(57)【要約】      （修正有）【課題】次に実行すべき残りの画像形成回数や、特定の画像形成モードを実行する時期を予測乃至認識していない画像形成装置においても、画像濃度測定動作の実行時期を適切な状態に近づけることができ、トナーの消費や画像形成動作の遅延等を回避しつつ、画像濃度が変動するのを抑制することが可能な画像形成装置を提供する。【解決手段】像担持体上に形成された画像濃度検出用トナー像の濃度を測定する画像濃度測定動作を実行する画像濃度測定動作実行手段と、画像形成装置で既に実行された複数回の画像形成動作における、各画像形成動作の内容とその実行頻度に関する前記画像形成装置の使用特性を検出する使用特性検出手段と、前記使用特性検出手段によって検出された前記画像形成装置の使用特性に基づいて、前記画像濃度測定動作実行手段による画像濃度測定動作の実行時期を変更する実行時期変更手段とを備えるように構成した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体上に形成された画像濃度検出用トナー像の濃度を測定する画像濃度測定動作を実行する画像濃度測定動作実行手段と、
画像形成装置で既に実行された複数回の画像形成動作における、各画像形成動作の内容とその実行頻度に関する前記画像形成装置の使用特性を検出する使用特性検出手段と、
前記使用特性検出手段によって検出された前記画像形成装置の使用特性に基づいて、前記画像濃度測定動作実行手段による画像濃度測定動作の実行時期を変更する実行時期変更手段と
を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
画像形成動作の途中に実行する第１の画像濃度測定動作と、画像形成動作の終了時に実行する第２の画像濃度測定動作の実行時期を個別に有し、前記使用特性検出手段によって検出された前記画像形成装置の使用特性に基づいて、前記第１及び第２の画像濃度測定動作の実行時期をそれぞれ独立して変更することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像形成装置は、一定の待ち時間内に画像形成指示を受けた場合には、当該画像形成指示に従って画像形成動作を連続して実行し、前記一定の待ち時間内に画像形成指示がない場合には、停止動作を実行することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像形成装置が実行する画像形成動作の内容は、当該画像形成装置の動作モードに応じて識別され、前記画像形成装置の動作モード毎の実行頻度に基づいて、前記画像濃度測定動作の実行時期を変更することを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記使用特性検出手段は、１回の画像形成動作における画像形成枚数及び／又は画像形成動作の回数から使用特性を検出することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記使用特性検出手段は、最も使用頻度の高い画像形成動作における画像形成枚数から使用特性を検出することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
複数の前記使用特性検出手段と、前記複数の使用特性検出手段から１つを選択する選択手段を有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記選択手段は、実際の画像形成動作の履歴に基づいて前記複数の使用特性検出手段から１つの使用特性検出手段を選択することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記使用特性検出手段は、１回の画像形成動作における画像形成枚数を、当該画像形成枚数における画像形成動作の発生頻度と対応させた使用特定を検出し、前記画像形成枚数にその発生頻度を乗算した値を、発生頻度の合計値で除算した加重平均値を計算し、当該加重平均値に応じて、画像濃度測定動作の実行時期を変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記実行時期変更手段は、前記使用特性検出手段によって検出された加重平均値を閾値と比較し、加重平均値が閾値よりも大きい場合には、画像形成動作の終了時に実行する第２の画像濃度測定動作の実行時期を増加させることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記実行時期変更手段は、前記使用特性検出手段によって検出された加重平均値を前記第１の画像濃度測定動作の実行時期と比較し、加重平均値を前記第１の画像濃度測定動作の実行時期よりも大きい場合には、画像形成動作の途中に実行する第１の画像濃度測定動作の実行時期を減少させることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】特開平１０−１４２８６４号公報
【特許文献２】特開２００１−０６６８４２号公報
【０００３】
従来、上記画像形成装置においては、像担持体の非画像部に画像濃度検出用の基準パッチを形成し、当該基準パッチの濃度を検出して画像形成条件を種々変更し、画像濃度を安定化させる技術が採用されている。
【０００４】
かかる画像濃度の安定化に関連する技術としては、例えば、特開平１０−１４２８６４号公報や特開２００１−０６６８４２号公報等に開示されたものが既に提案されている。
【０００５】
上記特開平１０−１４２８６４号公報に係る画像形成装置は、像担持体上に画像データに基づく画像を形成すると共に、所定のタイミングで前記画像の形成を中断して像担持体上に基準パッチを形成し、形成された基準パッチの濃度に基づいて画像形成に係る処理を制御する画像形成装置であって、基準パッチの形成サイクルとしての第１の回数及び前記第１の回数より少ない第２の回数を予め記憶した回数記憶手段と、基準パッチを形成した後に行われた画像形成の回数を認識する形成回数認識手段と、前記回数記憶手段により記憶された第１の回数と前記形成回数認識手段により認識された回数とが等しい場合、新たに基準パッチを形成する基準パッチ形成手段と、実行すべき残りの画像形成回数を認識する残回数認識手段と、基準パッチを形成した後に行われた画像形成の回数が前記第１の回数に達した場合でも、前記残りの画像形成回数が前記第２の回数以下であれば、基準パッチの形成を禁止する基準パッチ形成禁止手段と、を有するように構成したものである。
【０００６】
また、上記特開２００１−０６６８４２号公報に係る画像形成装置は、それぞれ異なる色の現像剤を有する現像器を複数備え、原稿画像の色情報に応じて、前記複数の現像器を使用して画像を形成する第１の画像形成モードと、そのうちの特定の色の現像剤を有する現像器のみを使用して画像を形成する第２の画像形成モードとを切り換えて、記録シートもしくは転写体上に画像を形成する画像形成装置であって、前記各色の基準パターンを形成し、形成された各基準パターンの検出結果から、各色の画像の作像条件を適正化するための第１の画像安定化調整を行う第１の画像安定化手段と、前記特定の色の基準パターンを形成し、当該基準パターンの検出結果から、当該色のみの画像の作像条件を適正化するための第２の画像安定化調整を行う第２の画像安定化手段と、画像形成動作の履歴に基づき、第１と第２の各画像安定化調整の必要性を判定する判定手段と、前記判定手段により、第２の画像形成モード設定時に第２の画像安定化調整が必要であると判定された場合において、次に第１の画像形成モードを実行する時期を予測し、次に第２の画像安定化調整の必要が生じるまでに当該第１の画像形成モードを実行する時期が到来する場合には、第１の画像安定化手段を選択して第１の画像安定化調整を実行させる制御手段とを備えるように構成したものである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、この発明が解決しようとする課題は、次に実行すべき残りの画像形成回数や、特定の画像形成モードを実行する時期を予測乃至認識していない画像形成装置においても、画像濃度測定動作の実行時期を適切な状態に近づけることができ、トナーの消費や画像形成動作の遅延等を回避しつつ、画像濃度が変動するのを抑制することが可能な画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、請求項１に記載された発明は、像担持体上に形成された画像濃度検出用トナー像の濃度を測定する画像濃度測定動作を実行する画像濃度測定動作実行手段と、
