(57)【要約】【課題】自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重を十分に受け止めることができ、かつ、設置が容易で十分な保水量を有し、地披植物を十分に育成させることができ、緑地面積を広く確保することが可能な植栽基盤を提供する。【解決手段】植栽基盤２は、現地地盤Ｇの上に敷設される混合土層１１と、混合土層１１の上に植栽される地披植物３と混合土層１１との間に介在される板状部材２１を備えている。混合土層１１は、互いに当接して間に地披植物３の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体１２とその各硬質粒状体１２の間の間隙に充填される土壌１３とを有しており、板状部材２１には、地披植物３の根を挿通可能な開口部２２が形成されている。これにより、板状部材２１の開口部２２と混合土層１１の土壌１３中を通過させて地披植物３の根を現地地盤Ｇまで到達させ、現地地盤Ｇから地披植物３に水分を補給させる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上方から荷重が付加される場所に地披植物を育成させるための植栽基盤であって、
現地地盤の上に敷設された状態で互いに当接して間に前記地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体と該各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土層と、
該混合土層の上に植栽される前記地披植物と前記混合土層との間に介在されて平面状に延在し且つ前記地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材と、
を有することを特徴とする植栽基盤。
【請求項２】
前記混合土層と前記地披植物の間に土壌層を介在させて、該土壌層に前記板状部材を埋没させる構成とすることを特徴とする請求項１に記載の植栽基盤。
【請求項３】
前記板状部材は、エキスパンドメタル、パンチングメタル、グレーチングのいずれかであることを特徴とする請求項１又は２に記載の植栽基盤。
【請求項４】
前記硬質粒状体は、砕石で且つその粒径が２０ミリメートルから１００ミリメートルの間の大きさであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一つに記載の植栽基盤。
【請求項５】
前記各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌の量が、前記間隙の体積の１倍から１．２倍の量であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一つに記載の植栽基盤。
【請求項６】
前記地披植物が芝草であることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一つに記載の植栽基盤。
【請求項７】
上方から荷重が付加される場所に設置される緑地構造体であって、
現地地盤の上に敷設され、互いに当接して間に地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体と各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土層と、
該混合土層の上に植栽された地披植物を有する植物層と、
該植物層と前記混合土層との間に介在されて平面状に延在し且つ地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材と、
を有することを特徴とする緑地構造体。
【請求項８】
上方から荷重が加えられる場所に地披植物で覆われた緑地を造成する緑地造成方法において、
現地地盤の上に、互いに当接して間に前記地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体と該各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土を敷設して混合土層を形成する工程と、
前記地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材を前記混合土層の上面に沿って延在するように載せる工程と、
前記混合土層の上に前記板状部材が埋没する高さ位置まで土壌を敷設して土壌層を形成する工程と、
該土壌層の上に前記地披植物を植栽して植物層を形成する工程と、
