(57)【要約】      （修正有）【課題】電力線を伝送媒体としてデータ通信を行う電力線通信装置おいて、使用者が特別な設定などを行うことなく、電力線上で直接通信できない装置間での通信を可能にする。【解決手段】電力線通信装置は、電力線に接続された他装置との間で装置情報を送受信する初期接続部と、前記初期接続部が送受信した装置情報に基づいて、自装置が通信可能相手情報を作成する通信可能相手情報作成部と、前記通信可能相手情報作成部が作成した自装置が通信可能相手情報を他装置との間で送受信する通信可能相手情報送受信部と、前記通信可能相手情報送受信部が送受信した自装置および他装置の通信可能相手情報に基づいて、自装置が通信可能な他装置を階層状にマッピングした登録情報を作成する登録情報作成部と、前記登録情報作成部によって作成された登録情報を他装置との間で送受信する登録情報送受信部とを更に設けた。【選択図】図１
2010021954.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線を伝送媒体としてデータを送受信する電力線通信装置において、
前記電力線に接続された他装置との間で装置情報を送受信する初期接続部と、
前記初期接続部が送受信した装置情報に基づいて、自装置が通信可能相手情報を作成する通信可能相手情報作成部と、
前記通信可能相手情報作成部が作成した自装置が通信可能相手情報を他装置との間で送受信する通信可能相手情報送受信部と、
前記通信可能相手情報送受信部が送受信した自装置および他装置の通信可能相手情報に基づいて、自装置が通信可能な他装置を階層状にマッピングした登録情報を作成する登録情報作成部と、
前記登録情報作成部によって作成された登録情報を他装置との間で送受信する登録情報送受信部と
を更に設けたことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の電力線通信装置において、
前記登録情報を参照して、最終宛先までの経路に応じた伝送フレームを作成する伝送フレーム作成部と、
前記伝送フレーム作成部が作成した伝送フレームを他装置との間で送受信する伝送フレーム送受信部と
を更に設けたことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項３】
請求項２に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレーム作成部は、伝送フレームを他装置を経由して最終宛先に送信する場合、前記登録情報を参照して最終宛先までの経路に応じた仮宛先を決定し、さらに該仮宛先をヘッダとする伝送フレームに、最終宛先を記載した宛先フィールドと、前記宛先フィールドがあるか否かを示す判別フラグとを付加した伝送フレームを作成する
ことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項４】
請求項３に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレーム作成部は、前記伝送フレーム送受信部が受信した伝送フレームの前記宛先フィールドの最終宛先が自装置ではない場合、前記登録情報を参照して最終宛先までの経路に応じた新たな仮宛先を決定し、前記受信した伝送フレームのヘッダの仮宛先を書き換えた伝送フレームを作成し、
前記伝送フレーム送受信部は、前記伝送フレーム作成部が前記受信した伝送フレームのヘッダの仮宛先を書き換えた伝送フレームを送信する
ことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項５】
請求項３または４に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレームは、ＰＬＣフレームで構成されることを特徴とする電力線通信装置。
【請求項６】
請求項２に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレーム作成部は、伝送フレームを他装置を経由して最終宛先に送信する場合、前記登録情報を参照して仮宛先から最終宛先に至る経路を決定し、次宛先があるか否かを示す判別フラグを付した装置情報を経路順に並べたヘッダを付加した伝送フレームを作成する
ことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項７】
請求項６に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレーム作成部は、前記伝送フレーム送受信部が受信した伝送フレームの前記ヘッダの判別フラグが次宛先があることを示している場合、自装置宛のヘッダ部分を削除した伝送フレームを作成し、
前記伝送フレーム送受信部は、前記伝送フレーム作成部が自装置宛のヘッダ部分を削除した伝送フレームを送信する
ことを特徴とする電力線通信装置。
【請求項８】
請求項６または７に記載の電力線通信装置において、
前記伝送フレームは、イーサネットフレームで構成されることを特徴とする電力線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線を通信媒体として通信を行う電力線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、インターネットの急速な普及に伴い、オフィスビル，工場，学校，家庭など様々な場所でＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）が利用されるようになってきた。この場合、外部のネットワークに接続する回線終端装置からパソコンなどの通信端末を利用する場所まで、ＬＡＮケーブルを敷設する必要がある。ところが、十年以上も前に建設された古い建屋などでは、ＬＡＮケーブルの敷設に対応しておらず、壁を壊したり、壁面上にＬＡＮケーブルを配置しなければならないという問題があった。また、ノートパソコンを屋内の様々な場所で利用する場合も、利用場所毎にＬＡＮケーブルを引き回さなければならないという問題があった。
【０００３】
このような問題を解決する一つの方法として無線ＬＡＮの利用が考えられるが、電波漏れによるセキュリティの問題がある。そこで、ＰＬＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）と呼ばれる電力線を伝送媒体として利用する通信技術が注目されている。ＰＬＣは既存の電力線を利用してデータ伝送を行うので、電源コンセントにＰＬＣモデムまたはＰＬＣモデムの機能を含む通信装置を接続するだけで通信を行うことができる。この結果、電源コンセントさえあれば容易にネットワークを敷設することができ、利用者の利便性が飛躍的に向上する。特に、パソコン，ＩＰ電話，ブロードバンドルータ（ＢＲ），ネットワーク対応のＡＶ機器などの装置は、殆ど必ず電源コンセントを使用するので、ＰＬＣ技術を利用することにより、装置の設置と同時にＬＡＮへの接続も容易に行うことができる。
【０００４】
このようなＰＬＣの適用範囲は広く、家庭内の通信に限らず、ビル，工場，学校など様々な場所で利用可能である。また、エアコンや電灯など様々な家電製品をネットワークに接続して制御する情報家電も今後増加していくと考えられ、電力線を通信媒体としてデータ通信を行うことができるＰＬＣの普及はさらに加速していくものと考えられている。
【０００５】
ところが、ＰＬＣは既存の電力線を使用するために、家庭内の通信においても電力線の配線方法や分電盤の位置、さらには電力線に接続している機器のノイズなどによって、特定の電源コンセント間での通信が不能であったり、通信速度が遅くなったり安定して通信できないなどの問題がある。
【０００６】
一方で、ＰＬＣの家電製品への適用を考えた場合、特定の電源コンセントで使用できないのは不便であり、家庭内のどの電源コンセントでも確実に通信できることが望まれている。また、ビルのような大規模や中規模のネットワークでは、配電経路が長く且つ複雑になるため、このような問題がより顕著になる。そこで、リピータと呼ばれるような専用の中継器を設置する方法が考えられている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００８−０７２５７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、従来の中継器はユーザーが設置場所を工夫するなど、技術的な知識がある者が行わなければならないという問題があった。或いは、経路情報などを制御する場合でも、親機が一元管理する必要があり、増設しにくいなどの問題があった。