画像形成装置で既に実行された複数回の画像形成動作における、各画像形成動作の内容とその実行頻度に関する前記画像形成装置の使用特性を検出する使用特性検出手段と、
前記使用特性検出手段によって検出された前記画像形成装置の使用特性に基づいて、前記画像濃度測定動作実行手段による画像濃度測定動作の実行時期を変更する実行時期変更手段と
を備えたことを特徴とする画像形成装置である。
【０００９】
また、請求項２に記載された発明は、画像形成動作の途中に実行する第１の画像濃度測定動作と、画像形成動作の終了時に実行する第２の画像濃度測定動作の実行時期を個別に有し、前記使用特性検出手段によって検出された前記画像形成装置の使用特性に基づいて、前記第１及び第２の画像濃度測定動作の実行時期をそれぞれ独立して変更することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置である。
【００１０】
さらに、請求項３に記載された発明は、前記画像形成装置は、一定の待ち時間内に画像形成指示を受けた場合には、当該画像形成指示に従って画像形成動作を連続して実行し、前記一定の待ち時間内に画像形成指示がない場合には、停止動作を実行することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置である。
【００１１】
又、請求項４に記載された発明は、前記画像形成装置が実行する画像形成動作の内容は、当該画像形成装置の動作モードに応じて識別され、前記画像形成装置の動作モード毎の実行頻度に基づいて、前記画像濃度測定動作の実行時期を変更することを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１２】
更に、請求項５に記載された発明は、前記使用特性検出手段は、１回の画像形成動作における画像形成枚数及び／又は画像形成動作の回数から使用特性を検出することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１３】
また、請求項６に記載された発明は、前記使用特性検出手段は、最も使用頻度の高い画像形成動作における画像形成枚数から使用特性を検出することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１４】
さらに、請求項７に記載された発明は、複数の前記使用特性検出手段と、前記複数の使用特性検出手段から１つを選択する選択手段を有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１５】
又、請求項８に記載された発明は、前記選択手段は、実際の画像形成動作の履歴に基づいて前記複数の使用特性検出手段から１つの使用特性検出手段を選択することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１６】
更に、請求項９に記載された発明は、前記使用特性検出手段は、１回の画像形成動作における画像形成枚数を、当該画像形成枚数における画像形成動作の発生頻度と対応させた使用特定を検出し、前記画像形成枚数にその発生頻度を乗算した値を、発生頻度の合計値で除算した加重平均値を計算し、当該加重平均値に応じて、画像濃度測定動作の実行時期を変更することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の画像形成装置である。
【００１７】
また、請求項１０に記載された発明は、前記実行時期変更手段は、前記使用特性検出手段によって検出された加重平均値を閾値と比較し、加重平均値が閾値よりも大きい場合には、画像形成動作の終了時に実行する第２の画像濃度測定動作の実行時期を増加させることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置である
【００１８】
さらに、請求項１１に記載された発明は、前記実行時期変更手段は、前記使用特性検出手段によって検出された加重平均値を前記第１の画像濃度測定動作の実行時期と比較し、加重平均値が前記第１の画像濃度測定動作の実行時期よりも大きい場合には、画像形成動作の途中に実行する第１の画像濃度測定動作の実行時期を減少させることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置である。
【発明の効果】
【００１９】
請求項１に記載された発明によれば、次に実行すべき残りの画像形成回数や、特定の画像形成モードを実行する時期を予測乃至認識していない画像形成装置においても、画像濃度測定動作の実行時期を適切な状態に近づけることができ、トナーの消費や画像形成動作の遅延等を回避しつつ、画像濃度が変動するのを抑制することが可能となる。
【００２０】
また、請求項２に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性に応じて、第１及び第２の画像濃度測定動作の実行時期を最適化することができる。
【００２１】
さらに、請求項３に記載された発明によれば、次に実行すべき残りの画像形成回数や、特定の画像形成モードを実行する時期を予測乃至認識していない画像形成装置において、画像濃度測定動作の実行時期を適切な状態に近づけることができ、トナーの消費や画像形成動作の遅延等を回避しつつ、画像濃度が変動するのを抑制することが可能となる。
【００２２】
又、請求項４に記載された発明によれば、画像形成装置の動作モード毎に応じて、画像濃度測定動作の実行時期を最適化することができる。
【００２３】
さらに、請求項５に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性を把握することが可能となる。
【００２４】
また、請求項６に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性を把握することが可能となる。
【００２５】
さらに、請求項７に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性を把握することが可能となる。
【００２６】
又、請求項８に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性を把握することが可能となる。
【００２７】
更に、請求項９に記載された発明によれば、画像形成装置の使用特性を統計的に精度良く把握することが可能となる。
【００２８】
また、請求項１０に記載された発明によれば、画像形成装置において１回の画像形成枚数が多い傾向がある場合であっても、画像形成動作の終了時に画像濃度測定動作をより確実に実行することができる。
【００２９】
さらに、請求項１１に記載された発明によれば、画像形成装置において１回の画像形成枚数が多い傾向がある場合に、画像形成動作の途中に第２の画像濃度測定動作が実行される回数を減少させることができ、画像形成動作の停止時間を短縮できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下に、この発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００３１】
実施の形態１
図２はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のデジタルカラープリンタを示す概略構成図である。また、このタンデム型のデジタルカラープリンタは、画像読取装置を備えており、フルカラー複写機やファクシミリとしても機能するようになっている。なお、上記画像形成装置としては、画像読取装置を備えずに、図示しないパーソナルコンピュータ等から出力される画像データに基づいて画像を形成するものであっても勿論よい。
【００３２】
