(57)【要約】【課題】液晶への直流成分の印加を抑える。【解決手段】コモン信号Ｖcomは信号配線１０９を介してコモン電極１０８に印加される。信号配線１０９に流れる電流は負荷抵抗Ｒaによって電圧ａに変換される。検出配線１５９は、信号配線１０９とは非接触で近接して配設され、周辺に発生したノイズが、検出抵抗Ｒbによって電圧ｂとして検出される。オペアンプ４３は、信号配線１０９に流れる電流を示す電圧ａから、検出配線１５９で誘起された電圧ｂを差し引いて、ノイズをキャンセルした差分信号Ｄefを出力する。電圧制御回路２４は、差分信号Ｄefによって正極性書込および負極性書込において液晶１０５に流れた電流をそれぞれ求めて、両者電流が等しくなる方向に、コモン信号Ｖcomの電圧を操作する。【選択図】図１
2010152141.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｎ本の走査線と複数のデータ線と、該走査線と該データ線との交点に応じて設けられた液晶素子と、を備えた表示パネルを有する電気光学装置であって、
前記液晶素子は画素電極とコモン電極とを含み、
予め定められた基準電圧に対して高位側の正極性駆動電圧と前記基準電圧に対して低位側の負極性駆動電圧とを、前記液晶素子の各々に時間的に交互に印加する駆動回路と、
前記コモン電極にコモン信号を供給するための信号配線と、
前記信号配線とは非接触であって、前記信号配線に近接して配設された検出配線と、
前記信号配線に流れる電流を示す電圧から、前記検出配線で誘起された電圧を差し引いた差分電圧を算出する差分算出回路と、
Ｎ本の前記走査線のうち予め定められたｓ行目（ｓは１以上Ｎ以下の整数）の走査線に対応する予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第１期間に前記表示パネルに流れる第１電流を前記差分電圧に基づいて求め、当該液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第２期間に前記表示パネルに流れる第２電流を前記差分電圧に基づいて求め、さらに、前記第１電流の積算値と前記第２電流の積算値との和が予め定められた値以下になるように、前記正極性駆動電圧と前記負極性駆動電圧とを制御する制御回路と、
を具備することを特徴とする電気光学装置。
【請求項２】
前記差分算出回路は、
前記信号配線に介挿された負荷抵抗の端子間電圧から、前記検出配線に介挿された検出抵抗の端子間電圧を差し引く
ことを特徴とする請求項１に記載の電気光学装置。
【請求項３】
前記検出配線には、インダクタが介挿されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の電気光学装置。
【請求項４】
前記差分算出回路は、
前記負荷抵抗の端子間電圧を増幅する第１増幅回路と、
前記検出抵抗の端子間電圧を増幅する第２増幅回路と、
を有し、
前記第１増幅回路の出力電圧から、前記第２増幅回路の出力電圧を差し引いて前記差分電圧を求める
ことを特徴とする請求項２または３に記載の電気光学装置。
【請求項５】
前記差分算出回路は、
予め定められた関数の電圧信号を、前記検出配線で誘起された電圧に基づいて生成する信号生成回路を有し、
前記信号配線に流れる電流を示す電圧から、前記電圧信号を差し引く
ことを特徴とする請求項１に記載の電気光学装置。
【請求項６】
前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されてから前記負極性駆動電圧が印加されるまでの期間であり、
前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されてから前記正極性駆動電圧が印加されるまでの期間である
ことを特徴とする請求項１に記載の電気光学装置。
【請求項７】
前記第１期間と前記第２期間は互いに連続している
ことを特徴とする請求項６に記載の電気光学装置。
【請求項８】
前記駆動回路は、第１のフレーム期間において全ての前記画素に対する駆動電圧として前記正極性駆動電圧を指定し、第２のフレーム期間において全ての前記画素に対する駆動電圧として前記負極性駆動電圧を指定し、
前記ｓは１であり、
前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加された後、第１の所定の時間が経過してから第２の所定の時間が経過するまでの期間であり、
前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加された後、第１の所定の時間が経過してから第２の所定の時間が経過するまでの期間である
ことを特徴とする請求項１に記載の電気光学装置。
【請求項９】
前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されてから、ｓ＋ｔ（ｔは１以上且つＮ−１以下の整数）行目（ｓ＋ｔがＮを超える場合にはｓ＋ｔ−Ｎ）の走査線が選択されるまでの期間であり、
前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されてから、ｓ＋ｔ（ｔは１以上且つＮ−１以下の整数）行目（ｓ＋ｔがＮを超える場合にはｓ＋ｔ−Ｎ）の走査線が選択されるまでの期間である
ことを特徴とする請求項１に記載の電気光学装置。
【請求項１０】
前記第２期間は、前記第１期間の終了後に続くフレーム期間に属する
ことを特徴とする請求項８または９に記載の電気光学装置。
【請求項１１】
Ｎ本の走査線と複数のデータ線と、
該走査線と該データ線との交点に応じて設けられた液晶素子と、
を備え、
前記液晶素子は、画素電極と、信号配線を介してコモン信号が供給されるコモン電極と、を含み、
前記液晶素子の各々には、予め定められた基準電圧に対して高位側の正極性駆動電圧と前記基準電圧に対して低位側の負極性駆動電圧とが時間的に交互に印加される
表示パネルを有する電気光学装置の駆動方法であって、
前記信号配線に流れる電流を示す電圧から、前記信号配線とは非接触であって前記信号配線に近接して配設された検出配線で誘起された電圧を差し引いた差分電圧を算出し、
Ｎ本の前記走査線のうち予め定められたｓ行目（ｓは１以上Ｎ以下の整数）の走査線に対応する予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第１期間に前記表示パネルに流れる第１電流を前記差分電圧に基づいて求め、
当該液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第２期間に前記表示パネルに流れる第２電流を前記差分電圧に基づいて求め、さらに、
前記第１電流の積算値と前記第２電流の積算値との和が予め定められた値以下になるように、前記正極性駆動電圧と前記負極性駆動電圧とを制御する
ことを特徴とする電気光学装置の駆動方法。
【請求項１２】
請求項１乃至１０のいずれかに記載の電気光学装置を有する電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、いわゆる電気光学装置の焼き付き等を防止する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