を含むことを特徴とする緑地造成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば駐車場や歩道のように上方から所定の荷重が付加される場所に地披植物を育成させる植栽基盤、かかる場所に設置される緑地構造体、及びかかる場所に地披植物で覆われた緑地を造成する緑地造成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ヒートアイランド現象の緩和や二酸化炭素の排出量を削減する地球温暖化防止策等の観点から、駐車場や歩道等を芝草等の地披植物で覆う緑地化が積極的に行われている。そして、駐車場や歩道に植栽された地披植物を、自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重から保護する技術が、従来から種々提案されている。
【０００３】
図９及び図１０は、第１の従来技術を説明する図であり、地披植物が植えられた植栽基盤の断面図である。第１の従来技術における植栽基盤１０１、１０２は、図９及び図１０に示すように、現地地盤１０４の上に例えば粒径が数十ミリメートル以下の比較的細かい砕石１０５を敷き詰めて転圧し、その上に複数の保護資材１１１、１２１を平面状に広がるように配置し、各保護資材１１１、１２１の間に土壌１０７を敷設することによって構成されており、土壌１０７の上に地披植物１０６が植栽されている。
【０００４】
図９に示す保護資材１１１は、略円柱状の複数の支持脚１１２と、これら各支持脚１１２を互いに所定間隔を有して起立させた状態に連結するベース部１１３とを有する合成樹脂製のシート状の部材からなり、このシート状の部材を複数枚、平面状に並べてつなぎ合わせて砕石層１０５の上に載せ、支持脚１１２の頭頂部が地披植物１０６よりも若干上方に突出する高さ位置となるように設置されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００５】
図１０に示す保護資材１２１は、立方体形状を有する煉瓦やコンクリート等のブロック部材１２２からなり、このブロック部材１２２を互いに所定間隔をおいて平面状に広がるように砕石層１０５の上に載せて設置している。そして、各ブロック部材１２２の間に土壌１０７を敷設し、その土壌１０７の上に地披植物１０６を植栽して、ブロック部材１２２の上面が地披植物１０６よりも若干上方に突出する高さ位置となるように設置している。
【０００６】
上記した第１の従来技術では、例えば駐車場又は歩道に使用された場合に、自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重を保護資材１１１、１２１と砕石層１０５で支持して、地披植物１０６を保護し、保護資材１１１、１２１の沈み込みを防止している。
【０００７】
図１１は、第２の従来技術を説明する図であり、地披植物１０６が植えられた植栽基盤１０３の断面図である。第２の従来技術における植栽基盤１０３は、図１１に示すように、現地地盤１０４の上に例えばポーラスコンクリート等、内部に連続した空隙部を有する連続空隙硬化体１３１を敷設し、その上に砕石と土壌を混合した混合土を載せて所定厚さで広がる混合土層１３２を形成し、その混合土層１３２の上に地披植物１０６を植えることによって構成されている。
【０００８】
上記した第２の従来技術では、例えば駐車場又は歩道に使用された場合に、駐車された自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重を、混合土層１３２の砕石と連続空隙硬化体１３１で支持することによって、地披植物１０６を保護し、地披植物１０６の沈み込みを防止している。そして、混合土層１３２の土壌及び連続空隙硬化体１３１の空隙部に地披植物１０６の根を入り込ませて、地披植物１０６の根の育成を確保している（例えば、特許文献２を参照）。
【０００９】
【特許文献１】特開２００７−４３９７８号公報
【特許文献２】特開平１１−２１８９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、第１の従来技術の場合、現地地盤１０４と土壌１０７との間に砕石層１０５が介在されているので、地披植物１０６は、地披植物１０６の根を砕石層１０５よりも下方に伸ばすことができず、現地地盤１０４から水分を採ることができない。従って、土壌１０７の保水量も限られていることから、定期的な散水を高頻度で行う必要があり、コスト高を招いていた。例えば、土壌層１０７の厚みが１００ミリメートル、土壌１０７の保水率が３０パーセントの場合、１平方メートルあたりの保水量は３０リットルになる。１平方メートルあたりの１日の蒸散量が５リットルの地披植物１０６を栽培した場合には、６日に１回の散水が必要となる。
【００１１】
特に、図９に示す従来技術の場合は、専用の保護資材１１１を用意する必要があり、その設置工事も大がかりとなる。従って、材料費及び工事費が高価であるという問題を有している。
【００１２】
また、図１０に示す従来技術の場合は、地披植物１０６の横のつながりが保護資材１２１によって遮断されてしまうので、例えば地披植物１０６が芝草である場合には匍匐茎の育成が妨げられるおそれがある。従って、ある箇所の芝草が死滅した場合に、その周囲の芝草によって回復することができない、あるいは回復が遅くなるという問題を有している。また、保護資材１２１がブロック部材であると、その分だけ地披植物１０６を栽培できる面積が狭くなり、緑化率が低いという問題を有している。