図２において、１はタンデム型のデジタルカラープリンタの本体を示すものであり、このデジタルカラープリンタ本体１は、その一側（図示例では、左側）の上部に、原稿２の画像を読み取る画像読取装置３を備えている。また、上記カラープリンタ本体１の内部には、当該画像読取装置３や図示しないパーソナルコンピュータ等から出力される画像データ、あるいは電話回線やＬＡＮ等を介して送られてくる画像データに対して、予め定められた画像処理を施す画像処理装置４が配設されているとともに、デジタルカラープリンタ本体１の内部には、画像処理装置４で予め定められた画像処理が施された画像データに基づいて画像を出力する画像出力装置５が配設されている。
【００３３】
上記画像読取装置３は、プラテンカバー６を開閉することにより、原稿２をプラテンガラス７上に載置し、当該プラテンガラス７上に載置された原稿２を光源８によって照明するとともに、原稿２からの反射光像を、フルレートミラー９及びハーフレートミラー１０、１１及び結像レンズ１２からなる縮小走査光学系を介してＣＣＤ等からなる画像読取素子１３上に走査露光して、この画像読取素子１３によって原稿２の画像を予め定められたドット密度で読み取るように構成されている。
【００３４】
上記画像読取装置３によって読み取られた原稿２の画像は、例えば、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）（例えば、各８ｂｉｔ）の３色の原稿反射率データとして画像処理装置４に送られ、この画像処理装置４では、原稿２の反射率データに対して、シェーディング補正、位置ズレ補正、明度／色空間変換、ガンマ補正、枠消し、色／移動編集等の予め定められた画像処理が施される。
【００３５】
そして、上記の如く画像処理装置４で予め定められた画像処理が施された画像データは、同じく画像処理装置４によりイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の４色の画像データに変換されて、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色の画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋの画像露光装置１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋに送られ、これらの画像露光装置１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋでは、対応する色の画像データに応じてレーザー光による画像露光が行われる。
【００３６】
ところで、上記タンデム型のデジタルカラープリンタ本体１の内部には、上述したように、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の４つの画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋが、水平方向に一定の間隔をおいて並列的に配置されている。
【００３７】
これら４つの画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋは、図２に示すように、形成する画像の色以外はすべて同様に構成されており、大別して、矢印Ａ方向に沿って所定の速度で回転駆動される像担持体としての感光体ドラム１６と、この感光体ドラム１６の表面を一様に帯電する一次帯電用のスコロトロン１７と、当該感光体ドラム１６の表面に各色に対応した画像データに基づいて画像露光を施して静電潜像を形成する画像書込手段としての画像露光装置１５と、感光体ドラム１６上に形成された静電潜像をトナーによって現像する現像装置１８と、感光体ドラム１６の表面に残留したトナー等を清掃するクリーニング装置１９とから構成されている。
【００３８】
上記画像露光装置１５は、図２に示すように、半導体レーザー２０を画像処理装置４から出力される対応する色の画像データに応じて変調し、この半導体レーザー２０からレーザー光ＬＢを画像データに応じて出射する。この半導体レーザー２０から出射されたレーザー光ＬＢは、ミラー２１、２２等を介して回転多面鏡２３の表面に照射され、当該回転多面鏡２３によって偏向走査された後、図示しないｆ−θレンズや反射ミラー２２、２４、２５等を介して感光体ドラム１６上にその回転軸方向（主走査方向）に沿って走査露光される。
【００３９】
上記画像処理装置４からは、図２に示すように、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色の画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋの画像露光装置１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋに対して対応する色の画像データが順次出力され、これらの画像露光装置１５Ｙ、１５Ｍ、１５Ｃ、１５Ｋから画像データに応じて出射されるレーザー光ＬＢが、対応する感光体ドラム１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋの表面に走査露光されて静電潜像が形成される。上記各感光体ドラム１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋの表面に形成された静電潜像は、現像装置１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ、１８Ｋによって、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色のトナー像として現像される。
【００４０】
上記各画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋの感光体ドラム１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋ上に順次形成されたイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色のトナー像は、図２に示すように、各画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋの下方に配置された無端ベルト状の中間転写体としての中間転写ベルト２６上に、一次転写位置Ｎ１において一次転写ロール２７Ｙ、２７Ｍ、２７Ｃ、２７Ｋによって多重に転写される。この中間転写ベルト２６は、駆動ロール２８と、張力付与ロール２９と、蛇行制御用ロール３０と、従動ロール３１と、背面支持ロール３２と、従動ロール３３との間に一定の張力で掛け回されており、図示しない定速性に優れた専用の駆動モーターによって回転駆動される駆動ロール２８により、矢印Ｂ方向に沿って予め定められた移動速度で循環駆動されるようになっている。上記中間転写ベルト２６としては、例えば、可撓性を有するポリイミドやポリアミドイミド等の合成樹脂フィルムを帯状に形成し、この帯状に形成された合成樹脂フィルムの両端を溶着等の手段によって接続することにより、無端ベルト状に形成したものが用いられる。
【００４１】
上記中間転写ベルト２６上に多重に転写されたイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色のトナー像は、背面支持ロール３２によってトナーと逆極性（正極性）の転写電圧が印加されるとともに、背面支持ロール３２に圧接する接地された二次転写ロール３４によって、二次転写位置Ｎ２において圧接力及び静電気力で記録媒体としての記録用紙３５上に二次転写され、形成する画像の色に応じたトナー像が転写された記録用紙３５は、二連の搬送ベルト３６、３７によって定着装置３８へと搬送される。そして、上記各色のトナー像が転写された記録用紙３５は、定着装置３８によって熱及び圧力で定着処理を受け、プリンタ本体１の外部に設けられた排出トレイ３９上に排出される。
【００４２】
