(57)【要約】【課題】口径比が要望の大きい２．８程度であって、手ぶれ補正機構を容易に組み込むことができ、さらにコンパクト化した大口径ズームレンズを提供すること。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群を有し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、前記第４レンズ群が最も物体側に凹レンズを有する大口径ズームレンズ。【選択図】図１
2010266534.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、
前記第４レンズ群が最も物体側に凹レンズを有することを特徴とする大口径ズームレンズ。
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、下記の条件式を満足することを特徴とする大口径ズームレンズ。
(1)  1.6  ≦  ｆ３  ／  ｆｗ  ≦  2.4
(2)  2.0  ≦  ｆ４  ／  ｆｗ  ≦  2.4
但し、  ｆｗ：全光学系の広角端の焦点距離
ｆ３：第3レンズ群の焦点距離
ｆ４：第4レンズ群の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、
前記第４レンズ群が最も物体側に凹レンズを有し、
条件式（２）を満足することを特徴とする大口径ズームレンズ。
（2）  2.0  ≦  ｆ４  ／  ｆｗ  ≦  2.4
但し、  ｆｗ：全光学系の広角端の焦点距離
ｆ４：第4レンズ群の焦点距離
【請求項４】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の大口径ズームレンズ。
（3）  1.6  ≦  BFW／ｆｗ  ≦  2.4
但し、BFW：  広角端におけるバックフォーカス
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大口径ズームレンズ、さらに詳しくは、広角側の画角が８０度を超え、ズーム全域において口径比が約２．８であり、手ぶれ補正機構を容易に組み込むことができかつ手ぶれ補正による像の劣化が少ない、変倍比が約２．８倍である大口径ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の光学設計技術及び光学部品製造技術の進歩により、ズームレンズは、口径比２．８程度でありながら、小型化が図られている。例えば、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正の屈折力を有する第３レンズ群、及び正の屈折力を有する第４レンズ群からなるズームレンズが提案されている（特許文献１参照）。
【０００３】
撮像素子サイズが３５mm判の０．６倍程度の大きさである、いわゆるAPS-Cサイズの撮像素子を持つデジタルカメラに対応したコンパクトなズームレンズとして、物体側より像側へ順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、正の屈折力の第４レンズ群を有し、広角端に比べ望遠端での、該第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が大きく、該第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が小さくなるように、各レンズ群のうち少なくとも該第１、第３、第４レンズ群が光軸上を物体側へ単調に移動するズームレンズで提案されている（例えば、特許文献２参照）。このズームレンズれは、ｉを物体側から像側への順番とするとき、該第ｉレンズ群の焦点距離をｆｉ、広角端における全系の焦点距離をｆｗとするとき、
４．０ ＜ ｆ１／ｆｗ ＜ ７．０
２．０ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ ５．０
なる条件を満足し、ズーム比３．４２、開口比４．１〜５．９程度である。
【０００４】
一方、手ぶれ補正機構を有するズームレンズであって、デジタル一眼レフカメラに好適な長いバックフォーカスと、１０倍程度のズーム比を有し、さらに広角端状態において７０°以上の画角を有する小型のズームレンズが提供されている（例えば、特許文献３参照）。このズームレンズは、物体側から順に、正の第１レンズ群Ｇ１と、負の第２レンズ群Ｇ２と、正の第３レンズ群Ｇ３と、正の第４レンズ群Ｇ４とを有し、前記レンズ群どうしの間隔を変化させて変倍を行うズームレンズであって、第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に正の前群Ｇ３Ｆと負の後群Ｇ３Ｒとからなり、後群Ｇ３Ｒのみを光軸と直交する方向へ移動させることによって結像位置の変位を補正し、後群Ｇ３Ｒ中の少なくとも一つのレンズ面は、近軸曲率半径を有する球面に比して、光軸から周辺へ向かって正の屈折力が強くなる又は負の屈折力が弱くなる形状の非球面であり、所定の条件式を満足する構成である。
【０００５】
同じく、手ぶれ補正機構を有するズームレンズであって、デジタル一眼レフカメラにも利用可能な長いバックフォーカスを有し、かつ口径比が、広角端状態〜 中間焦点距離状態〜望遠端状態で、3.52 〜 5.08 〜 5.88であり、広角端状態において７０°以上の画角を有するズームレンズが提供されている（例えば、特許文献４参照）。このズームレンズは、物体側から順に、正の第１レンズ群Ｇ１と、負の第２レンズ群Ｇ２と、正の第３レンズ群Ｇ３と、正の第４レンズ群Ｇ４とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の前群Ｇ３１と、負の後群Ｇ３２とからなり、後群Ｇ３２のみを光軸と略直交する方向へ移動させることで手ぶれ発生時の像面補正を行い、所定の条件式を満足する。
