニルベンゼン２２．６ｇ（８０ｍｍｏｌ）及び無水ジエチルエーテル２００ｍｌを加え、−７８℃に冷却して攪拌しながら、１．５８ｍｏｌ／Ｌのｔ−ブチルリチウムペンタン溶液５０．６ｍｌ（８０ｍｍｏｌ）をゆるやかに滴下して２０分間攪拌させた。次いで、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体１．８９ｇ（１３．３ｍｍｏｌ）を同温度にて加え、室温まで昇温させて一晩反応させた。
反応終了後、反応液にトリフルオロ酢酸７．６８ｇ（６７．３ｍｍｏｌ）を加えた後、反応液を減圧下で濃縮した。得られた濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（ヘキサン：酢酸エチル＝５０：５０→酢酸エチル：メタノール＝９５：５）して茶色油状液体１．５ｇを得た。次いで、得られた油状液体を逆相カラムクロマトグラフィーで精製（展開溶媒；アセトニトリル）した後に減圧下で濃縮し、茶色油状液体として、リチウムテトラ（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート１．４８ｇを得た（三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体基準の単離収率；１０％）。なお、１Ｈ−ＮＭＲ分析により、目的物１分子に対して、アセトニトリル６．０分子が配位していることが確認された。
なお、リチウムテトラ（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートは以下の物性を示す新規な化合物である。
【００４２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；７．１８〜７．２６（４Ｈ、ｍ）、７．３７〜７．４５（８Ｈ、ｍ）、７．７２〜７．３０（４Ｈ，ｍ） 
１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；１２０．５，１２６．６，１３１．６，１３８．４，１５３．３，１６２．６
１９Ｆ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；６４．５（ｓｅｐｔ），８９．３（ｑｕｉｎｔ）
７Ｌｉ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ（ｐｐｍ））；−１．５７８
ＦＡＢ−ＭＳ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）；８２３（Ｍ−Ｌｉ）
【００４３】
実施例３（リチウム（トリフェニル）（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及びリチウム（ジフェニル）ビス（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートの合成）
攪拌装置を備えた内容量２００ｍｌのガラス製容器に、４−ブロモペンタフルオロスルファニルベンゼン４．２５ｇ（１５ｍｍｏｌ）及び無水ジエチルエーテル１００ｍｌを加え、−７８℃に冷却して攪拌しながら、１．５８ｍｏｌ／Ｌのｔ−ブチルリチウムペンタン溶液９．４９ｍｌ（１５ｍｍｏｌ）をゆるやかに滴下して２０分間攪拌させた。次いで、トリフェニルホウ素３．９９ｇ（１６．５ｍｍｏｌ）の無水ジエチルエーテル溶液２５ｍｌを同温度にて加え、室温まで昇温させて一晩反応させた。
反応終了後、反応液を減圧下で濃縮し、濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（展開溶媒；ヘキサン／酢酸エチル＝５０／５０→酢酸エチル）することで、茶色油状液体２．７７ｇを得た。
得られた茶色油状液体を１Ｈ−ＮＭＲ分析したところ、酢酸エチルが配位したリチウム（トリフェニル）（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及び酢酸エチルが配位したリチウム（ジフェニル）ビス（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートが存在していることが確認された（生成比はＦＡＢ−ＭＳスペクトルの強度比より８６：１４であった）。当該比を基にして計算したところ単離収率は約４０％であった。
なお、リチウム（トリフェニル）（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及びリチウム（ジフェニル）ビス（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートは以下の物性を示す新規な化合物である。
【００４４】
ＦＡＢ−ＭＳ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）；
４４５（Ｍ−Ｌｉ）；リチウム（トリフェニル）（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート
５７１（Ｍ−Ｌｉ）；リチウム（ジフェニル）ビス（４−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート
【００４５】
実施例４（リチウム（トリフェニル）（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及びリチウム（ジフェニル）ビス（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートの合成）
攪拌装置を備えた内容量２００ｍｌのガラス製容器に、３−ブロモペンタフルオロスルファニルベンゼン４．２５ｇ（１５ｍｍｏｌ）及び無水ジエチルエーテル１００ｍｌを加え、−７８℃に冷却して攪拌しながら、１．５８ｍｏｌ／Ｌのｔ−ブチルリチウムペンタン溶液９．４９ｍｌ（１５ｍｍｏｌ）をゆるやかに滴下して２０分間攪拌させた。次いで、トリフェニルホウ素３．９９ｇ（１６．５ｍｍｏｌ）の無水ジエチルエーテル溶液２５ｍｌを同温度にて加え、室温まで昇温させて一晩反応させた。
反応終了後、反応液を減圧下で濃縮し、濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製（展開溶媒；ヘキサン／酢酸エチル＝５０／５０→酢酸エチル／メタノール＝９５／５）した後に減圧下で濃縮し、茶色油状液体０．９７ｇを得た。
得られた茶色油状液体を１Ｈ−ＮＭＲ分析したところ、酢酸エチルが配位したリチウム（トリフェニル）（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及び酢酸エチルが配位したリチウム（ジフェニル）ビス（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートが存在していることが確認された（生成比はＦＡＢ−ＭＳスペクトルの強度比より６４：３６であった）。当該比を基にして計算したところ単離収率は約１４％であった。
なお、リチウム（トリフェニル）（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート及びリチウム（ジフェニル）ビス（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレートは以下の物性を示す新規な化合物である。
【００４６】
ＦＡＢ−ＭＳ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）；
４４５（Ｍ−Ｌｉ）；リチウム（トリフェニル）（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート
５７１（Ｍ−Ｌｉ）；リチウム（ジフェニル）ビス（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート
【００４７】
参考例２（ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物に配位性している溶媒の除去）
リチウムテトラ（３−ペンタフルオロスルファニルフェニル）ボレート（酢酸エチルが３．５６分子配位）０．７９ｇをアセトニトリル５ｍｌに加え、６０℃で１時間還流させた。その後、得られた溶液を減圧下、８０℃で濃縮して固体を得た。得られた固体を１Ｈ−ＮＭＲ分析したところ、配位子していた酢酸エチルがないことが確認された。
なお、アセトニトリルを、アセトン、１，２−ジメトキシエタン、メタノール、炭酸ジメチルに変えたときでも、同様に配位子していた酢酸エチルがないことが確認された。特に、メタノール、炭酸ジメチルを使用した場合には、取り扱いが容易なさらさらした固体が得られた。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明により、入手が容易な原料より、煩雑な反応操作を必要とせずに、簡便な方法にて、ペンタフルオロスルファニルフェニル基を有するテトラキス（アリール）ボレート化合物を提供することができる。