【００１３】
そして、第２の従来技術の場合には、連続空隙硬化体１３１の強度を確保する必要があることから空隙部の大きさ及びその量が制限されており、さらに、空隙部に充填される土壌が少ないので、連続空隙硬化体１３１の保水量が少なく、頻繁に散水する必要があるという問題を有している。
【００１４】
また、連続空隙硬化体１３１の空隙部に土壌を充填する必要があり、製造及び設置に手間がかかり、高コストになるという問題を有している。また、ポーラスコンクリートを用いて連続空隙硬化体を構成した場合には、製造や廃棄に手間とコストがかかるという問題がある。
【００１５】
本発明は、上記の点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の上方からの荷重を受け止めることができ、かつ、設置が容易で十分な保水量を有し、地披植物を十分に育成させることができ、緑地面積を広く確保することが可能な植栽基盤、緑地構造体、緑地造成方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記課題を解決する本発明の植栽基盤は、上方から荷重が付加される場所に地披植物を育成させるための植栽基盤であって、現地地盤の上に敷設された状態で互いに当接して間に前記地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体とその各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土層と、混合土層の上に植栽される地披植物と混合土層との間に介在されて平面状に延在し且つ地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材を有することを特徴としている。
【００１７】
本発明の植栽基盤によれば、板状部材の開口部と混合土層の土壌中を通過させて地披植物の根を現地地盤まで到達させることができる。従って、地披植物の根を深く広く張ることができ、現地地盤から地披植物に水分を補給させることができる。従って、保水量が多くなり、定期的な散水を省略することができ、あるいは散水の時間間隔を広げることができる。
【００１８】
そして、地披植物の上方から加えられる荷重を板状部材で受け止めて分散し、混合土層の硬質粒状体から現地地盤に伝達することができる。従って、荷重による沈み込みを防ぎ、また、各硬質粒状体の間の間隙に充填された土壌の固結を防ぐことができる。従って、例えば駐車場や歩道に用いられた場合には、自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重から地披植物を保護することができる。
【００１９】
本発明による植栽基盤の好ましい実施の形態は、混合土層と地披植物の間に土壌層を介在させて、その土壌層に板状部材を埋没させる構成とすることを特徴としている。これによれば、混合土層の上に板状部材を載せた状態で土壌を敷設して土壌層を形成し、土壌層に板状部材を埋没させることによって、植栽基盤を造成することができる。従って、上面が平らな植栽基盤を簡単に造成することができ、地披植物を容易に植栽することができる。そして、土壌層によって保水性を高めることができ、また、地披植物の根付きを良好なものとすることができ、地披植物をより積極的に育成させることができる。
【００２０】
また、本発明による植栽基盤の好ましい実施の形態では、板状部材を、エキスパンドメタル、パンチングメタル、グレーチングのいずれかで構成してもよい。これによれば、板状部材に、既存の汎用品をそのまま利用することができ、専用品を購入するよりも、材料コストを抑えることができ、安価に施工することができる。
【００２１】
また、硬質粒状体は、砕石で且つその粒径が２０ミリメートルから１００ミリメートルの間の大きさであることが好ましい。そして、各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌の量が、前記間隙の体積の１倍から１．２倍の量であることが好ましい。また、地披植物の例として芝草が挙げられる。
【００２２】
本発明の緑地構造体によれば、上方から荷重が付加される場所に設置される緑地構造体であって、現地地盤の上に敷設され、互いに当接して間に地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体と各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土層と、混合土層の上に植栽された地披植物を有する植物層と、植物層と混合土層との間に介在されて平面状に延在し且つ地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材を有することを特徴としている。