【０００６】
同じく、手ぶれ補正機構を有するズームレンズであって、手ぶれ補償時に良好な画像を得ることができる防振機構を有するズームレンズが提案されている（例えば、特許文献５参照）。このズームレンズは、最も物体側に正の屈折力のレンズ群Ｌ１が位置し、開口絞りＳＰの像側に負の屈折力のレンズ群Ｌ４を含む複数のレンズ群を有し、ズーミングに際し各レンズ群の間隔が変化するズームレンズであって、レンズ群Ｌ４は、負の屈折力の２つのレンズ成分から構成され、この２つのレンズ成分のうち開口絞りＳＰに近い側のレンズ成分は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動して結像位置を変化させる。
このズームレンズは、口径比が小さい明るいレンズ系は焦点深度が浅いため、ポートレート等の撮影に適していることに鑑み、像ぶれに対する耐性という観点以外に、撮影表現の範囲を広げることを意図して、最近のデジタルカメラ用のズームレンズとして口径比が２．８程度の明るいレンズ系の要望に答えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−１３３１３８号広報
【特許文献２】特開２００７−９３７７３号広報
【特許文献３】特開２００６−２８４７６３号広報
【特許文献４】特開２００６−１０６１９１号広報
【特許文献５】特開２００６−２３４８９２号広報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述したように、口径比が小さい明るいレンズ系は焦点深度が浅いため、ポートレート等の撮影に適していることに鑑み、撮影者の手ぶれによる撮影画像の解像度の劣化は、焦点距離が短ければ手ぶれによる影響は目立ちにくいという観点から、製品化されている。  しかし、近年のデジタル一眼レフタイプのカメラにおいては、CCD等の撮像素子の画素数の増大が著しく、それにより高解像度の写真の撮影が可能になっている。それに伴い、カメラの解像度が低かった時には目立たなかった極小さい撮影画像の解像度の劣化であっても、はっきりと認識できるようになってきた。そのため、近年の高解像度のデジタル一眼レフタイプのカメラの解像力をすべて活用する場合には、手ぶれ影響を以前よりも少ない水準に抑えることが必要である。
【０００９】
特許文献１に開示された広角ないし標準域の焦点距離を持つズームレンズにおいては、口径比が２．８と小さいが、手ぶれ補正機構の組み込みを何ら考慮も示唆もしていない。
【００１０】
特許文献２に開示されたデジタル一眼レフタイプのカメラに対応したコンパクトなズームレンズはおいては、口径比が広角端で４、望遠端で６程度と大きく暗いため、手ぶれの影響が大きい問題がある。手ぶれ補正機構の組み込みについては何ら考慮も示唆もしていない。
【００１１】
特許文献３及び４は、手ぶれ補正機構を持つズームレンズに関するが、口径比が広角端時に約３．５、望遠端時に約５．８と大きく暗く、要望の強い口径比２．８程度には程遠いものである。
【００１２】
引用文献５は、口径比が２．８程度と小さく、広角ないし標準域の焦点距離を持ち、手ぶれ補正機構を持つズームレンズであるが、光学系のレンズ群が正負正負正の５群構成である。従って、変倍のためには群間隔変化による各レンズ群の結像倍率の変化が必要であるから、ズーム時に変化する群間隔が４つ有る本発明は、変倍に寄与するレンズ群とその間隔が多いため、間隔変化量が少なくて済むという理由により、ズーム時の各レンズ群の移動量を小さく抑えて、鏡筒構成を簡易軽量化が可能である。しかし、４群構成よりも１つ多い群を配置することにより、全長が長くなり、そのため、特に最も物体側のレンズでは、軸外光線はより光軸から離れた高い位置を通るため、周辺光量を確保するためにレンズ口径が大きくなり、コンパクトなズームレンズを実現することが困難である問題がある。
【００１３】
（発明の目的）
本発明は前記従来技術のズームレンズの口径比、手ぶれ補正機構の組み込み及びコンパクト化に関する問題点に鑑みてなされたものであって、口径比が要望の大きい２．８程度であって、手ぶれ補正機構を容易に組み込むことができ、さらにコンパクト化した大口径ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
第１発明は、
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、前記第４レンズ群が最も物体側に凹レンズを有することを特徴とする大口径ズームレンズである。
【００１５】
第２発明は、
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、下記の条件式を満足することを特徴とする大口径ズームレンズである。
(1)  1.6  ≦  ｆ３  ／  ｆｗ  ≦  2.4
(2)  2.0  ≦  ｆ４  ／  ｆｗ  ≦  2.4
但し、  ｆｗ：全光学系の広角端の焦点距離
ｆ３：第3レンズ群の焦点距離
ｆ４：第4レンズ群の焦点距離
【００１６】
第３発明は、
物体側から順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群、負の屈折力をもつ第２レンズ群、正の屈折力を持つ第３レンズ群、正の屈折力をもつ第４レンズ群で構成し、広角端から望遠端への変倍により第１レンズ群と第２レンズ群の間隔が広がり、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が狭まり、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が狭まるように移動し、