液晶表示装置のような電気光学装置に用いられる液晶素子は、画素電極およびコモン電極で液晶を挟持する構成となっている。このような構成において液晶に直流成分が印加されると、液晶が劣化して、過去に表示した画像が残像となって現れる。液晶への直流成分の印加による残像現象は、ＣＲＴにおいて同一画像を長期間にわたって表示して蛍光面が焼き付いたときの現象と似ていることから、同様に焼き付きと呼ばれることが多い。
液晶に直流成分が印加されるのを防止するため、画素電極に印加する電圧を、コモン電極に対して高位側の正極性電圧と低位側の負極性電圧とで交互に切り替える交流駆動が行われる。ただし、交流駆動するだけでは、液晶に直流成分が印加される場合があるので、フリッカーが最小となるように、すなわち、正極性電圧の印加による透過率（明るさ）と負極性電圧の印加による透過率との差が最小となるように、コモン電極を補正電位に設定して、画素電極をスイッチングするトランジスタがオフする瞬間に発生する電圧変動などを含めて補償する技術が知られている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００２−１８９４６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、フリッカーが最小となるようにコモン電極を補正電位に設定しただけでは、液晶素子への直流成分の印加を回避できない場合があった。
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能な技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本発明に係る電気光学装置にあっては、Ｎ本の走査線と複数のデータ線と、該走査線と該データ線との交点に応じて設けられた液晶素子と、を備えた表示パネルを有する電気光学装置であって、前記液晶素子は画素電極とコモン電極とを含み、予め定められた基準電圧に対して高位側の正極性駆動電圧と前記基準電圧に対して低位側の負極性駆動電圧とを、前記液晶素子の各々に時間的に交互に印加する駆動回路と、前記コモン電極にコモン信号を供給するための信号配線と、前記信号配線とは非接触であって、前記信号配線に近接して配設された検出配線と、前記信号配線に流れる電流を示す電圧から、前記検出配線で誘起された電圧を差し引いた差分電圧を算出する差分算出回路と、Ｎ本の前記走査線のうち予め定められたｓ行目（ｓは１以上Ｎ以下の整数）の走査線に対応する予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第１期間に前記表示パネルに流れる第１電流を前記差分電圧に基づいて求め、当該液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されている期間内の少なくとも一部の第２期間に前記表示パネルに流れる第２電流を前記差分電圧に基づいて求め、さらに、前記第１電流の積算値と前記第２電流の積算値との和が予め定められた値以下になるように、前記正極性駆動電圧と前記負極性駆動電圧とを制御する制御回路と、を具備することを特徴とする。液晶素子に流れる電流は、微小である等の理由により、直接的に検出することは困難である。このため、コモン信号が供給される信号配線に流れる電流を電圧に変換して、この電圧から、液晶素子に流れる電流を間接的に求める手法が考えられる。ただし、この手法では、電流を示す電圧が、ノイズによる影響を受けやすく、誤差を伴いやすい。本発明では、信号配線に流れる電流を示す電圧から、検出配線で誘起された電圧をノイズ成分として差し引くので、ノイズの影響がキャンセルされる。これにより、液晶素子に流れる微小電流を反映した電圧を、精度良く求めることができるので、液晶への直流成分の印加を、より正確に回避することが可能となる。なお、液晶素子に印加される電圧の実効値を制御する態様としては、コモン電極の電位を増減させる態様や、液晶素子における電圧の保持期間を変更する態様などが考えられる。
【０００５】
本発明において、前記差分算出回路は、前記信号配線に介挿された負荷抵抗の端子間電圧から、前記検出配線に介挿された検出抵抗の端子間電圧を差し引く構成としても良い。この構成によれば、簡易な構成によってノイズを検出することができる。
本発明において、前記検出配線には、インダクタが介挿された構成としても良い。この構成によって、検出配線の特性を、コモン信号を供給する信号配線の特性に揃えることができるので、より正確に、ノイズを検出することができる。
本発明において、前記差分算出回路は、前記負荷抵抗の端子間電圧を増幅する第１増幅回路と、前記検出抵抗の端子間電圧を増幅する第２増幅回路と、を有し、前記第１増幅回路の出力電圧から、前記第２増幅回路の出力電圧を差し引いて前記差分電圧を求める構成としても良い。この構成によれば、電圧増幅を経て、差分電圧が求められるので、ノイズの影響をさらに受けにくくすることできる。なお、差分電圧を求める態様としては、第１増幅回路による出力電圧から第２増幅回路による出力電圧を第３増幅回路によって減算して求める態様や、第１増幅回路による出力電圧をデジタル変換した値から、第２増幅回路による出力電圧をデジタル変換した値を減算回路によって減算して求める態様などが考えられる。
本発明において、前記差分算出回路は、予め定められた関数の電圧信号を、前記検出配線で誘起された電圧に基づいて生成する信号生成回路を有し、前記信号配線に流れる電流を示す電圧から、前記電圧信号を差し引く構成としても良い。検出配線で誘起された電圧の波形が、なんらかの理由によって、予想されるノイズ波形からかけ離れているときでも、有効にノイズをキャンセルすることができる。
本発明において、前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されてから前記負極性駆動電圧が印加されるまでの期間であり、前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されてから前記正極性駆動電圧が印加されるまでの期間であることが好ましい。また、前記第１期間と前記第２期間は互いに連続していても良い。
本発明において、前記駆動回路は、第１のフレーム期間において全ての前記画素に対する駆動電圧として前記正極性駆動電圧を指定し、第２のフレーム期間において全ての前記画素に対する駆動電圧として前記負極性駆動電圧を指定し、前記ｓは１であり、前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加された後、第１の所定の時間が経過してから第２の所定の時間が経過するまでの期間であり、前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加された後、第１の所定の時間が経過してから第２の所定の時間が経過するまでの期間としても良い。