【００２３】
また、本発明の緑地造成方法によれば、上方から荷重が加えられる場所に地披植物で覆われた緑地を造成する緑地造成方法において、現地地盤の上に、互いに当接して間に地披植物の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体と各硬質粒状体の間の間隙に充填される土壌とを有する混合土を敷設して混合土層を形成する工程と、地披植物の根を挿通可能な開口部を有する板状部材を混合土層の上面に沿って延在するように載せる工程と、混合土層の上に板状部材が埋没する高さ位置まで土壌を敷設して土壌層を形成する工程と、土壌層の上に地披植物を植栽して植物層を形成する工程を含むことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、板状部材の開口部と硬質粒状体の間の間隙を通過させて地披植物の根を現地地盤まで到達させることができ、現地地盤から地披植物に水分を補給させることができる。従って、定期的な散水を省略することができ、あるいは散水の時間間隔を広げることができる。
【００２５】
そして、地披植物の上方から加えられる荷重を板状部材で受け止めて分散し、混合土層の硬質粒状体から現地地盤に伝達することができる。従って、荷重による沈み込みを防ぎ、また、各硬質粒状体の間の間隙に充填された土壌の固結を防ぐことができる。従って、例えば駐車場や歩道に用いられた場合には、自動車の輪圧や歩行者の踏圧等の荷重から地披植物を保護することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
次に、本発明の実施の形態について以下に図面を用いて説明する。
図１は、緑地構造体１を一部断面により示す斜視図、図２は、図１のＩ部を拡大して示す断面図、図３は、板状部材２１の構成を説明する図である。
【００２７】
緑地構造体１は、駐車場を緑地化したものであり、自動車１台分の駐車スペースを有している。緑地構造体１は、図１に示すように、現地地盤Ｇの上に形成された植栽基盤２と、植栽基盤２の上に植栽された地披植物３によって構成されている。
【００２８】
植栽基盤２は、図２に示すように、混合土層１１と板状部材２１を備えている。混合土層１１は、混合土を所定の厚さで現地地盤Ｇの上に敷き詰めたものである。混合土は、敷設された状態で互いに当接して間に地披植物３の根を挿通可能な間隙を形成する硬質粒状体１２と各硬質粒状体１２の間の間隙に充填される土壌１３とからなる。
【００２９】
板状部材２１は、混合土層１１と地披植物３との間に介在されて平面状に延在するように設置される。板状部材２１は、図１に示すように、タイヤ通過部の下方に位置するように混合土層１１の上に載せられる。そして、混合土層１１の上に土壌を敷設して板状部材が埋没する土壌層３１が形成され、その土壌層３１の上に地披植物３が植栽されて植物層４１が形成される。
【００３０】
混合土層１１は、図２に示すように、硬質粒状体１２と土壌１３とを混合させた混合土を略一定の厚さで現地地盤Ｇの上に敷き詰めたものであり、混合土層１１の厚さは、５０ミリメートル以上が好ましく、特に、５０ミリメートルから２００ミリメートルまでの範囲が特に好ましい。本実施の形態では、約１００ミリメートルの厚さで敷き詰められている。
【００３１】
硬質粒状体１２は、例えば砕石からなり、互いに当接するように敷設された状態で間に地披植物３の根を挿通可能な間隙を形成する大きさ及び形状を有している。硬質粒状体１２の強度は、上方から荷重が加えられた場合に土壌１３の固結を防ぐ程度の強度を備えていればよい。
【００３２】
硬質粒状体１２の大きさは、１０ミリメートル以下の粒径を含まないものであればよく、２０ミリメートルから１００ミリメートルの粒径を有するものが好ましい。本実施の形態では、粒径が３０ミリメートルから５０ミリメートルの大きさを有する砕石が用いられている。硬質粒状体１２の大きさが１０ミリメートル以下のものは、土壌１３が入り込む間隙が小さくなり、好ましくない。
【００３３】
混合土層１１の土壌１３は、互いに当接するように敷設された各硬質粒状体１２の間に隙間なく充填されている。土壌１３は、保水性が保てるものであればよく、有機物を混合してもよい。土壌１３の量は、各硬質粒状体１２の間に形成される間隙の体積の約１倍から１．２倍の量が好ましく、本実施の形態では、各硬質粒状体１２の間隙の体積と同量（１倍）に設定されている。
【００３４】
土壌１３の量は、混合のばらつきや、土壌１３の変更を考慮して決定される。各硬質粒状体１２の間隙の体積よりも土壌１３の量が少ないと、混合土層１１内に空隙が形成されてしまい、上方からの荷重により混合土層１１が変形しやすく、好ましくない。また、土壌１３の量が多すぎると、硬質粒状体１２によって荷重を伝達することができず、土壌１３が必要以上に締め固められ、土壌１３中の酸素不足や排水不良によって地披植物３の育成が阻害され、地披植物３が枯死するおそれがあり、好ましくない。