前記第３レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を持つ第３前群と、負の屈折力を持つ第３後群とからなり、手振れ発生時の像面補正は第３後群のみを光軸と直交する方向へ移動させることで行い、
前記第４レンズ群が最も物体側に凹レンズを有し、
条件式（２）を満足することを特徴とする大口径ズームレンズである。
（2）  2.0  ≦  ｆ４  ／  ｆｗ  ≦  2.4
但し、  ｆｗ：全光学系の広角端の焦点距離
ｆ４：第4レンズ群の焦点距
【００１７】
本発明の実施態様は、
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の大口径ズームレンズ。
（3）  1.6  ≦  BFW／ｆｗ  ≦  2.4
但し、BFW：  広角端におけるバックフォーカス
である。
【００１８】
（発明の条件式の説明）
条件式（１）は、ズームレンズの広角端の焦点距離に対して第３レンズ群の焦点距離の比を規定した。条件式（１）の下限を超えると、第３レンズ群の焦点距離が短くなるため、周辺光量の確保には有利となるが、球面収差及びコマ収差の補正が困難となり、また、バックフォーカスを確保するのが困難になる。条件式（１）の上限を超えると、第３レンズ群の焦点距離が長くなり周辺光量の確保が困難になる。
条件式（１）を、  2.0  ≦  ｆ３  ／  ｆｗ  ≦  2.3
とすることによって、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
【００１９】
条件式（２）は,ズームレンズの広角端の焦点距離に対する第４レンズ群の焦点距離の比を規定した。条件式（２）の下限を超えると、第４レンズ群の焦点距離が短くなるため、バックフォーカスを確保するには有利となるが、特に像面湾曲の補正が困難になる。条件式（２）の上限を超えると、第4レンズ群の焦点距離が長くなるため、バックフォーカスを確保するのが困難になる。
条件式（２）を、  2.1  ≦  ｆ４  ／  ｆｗ  ≦  2.3
とすることによって、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
【００２０】
条件式（３）は、ズームレンズの広角端の焦点距離に対するバックフォーカスの長さの比を規定した。条件式（３）の下限を超えると、バックフォーカスの長さが短くなり、レンズを一眼レフカメラに装着した場合にカメラ内のミラー等に干渉しないために必要な長さに対して不足してしまう。条件式（３）の上限を超えると、バックフォーカスの長さが長くなり、カメラ内のミラーとの干渉は防げるが、レンズの最も物体側の第１面から像面までの長さはバックフォーカスが長くなった分だけ伸びることになるため、レンズの全長が長くなり大型化する。一方、条件式（３）の下限を超えないように第４レンズ群の焦点距離を短くすると、像面湾曲の補正が困難になる。
条件式（３）を、  1.8  ≦  BFW／ｆｗ  ≦  2.3
とすることによって、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の大口径ズームレンズによれば、口径比が要望の大きい２．８程度であって、手ぶれ補正機構を容易に組み込むことができ、さらにコンパクト化した大口径ズームレンズを構成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態の大口径ズームレンズの光学構成図である。
【図２】第１実施形態の大口径ズームレンズの広角端の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図３】第１実施形態の大口径ズームレンズの広角端の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【図４】第１実施形態の大口径ズームレンズの中間域の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図５】第１実施形態の大口径ズームレンズの中間域の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【図６】第１実施形態の大口径ズームレンズの望遠端の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図７】第１実施形態の大口径ズームレンズの望遠端の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【図８】第２実施形態の大口径ズームレンズの光学構成図である。
【図９】第２実施形態の大口径ズームレンズの広角端の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図１０】第２実施形態の大口径ズームレンズの広角端の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【図１１】第２実施形態の大口径ズームレンズの中間域の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図１２】第２実施形態の大口径ズームレンズの中間域の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【図１３】第２実施形態の大口径ズームレンズの望遠端の球面収差、正弦条件、倍率色収差、非点収差、及び歪曲収差を示す収差図である。
【図１４】第２実施形態の大口径ズームレンズの望遠端の通常時及び防振時のコマ収差を示す収差図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に、本発明の大口径ズームレンズの実施形態及びその収差状況を説明する。