また、本発明において、前記第１期間は、前記予め定められた液晶素子に前記正極性駆動電圧が印加されてから、ｓ＋ｔ（ｔは１以上且つＮ−１以下の整数）行目（ｓ＋ｔがＮを超える場合にはｓ＋ｔ−Ｎ）の走査線が選択されるまでの期間であり、前記第２期間は、前記予め定められた液晶素子に前記負極性駆動電圧が印加されてから、ｓ＋ｔ（ｔは１以上且つＮ−１以下の整数）行目（ｓ＋ｔがＮを超える場合にはｓ＋ｔ−Ｎ）の走査線が選択されるまでの期間としても良い。
前記第２期間は、前記第１期間の終了後に続くフレーム期間に属することが好ましい。
なお、本発明は、電気光学装置のみならず、電気光学装置の駆動方法や、当該電気光学装置を有する電子機器としても概念することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下、本発明を実施するための形態について説明する。図１は、実施形態に係る電気光学装置の構成を示すブロック図である。
この図に示されるように、電気光学装置１０は、制御回路２０、データ信号変換回路３０、Ａ／Ｄ変換回路５０、表示パネル１００、Ｙドライバ１３０、Ｘドライバ１４０、オペアンプ４１〜４３およびオペアンプ周辺回路などを有する。
【０００７】
ここで、説明の便宜上、表示パネル１００の構成について説明すると、素子基板１００ａと対向基板１００ｂとを一定の間隙を保って貼り合わせるとともに、この間隙に液晶１０５を封入した構成となっている。
素子基板１００ａのうち、対向基板１００ｂとの対向面には、７６８行の走査線１１２が図において横方向に延在し、また、１０２４列のデータ線１１４が図において縦方向に延在し、かつ、各走査線１１２と互いに電気的に絶縁を保つように設けられる。なお、走査線１１２を区別するために、以下の説明では図において上から順に１、２、３、…、７６８行目という呼び方をする場合がある。同様に、データ線１１４を区別するために、図において左から順に１、２、３、…、１０２４列目という呼び方をする場合がある。
【０００８】
走査線１１２とデータ線１１４との交差のそれぞれに対応して、ｎチャネル型のＴＦＴ１１６と矩形形状で透明性を有する画素電極１１８との組が設けられている。ＴＦＴ１１６のゲート電極は走査線１１２に接続され、ソース電極はデータ線１１４に接続され、ドレイン電極が画素電極１１８に接続されている。
一方、対向基板１００ｂのうち、素子基板１００ａとの対向面の全面には、透明性を有するコモン電極１０８が設けられている。
【０００９】
したがって、表示パネル１００における等価回路は、図２に示される通りとなり、走査線１１２とデータ線１１４との交差に対応して、画素電極１１８とコモン電極１０８とで液晶を挟持する液晶素子１２０が設けられることになる。
この液晶素子１２０では、画素電極１１８およびコモン電極１０８の間で電圧が保持されるとともに、両電極間で生じる電界に応じて液晶１０５の分子配向状態が変化する。このため、液晶素子１２０は、透過型であれば、保持した電圧実効値に応じた透過率となる。表示パネル１００では、液晶素子１２０毎に透過率が変化するので、これが表示パネルにおける画素となる。
【００１０】
ここで、選択した走査線１１２に選択電圧を印加させるとともに、選択した走査線１１２に対応する液晶素子１２０に対して、目的とする階調に応じた電圧のデータ信号を、データ線１１４を介して供給すると、選択走査線におけるＴＦＴ１１６がオン状態となり、当該データ信号が、オン状態のＴＦＴ１１６を介して画素電極１１８に印加されるので、液晶素子１２０に対し、階調に応じた電圧を印加・保持させて、階調に応じた透過率とさせることができる。
走査線に非選択電圧を印加して、ＴＦＴ１１６をオフ状態とさせても、ＴＦＴ１１６がオン状態のときに液晶素子１２０に書き込まれた電圧は、その容量性によりに保持される。
【００１１】
なお、液晶１０５に直流成分が印加されるのを防止するため、データ信号は、ビデオ振幅中心電圧（基準電圧）Ｖcに対して高位側の正極性電圧と低位側の負極性電圧とにフレーム期間毎に交互に切り替えられる。
ここで、フレーム期間とは、表示パネルを駆動することによって、画像の１コマ分を表示させるのに要する期間をいい、垂直走査周波数が６０Ｈｚであれば、その逆数である１６．７ミリ秒である。なお、電圧については、液晶素子において印加・保持される電圧を除き、図示省略した電源の接地電位を電圧ゼロの基準としている。
１フレーム期間において画素の書込極性を空間的にどのような配列させるかについては、本実施形態では、同一フレーム期間にわたって全画素に対し同一の書込極性が指定されるとともに、書込極性がフレーム期間毎に反転するような面反転方式を用いている。面反転方式の他にも、走査線毎に反転させる行反転方式、データ線毎に反転させる列反転方式、走査線およびデータ線方向に対して隣り合う画素毎に反転させる画素反転方式などあるが、本発明はいずれの反転方式にも適用可能である。
【００１２】
データ信号変換回路３０は、図示省略した上位装置から供給されるデジタルの映像信号Ｖidを、基準電圧Ｖcに対して信号Ｆrpにより指定される極性のアナログのデータ信号ｄsに変換して出力するものである。ここで、上記上位装置から供給される映像信号Ｖidは、表示パネル１００の各画素について明るさ（階調）をそれぞれ指定するデジタルデータであり、垂直同期信号Ｖsync、水平同期信号Ｈsyncおよびドットクロック信号Ｄckにしたがった走査の順で画素毎に供給される。
【００１３】
制御回路２０は、タイミング制御回路２２および電圧制御回路２４に分けられ、このうち、タイミング制御回路２２は、上位装置から供給される垂直同期信号Ｖsync、水平同期信号Ｈsync、ドットクロック信号Ｄckに基づいて各部を制御する。詳細には、タイミング制御回路２２は、Ｙドライバ１３０に対して、垂直同期信号Ｖsyncによって規定される垂直走査期間（フレーム期間）の開始タイミングにスタートパルスＤyを出力するとともに、水平同期信号Ｈsyncの供給周期で規定される水平走査期間の２倍の周期を有するクロック信号Ｃlyを出力する一方、Ｘドライバ１４０に対して、水平走査期間の開始タイミングにスタートパルスＤxを出力するとともに、ドットクロック信号Ｄckの供給周期に応じた周期のクロック信号Ｃlxを出力する。
また、タイミング制御回路２２は、信号Ｆrpによってデータ信号変換回路３０に対し書込極性を指定する。上述したように本実施形態では、面反転方式としているので、信号Ｆrpは、図３に示されるようにフレーム期間毎に極性反転する。なお、信号Ｆrpは、Ｈレベルであるときに正極性書込を指定し、Ｌレベルであるときに負極性書込を指定するものとする。
【００１４】
電圧制御回路２４は、本実施形態にあっては、データ信号変換回路３０に対して後述するように、Ａ／Ｄ変換回路５０から出力されたデジタル値に応じてコモン電極１０８に印加するコモン信号Ｖcomの電圧を操作する。
コモン信号Ｖcomは、信号配線１０９を介してコモン電極１０８に供給され、信号配線１０９には負荷抵抗Ｒaが介挿されている。
このため、負荷抵抗Ｒaの両端には、信号配線１０９に流れた電流に、すなわち、７６８行１０２４列の液晶素子１２０に流れた電流の総和に、負荷抵抗Ｒaの抵抗値を乗じた電圧ａが現れる。ただし、負荷抵抗Ｒaの両端電圧ａには、実際には信号配線１０９の寄生インダクタンス成分によって誘起されるノイズ成分も含まれる。
【００１５】