【０００８】
本発明の目的は、電力線を伝送媒体としてデータ通信を行う電力線通信装置おいて、使用者が特別な設定などを行うことなく、電力線上で直接通信できない装置間での通信を可能にする電力線通信装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る電力線通信装置は、電力線を伝送媒体としてデータを送受信する電力線通信装置において、前記電力線に接続された他装置との間で装置情報を送受信する初期接続部と、前記初期接続部が送受信した装置情報に基づいて、自装置が通信可能相手情報を作成する通信可能相手情報作成部と、前記通信可能相手情報作成部が作成した自装置が通信可能相手情報を他装置との間で送受信する通信可能相手情報送受信部と、前記通信可能相手情報送受信部が送受信した自装置および他装置の通信可能相手情報に基づいて、自装置が通信可能な他装置を階層状にマッピングした登録情報を作成する登録情報作成部と、前記登録情報作成部によって作成された登録情報を他装置との間で送受信する登録情報送受信部とを更に設けたことを特徴とする。
【００１０】
また、好ましくは、前記登録情報を参照して、最終宛先までの経路に応じた伝送フレームを作成する伝送フレーム作成部と、前記伝送フレーム作成部が作成した伝送フレームを他装置との間で送受信する伝送フレーム送受信部とを更に設けたことを特徴とする。
【００１１】
また、好ましくは、前記伝送フレーム作成部は、伝送フレームを他装置を経由して最終宛先に送信する場合、前記登録情報を参照して最終宛先までの経路に応じた仮宛先を決定し、さらに該仮宛先をヘッダとする伝送フレームに、最終宛先を記載した宛先フィールドと、前記宛先フィールドがあるか否かを示す判別フラグとを付加した伝送フレームを作成することを特徴とする。
【００１２】
また、好ましくは、前記伝送フレーム作成部は、前記伝送フレーム送受信部が受信した伝送フレームの前記宛先フィールドの最終宛先が自装置ではない場合、前記登録情報を参照して最終宛先までの経路に応じた新たな仮宛先を決定し、前記受信した伝送フレームのヘッダの仮宛先を書き換えた伝送フレームを作成し、前記伝送フレーム送受信部は、前記伝送フレーム作成部が前記受信した伝送フレームのヘッダの仮宛先を書き換えた伝送フレームを送信することを特徴とする。
【００１３】
また、好ましくは、前記伝送フレームは、ＰＬＣフレームで構成されることを特徴とする。
【００１４】
また、好ましくは、前記伝送フレーム作成部は、伝送フレームを他装置を経由して最終宛先に送信する場合、前記登録情報を参照して仮宛先から最終宛先に至る経路を決定し、次宛先があるか否かを示す判別フラグを付した装置情報を経路順に並べたヘッダを付加した伝送フレームを作成することを特徴とする。
【００１５】
また、好ましくは、前記伝送フレーム作成部は、前記伝送フレーム送受信部が受信した伝送フレームの前記ヘッダの判別フラグが次宛先があることを示している場合、自装置宛のヘッダ部分を削除した伝送フレームを作成し、前記伝送フレーム送受信部は、前記伝送フレーム作成部が自装置宛のヘッダ部分を削除した伝送フレームを送信することを特徴とする。
【００１６】
また、好ましくは、前記伝送フレームは、イーサネットフレームで構成されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係る電力線通信装置は、自装置が通信可能な他装置を示す通信可能相手情報を作成して送受信することにより、直接通信できない最終宛先までの経路を知ることができる。また、ユーザデータの伝送フレームの宛先情報を更新しながら中継することにより、簡単な処理で効率の良い経路を選択し、直接通信できない最終宛先までユーザデータを伝送することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明に係る電力線通信装置の実施形態について、図面を用いて詳しく説明する。