（第１実施形態）
ｆ＝17.4〜30.00〜48.54
ズーム比＝2.789
Fno（口径比）＝2.88〜2.88〜2.88
2ω（画角）  ＝81.2〜51.4〜33.1°
像高Y=14.5mm
【００２４】
レンズ系の各種データは、以下の通りである。NOは面番号、Rは面の曲率半径（mm）、Dは厚さ又は間隔（mm）、Ndはd線の屈折率、νｄは分散アッベ数を示す。
NO        R            D          Nd            νｄ
1       314.7191      1.5000     1.84666       23.78
2        75.3417      7.1000     1.72000       50.25
3     -1069.8073      0.2000     1.00000
4        44.7880      5.8000     1.77250       49.60
5       101.0322          d5     1.00000
6(ASPH) 125.0000      0.2000     1.51460       49.96
7        53.5957      1.2000     1.77250       49.60
8        12.5220      6.1724     1.00000
9       -34.2597      0.9000     1.83481       42.72
10        39.6290      0.4730     1.00000
11        30.1093      4.1000     1.71736       29.51
12       -31.4737      1.3071     1.00000
13       -16.6615      0.9000     1.77250       49.60
14       111.5837      2.6000     1.75520       27.51
15       -37.8930         d15     1.00000
16 絞り        ∞      1.0000     1.00000
17        88.1852      0.9000     1.88300       40.78
18        53.5773      3.7000     1.48749       70.21
19       -42.0808      0.2000     1.00000
20        46.3263      2.8000     1.48749       70.21
21      -160.1946      0.2000     1.00000
22        32.7941      3.7000     1.49700       81.61
23      -773.6488      1.0000     2.00069       25.46
24       217.8296      5.6000     1.00000
25(ASPH) -54.3264      0.2000     1.53610       41.20
26       -54.3264      0.9000     1.77250       49.60
27        34.6964      2.7000     1.62588       35.70
28     -2164.0715         d28     1.00000
29(ASPH)-500.0000      0.2000     1.51460       49.96
30      -155.0000      1.4000     1.83400       37.17
31       495.7343      0.6173     1.00000
32        96.7032      4.4000     1.48749       70.21
33       -33.3304      0.2000     1.00000
34       -69.1331      1.1000     1.83400       37.17
35        39.7498      4.5000     1.49700       81.61
36       -62.9332      0.2000     1.00000
37       101.2103      6.5131     1.48749       70.21
38       -27.0721          BF     1.00000
【００２５】
変倍における可変間隔
ｆ（焦点距離）        17.40       30.00       48.54
d5                     2.558      15.276      26.378
d15                   16.041       6.605       1.400
d28                    8.031       3.627       2.000
BF（バックフォーカス）38.994      52.242      63.847
【００２６】
各焦点距離におけるレンズ全長（レンズ最前面〜像面）
ｆ（焦点距離）         17.40       30.00       48.54
OAL（全長）           140.107     152.233     168.456