Ｙドライバ１３０は、１行目の画素に対応する映像信号Ｖidが供給される水平走査期間において走査信号Ｇ1をＨレベルとし、同様に２、３、４、…、７６８行目の画素に対応する映像信号Ｖidが供給される水平走査期間において走査信号Ｇ2、Ｇ3、Ｇ4、…、Ｇ768を順次Ｈレベルとする走査線駆動回路である。詳細には、Ｙドライバ１３０は、図３に示されるように、スタートパルスＤyをクロック信号Ｃlyにしたがって順次シフトさせるとともに、パルス幅をクロック信号Ｃlyの半周期に狭めた走査信号Ｇ1、Ｇ2、Ｇ3、Ｇ4、…、Ｇ768を、１、２、３、４、…、７６８行目の走査線１１２に供給する構成となっている。
なお、走査信号のＨレベルは、ＴＦＴ１１６をオン（導通）状態とさせる選択電圧ＶHであり、走査信号のＬレベルは、ＴＦＴ１１６をオフ（非導通）状態とさせる非選択電圧ＶLである。
【００１６】
Ｘドライバ１４０は、走査信号がＨレベルとなっている行であって１〜１０２４列目の画素に対応するデータ信号ｄsを、それぞれ１〜１０２４列目のデータ線１１４にサンプリングするデータ線駆動回路である。Ｘドライバ１４０の詳細については省略するが、スタートパルスＤxをクロック信号Ｃlxにしたがって順次シフトさせるとともに、パルス幅をクロック信号Ｃlxの半周期に狭めたサンプリング信号を１、２、３、…、１０２４列目に対応して出力し、データ信号変換回路３０によって変換されたデータ信号ｄsを、当該サンプリング信号にしたがってそれぞれデータ線１１４にサンプリングする構成となっている。
なお、１、２、３、…、１０２４列目のデータ線１１４にサンプリングされるデータ信号を、図１において、それぞれｄ1、ｄ2、ｄ3、…、ｄ1024と表記している。
【００１７】
検出配線１５９は、コモン電極１０８にコモン信号Ｖcomを供給する信号配線１０９に近接（隣接）して配設される。本実施形態において、検出配線１５９の一端は、信号配線１０９に介挿された負荷抵抗Ｒaよりも上流側（電圧制御回路２４側）に接続される一方、検出配線１５９の他端は、オープン状態となっている。また、検出配線１５９には、検出抵抗ＲbおよびインダクタＬが直列に介挿されている。
このため、検出配線１５９には、電流が定常的には流れないが、周辺に電磁ノイズが発生すると、インダクタＬおよび寄生インダクタンス成分によって起電力が誘起されるために、当該起電力に応じた電流が過渡的に流れて、当該電流に検出抵抗Ｒbの抵抗値を乗じた電圧ｂが現れる。なお、このインダクタＬは、検出配線１５９におけるインダクタンス成分を、信号配線１０９における寄生インダクンス成分に近づけるために設けられるので、検出配線１５９における素のインダクタンス成分が、信号配線１０９における寄生インダクンス成分と同等であれば、設ける必要はない。
また、検出配線１５９には電流が定常的に流れなければよいので、他端はオープン状態でなく、例えば一端に接続してループさせても良い。
【００１８】
オペアンプ４１は、抵抗Ｒ11〜Ｒ14で定まる電圧増幅率で電圧ａを増幅して出力し、オペアンプ４２は、抵抗Ｒ21〜Ｒ24で定まる電圧増幅率で電圧ｂを増幅して出力する。差分算出回路として機能するオペアンプ４３は、オペアンプ４１による出力信号からオペアンプ４２による出力信号を差し引いた信号を、抵抗Ｒ31〜Ｒ34で定まる電圧増幅率で増幅して差分信号Ｄefとして出力するものである。
【００１９】
ここで、負荷抵抗Ｒaで検出される電圧ａは、液晶素子１２０に流れる電流を変換した電圧と信号配線１０９に重畳されたノイズ成分との双方を含むので、例えば図５に示されるような波形となる。一方、検出抵抗Ｒbで検出される電圧ｂは、同図に示されるように、信号配線１０９を模擬した検出配線１５９に重畳されたノイズ成分だけを含むものである。
検出配線１５９は、信号配線１０９に近接して配置され、かつ、その配線抵抗もインダクタンス成分も同値となるように設計されているので、検出配線１５９で検出されたノイズは、信号配線１０９に重畳されるノイズとほぼ等しいと考えられる。
このため、液晶素子１２０に流れる電流を変換した電圧と信号配線１０９に重畳されたノイズ成分との双方を含む電圧ａから、ノイズ成分だけを含む電圧ｂを減算すると、ノイズ成分がキャンセルされるので、差分信号Ｄefは、液晶素子１２０に流れる電流を精度良く反映させた電圧波形になる。
もちろん、検出される電圧ａ、ｂの振幅は、配線の相違によって異なる場合もあるが、オペアンプ４３への入力時には揃うように、抵抗Ｒ11〜Ｒ14、Ｒ21〜Ｒ24の抵抗値が適切に設定される。
Ａ／Ｄ変換回路５０は、差分信号Ｄefをデジタル信号に変換して電圧制御回路２４に供給するものである。
【００２０】
次に、実施形態に係る電気光学装置１０の表示のための書込動作について説明する。上位装置からは、映像信号Ｖidが、１行１列〜１行１０２４列、２行１列〜２行１０２４列、３行１列〜３行１０２４列、…、７６８行１列〜７６８行１０２４列の画素の順番で各フレーム期間にわたって供給される。
ここで、正極性書込が指定される奇数ｎフレーム期間において、１行１列〜１行１０２４列の映像信号Ｖidが供給される水平走査期間では、当該映像信号Ｖidがデータ信号変換回路３０によって正極性のデータ信号ｄsに変換されるとともに、当該データ信号ｄsがＸドライバ１４０によって１、２、３、…、１０２４列目のデータ線１１４にデータ信号ｄ1、ｄ2、ｄ3、…、ｄ1024としてサンプリングされる。一方、Ｙドライバ１３０によって走査信号Ｇ1だけがＨレベルとなるので、１行目のＴＦＴ１１６がオン状態となる。これにより、データ線１１４にサンプリングされたデータ信号は、オン状態にあるＴＦＴ１１６を介して画素電極１１８に印加されるので、１行１列〜１行１０２４列の液晶素子には、それぞれ階調に応じた正極性駆動電圧が書き込まれることになる。
次に、２行１列〜２行１０２４列の映像信号Ｖidが供給される水平走査期間では、同様にして、当該映像信号Ｖidが正極性のデータ信号ｄsに変換されるとともに、当該データ信号ｄsがデータ線１１４にサンプリングされる。一方、走査信号Ｇ2だけがＨレベルとなるので、２行目のＴＦＴ１１６がオン状態となる。これにより、データ線１１４にサンプリングされたデータ信号が、画素電極１１８に印加されるので、２行１列〜２行１０２４列の液晶素子には、それぞれ階調に応じた正極性駆動電圧が書き込まれることになる。以下同様な書込動作が３、４、…、７６８行目に対して実行される。
次の偶数（ｎ＋１）フレーム期間においては、信号Ｆrpの反転により、映像信号Ｖidが負極性のデータ信号ｄsに変換される以外、同様な書込動作が実行される。これにより、各液晶素子には、それぞれ階調に応じた負極性駆動電圧が書き込まれることになる。
このような電圧書込によって、表示パネル１００では、映像信号Ｖidに応じた画像が表示される。
【００２１】
ところで、ＴＦＴ１１６では、オフした瞬間にドレイン電極、すなわち画素電極１１８の電圧を変動させるフィールドスルー（プッシュダウン、突き抜け）が発生する。また、素子基板１００ａと対向基板１００ｂとでは特性差が存在する。