【００１９】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係る電力線通信装置１０１の構成を示すブロック図である。図１において、電力線通信装置１０１は、電源供給部１０２と、電源部１０３と、カプラ１０４と、通信制御部１０５と、通信Ｉ／Ｆ１０６と、記憶部１０７とで構成される。
【００２０】
電源供給部１０２は、電力線１５１から電力線通信装置１０１で必要な電力を受け取り電源部１０３に出力する。同時に、電源供給部１０２は、カプラ１０４と電力線１５１との間でＰＬＣ信号を入出力する。ここで、ＰＬＣ信号とは、通信制御部１０５が作成するデータフレームや制御フレームなどの伝送フレームを所定の変調方式で変調したＰＬＣ専用の信号のことである。
【００２１】
電源部１０３は、電源供給部１０２から受け取った電力を必要な電圧に変換して電力線通信装置１０１の各部に供給する。
【００２２】
カプラ１０４は、ＰＬＣ信号を電力線１５１に重畳するためのＰＬＣインターフェースを構成し、通信制御部１０５から出力されるＰＬＣ信号を電力線１５１側に出力し、電力線１５１側から入力するＰＬＣ信号を通信制御部１０５に出力する。
【００２３】
通信制御部１０５は、電力線通信装置１０１全体の動作を制御する。また、通信制御部１０５は、通信Ｉ／Ｆ１０６から入力するユーザーデータをデータフレームに生成してＰＬＣ信号に変調する。或いは、通信制御部１０５で生成した制御フレームをＰＬＣ信号に変調する。そして、ＰＬＣ信号に変調されたデータフレームや制御フレームなどの伝送フレームは、カプラ１０４および電源供給部１０２を介して電力線１５１に送信される。逆に、通信制御部１０５は、電力線１５１から電源供給部１０２およびカプラ１０４を介して受信するＰＬＣ信号をデータフレームや制御フレームに復調する。復調された制御フレームは制御情報に応じて処理し、データフレームの場合はユーザーデータに分解して通信Ｉ／Ｆ１０６に出力する。この時、通信Ｉ／Ｆ１０６がＬＡＮインターフェースである場合、通信制御部１０５は、ユーザーデータをイーサネットフレームに形成して出力する。
【００２４】
通信Ｉ／Ｆ１０５は、例えば、ＬＡＮを介して、パソコン（ＰＣ），ＢＲ（ブロードバンドルータ），ＩＰ電話機などの通信機器を接続するためのインターフェースである。
【００２５】
記憶部１０７は、フラッシュメモリなどで構成され、装置ＩＤやＭＡＣアドレスなどの認証情報の他に、通信制御部１０５が処理する際に必要なパラメータやテーブルなどが記憶される。尚、記憶部１０７に記憶されているパラメータやテーブルは、通信制御部１０５によって書き換えられ、適宜更新される。特に本実施形態では、通信経路を含む自装置の通信可能相手情報が登録情報として記憶され、他装置の通信可能相手情報に応じて適宜更新される。
【００２６】
ここで、通信制御部１０５の構成について、図２を用いて詳しく説明する。図２は、通信制御部１０５の内部構成を描いたブロック図である。通信制御部１０５は、ＰＬＣ通信部１０８と、端末通信部１０９、制御部１１０とで構成される。尚、図２に示した通信制御部１０５は、電力線通信装置１０１に接続される各通信機器が通信Ｉ／Ｆ１０６を介してＬＡＮなどで接続される場合の一例であり、電力線通信装置１０１が各通信機器に内蔵されている場合は、制御部１１０が各通信装置の制御部に含まれるので、端末通信部１０９はなくても構わない。
【００２７】
図２において、ＰＬＣ通信部１０８は、制御部１１０が生成するＰＬＣフレームをウェーブレット変調方式などＰＬＣ所定の方式で変調し、変調されたＰＬＣ信号を送信信号としてカプラ１０４に出力する。一方、カプラ１０４から入力するＰＬＣ信号を受信信号として復調し、復調されたＰＬＣフレームを制御部１１０に出力する。尚、ＰＬＣフレームはＰＬＣ用の伝送フレームで、各製造メーカーで異なるフレームフォーマットを有するが、例えば図３（ａ）に示すように、宛先と送信元を記載したＰＬＣヘッダと、ペイロードのデータが制御データかユーザーデータかを示すＦｌａｇと、ペイロード部分などで構成される。尚、ＰＬＣ用の伝送フレームの代わりに、図３（ｂ）に示すように、ＬＡＮで用いられるイーサネットフレームを用いても構わない。この場合は、宛先（ＤＡ）と、送信元（ＳＡ）と、通常はフレームの長さを示すＴｙｐｅフィールドなどで構成される。尚、図３において、エラーチェック用のＦＣＳ（Frame Check Sequence）などは省略してある。