各レンズ群の焦点距離
第1群       85.546
第2群      -12.159
第3群       37.908
第4群       39.895
【００２７】
ASPHは、非球面を示し、以下の式（式１）で示される。
【数１】
2010266534.tif 000003
第１実施形態の非球面係数は以下の通りである。
r6
A=         1.0
A4=  3.13083E-05
A6= -5.51732E-08
A8=  6.17262E-11
A10=  5.90192E-13
r25
A=         1.0
A4=  6.04759E-06
A6=  1.11910E-08
A8=  4.34371E-11
A10= -5.09054E-13
r29
A=         1.0
A4= -3.06410E-05
A6= -2.01122E-08
A8= -3.99823E-11
A10=  6.50959E-14
【００２８】
第１実施形態の条件式の値は、以下の通りである。
条件式（１）  2.1786
条件式（２）  2.2928
条件式（３）  2.2410
【００２９】
（第２実施形態）
ｆ＝17.4〜30.00〜48.54
ズーム比＝2.789
Fno（口径比）＝2.88〜2.88〜2.88
2ω（画角）  ＝82.0〜51.3〜33.0°
像高Y＝14.5mm
【００３０】
レンズ系の各種データは、以下の通りである。NOは面番号、Rは面の曲率半径（mm）、Dは厚さ又は間隔（mm）、Ndはd線の屈折率、νｄは分散アッベ数を示す。
NO         R           D          Nd            νｄ
1       310.0000      1.5000     1.84666       23.78
2        81.9463      6.8000     1.69680       55.53
3      -729.5537      0.2000     1.00000
4        45.8668      5.7000     1.77250       49.60
5       105.0000          d5     1.00000
6 (ASPH)125.0000      0.2000     1.51460       49.96
7        58.0000      1.2000     1.77250       49.60
8        12.1271      6.2243     1.00000
9       -32.5135      0.9000     1.83481       42.72
10        36.6271      0.1098     1.00000
11        27.6836      4.1000     1.72825       28.46
12       -34.2783      1.3216     1.00000
13       -16.8566      0.9000     1.77250       49.60
14      -176.2560      2.5000     1.80518       25.43
15       -33.7043         d15     1.00000
16 絞り        ∞      1.4000     1.00000
17        91.1557      1.1000     1.80610       33.27
18        61.3000      3.7000     1.48749       70.21
19       -43.3377      0.2000     1.00000
20        43.1463      2.8000     1.48749       70.21
21      -268.5414      0.2000     1.00000
22        29.1553      3.6000     1.49700       81.61
23      1110.6599      1.0000     1.80518       25.43
24        91.1828      5.1000     1.00000
25(ASPH) -64.1187      0.2000     1.53610       41.20
26       -64.1187      0.9000     1.77250       49.60
27        32.1182      2.8000     1.69895       30.10
28       188.2583         d28     1.00000
29(ASPH)-350.0000      0.2000     1.51460       49.96
30      -155.0000      1.4000     1.78590       44.19
31       316.5406      0.1500     1.00000
32        60.4575      4.2000     1.48749       70.21
33       -40.7060      0.2000     1.00000
34       -92.7227      1.1000     1.83400       37.17
35        31.9956      5.3000     1.49700       81.61
36       -60.6709      0.2000     1.00000