ここで、コモン電極１０８に印加する電圧を、正負振幅の基準電圧Ｖcに一致させると、液晶素子における電圧実効値は、フィールドスルーや特性差のために、負極性の方が正極性よりも大きくなってしまう（ＴＦＴ１１６がｎチャネル型の場合）。このため、コモン電極１０８に印加する電圧については、基準電圧Ｖcよりも若干低位側にオフセットするとともに、オフセット量については、上述したようにフリッカーが最小となるように調整されるが、フリッカーが最小となるように調整しただけでは、必ずしも液晶に直流成分が印加されるのを回避できない場合があるのは、上述した通りである。
なお、液晶素子における電圧実効値とは、走査線の選択によりＴＦＴ１１６がオン状態となって、データ信号が画素電極１１８に印加されてから１６．７ミリ秒だけ経過して再びＴＦＴ１１６がオンするまでの期間にわたって、画素電極１１８およびコモン電極１０８の間で保持される電圧の実効値をいう。
【００２２】
そこで次に、本実施形態に係る電気光学装置１０において、液晶素子における電圧実効値を正・負極性とで均衡させる動作について説明する。この均衡動作は、主に電圧制御回路２４によって行われる。図４は、この均衡動作を示すフローチャートである。
この均衡動作は、上記映像信号Ｖidに基づく電圧書込において、例えば１０フレーム期間に１回の割合で実行される。また、この均衡動作に要する期間は、奇数フレーム期間と続く偶数フレーム期間との２フレーム期間である。したがって、この均衡動作が、例えば奇数ｎフレーム期間と偶数（ｎ＋１）フレーム期間とにわたって実行されたとき、次の均衡動作は、奇数（ｎ＋１０）フレーム期間と偶数（ｎ＋１１）フレーム期間とにわたって実行される。
【００２３】
まず、この均衡動作が実行される奇数フレーム期間においては正極性書込が指定されて、液晶素子１２０に階調に応じた正極性駆動電圧が書き込まれる（ステップＳ１）。当該奇数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbにおいて、すべての液晶素子１２０は、画素電極１１８に印加されたデータ信号の電圧と、コモン電極１０８に印加されたコモン信号Ｖcomの電圧との差分電圧を保持しているので、コモン信号Ｖcomを供給する信号配線１０９に流れる電流は、正極性駆動電圧を保持している個々の液晶素子１２０に流れる電流を総和したものとなる。信号配線１０９には、この総和電流のほか、上述したようにノイズも同時に重畳されるものの、オペアンプ４３が、信号配線１０９における負荷抵抗Ｒaで検出した電圧ａから、検出配線１５９の検出抵抗Ｒbにより検出した電圧ｂを減算して、ノイズ成分をキャンセルしているので、差分信号Ｄefの電圧は、液晶素子１２０に流れる総和電流を精度良く反映したものとなる。
電圧制御回路２４は、差分信号Ｄefのデジタル値から、正極性駆動電圧を印加・保持しているときに流れた電流を奇数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbにわたって積算して、記録する（ステップＳ２、Ｓ３）。本実施形態では、奇数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbを、すなわち、正極性駆動電圧を印加・保持しているときに流れた電流の積算期間を、第１期間とする。
【００２４】
奇数フレーム期間に続く偶数フレーム期間では負極性書込が指定されて、液晶素子１２０に階調に応じた負極性駆動電圧が書き込まれる（ステップＳ４）。当該偶数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbにおいて、コモン信号Ｖcomを供給する信号配線１０９に流れる電流は、負極性駆動電圧を保持している個々の液晶素子１２０に流れる電流を総和したものとなる。
電圧制御回路２４は、差分信号Ｄefのデジタル値から、負極性駆動電圧を印加・保持しているときに流れた電流を偶数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbにわたって積算して、記録する（ステップＳ５、Ｓ６）。ここで、偶数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbを、すなわち、負極性駆動電圧を印加・保持しているときに流れた電流の積算期間を、第２期間とする。
【００２５】
なお、差分信号Ｄefの電圧は、液晶素子１２０に流れる総和電流を精度良く反映してはいるが、電流ゼロに相当する電圧Ｖ0（図５参照）が事前に判明していないと、正極性および負極性駆動電圧を印加・保持しているときに流れた電流を求めることができない。このため、本実施形態では、例えば電源投入直後であって液晶素子を駆動する前に、電流が流れない状態に液晶素子をセットして、この状態における差分信号Ｄefの電圧をＶ0として記憶している。電流積算時では、差分信号Ｄefの電圧から電圧Ｖ0を減算し、この減算値を積算することによって、正極性および負極性駆動電圧を印加・保持しているときに液晶素子に流れた電流の積算値として扱うことができる。
【００２６】
次に、電圧制御回路２４は、第１期間で記録した積算値（正値）と第２期間で記録した積算値（負値）との和がゼロか否か、または、これらの和が予め定められた閾値以内であるか否かを判別する（ステップＳ７）。この閾値は、電流検出の頻度に応じて決定される。本実施形態のように、リアルタイムに高い頻度で電流を検出する場合には、比較的大きい値であっても表示に影響することはない。一方で、後述するように、電源投入直後に１回だけ電流を検出する場合には、長時間にわたって焼き付きが発生しないように、閾値を小さく設定する、すなわち、積算値の差を限りなくゼロに近い値に設定する、ことが好ましい。
ステップＳ７の判別結果が「Ｙｅｓ」であれば、正極性書込が指定された奇数フレーム期間のうち、第１期間にわたって液晶素子に流れた電流の積算値と、負極性書込が指定された偶数フレーム期間のうち、第２期間にわたって液晶素子に流れた電流の積算値との和が予め定められた閾値以内であること、すなわち、正極性の電圧実効値と負極性の電圧実効値とが略等しいことを意味し、これは、コモン信号Ｖcomの電圧が現状の状態（電流検出時の状態）で適性であることを示している。
したがって、電圧制御回路２４は、なんら電圧操作する必要がないので、以降、次回の電流検出まで動作を終了する。
【００２７】
一方、ステップＳ７の判別結果が「Ｎｏ」であれば、電圧制御回路２４は、第１期間で記録した積算値が偶数フレーム期間で記録した積算値よりも絶対値でみたときに大きいか否かを判別する（ステップＳ８）。
ステップＳ８の判別結果が「Ｙｅｓ」であれば、正極性の電圧実効値が負極性の電圧実効値よりも大きかったことを意味する。そこで以後、正極性書込が指定されたときに液晶素子に印加・保持される電圧実効値を小さくするために、電圧制御回路２４は、コモン電圧Ｖcomの電圧を、予め定められたステップ電圧ΔＶだけ上昇させる（ステップＳ９）。
【００２８】
ステップＳ８の判別結果が「Ｎｏ」であれば、正極性の電圧実効値が負極性の電圧実効値よりも小さかったことを意味する。そこで以後、液晶素子における正極性の電圧実効値を大きくするために、電圧制御回路２４は、コモン電圧Ｖcomの電圧を、予め定められたステップ電圧ΔＶだけ下降させる（ステップＳ１０）。