上記記録用紙３５は、図２に示すように、プリンタ本体１の底部に配設された給紙トレイ４０から所望のサイズ及び材質のものが、給紙ロール４１及び図示しない用紙分離用のロール対によって１枚ずつ分離された状態で給紙され、複数の搬送ロール４２、４３、４４が配設された用紙搬送路４５を介してレジストロール４６まで一旦搬送される。上記給紙トレイ４０から供給された記録用紙３５は、予め定められたタイミングで回転駆動されるレジストロール４６によって中間転写ベルト２６の二次転写位置Ｎ２へと送出される。なお、上記給紙トレイ４０は、１つのみ図示されているが、互いに異なったサイズ又は同一サイズの記録用紙３５を備えた複数の給紙トレイを備えていても良く、給紙トレイ４０からは、多数枚の記録用紙３５を連続して給紙可能となっている。
【００４３】
それに先だって、上記イエロー色、マゼンタ色、シアン色及び黒色の４つの画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋでは、上述したように、それぞれイエロー色、マゼンタ色、シアン色、黒色のトナー像が予め定められたタイミングで順次形成されるようになっている。
【００４４】
なお、上記感光体ドラム１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋは、トナー像の転写工程が終了した後、クリーニング装置１９Ｙ、１９Ｍ、１９Ｃ、１９Ｋによって残留トナー等が除去されて、次の画像形成プロセスに備える。また、中間転写ベルト２６は、従動ロール３３と対向するように配設されたベルト用クリーナー４７によって残留トナーや紙粉等が除去される。
【００４５】
ところで、上記の如く構成されるデジタルカラープリンタでは、後述するように、予め定められたタイミングで、感光体ドラム１６上に画像濃度検出用のトナー像（以下、「基準パッチ」という。）５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋが形成されるとともに、図  に示すように、当該基準パッチ５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋが像担持体としての中間転写ベルト２６上に転写され、中間転写ベルト２６上に転写された基準パッチ５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋの濃度が、図２に示すように、黒色の画像形成ユニット１４Ｋの中間転写ベルト移動方向下流側に配設された濃度センサー４８によって測定されるように構成されている。
【００４６】
上記基準パッチ５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋは、例えば、イエロー色、マゼンタ色、シアン色及び黒色の各色のものが濃度Ｃｉｎ＝６０％とＣｉｎ＝２０％の２種類の濃度で、中間転写ベルト２６の非画像領域に、当該中間転写ベルト２６の移動方向に沿って予め定められた間隔を隔てて形成されるか、又は中間転写ベルト２６の非画像領域に、当該中間転写ベルト２６の移動方向と交差する方向に予め定められた間隔を隔てて並列的に形成される。なお、図３はプリント動作中に基準パッチを形成する場合を示している。
【００４７】
図１はこの発明に係る画像形成装置としてのカラープリンタの制御回路を示すブロック図である。
【００４８】
図１において、１００はカラープリンタの動作を制御するＣＰＵ等からなる制御装置を示すものであり、この制御装置１００は、外部インターフェイス１０１を介してネットワーク１０２と接続されており、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストコンピュータ等からのプリント指示に基づいてプリント動作を実行するように構成されている。
【００４９】
また、上記制御装置１００は、プリント動作を実行するにあたり、画像形成部５の各画像形成ユニット１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ、１４Ｋにおける帯電手段１７、露光手段１５、現像手段１８等の各画像形成手段を制御するとともに、濃度センサー４８から基準パッチ５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋの濃度測定データが入力される。
【００５０】
さらに、上記制御装置１００は、画像処理部４とデータのやりとりを行い、プリントすべき画像データに対して、画像処理部４によって予め定められた画像処理を施すとともに、プリント条件判断部１０３との間でデータのやりとりを行い、外部のホストコンピュータ等から外部インターフェイス１０１を介して送られてくるプリント指示を実行する際に、当該プリント条件を判断する。
【００５１】
又、上記制御装置１００は、メモリ部１０４に接続されており、当該メモリ部１０４に記憶された各種のデータに基づいてプリント動作や画像濃度測定動作等を実行するものである。上記メモリ部１０４には、前回基準パッチを形成した後のプリント枚数をカウントする前回パッチ形成後のカウンタ１０７が設けられている。
【００５２】
更に、上記メモリ部１０４には、画像形成動作の途中に実行する画像濃度測定動作の実行時期であるジョブ中パッチ間隔の値を記憶したジョブ中パッチ間隔領域１０５が設けられている。このジョブ中パッチ間隔領域１０５には、ジョブ中にパッチを形成する間隔であるプリント枚数として、例えば、１００枚という値が記憶されており、プリントジョブ中に前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値が１００枚に達した場合には、プリント動作を中断して濃度パッチの測定動作及び画像濃度安定化動作が実行される。
【００５３】
また、上記メモリ部１０４には、画像形成動作の終了時に実行するジョブエンドパッチ間隔の値を記憶したジョブエンドパッチ間隔領域１０６が設けられている。このジョブエンドパッチ間隔領域１０６には、ジョブエンドにパッチを形成する間隔であるプリント枚数として、例えば、４０枚という値が記憶されており、プリントジョブ終了時に前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値が４０枚以上である場合には、プリント動作を終了した後に濃度パッチの測定動作及び画像濃度安定化動作が実行される。
【００５４】
さらに、上記メモリ部１０４には、プリンタで既に実行された複数回のプリント動作における、各プリント動作の内容とその実行頻度に関するプリンタの使用特性を検出する使用特性検出手段としての各種カウンタのカウント値を記憶するカウンタ領域１０８が設けられている。第１のカウンタ領域１０８1には、１回のジョブにおいてプリント枚数が２枚以下のプリント動作を何回実行したかを示すカウント値が記憶される。
【００５５】
同様に、第２のカウンタ領域１０８2には、プリント枚数が２枚を超えて４枚以下のプリント動作を何回実行したかを示すカウント値が、第３のカウンタ領域１０８3には、プリント枚数が４枚を超えて８枚以下のプリント動作を何回実行したかを示すカウント値が、最終段のカウンタ領域１０８nには、プリント枚数が１０２４枚を超えたプリント動作を何回実行したかを示すカウント値が、それぞれ記憶されている。
【００５６】
なお、カウンタそのものとしては、制御装置１００がソフトウエアカウンタの機能を果たしており、制御装置１００がプリント条件判断部１０３からのデータ等に基づいて、プリントジョブの内容を判断して、対応するカウンタ領域１０７、１０８に値を記憶するようになっている。
【００５７】
また、上記メモリ１０４には、濃度パッチの濃度目標値を記憶する濃度目標値領域１０９が設けられており、当該濃度目標値領域１０９には、例えば、濃度パッチの濃度目標値として、Ｃｉｎ＝６０％とＣｉｎ＝２０％の２つの値が記憶されている。
【００５８】
以上の構成において、この実施の形態に係る画像形成装置としてのデジタルカラープリンタでは、次のようにして、次に実行すべき残りの画像形成回数や、特定の画像形成モードを実行する時期を予測乃至認識していない画像形成装置においても、画像濃度測定動作の実行時期を適切な状態に近づけることができ、トナーの消費や画像形成動作の遅延等を回避しつつ、画像濃度が変動するのを抑制することが可能となっている。
【００５９】