37        91.2327      6.0000     1.48749       70.21
38       -28.1709          BF     1.00000
【００３１】
変倍における可変間隔
ｆ（焦点距離）         17.40       30.00       48.54
d5                      2.589      15.374      26.554
d15                    15.958       6.627       1.400
d28                     7.162       3.467       2.000
BF （バックフォーカス）38.997      51.770      63.022
【００３２】
各焦点距離におけるレンズ全長（レンズ最前面〜像面）
ｆ（焦点距離）                17.40       30.00       48.54
OAL（全長）                  138.111     150.643     166.382
各レンズ群の焦点距離
第1群       85.310
第2群      -12.350
第3群       38.804
第4群       39.313
【００３３】
ASPHは、非球面を示し、以下の式（式１）で示される。
【数２】
2010266534.tif 000004
第１実施形態の非球面係数は以下の通りである。
非球面係数
r6
A=         1.0
A4=  2.89346E-05
A6= -4.50356E-08
A8= -8.58965E-11
A10=  9.13287E-13
r25
A=         1.0
A4=  2.42427E-06
A6=  5.40848E-08
A8= -3.02979E-10
A10=  5.54209E-13
r29
A=         1.0
A4= -2.65056E-05
A6= -5.42702E-08
A8=  2.15779E-10
A10= -6.25333E-13
【００３４】
第２実施形態の条件式の値は、以下の通りである。
条件式（１）  2.2301
条件式（２）  2.2594
条件式（３）  2.2412
【００３５】
前記特許文献に開示された実施形態における本発明の条件式（１）（２）（３）の値は以下の通りである。
特許文献番号（公報番号）      実施例番号    f3/fw        f4/fw       bfw/fw
特許文献１（2007-133138 ）       1          2.3351       2.0861      2.2389
2          2.4556       2.1525      2.2936
特許文献２(2007-93773)           1          4.2439       1.4061      2.0061
2          2.3669       1.9682      1.9084
3          3.5202       1.6952      2.0577
4          3.6804       1.4957      2.0105
特許文献３(2006-284763)          1          2.9258       2.1404      2.0601
2          2.6599       2.3278      2.0563
3          2.7436       2.6134      2.1311
4          1.8411       2.0295      1.9404
特許文献４(2006-106191)          1          2.9258       2.1404      2.0601
2          2.6596       2.3278      2.0564
3          2.7436       2.6134      2.1311
4          1.8411       2.0295      1.9404
5          2.8458       2.3685      2.1428
6          2.5812       2.5466      2.1428
特許文献５(2006-234892)          1          1.2980      -1.6707      2.0288
2          1.2480      -1.8544      2.0286
3          1.2349      -1.8382      2.0286
【符号の説明】
【００３６】
BF            バックフォーカス
【図１】
2010266534.tif 000005
【図２】
2010266534.tif 000006
【図３】
2010266534.tif 000007
【図４】
2010266534.tif 000008
【図５】
2010266534.tif 000009
【図６】
2010266534.tif 000010
【図７】
2010266534.tif 000011
【図８】
2010266534.tif 000012
【図９】
2010266534.tif 000013
【図１０】
2010266534.tif 000014
【図１１】
2010266534.tif 000015
【図１２】
2010266534.tif 000016
【図１３】
2010266534.tif 000017
【図１４】
2010266534.tif 000018