【００２８】
ここで、本実施形態では、図３（ａ）のＰＬＣフレームのＦｌａｇフィールドや、図３（ｂ）のイーサネットフレームのＴｙｐｅフィールドなどの未定義部分を利用して、ペイロード部分が制御データかユーザーデータかを示すように予め定義しておく。例えば、ＰＬＣフレームのＴｙｐｅフィールドが１の場合やイーサネットフレームのＴｙｐｅフィールドが１５３５の場合はそのフレームが制御データを扱う制御フレームであることを示し、これ以外の場合はユーザーデータを扱うデータフレームであることを示すと定義しておく。
【００２９】
図２において、端末通信部１０９は、通信Ｉ／Ｆ１０６を介して接続される各通信機器との間でユーザーデータを送受信し、制御部１１０に入出力する。制御部１１０は、端末通信部１０９が各通信機器から受信したユーザーデータを受け取ってＰＬＣフレームに変換し、ＰＬＣ通信部１０８およびカプラ１０４を介して電力線１５１に出力する。また、電力線１５１およびカプラ１０４を介してＰＬＣフレームを受信してユーザーデータに変換し、通信Ｉ／Ｆ１０６を介して接続される各通信機器に出力する。
【００３０】
このようにして、電力線通信装置１０１に接続されるパソコン，ブロードバンドルータ、ＩＰ電話機などの各通信機器は、電力線１５１を介して通信することができる。
【００３１】
次に、電力線通信装置１０１を家庭で用いる場合の接続例について、図４を用いて説明する。図４において、家屋２０１の一階には、部屋２０２と、部屋２０３と、部屋２０４と、部屋２０５とがあり、各部屋にはそれぞれ電源コンセント２０６と、電源コンセント２０７と、電源コンセント２０８と、電源コンセント２０９とが配置され、これらの電源コンセントは、分電盤２１０を介して接続されている。また、分電盤２１０は電気メータ２１１を介して屋外の電柱に接続される。
【００３２】
図４において、部屋２０２の電源コンセント２０６には、ＩＰ電話機２１２と、ドア２１３部分に設置されたネットワーク対応の監視カメラ２１４とが接続されている。また、部屋２０３の電源コンセント２０７には、通信機能付のＡＶ機器２１５が接続され、部屋２０４の電源コンセント２０８には、パソコン２１６が接続され、部屋２０５の電源コンセント２０９には、ブロードバンドルータ（ＢＲ）２１７が接続されている。ＢＲ２１７はＦＴＴＨを提供する光ファイバ２１８に接続され、プロバイダ経由でインターネット２１９に接続される。尚、図４において、ＩＰ電話機２１２，監視カメラ２１４，通信機能付のＡＶ機器２１５，パソコン２１６，ＢＲ２１７などは、図１で説明した電力線通信装置１０１の機能を含むものとする。従って、図１で説明した電力線通信装置１０１を有するＩＰ電話機２１２，監視カメラ２１４，通信機能付のＡＶ機器２１５，パソコン２１６，ＢＲ２１７などは、各電源コンセントから家屋２０１内の電力線および分電盤２１０を介して相互に通信することができる。また、外部のインターネットにアクセスする場合は、ＢＲ２１７を経由して、接続することができる。
【００３３】
ところが、分電盤２１０の配線形態や、電子レンジなどノイズの多い家電製品を電源コンセント２０６，電源コンセント２０７，電源コンセント２０８および電源コンセント２０９で使用した場合に、ＩＰ電話機２１２，監視カメラ２１４，通信機能付のＡＶ機器２１５，パソコン２１６，ＢＲ２１７などで、相互に通信することができない装置が生じることがある。本実施形態では、このような場合でも、相互に通信することが可能なようになっている。
【００３４】
次に、本実施形態に係る電力線通信装置１０１の通信方法について説明する。図５は、電力線通信装置１０１と同じ構成の４つの電力線通信装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄが電力線１５１を介して接続されている様子を示している。
【００３５】