すなわち、この実施の形態に係るデジタルカラープリンタでは、図１に示すように、外部インターフェイス１０１を介して、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストオンピュータ等からプリント指示を受け付けると、制御装置１００では、プリント指示に基づいて各種のプリント動作が実行される。
【００６０】
上記デジタルカラープリンタでは、プリント動作が実行されると、プリント条件判断部１０３の動作モードに応じた判断処理に基づき、例えば、当該プリンタで実行された複数のプリント動作における、各プリント動作の内容とその実行頻度に関するプリンタの使用特性が、使用特性検出手段としての制御装置１００によって検出される。
【００６１】
上記プリント動作の内容としては、例えば、プリント枚数が用いられるが、これに限定されるものではなく、１回のプリント動作における感光体ドラム１６の回転数や、１回のプリント動作に要した経過時間、あるいはジョブ中パッチとジョブエンドパッチの作成回数、更にはプリント動作を実行する際の温度等の環境条件や後処理の有無など、プリント動作の内容に関連するあらゆる情報を用いることができる。
【００６２】
また、プリント動作の実行頻度としては、例えば、１回のプリント動作におけるプリント枚数が１６枚未満や、１６枚以上３２枚未満、３２枚以上６４枚未満といったように、ある程度の範囲毎に実行頻度がカウントされる。
【００６３】
制御装置１００は、例えば、１回のプリント動作におけるプリント枚数をカウントし、そのカウント値をメモリ部１０４の対応するカウンタ領域１０７及びカウンタ領域１０８1〜１０８nに順次記憶していく。その結果、１台のデジタルカラープリンタがある期間にわたってユーザーに使用されると、例えば、図４に示すように、１回のプリント動作におけるプリント枚数であるジョブの長さと、当該ジョブの長さの累積発生頻度がメモリ部１０４の各カウンタ領域１０８1〜１０８nに記憶される。
【００６４】
図４によれば、一般オフィスの場合には、１６枚未満の累積発生頻度が０．８程度であり、プリント動作の約８割がプリント枚数１６枚未満であり、プリント枚数が１６枚以上３２枚未満のものが約１割、３２枚以上が約１割を占めていることがわかる。
【００６５】
また、印刷業者の場合には、逆に、プリント枚数が１２８枚未満の累積発生頻度が０．１程度と少なく、２５６枚未満が約１割、プリント枚数が２５６枚以上５１２枚未満のものが３割程度、プリント枚数５１２枚以上が約５割を占めていることがわかる。
【００６６】
さらに、昼間はオフィス仕様で、夜間はデータを一定量あるいは一定期間蓄積し、まとめて一括してプリントするバッチ処理を行うユーザーの場合には、一般オフィスと印刷業者との中間的な累積発生頻度であり、定例会議の多い官公庁では、プリント枚数が６４枚未満の累積発生頻度が約３割５分程度であり、６４枚以上１２８枚未満が約４割、プリント枚数が１２８枚以上が２割５分程度を占めていることがわかる。
【００６７】
上記制御装置１００は、プリント動作を開始すると、図５に示すように、プリント動作を実行する前に、パッチ作成時期の修正動作を実行する（ステップ１０１）。
【００６８】
このパッチ作成時期の修正動作は、図６に示すフローチャートに従って実行される。まず、制御装置１００は、ジョブ長さのカウンタ領域１０８1〜１０８n群のカウント値にジョブ長さを掛けた加重平均値を演算する（ステップ２０１）。
【００６９】
加重平均値＝（第１のカウンタ領域１０８1のカウント値×１．５（１と２中央値）＋第２のカウンタ領域のカウント値×３（２と４の中央値）＋第３のカウンタ領域のカウント値×６（４と６の中央値）・・・第ｎのカウンタ領域のカウント値×ｍ）／すべてのカウント値の合計
但し、ｍ＝（２n-1＋２n）／２
【００７０】
なお、各カウンタ領域１０８のカウント値に乗算する値は、各カウンタ領域１０８1〜１０８nの中央値を示している。
【００７１】
次に、制御装置１００は、上記の如く求めたジョブ長さ加重平均値が第１の閾値Ａを超えているか否かを判別し（ステップ２０２）、ジョブ長さ加重平均値が第１の閾値Ａを超えていなければ、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【００７２】
また、制御装置１００は、ジョブ長さ加重平均値が閾値を超えていると判別すると、ジョブエンドのパッチ作成時期を、ジョブエンドパッチ間隔領域１０６に記憶されたジョブエンドパッチ作成時期の値に補正係数を乗算した値に変更して（ステップ２０３）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【００７３】
次に、制御装置１００は、図５に示すように、プリント動作を開始し（ステップ１０２）、前回パッチ作成からのプリントカウンタ領域１０７のカウント値を１アップし（ステップ１０３）、次のプリント指示は来ているか否かを判別する（ステップ１０４）。
【００７４】
そして、制御装置１００は、次のプリント指示が来ていない場合には、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値以上か否かを判別し（ステップ１０５）、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値未満である場合には、ジョブ長さ情報について該当するカウンタ領域１０８1〜１０８nの値を１アップして（ステップ１０８）、プリント動作を終了する。また、制御装置１００は、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値を超えている場合には、基準パッチを作成するとともに、当該基準パッチの測定動作を実行して（ステップ１０６）、前回のパッチ作成からのプリントカウンタ１０７をクリアするとともに（ステップ１０７）、ジョブ長さ情報について該当するカウンタ領域１０８の値を１アップして（ステップ１０８）、プリント動作を終了する。なお、上記基準パッチの測定動作に連動して、必要に応じて画像露光量の調整や現像装置中のトナー濃度の調整動作などが実行される。
【００７５】
一方、制御装置１００は、図５に示すように、次のプリント指示が来ている場合には、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値以上か否かを判別し（ステップ１０９）、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値未満である場合には、ステップ１０２に戻ってプリント動作を実行する。また、制御装置１００は、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値を超えている場合には、濃度パッチを作成するとともに、当該濃度パッチの測定動作を実行して（ステップ１１０）、前回のパッチ作成からのプリントカウンタ１０７をクリアするとともに（ステップ１１１）、ステップ１０２に戻り、プリント動作を実行する。
【００７６】
ここで、ジョブ長さ加重平均値が第１の閾値Ａを超えている場合に、ジョブエンドのパッチ作成時期を、ジョブエンドパッチ間隔領域１０６に記憶されたジョブエンドパッチ作成時期に補正係数を乗算した値に変更する理由は、次の通りである。
【００７７】
ジョブ長さ加重平均値が第１の閾値を超えている場合は、上記プリンタにおいて、ユーザーが一度に多くの枚数のプリント動作を実行することが統計的に多いことを意味する。そのため、かかるユーザーにおいては、ジョブエンドパッチ間隔領域１０６に記憶されたジョブエンドパッチ作成時期の値が、初期の値である４０枚のままであると、例えば、最初に３０枚、以後２００枚のプリントジョブを繰り返し実行した場合に、最初の３０枚プリントジョブでは、ジョブ中パッチ間隔の１００枚に達することはなく、さらにジョブ終了時においても、前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値は３０であって、ジョブエンドパッチ間隔の４０枚未満なので、ジョブエンドパッチが作成されることはない。
【００７８】