【００３５】
板状部材２１は、荷重のかかる部分である、自動車の左右のタイヤが通る場所に設置されている。板状部材２１は、図１に示すように、自動車の左右のタイヤ間隔と一致する距離だけ離間して互いに平行に設置されている。
【００３６】
各板状部材２１は、タイヤＴのトレッド面よりも広い横幅と（例えば、図３を参照）、駐車スペースの長手方向に亘る長さ（例えば、図１を参照）を有しており、本実施の形態では、横幅３００ミリメートル、長さ１０００ミリメートル、厚さ１０ミリメートルの大きさに設定されている。
【００３７】
板状部材２１には、図３（ａ）に示すように、地披植物３の根が進入して下方に伸びることが可能な複数の開口部２２が設けられている。板状部材２１は、荷重を板状部材２１全体で受けて分散し、局所的な沈み込みを防止し、硬質粒状体１２の間に充填された土壌１３の締め固めを防止することができる。
【００３８】
板状部材２１は、例えばエキスパンドメタル、パンチングメタル、グレーチング等の既存の汎用品をそのまま利用することができる。従って、専用品を購入するよりも、コストを抑えることができ、安価に施工することができる。
【００３９】
板状部材２１の材質は、荷重を受け止めることができる硬質のものであればよく、例えば金属製材料に代えて硬質プラスチック等の樹脂製材料としてもよい。本実施の形態では、図３に示すように、金属製の一対の棒状部材２３、２４の間に、エキスパンドメタル２５を介在させて、エキスパンドメタル２５の幅方向両端部を各棒状部材２３、２４にそれぞれ溶接して固定することによって構成されている。
【００４０】
上記した構成を有する板状部材２１は、パンチングメタルやグレーチング等で構成したものと比較して、重量を軽くすることができる。従って、施工作業の容易化、及び自重による沈み込みを防ぐことができる。
【００４１】
また、一対の棒状部材２３、２４の間隔をタイヤＴのトレッド面よりも狭く構成した場合には、一対の棒状部材２３、２４でタイヤＴの輪圧荷重を受け止めることができる。そして、一対の棒状部材２３、２４の間には、タイヤＴの輪圧荷重が付加されないので、かかる領域を地披植物３の育成スペースとして確保することができる。
【００４２】
なお、板状部材２１の設置場所は、混合土層３１と地披植物３との間に限定されるものではなく、混合土層３１の内部に設置してもよい。また、板状部材２１をタイヤＴが通過する場所のみではなく、地披植物３が育成される駐車場全面に設置してもよい。
【００４３】
土壌層３１は、混合土層１１の上に、板状部材２１を埋没させる厚さで土壌を敷き詰めることによって構成されている。本実施の形態では、約２０ミリメートルの厚さで敷き詰められている。土壌は、混合土層１１の土壌１３と同様に、保水性が保てるものであればよく、有機物を混合してもよい。
【００４４】
土壌層３１を設けることによって、上面が平らな植栽基盤２を簡単に造成することができ、地披植物３を容易に植栽することができる。また、保水性を高めることができ、地披植物３の根付きを良好なものとすることができる。従って、地披植物３をより積極的に育成させることができる。
【００４５】
地披植物３は、駐車スペース全面に亘って植栽されている。地披植物３は、本実施の形態では、芝草５１が用いられているが、上方から荷重に耐えられるものであれば他の植物でもよい。芝草５１は、土壌層３１の上面に沿って伸びる匍匐茎５２と、土壌層３１の上面から上方に向かって伸びる直立茎５３を備えている。
【００４６】
上記構成を有する緑地構造体１によれば、板状部材２１の開口部２２と混合土層１１の土壌１３中を通過させて地披植物３の根を現地地盤Ｇまで到達させることができる。従って、地披植物３の根を深く広く張ることができ、現地地盤Ｇから地披植物３に水分を補給させることができる。従って、保水量が多くなり、定期的な散水を省略することができ、あるいは散水の時間間隔を広げることができる。従って、頻繁な散水を行うことなく、地披植物３を健全に育成させることができる。
【００４７】
そして、地披植物３の上方から加えられる自動車の荷重を、板状部材２１で受け止めて板状部材２１全体に分散し、混合土層１１の硬質粒状体１２から現地地盤Ｇに伝達することができ、荷重による沈み込みを防ぐことができる。従って、タイヤＴが通過する部分に轍が形成されるの防ぐことができる。また、各硬質粒状体１２の間の間隙に充填された土壌１３の固結を防ぐことができる。
【００４８】
そして、板状部材２１は、混合土層１１と地披植物３との間に介在された構成を有するので、例えば地披植物３が芝草５１である場合には、匍匐茎５２の育成を妨げることがない。従って、芝草５１がダメージを受けた場合に、迅速に回復させることができる。また、板状部材２１によって地披植物３の植栽面積が制限されることはなく、緑地面積を広く確保することができる。また、板状部材２１は、土壌層３１に埋没されており、外部に露出していないので、例えば駐車後に自動車から降りて歩行する際に、足が引っかかることがなく、良好な歩行性を得ることができる。