図５において、先ず、４つの電力線通信装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄは、電力線１５１に接続して電源を投入すると、電力線１５１にビーコンを送出する。ここで、ビーコンは、各電力線通信装置のＩＤやＭＡＣアドレスなどを含む装置情報を示す信号である。このビーコンは、図１の通信制御部１０５の制御部１１０の指令によってＰＬＣ通信部１０８が電力線１５１側に送出される。例えば、図５において、電力線通信装置ＡはビーコンＡ−ｂｃを出力する。同様に、電力線通信装置ＢはビーコンＢ−ｂｃを出力し、電力線通信装置ＣはビーコンＣ−ｂｃを出力し、電力線通信装置ＤはビーコンＤ−ｂｃを出力する。そして、他装置からビーコンを受信した場合は、ビーコンを受信したことを示すＡＣＫ信号を返す。尚、ＡＣＫ信号は、図１の通信制御部１０５の制御部１１０の指令によってＰＬＣ通信部１０８が電力線１５１側に送出し、電力線１５１側から送られてきたＡＣＫ信号はＰＬＣ通信部１０８で受信する。また、ＡＣＫ信号にもＡＣＫ信号を送信する装置の装置情報が付加されており、この装置情報によって、ＡＣＫ信号を受信した電力線通信装置は、どの電力線通信装置と通信可能なのかを知ることができる。
【００３６】
例えば、電力線通信装置Ａが送信したビーコンに対して、電力線通信装置ＢからのみＡＣＫ信号が返ってきた場合は、電力線通信装置Ａは電力線通信装置Ｂとは通信できるが、電力線通信装置ＣおよびＤとは通信できない。また、電力線通信装置Ｂが送信したビーコンに対して、電力線通信装置ＡおよびＣからＡＣＫ信号が返ってきた場合は、電力線通信装置Ｂは電力線通信装置ＡおよびＣとは通信できるが、電力線通信装置Ｄとは通信できない。さらに、電力線通信装置Ｃが送信したビーコンに対して、電力線通信装置ＢおよびＤからＡＣＫ信号が返ってきた場合は、電力線通信装置Ｃは電力線通信装置ＢおよびＤとは通信できるが、電力線通信装置Ａとは通信できない。また、電力線通信装置Ｄが送信したビーコンに対して、電力線通信装置ＣからのみＡＣＫ信号が返ってきた場合は、電力線通信装置Ｄは電力線通信装置Ｃとだけ通信できるが、電力線通信装置ＡおよびＢとは通信できない。
【００３７】
従って、図５に示した４つの電力線通信装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ間では、電力線通信装置ＡとＢとの間でデータＡＢ−ｄａｔのデータ通信ができ、電力線通信装置ＢとＣとの間でデータＢＣ−ｄａｔのデータ通信ができ、電力線通信装置ＣとＤとの間でデータＣＤ−ｄａｔのデータ通信ができる。この組み合わせ以外は、直接、電力線通信装置間でデータ通信を行うことができない。
【００３８】
このようにして、各電力線通信装置の通信制御部１０５の制御部１１０は、初期接続時にビーコンを送出し、ＡＣＫ信号が返ってくるか否かによって、通信可能相手の装置情報（通信可能相手情報）を得ることができる。尚、上記の説明では、制御部１１０は、初期接続時にビーコンを送出して、自装置が通信可能な相手装置の情報を得るようにしたが、初期接続時以外にも定期的にビーコンを送出するようにして、通信可能相手情報を更新するようにしても構わない。ここで、制御部１１０は、請求項の初期接続部として動作する。
【００３９】
図１の通信制御部１０５の制御部１１０は、得られた自装置の通信可能相手情報を自装置の記憶部１０７に記憶する。ここで、電力線通信装置Ｂの場合の記憶部１０７に記憶する自装置の通信可能相手情報のテーブル例を図６に示す。電力線通信装置Ｂは、ＡＣＫ信号を受け取った電力線通信装置ＡおよびＣとのみ通信可能なので、受け取ったＡＣＫ信号に記載されていた装置名と装置ＩＤとを対応付けてテーブルに記載する。尚、ここでは、分かり易いように、装置名も記憶するようにしたが装置ＩＤのみを記憶するようにしても構わない。ここで、制御部１１０は、請求項の通信可能相手情報作成部として動作する。
【００４０】