電圧制御回路２４は、ステップＳ９またはＳ１０においてコモン信号Ｖcomの電圧を操作した後、以降、次回の電流検出まで動作を終了する。
【００２９】
ところで、電圧をΔＶだけ上昇または下降させただけでは、液晶素子における電圧実効値が正極性と負極性とで略同一になる、とは限らない。ただし、図４の動作が繰り返されると、やがてステップＳ７における判別結果が「Ｙｅｓ」となるので、この時点で、液晶素子における電圧実効値が正極性と負極性とで均衡することになる。
例えば、図６に示されるように、奇数ｎフレーム期間における正極性電流積算値の絶対値が、次の偶数（ｎ＋１）フレーム期間における負極性電流積算値の絶対値よりも小さい場合、コモン信号Ｖcomが電圧ΔＶだけ下降するが、次回の電流検出される奇数（ｎ＋１０）フレーム期間における正極性電流積算値の絶対値が、次の偶数（ｎ＋１１）フレーム期間における負極性電流積算値の絶対値よりも小さくなる状態があり得る。ただし、何回か繰り返すうちに、図では次の次で電流検出される奇数（ｎ＋２１）フレーム期間における正極性電流積算値の絶対値が偶数（ｎ＋２２）フレーム期間における負極性電流積算値の絶対値と一致し、電圧操作が停止するので、この時点で、液晶素子における電圧実効値が正極性と負極性とで均衡して、直流成分の印加が抑えられることになる。
また、なんらかの理由によって、液晶素子における電圧実効値が正極性と負極性とで均衡した状態が再び崩れたとしても、ステップＳ８またはＳ９が１回以上繰り返される。このため、直流成分の印加は、再度抑えられることになる。
【００３０】
このように本実施形態によれば、液晶素子（液晶）に流れる電流を電圧に変換して検出する際に、ノイズ成分をキャンセルしているので、液晶素子に流れる電流を精度良く推定することができる。このため、フィールドスルーや基板特性差が存在しても、液晶素子における正極性・負極性の電圧実効値を精度良く均衡させて、直流成分の印加を抑えることが可能となる。本実施形態では、このように均衡させる際に、フリッカーを測定する必要もない。
【００３１】
なお、実施形態では、正極性書込が指定される奇数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbを第１期間とし、負極性書込が指定される偶数フレーム期間の垂直帰線期間Ｆbを第２期間としたが、これは、面反転方式において、すべての液晶素子に保持される電圧の極性が揃うためである。ただし、電流積算期間については、垂直帰線期間Ｆbに限られず、正極性・負極性フレーム期間とで電流積算期間が同じであれば、例えば、正極性・負極性フレーム期間とで走査線の走査期間が同一であれば、それ以外の期間であっても良い。
【００３２】
また、電流積算期間は、垂直同期信号Ｖsyncで規定されるフレーム期間の全域であっても良い。電流積算期間をフレーム期間の全域とする場合、電流積算期間の開始点は任意であり、１つの電流積算期間が２つの連続するフレーム期間に跨っていてもよい。
電流を積算する第１期間と第２期間とは、それぞれ連続している２つのフレーム期間に設定した方が好ましい。このように設定すれば、２つのフレーム期間においてそれぞれ印加・保持される正極性駆動電圧および負極性駆動電圧とが互いに同じ映像信号に対応することになる。このため、第１期間と第２期間とで、同じ映像信号に対応する駆動電圧を保持しているときの電流をそれぞれ積算することになるので、電流の極性差を高い精度で評価することが可能となり、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
【００３３】
なお、電流積算期間をフレーム期間の全域とする場合、奇数フレーム期間であれば、１行目の液晶素子は、ほぼ期間全域にわたって正極性駆動電圧を保持するが、下方の行に向かうにつれて負極性駆動電圧を保持する期間が長くなり、７６８行目の液晶素子は、ほぼ期間全域にわたって負極性駆動電圧を保持することになる。すなわち、表示パネルでは、奇数フレーム期間でいえば、下方の行に向かうにつれて液晶素子の正極性保持期間が短くなり、負極性保持期間が長くなる。したがって、表示パネルに流れる電流を奇数フレーム期間にわたって積算した値は、正極性駆動電圧を保持する液晶素子と負極性駆動電圧を保持する液晶素子とを、ある比率で混在させたときに流れる電流の積算値を意味し、正極性駆動電圧のみを保持したときに液晶素子に流れる電流を意味しないことになる。
ただし、偶数フレーム期間では、電圧の極性が逆転して、下方の行に向かうにつれて負極性保持期間が短くなり、正極性保持期間が長くなるので、表示パネルを流れる電流を偶数フレーム期間にわたって積算した値は、正極性駆動電圧を保持する液晶素子と負極性駆動電圧を保持する液晶素子とを、上記比率を逆転させた関係で混在させたときに流れる電流の積算値を意味することになる。
このため、仮に液晶素子における電圧実効値が正極性と負極性とで均衡しているのであれば、奇数フレーム期間にわたって積算した表示パネルに流れる電流の積算値と、偶数フレーム期間にわたって積算した表示パネルに流れる電流の積算値との和は略ゼロになるので、上記実施形態と同様にして、直流成分の印加を抑えることが可能となる。
【００３４】
電流積算期間をフレーム期間の全域としたときに、実際には、フレーム開始時にデータ信号の極性が反転することに伴って、大きなスイッチングノイズが重畳される可能性がある。本実施形態では、ノイズ成分をキャンセルするものではあるが、予め大きなノイズの発生時期が判明しているのであれば、その発生時期を避けて電流（電圧）を検出・積算するのが望ましいといえる。このため、電流積算期間については、例えばフレーム期間の１０％から９０％までの期間のように、フレーム期間の一部に制限しても良い。このようにすれば、電流の極性差をより高い精度で評価することが可能になり、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
また、フレーム期間の一部に制限するにしても、全画面を書き込む期間である必要はなく、画面の一部を書き込む期間であっても良い。このようにすれば、信号処理の負荷を低減しつつ、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
【００３５】
また、表示用とは別に電流検出用の表示素子を設けるとともに、当該電流検出用の表示素子を表示用の液晶素子と同条件で駆動して、そのときに流れる電流（電圧）を検出するようにしても良い。
【００３６】
行反転駆動の場合には、例えば、奇数フレーム期間において奇数行に対し正極性書込が指定され、偶数行に対し負極性書込が指定されるとともに、当該奇数フレーム期間に続く偶数フレームにおいて奇数行に対し負極性書込が指定され、偶数行に対し正極性書込が指定される行反転駆動の場合に、奇数フレームで電流を積算する第１期間と偶数フレームで電流を積算する第２期間とを、同一の走査線範囲の走査期間とすれば、電流の極性差をより正しく評価することが可能となり、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