続いて実行される２００枚のプリントジョブでは、前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値は３０枚からカウントが開始され、プリント開始から７０枚目、１７０枚目に前回パッチ作成後のカウンタ１０７がジョブ中パッチ間隔である１００枚に達するので、ジョブ中パッチが作成され、当該パッチの測定結果に基づいて画像濃度の制御動作が実行される。このジョブの終了時には前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値は３０であって、ジョブエンドパッチ間隔の４０枚未満なので、ジョブエンドパッチが作成されることはない。個の後に繰り返される２００枚のプリントジョブも全く同じことが行われ、ジョブ中パッチが２回ずつ実施されることになる。
【００７９】
そこで、この実施の形態１では、ジョブ長さ加重平均値が第１の閾値Ａを超えており、ユーザーが一度に多くの枚数のプリント動作を実行することが統計的に多いと判別されると、ジョブエンドのパッチ作成時期を、ジョブエンドパッチ間隔領域１０６に記憶されたジョブエンドパッチ作成時期に補正係数を乗算した値に変更し、初期的に４０枚であったジョブエンドパッチ作成時期の値を、例えば、より小さな値に変更するために補正係数（例えば、０．５）を乗算して１／２の２０枚に変更する。
【００８０】
こうすることによって、上述した例では、最初の３０枚のプリントのジョブ終了時に、前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値がジョブエンドパッチ間隔の２０枚未満なのでジョブエンドパッチが作成される。
【００８１】
そのため、その後の２００枚のプリントジョブは、前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値は０からカウントが開始され、プリント開始から１００枚目に前回パッチ作成後のカウンタ１０７がジョブ中パッチ間隔である１００枚に達するので、ジョブ中パッチが作成され、当該パッチの測定結果に基づいて画像濃度の制御動作が実行される。また、ジョブエンドの終了時には前回パッチ作成後のカウンタ１０７の値は１００であって、ジョブエンドパッチ間隔の２０枚を超えているので、ジョブエンドパッチが作成される。このようにジョブエンドパッチの作成頻度が増え、ジョブ中パッチの作成頻度が減ることにより、画像形成動作の遅延を回避することができる。
【００８２】
ここで、予めジョブエンドパッチ間隔を２０枚に設定する場合を考えると、一度にプリンする枚数が２０枚以下の場合がほとんどあるユーザーに対しては、本来４０枚に１回のジョブエンドパッチ作成で十分な性能が得られるにもかかわらず、２０枚に１回ジョブエンドパッチを作成するので、トナー消費が増加するので好ましくない。
【００８３】
実施の形態２
図７はこの発明の実施の形態２を示すものであり、この実施の形態２では、前記実行時期変更手段は、前記使用特性検出手段によって検出された加重平均値を前記第１の画像濃度測定動作の実行時期と比較し、加重平均値を前記第１の画像濃度測定動作の実行時期よりも大きい場合には、画像形成動作の途中に実行する第１の画像濃度測定動作の実行時期を減少させるように構成されている。
【００８４】
すなわち、この実施の形態２に係るデジタルカラープリンタでは、図２に示すように、外部インターフェイス１０１を介して、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストオンピュータからプリント指示を受けると、制御装置１００は、プリント動作を開始する。
【００８５】
上記制御装置１００は、プリント動作を開始すると、図５に示すように、パッチ作成時期の修正動作を実行する（ステップ１０１）。
【００８６】
このパッチ作成時期の修正動作は、図７に示すフローチャートに従って実行される。まず、制御装置１００は、ジョブ長さのカウンタ群のカウント値にジョブ長さを掛けた加重平均値を計算する（ステップ３０１）。
【００８７】
加重平均値＝（第１のカウンタ領域１０８1のカウント値×１．５（１と２中央値）＋第２のカウンタ領域のカウント値×３（２と４の中央値）＋第３のカウンタ領域のカウント値×６（４と６の中央値）・・・第ｎのカウンタ領域のカウント値×ｍ）／すべてのカウント値の合計
但し、ｍ＝（２n-1＋２n）／２
【００８８】
次に、制御装置１００は、上記の如く求めたジョブ長さ加重平均値が、ジョブ中のパッチ作成時期を超えており、かつジョブ長さ加重平均値が第２の閾値Ｂ未満であるか否かを判別し（ステップ３０２）、ジョブ長さ加重平均値が、ジョブ中のパッチ作成時期を超えていないか、又はジョブ長さ加重平均値が第２の閾値Ｂ以上のいずれかである場合は、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【００８９】
一方、制御装置１００は、ジョブ長さ加重平均値がジョブ中のパッチ作成時期を超えており、かつジョブ長さ加重平均値が第２の閾値Ｂ未満であると判別すると（ステップ３０２）、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ長さ加重平均値に、定数Ｃを加算した値に変更して（ステップ３０３）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【００９０】
ここで、ジョブ長さ加重平均値がジョブ中のパッチ作成時期を超えており、かつジョブ長さ加重平均値が第２の閾値Ｂ未満であると判別すると（ステップ３０２）、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ長さ加重平均値に、定数Ｃを加算した値に変更する理由は、次の通りである。
【００９１】
ジョブ長さ加重平均値がジョブ中のパッチ作成時期（この実施の形態では１００枚）を超えているということは、ユーザーがプリント動作を実行する際に、当該プリント動作の途中にジョブ中パッチの作成動作が実行される確率が高いことを意味する。
【００９２】
また、ジョブ長さ加重平均値が第２の閾値Ｂ未満であることを条件としたのは、かかる条件を設けないと、ジョブ長さ加重平均値がかなり大きい場合にも、ジョブ中パッチの作成動作が実行されないこととなり、画像濃度が変動する虞れがあるため、これを回避する理由からである。上記第２の閾値Ｂとしては、例えば、１５０枚程度に設定される。
【００９３】
そして、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ長さ加重平均値に、定数Ｃを加算した値に変更すると、制御装置１００は、ユーザーがジョブ長さ加重平均値に定数Ｃを加算した値以下のプリントジョブを実行している場合には、１回のプリントジョブの途中にジョブ中パッチの作成動作が実行されるのを回避することができ、ジョブ中パッチ作成及び画像濃度制御動作のためのプリント停止時間を解消することができる。
【００９４】
なお、上記定数Ｃは、例えば、ジョブ長さ加重平均値の１０％程度の値に設定するのが望ましい。
【００９５】
実施の形態３
図８はこの発明の実施の形態３を示すものである。
【００９６】
すなわち、この実施の形態３に係るデジタルカラープリンタでは、図１に示すように、外部インターフェイス１０１を介して、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストオンピュータからプリント指示を受けると、制御装置１００は、プリント動作を開始する。
【００９７】
上記制御装置１００は、プリント動作を開始すると、図５に示すように、パッチ作成時期の修正動作を実行する（ステップ１０１）。
【００９８】
このパッチ作成時期の修正動作は、図８に示すフローチャートに従って実行される。まず、制御装置１００は、５１２枚を超えたジョブ長さカウンタ１０８の合計値が、第３の閾値Ｄを超えているか否かを判別する（ステップ４０１）。
【００９９】
次に、制御装置１００は、上記の如く求めた５１２枚を超えたジョブ長さカウンタ１０８の合計値が、第３の閾値Ｄを超えていない場合は、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【０１００】