【００４９】
図４は、上記した緑地構造体１の変形例であり、図２に対応する図である。緑地構造体１において土壌層３１は必須ではなく、図４に示すように、板状部材２１を混合土層１１に埋設する構成としてもよい。
【００５０】
また、図５は、上記した緑地構造体１のさらに他の変形例であり、図２に対応する図である。板状部材２１の設置場所は、タイヤＴが通過する場所に限定されるものではなく、例えば駐車スペース全面に亘って延在するように設置してもよい。
【００５１】
［実証実験］
次に、図６から図８に基づいて、発明者等が行った実証実験の概要とその結果について説明する。この実験は、地披植物３の沈み込みと、傷み具合を実証したものである。
【００５２】
図６は、実験に用いた駐車場の構成を模式的に示す断面図、図７は、轍の深さの測定結果を示すグラフである。
実験方法は、図６に示すように、自動車の片輪側のみに板状部材２１を設置した駐車場を用意し、駐車場の稼働率が３割から５割になるように１週間ごとに駐車し、約２ヶ月後に轍の深さを測定した。混合土層の厚さを１００ミリメートル、土壌層の厚さを２０ミリメートル、地披植物の厚さを約４０ミリメートルに設定した。
【００５３】
実験結果は、図７に示すように、板状部材２１が設けられていない車輪側では、轍の深さが約１５ミリメートルであったのに対して、板状部材２１が設けられている車輪側では、轍の深さは、エキスパンドメタルの場合に約７ミリメートル、グレーチングの場合に８ミリメートルであり、従来の点状保護材（例えば、図９の保護資材１１１を参照）やブロック部材（例えば、図１０の保護資材１２１を参照）を用いたものとほぼ同様の轍の深さになった。
【００５４】
以上の実験結果より、エキスパンドメタルやグレーチング等の板状部材２１を混合土層１１と地披植物３との間に介在させることによって轍の深さが深くなるのを抑えることができることが明らかとなった。これは、タイヤＴからの荷重を板状部材２１が受け止めて分散し、混合土層１１の硬質粒状体１２から現地地盤Ｇに伝達しており、荷重による沈み込みを防ぎ、混合土層１１の土壌１３の固結を防いでいるためであると結論付けることができる。
【００５５】
図８は、タイヤ通過部分における地披植物３の傷み具体を示す表である。実験方法は、図６に示すように、自動車の片輪側のみに板状部材２１を設置した駐車場を用意し、定期的に自動車を駐車させて地披植物３の傷み程度を測定した。駐車場の稼働率は、３割から５割であった。
【００５６】
実験結果は、図８に示すように、混合土層の厚さが２００ミリメートル、ピートモスなし、土壌量が５割の緑地構造体１において、タイヤＴによる地披植物３の傷みが少ないことがわかった。特に、従来の点状保護材と比較して地披植物３の傷みが少なく、本発明の方が優位性を有することがわかった。
【００５７】
以上の実験結果より、芝草の傷みを抑えることができることが明らかとなった。これは、タイヤＴからの荷重を板状部材２１が受け止めて分散し、混合土層１１の硬質粒状体１２から現地地盤Ｇに伝達しているためであると結論付けることができる。
【００５８】
以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成は実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【００５９】
例えば、上記した実施の形態では、駐車場の場合を例に説明したが、例えば、歩行者が歩く歩道等のように、上方から繰り返し荷重が加えられる場所にも十分に適用することができ、同様の作用効果を得ることができる。特に、従来技術と比較して地披植物３から上方に突出する突起物が存在しないので、歩行者の足が引っかかることがなく、良好な歩行性を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本実施の形態における緑地構造体の構成を部分的に断面で示す全体図。
【図２】図１のＩ部を拡大して示す断面図。
【図３】板状部材の構成を説明する図。
【図４】本実施の形態の変形例を示す断面図。
【図５】本実施の形態のさらに他の変形例を示す断面図。
【図６】試験に用いた駐車場の構成を模式的に示す断面図。
【図７】轍の深さの測定結果を示すグラフ。
【図８】タイヤ通過部分の芝生の傷み具体を示す表。
【図９】従来技術を説明する図。
【図１０】従来技術を説明する図。
【図１１】従来技術を説明する図。
【符号の説明】
【００６１】
１  緑地構造体
２  植栽基盤
３  地披植物
１１  混合土層
１２  硬質粒状体
１３  土壌
２１  板状部材
２２  開口部
３１  土壌層
４１  植物層
５１  芝草
５２  匍匐茎
５３  直立茎
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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