例えば図７に示されるように、奇数フレーム期間において電流を積算する第１期間を、１９３行目から５７６行目までの３８４行の走査線が走査される期間とし、偶数フレーム期間において電流を積算する第２期間を、同じく１９３行目から５７６行目までの３８４行の走査線が走査される期間とすれば、第１期間において正極性書込が指定される奇数行の走査線数「１９２」と第２期間において正極性書込が指定される偶数行の走査線数「１９２」との合計数は「３８４」となり、第１期間において負極性書込が指定される偶数行の走査線数「１９２」と第２期間において負極性書込が指定される奇数行の走査線数「１９２」との合計数「３８４」に等しくなるので、第１期間と第２期間とにおける電流積算の条件を揃えることができ、電流の極性差をより正しく評価することが可能となる。
すなわち、行反転駆動の場合には、第１期間に走査される複数の行のうち正極性駆動電圧が印加される行の本数と、第２期間に走査される複数の行のうち正極性駆動電圧が印加される行の本数との合計が、当該第１期間に走査される複数の行のうち負極性駆動電圧が印加される行の本数と、当該第２期間に走査される複数の行のうち負極性駆動電圧が印加される行の本数との合計と等しくすれば、第１期間と第２期間とにおける電流積算の条件を揃えることができ、電流の極性差をより正しく評価することが可能となる。
なお、図７は、縦軸を走査線の行数とし、横軸を経過時間としたときに、走査線の走査（選択）を黒ドットで表記して、走査線が走査される進捗を示したたものである。実際には、走査線は１、２、３、…、７６８行目という順番で選択されるので、黒ドットの非連続打点となるが、図では、簡易的に右下がりの直線で示されている。
【００３７】
また、１フレーム期間をそれぞれ第１フィールドと第２フィールドとに分けるとともに、各フィールドにおいて、それぞれ１〜７６８行目の走査線を走査する、いわゆる倍速駆動において、第１フィールドにおいて正極性書込を指定し、第２フィールドにおいて負極性書込を指定するとともに、第１フィールドで電流を積算する第１期間と第２フィールドで電流を積算する第２期間とを、それぞれ同一走査線範囲の走査期間に設定しても良い。このように設定すると、第１期間に印加される正極性駆動電圧と第２期間に印加される負極性駆動電圧とが互いに同じ映像信号に対応するので、電流の極性差を高い精度で評価することが可能となり、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
【００３８】
実施形態では、均衡動作を、映像信号Ｖidに基づく電圧書込において実行する構成としたが、反転方式に拘わらず、例えば電源投入直後において所定画像を表示させる際に実行しても良い。この場合、特定の行（例えば１行目）の液晶素子にのみ、奇数フレーム期間の始めには正極性のオン電圧（例えば＋５Ｖ）を印加するとともに、偶数フレーム期間の始めには負極性のオン電圧（例えば−５Ｖ）を印加し、残りの行の液晶素子にはすべてオフ電圧（例えば０Ｖ）を印加することで、特定の行に属する液晶素子において、正極性駆動電圧が印加・保持される期間に流れる電流と負極性駆動電圧が印加・保持される期間に流れる電流とを、フレーム期間毎にそれぞれ分離して検出することができるため、電流の極性差をより高い精度で評価することが可能となり、液晶への直流成分の印加を、より正確に抑えることが可能となる。
【００３９】
＜応用例等＞
上述した実施形態では、さらに次のような変形・応用が可能である。
【００４０】
＜その１＞
上述した実施形態では、液晶素子１２０における正極性の電圧実効値と負極性の電圧実効値とを等しくさせるために、電圧制御回路２４がコモン信号Ｖcomの電圧を操作する構成としたが、これ以外の構成であっても良い。例えば、フレーム期間において、各液晶素子１２０に対し正極性駆動電圧と負極性駆動電圧とで２回書き込むとともに、フレーム期間のうち正極性駆動電圧を保持する期間と負極性駆動電圧を保持する期間との割合を操作する構成としても良い。
【００４１】
詳細には、保持期間の割合を操作する例としては、図８で示されるように、フレーム期間の開始時に出力される１つ目のスタートパルスＤyaの転送によって、当該フレーム期間にわたって走査線を１、２、３、…、７６８行目という順番で選択して正極性駆動電圧を書き込む。ただし、この選択期間は、別の制御信号などとの論理演算などによって上述した実施形態の半分以下として、正極性書込のための選択期間同士に時間的な隙間を持たせる。
フレーム期間の開始から所定期間経過後に出力される２つ目のスタートパルスＤybの転送によって、当該フレーム期間の途中から次フレーム期間の途中までにわたって走査線を１、２、３、…、７６８行目という順番で、かつ、上記隙間で選択して負極性駆動電圧を書き込む。
タイミング制御回路２２が、２つ目のスタートパルスＤybを時間的に手前寄りで出力すると、正極性駆動電圧を保持する期間が短くなる（負極性駆動電圧を保持する期間が長くなる）ので、正極性の電圧実効値が負極性の電圧実効値よりも大きくなっている状態を是正することができる。また、タイミング制御回路２２が、２つ目のスタートパルスＤyを時間的に後方寄りで出力すると、正極性駆動電圧を保持する期間が長くなる（負極性駆動電圧を保持する期間が短くなる）ので、正極性の電圧実効値が負極性の電圧実効値よりも小さくなっている状態を是正することができる。
このためには、タイミング制御回路２２が差分信号Ｄefを受信して、２つ目のスタートパルスＤybの出力タイミングを操作する構成とすれば良い。
【００４２】
なお、保持期間の割合を操作する場合には、特定の行（例えば１行目）の液晶素子に正極性駆動電圧が印加されてから負極性駆動電圧が印加されるまでの期間にわたって表示パネルに流れる第１電流を積算し、さらに、当該特定の行の液晶素子に負極性駆動電圧が印加されてから正極性駆動電圧が印加されるまでの期間にわたって表示パネルに流れる第２電流を積算すればよい。第１電流の積算値と第２電流の積算値との和が予め定められた値以下になるように保持期間の割合を操作すれば、直流成分の印加を抑えることが可能となる。
また、表示用とは別の電流検出用の表示素子を設けるとともに、表示用の液晶素子と同条件で駆動して、そのときに流れる電流（電圧）をそれぞれの保持期間にわたって積算しても良い。
【００４３】
＜その２＞
上述した実施形態では、ノイズのキャンセル精度を高めるために、検出される電圧ａ、ｂを適切な電圧増幅率で増幅することができるように、電圧ａをオペアンプ４１によって増幅した信号から、電圧ｂをオペアンプ４２によって増幅した信号を、オペアンプ４３によって減算して差分信号Ｄefを求める構成としたが、簡易的には、図９に示されるようにオペアンプ４１が、負荷抵抗Ｒaで検出した電圧から、検出抵抗Ｒbで検出した電圧を差し引くとともに、抵抗Ｒ1〜Ｒ4で定まる増幅率で増幅することで差分信号Ｄefを求める構成としても良い。
【００４４】
＜その３＞
また、差分信号Ｄefについては、オペアンプによるアナログ演算ではなく、デジタル的に処理することによって求める構成としても良い。例えば、図１０に示されるように、オペアンプ４１の出力信号をＡ／Ｄ変換回路５１によって変換したデジタル値から、オペアンプ４２の出力信号をＡ／Ｄ変換回路５２によって変換したデジタル値を、減算回路６０によって減算する、というデジタル的な処理によって求めても良い。