一方、制御装置１００は、上記の如く求めた５１２枚を超えたジョブ長さカウンタ１０８の合計値が、第３の閾値Ｄを超えていると判別すると、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ中パッチ作成時期に補正係数を乗算した値に変更して（ステップ４０２）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【０１０１】
ここで、５１２枚を超えたジョブ長さカウンタの合計値が、第３の閾値Ｄを超えている場合に、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ中パッチ作成時期に補正係数を乗算した値に変更する理由は、次の通りである。
【０１０２】
５１２枚を超えたジョブ長さカウンタの合計値が、第３の閾値Ｄを超えているということは、ユーザーがプリント動作を実行する際に、５１２枚という多数枚のプリント動作を実行する回数が多いことを意味する。
【０１０３】
そこで、ジョブ中パッチの作成時期をジョブ中パッチ作成時期に補正係数を乗算した値、例えば、ジョブ中パッチ作成時期である１００枚に、補正係数４を乗算した値、つまり４００枚に変更する。ここで、４００枚は、画像濃度変動を保証できる上限値未満であって上限値に近い値に設定されている。
【０１０４】
すると、変更前では、例えば、５５０枚のプリント時に、１００枚、２００枚、３００枚、４００枚、５００枚と１００枚プリントする毎に５回実行されていたジョブ中のパッチ作成動作が、４００枚プリント時の１回に減少させることができ、ジョブ中パッチ作成動作のための時間及びトナー消費を大幅に削減することができる。
【０１０５】
ただし、この実施の形態３では、ユーザーが画像濃度変動が多少発生しても、生産性を重視する場合や、４００枚連続してプリントした場合であっても、画像濃度変動がある程度の許容できる範囲内に抑制することが保証できる場合などに実施されるのが望ましい。
【０１０６】
また、この実施の形態では、図９に示すように、プリンタの図示しないラッチスイッチ等によって、図示しないフロントドアの閉時の動作が開始されたことが検知されると、次の動作が実行される。
【０１０７】
即ち、制御装置１００は、感光体ドラム１６が交換されたか否かを判別し（ステップ５０１）、感光体ドラム１６が交換されことを判別した場合には、ジョブの長さをカウントするカウンタ群１０８のカウント値をすべてクリアする（ステップ５０２）。
【０１０８】
こうすることによって、感光体ドラム１６が交換された場合には、ジョブの長さをカウントするカウンタ１０８をクリアすることにより、装置の使用開始状態と等しい状態で使用することができる。
【０１０９】
その他の構成及び作用は、前記実施の形態１と同様であるので、その説明を省略する。
【０１１０】
実施の形態４
図１０はこの発明の実施の形態４を示すものである。
【０１１１】
すなわち、この実施の形態４に係るデジタルカラープリンタでは、図１に示すように、外部インターフェイス１０１を介して、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストオンピュータからプリント指示を受けると、制御装置１００は、プリント動作を開始する。
【０１１２】
上記制御装置１００は、プリント動作を開始すると、図５に示すように、パッチ作成時期の修正動作を実行する（ステップ１０１）。
【０１１３】
このパッチ作成時期の修正動作は、図１０に示すフローチャートに従って実行される。まず、制御装置１００は、感光体ドラム１６の回転数を取得した後（ステップ６０１）、ジョブ長さのカウンタ群１０８のカウント値にジョブ長さを掛けた加重平均値を演算する（ステップ６０２）。
【０１１４】
加重平均値＝（第１のカウンタ領域１０８1のカウント値×１．５（１と２中央値）＋第２のカウンタ領域のカウント値×３（２と４の中央値）＋第３のカウンタ領域のカウント値×６（４と６の中央値）・・・第ｎのカウンタ領域のカウント値×ｍ）／すべてのカウント値の合計
但し、ｍ＝（２n-1＋２n）／２
【０１１５】
次に、制御装置１００は、上記の如く求めたジョブ長さ加重平均値が、第４の閾値Ｆを超えているか否かを判別し（ステップ６０３）、ジョブ長さ加重平均値が、第４の閾値Ｆを超えていない場合には、ジョブ中のパッチ作成時期をジョブ中のパッチ作成時期×感光体回転数×補正係数Ｇの値に変更して（ステップ６０４）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【０１１６】
一方、制御装置１００は、ジョブ長さ加重平均値が、第４の閾値Ｆを超えていると判別した場合には、ジョブ中のパッチ作成時期をジョブ中のパッチ作成時期×感光体回転数×補正係数Ｈの値に変更して（ステップ６０５）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。ここで。補正係数Ｈは、補正係数Ｇよりも小さな値に設定されている。
【０１１７】
この実施の形態では、感光体ドラム１６の劣化が進むと、濃度安定性が悪化することから、感光体ドラム１６の回転数（使用時間）に応じてジョブ中またはジョブエンドのパッチの作成間隔を大きい値から小さい値に変更するように構成されている。
【０１１８】
その際、上記プリンタで実行されているジョブの内容を判別し、ジョブ長さ加重平均値が、第４の閾値Ｆを超えているか否かによって、比較的プリント枚数が少ないジョブが多いか、比較的プリント枚数が多いジョブが多いかを識別している。
【０１１９】
そして、例えば、比較的プリント枚数が少ないジョブが多いプリンタでは、パッチの作成間隔を短く設定すると、確実にパッチの作成回数が増加するのに対して、比較的プリント枚数が多いジョブが多いプリンタでは、パッチの作成間隔を短く設定しても、それ程パッチの作成回数が増加しない。
【０１２０】
そこで、この実施の形態では、補正係数Ｇ＞補正係数Ｈを満たすように設定して、ジョブ長さ加重平均値が、第４の閾値Ｆを超えている場合には、ジョブ中のパッチ作成時期を当初のジョブ中パッチ作成時期よりも短く（小さな値に設定）して、パッチの作成間隔をより短く設定して、感光体ドラム１６の劣化に起因した濃度安定性の低下を補うようになっている。
【０１２１】
その結果、画質とパッチの作成時期の双方の要求を満足することができる。
【０１２２】
その他の構成及び作用は、前記実施の形態１と同様であるので、その説明を省略する。
【０１２３】
実施の形態５
図１１及び図１２はこの発明の実施の形態５を示すものである。
【０１２４】
すなわち、この実施の形態５に係るデジタルカラープリンタでは、図１に示すように、外部インターフェイス１０１を介して、ネットワーク１０２に接続された図示しないホストオンピュータからプリント指示を受けると、制御装置１００は、プリント動作を開始する。
【０１２５】
上記制御装置１００は、プリント動作を開始すると、図１１に示すように、プリント動作の実行に先立って、パッチ作成時期の修正動作を実行する（ステップ７０１）。
【０１２６】
このパッチ作成時期の修正動作は、図１２に示すフローチャートに従って実行される。まず、制御装置１００は、現在の温度が閾値Ｉ未満であるか否かを判別し（ステップ８０２）、現在の温度が閾値Ｉ未満であると判別した場合には、低温用として設けられたジョブ長さのカウンタ群１０８のカウント値にジョブ長さを掛けた加重平均値を演算し（ステップ８０２）、現在の温度が閾値Ｉ以上であると判別した場合には、常温用として設けられたジョブ長さのカウンタ群１０８のカウント値にジョブ長さを掛けた加重平均値を演算する（ステップ８０３）。
【０１２７】
加重平均値＝（第１のカウンタ領域１０８1のカウント値×１．５（１と２中央値）＋第２のカウンタ領域のカウント値×３（２と４の中央値）＋第３のカウンタ領域のカウント値×６（４と６の中央値）・・・第ｎのカウンタ領域のカウント値×ｍ）／すべてのカウント値の合計
但し、ｍ＝（２n-1＋２n）／２
【０１２８】
次に、制御装置１００は、上記の如く求めたジョブ長さ加重平均値が、第５の閾値Ｊを超えているか否かを判別し（ステップ８０４）、ジョブ長さ加重平均値が、第５の閾値Ｊを超えていない場合には、パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【０１２９】