【００４５】
＜その４＞
実施形態では、信号配線１０９の負荷抵抗Ｒaによって検出した電圧から、検出配線１５９の検出抵抗Ｒbによって検出したノイズ成分を減算する構成とした。この構成では、検出配線１５９を、信号配線１０９の配線特性にできるだけ近くすることが望ましいが、完全同一とすることは不可能である。また、検出されるノイズ成分がある程度、予想できる場合もあり得る。
このような場合に、検出配線１５９の検出抵抗Ｒbによって検出した信号と同相かつ同振幅となるように、予想されるノイズ信号を生成するとともに、信号配線１０９の負荷抵抗Ｒaによって検出した電圧から生成したノイズ信号を減算すれば、ノイズ成分のキャンセル精度を高めることができる、と考えられる。
ここで、ノイズ成分が予想できる場合とは、具体的に言えば、電気光学装置１０の近傍に装置駆動用の商用電源の配線が引き回されているような場合である。この場合、信号配線１０９には、６０Ｈｚの正弦波がノイズとして重畳されると予想できる。
【００４６】
そこで、図１１に示されるように、信号生成回路７０を設ける構成とすれば良い。この信号生成回路７０は、検出配線１５９の検出抵抗Ｒbによって検出したノイズと同位相であり、かつ、同振幅の正弦波の信号波形ｃをデジタルで生成するものである。
この構成では、オペアンプ４１の出力信号をＡ／Ｄ変換回路５１によって変換したデジタル値から当該正弦波を減算することによって、差分信号Ｄefを求められる。もちろん、信号生成回路７０は、アナログの正弦波信号を生成して、オペアンプ等によって減算するアナログの構成であっても良い。
【００４７】
このような構成によれば、図１２に示されるように、検出配線１５９の検出抵抗Ｒbで検出された電圧ｂの波形が正弦波形から崩れていたとしても、電圧ｂの波形を信号生成回路７０による正弦波の信号波形ｃに置き換えて減算するので、ノイズ成分のキャンセル精度を高めることが可能となる。
なお、図１２では、商用電源を単相交流・周波数６０Ｈｚとした場合のものであり、この場合、重畳されると予想されるノイズの正弦波は、垂直走査周波数と一致する。
【００４８】
なお、予想されるノイズは正弦波に限られない。例えば、バックライトなどの光源をパルス幅変調（ＰＷＭ）して輝度調整するような場合には、そのＰＷＭ波や商用電源の正弦波の合成波形がノイズとして重畳されると考えられる。したがって、信号生成回路７０は、合成波形を示す関数信号を、検出抵抗Ｒbによって検出したノイズと同位相であって、かつ、同振幅となるように生成すればよい。
【００４９】
＜電子機器＞
次に、上述した実施形態や変形・応用例に係る電気光学装置を用いた電子機器の一例として、上述した電気光学装置をライトバルブとして用いたプロジェクタについて説明する。図１３は、このプロジェクタの構成を示す平面図である。
この図に示されるように、プロジェクタ２１００の内部には、ハロゲンランプ等の白色光源からなるランプユニット２１０２が設けられている。このランプユニット２１０２から射出された投射光は、内部に配置された３枚のミラー２１０６および２枚のダイクロイックミラー２１０８によってＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）の３原色に分離されて、各原色に対応するライトバルブ１０Ｒ、１０Ｇおよび１０Ｂにそれぞれ導かれる。なお、Ｂ色の光は、他のＲ色やＧ色と比較すると、光路が長いので、その損失を防ぐために、入射レンズ２１２２、リレーレンズ２１２３および出射レンズ２１２４からなるリレーレンズ系２１２１を介して導かれる。
【００５０】
このプロジェクタ２１００では、表示パネル１００を含む電気光学装置が、Ｒ、Ｇ、Ｂの各色に対応して３組設けられる。そして、Ｒ、Ｇ、Ｂの各色に対応する表示データがそれぞれ外部上位装置から供給される構成となっている。ライトバルブ１０Ｒ、１０Ｇおよび１０Ｂの構成は、上述した実施形態における表示パネル１００と同様であり、Ｒ、Ｇ、Ｂのそれぞれに対応する映像信号でそれぞれ駆動されるものである。
ライトバルブ１０Ｒ、１０Ｇ、１０Ｂによってそれぞれ変調された光は、ダイクロイックプリズム２１１２に３方向から入射する。そして、このダイクロイックプリズム２１１２において、Ｒ色およびＢ色の光は９０度に屈折する一方、Ｇ色の光は直進する。したがって、各色の画像が合成された後、スクリーン２１２０には、投射レンズ２１１４によってカラー画像が投射されることとなる。
【００５１】
なお、ライトバルブ１０Ｒ、１０Ｇおよび１０Ｂには、ダイクロイックミラー２１０８によって、Ｒ、Ｇ、Ｂの各原色に対応する光が入射するので、カラーフィルタを設ける必要はない。また、ライトバルブ１０Ｒ、１０Ｂの透過像は、ダイクロイックプリズム２１１２により反射した後に投射されるのに対し、ライトバルブ１０Ｇの透過像はそのまま投射されるので、ライトバルブ１０Ｒ、１０Ｂによる水平走査方向は、ライトバルブ１０Ｇによる水平走査方向と逆向きにして、左右を反転させた像を表示する構成となっている。
【００５２】
電子機器としては、図１３を参照して説明した他にも、テレビジョンや、ビューファインダ型・モニタ直視型のビデオテープレコーダ、カーナビゲーション装置、ページャ、電子手帳、電卓、ワードプロセッサ、ワークステーション、テレビ電話、ＰＯＳ端末、デジタルスチルカメラ、携帯電話機、タッチパネルを備えた機器等などが挙げられる。そして、これらの各種の電子機器に対して、本発明に係る電気光学装置が適用可能なのは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】実施形態に係る電気光学装置の構成を示す図である。
【図２】同電気光学装置における画素の構成を示す図である。
【図３】同電気光学装置の表示パネルの動作を示す図である。
【図４】同電気光学装置における制御動作を示すフローチャートである。
【図５】同電気光学装置におけるノイズキャンセル動作を示す図である。
【図６】同電気光学装置における正極・負極電圧の均衡動作を示す図である。
【図７】同電気光学装置において行反転駆動としたときを示す図である。
【図８】同電気光学装置の応用例等（その１）における電圧の操作を示す図である。
【図９】同電気光学装置の応用例等（その２）を示す図である。
【図１０】同電気光学装置の応用例等（その３）を示す図である。
【図１１】同電気光学装置の応用例等（その４）を示す図である。
【図１２】応用例等（その４）の動作を示す図である
【図１３】実施形態等に係る電気光学装置を適用したプロジェクタを示す図である。
【符号の説明】
【００５４】
１０…電気光学装置、２０…制御回路、２４…電圧制御回路、４１、４２、４３…オペアンプ、５０…Ａ／Ｄ変換回路、７０…信号生成回路、１０８…コモン電極、１１６…ＴＦＴ、１１８…画素電極、１２０…液晶素子、１０９…信号配線、１５９…検出配線、Ｒa…負荷抵抗、Ｒb…検出抵抗、Ｌ…インダクタ、２１００…プロジェクタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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