一方、制御装置１００は、上記の如く求めたジョブ長さ加重平均値が、第５の閾値Ｊを超えていると判別した場合には、ジョブ中のパッチ作成時期をジョブ中のパッチ作成時期×補正係数の値に変更して（ステップ８０５）、当該パッチ作成時期の修正動作を終了する。
【０１３０】
次に、制御装置１００は、図１１に示すように、プリント動作を開始し（ステップ７０２）、前回パッチ作成からのプリントカウンタ領域１０７のカウント値を１アップし（ステップ７０３）、次のプリント指示は来ているか否かを判別する（ステップ７０４）。
【０１３１】
そして、制御装置１００は、次のプリント指示が来ていない場合には、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値以上か否かを判別し（ステップ７０５）、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値未満である場合には、現在の温度が閾値Ｉ未満であるか否かを判別し（ステップ７０８）、現在の温度が閾値Ｉ未満であると判別した場合には、低温用として設けられたジョブ長さのカウンタ群１０８の該当するカウント値を１アップして（ステップ７０９）、次のプリント指示が来ているか否かを識別する（ステップ７１０）。また、現在の温度が閾値Ｉ未満でないと判別した場合には、常温用として設けられたジョブ長さのカウンタ群１０８の該当するカウント値を１アップして（ステップ７１１）、次のプリント指示が来ているか否かを識別する（ステップ７１０）。制御装置１００は、次のプリント指示が来ていない場合には、プリント動作を終了し、次のプリント指示が来ている場合には、ステップ７０２に戻り、プリント動作を実行する。
【０１３２】
また、制御装置１００は、ステップ７０４において、次のプリント指示が来ていると判別すると、定着装置の温度回復工程等が実施されておらず、プリント可能な状態か否かを判別し（ステップ７１２）、プリント可能な状態でない場合は、ジョブ中であっても、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値未満であるか否かを判別する（ステップ７０５）。
【０１３３】
そして、制御装置１００は、カウンタ１０７のカウント値がジョブエンドパッチの作成時期１０６の値を超えていると判別すると、パッチ作成及び測定動作を実行する（ステップ７０６）。
【０１３４】
また、制御装置１００は、ステップ７１２において、プリント可能な状態であると判別すると、通常通り、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値未満であるか否かを判別し（ステップ７１３）、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値未満である場合は、ステップ７０２に戻ってプリント動作を実行し、カウンタ１０７のカウント値がジョブ中パッチの作成時期１０５の値を超えている場合には、パッチ作成及び測定動作と（ステップ７１４）、カウンタのクリア動作を実行し（ステップ７１５）、ステップ７０２に戻ってプリント動作を実行する。
【０１３５】
この実施の形態では、現在の温度が閾値Ｉ未満か否かを判別し、現在の温度が閾値Ｉ未満である場合には、連続してプリントする枚数が多いと、連続したプリント動作時に、定着装置の温度が低下し、温度回復工程が実施されることが予想されるため、ジョブ中のパッチ作成時期を短く設定し、ジョブ中のパッチ作成動作等が終了したときには、温度回復工程を実施することなく、定着装置の温度が予め定められた温度以上を維持するように構成し、定着装置の温度回復工程と、ジョブ中のパッチ作成動作が別個に行われることに比較して、プリント動作の停止時間を短縮することができ、結果的に画質を維持しつつ生産性を向上させることができる。
【０１３６】
なお、上記実施の形態では、現在の温度が閾値Ｉ未満か否かを判別して、ジョブ中のパッチ作成動作の実施時期を変更したが、これに限定されることなく、画像処理部からの画像データの転送の遅れや、プリンタに組み合わせた後処理装置における表紙付けやステープリングなどの後処理に要する時間の遅れなど、画像形成動作や環境条件に応じて、画像形成処理に待ち時間が必要となるなどの条件をも加味して、パッチ作成の実施時期を変更しても良い。
【０１３７】
その他の構成及び作用は、前記実施の形態１と同様であるので、その説明を省略する。
【０１３８】
その他の実施の形態
前記実施の形態では、使用特性検出手段が加重平均値に基づいて、使用特性を検出する場合について説明したが、図１に示すように、使用特性検出手段は、１回の画像形成動作における画像形成枚数及び／又は画像形成動作の回数から使用特性を検出するように構成しても良い。
【０１３９】
この場合、前記使用特性検出手段は、例えば、最も使用頻度の高い画像形成動作における画像形成枚数から使用特性を検出するように構成することができる。
【０１４０】
また、使用特性検出手段として、図１に示すように、複数の使用特性検出手段１０８1〜１０８nを備え、これら複数の使用特性検出手段から１つを選択する選択手段としての制御装置１００を有するように構成しても良い。この場合、選択手段は、図１３に示すような実際の画像形成動作の履歴に基づいて前記複数の使用特性検出手段から１つの使用特性検出手段を選択する。因みに、図１３に示す例では、単純な１ジョブあたりの平均枚数では、Ｂ：定例会議の多い官公庁が１５６枚、Ｄ：昼間はオフィス、夜間バッチ出力が１５７枚と殆ど同じであるが、実際に使用頻度の最も高い枚数は、Ｂ：定例会議の多い官公庁が６５〜１２８枚であるのに対し、Ｄ：昼間はオフィス、夜間バッチ出力が１６枚以下と顕著な相違がある。そこで、この場合には、ジョブ長さ毎の使用頻度をカウントし、最も使用頻度の高いジョブ長さに応じて、パッチ作成間隔を変更することによって、精度の高い制御が可能となる。
【０１４１】
また、上記選択手段としては、制御装置１００によって構成する以外にも、サービスエンジニアやユーザーがプリント条件判断部１０３等を用いて適宜選択するように構成したものを用いても良い。
【図面の簡単な説明】
【０１４２】
【図１】図１はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの制御回路を示すブロック図である。
【図２】図２はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターを示す構成図である。
【図３】図３はジョブ中パッチの作成状態を示す説明図である。
【図４】図４はプリンタの用途によるジョブの長さの相違を示すグラフである。
【図５】図５はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図６】図６はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図７】図７はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図８】図８はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図９】図９はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図１０】図１０はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図１１】図１１はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図１２】図１２はこの発明の実施の形態１に係る画像形成装置としてのタンデム型のフルカラープリンターの動作を示すフローチャートである。
【図１３】図１３はプリンタの用途によるジョブの長さの相違を示すグラフである。
【符号の説明】
【０１４３】
１００：制御装置、１０４：メモリ部、１０５：ジョブ中パッチ間隔領域、１０６：ジョブエンドパッチ間隔領域、１０７：前回パッチ作成後のカウンタ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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