一方、制御部１１０は、自装置の通信可能相手情報をＰＬＣ制御フレームに格納して、ＰＬＣ通信部１０８を介して自装置の通信可能相手に送信する。図６の場合は、電力線通信装置ＡおよびＣに対して送信する。この時のＰＬＣ制御フレームの構成例を図７（ａ）に示す。図７（ａ）は図３（ａ）のＰＬＣフレームを基本構成としたフレームフォーマットで、宛先（電力線通信装置ＡまたはＣのＩＤ）と送信元（電力線通信装置ＢのＩＤ）を記載したＰＬＣヘッダと、Ｆｌａｇフィールド以降のデータが制御データであることを示すＦｌａｇ値（例えば、Ｆｌａｇ＝１）が記載される。尚、ＰＬＣヘッダに電力線通信装置ＡおよびＣを宛先として指定せずに、ブロードキャストしても構わない。ここで、制御部１１０は、請求項の通信可能相手情報送受信部として動作する。
【００４１】
このようにして送信された通信可能相手情報を記載したＰＬＣ制御フレームを受信した他装置の制御部１１０は、電力線通信装置Ｂがどの装置と通信可能かを知ることができる。例えば、図７（ａ）のＰＬＣ制御フレームを受け取った場合は、電力線通信装置Ｂが電力線通信装置ＡおよびＣと通信できることが分かる。尚、上記の説明では装置ＩＤを用いたが、図７（ｂ）に示すように、各電力線通信装置のＭＡＣアドレス（ＭＡＣ−Ａ，ＭＡＣ−Ｂ，ＭＡＣ−Ｃなど）を用いても構わない。この場合は、ビーコンやＡＣＫ信号に記載する装置情報として、装置ＩＤではなくＭＡＣアドレスを用い、図６に示した自装置の通信可能相手情報のテーブル例においても、装置ＩＤではなくＭＡＣアドレスを用いる。
【００４２】
このようにして、各電力線通信装置の制御部１１０は、自装置が通信可能な相手装置の通信可能な相手装置を知ることができるので、直接、通信できない電力線通信装置に対しても、いずれかの電力線通信装置を介することによって通信可能であることがわかる。
【００４３】
尚、上記の図７（ａ）および図７（ｂ）の説明では、ＰＬＣ制御フレームの例について説明したが、イーサーネットフレームを用いても構わない。この場合は、図７（ｃ）および図７（ｄ）に示すように、先に説明したＰＬＣ制御フレームで送信する自己装置ＩＤや自己装置ＭＡＣアドレスおよび通信可能相手ＩＤや通信可能相手ＭＡＣアドレスの情報をイーサーネットフレームのデータフィールドに載せるだけでよい。尚、この場合は、イーサーネットフレームのＴｙｐｅフィールドの未使用部分を予め定義しておけばよい。例えば、Ｔｙｐｅ＝１５３５の場合は制御フレームであることを示すと定義しておけば、Ｔｙｐｅフィールドの値を確認して、Ｔｙｐｅ＝１５３５であればデータフィールドに搭載されたデータが通信可能相手情報であることがわかる。
【００４４】
次に、図１の通信制御部１０５の制御部１１０は、先に得られた自装置の通信可能相手情報と、他装置から送られてきた他装置の通信可能相手情報とから階層状に通信可能な電力線通信装置をマッピングし、新たに他装置経由を含む通信可能相手情報を得る。制御部１１０は、これを登録情報として記憶部１０７に記憶する。同時に、登録情報は新たな自装置の通信可能相手情報として他装置に送信される。
【００４５】
ここで、電力線通信装置Ｂの場合の記憶部１０７に記憶する自装置の通信可能相手情報のマッピング例を図８に示す。図８において、階層ａの電力線通信装置Ｂは、自装置の通信可能相手情報から電力線通信装置ＡおよびＣとのみ通信可能なので、電力線通信装置ＡおよびＣを自装置の次の階層ｂにマッピングする。さらに、階層ｃの電力線通信装置Ｃから受け取った通信可能相手情報より、電力線通信装置Ｃは電力線通信装置ＢおよびＤと通信可能であることがわかるので、電力線通信装置Ｄを電力線通信装置Ｃの次の階層ｃにマッピングする。このように、電力線通信装置Ｂは、電力線通信装置Ｃから受け取った通信可能相手先情報によって、電力線通信装置Ｂが直接通信できない電力線通信装置Ｄの存在が明らかになり、電力線通信装置Ｃを経由して電力線通信装置Ｄと通信できることがわかる。尚、ここでは、分かり易いように各装置をツリー状に描いたが、記憶部１０７には（Ｂ，Ａ）および（Ｂ，Ｃ，Ｄ）のようなデータ列のテーブルを登録情報として記憶しても構わない。また、制御部１１０は、他装置から新たな通信可能相手情報を受信する度に登録情報を更新し、更新する毎に上記の処理を繰り返し行う。ここで、制御部１１０は、請求項の登録情報作成部および登録情報送受信部として動作する。
【００４６】
このようにして、電力線通信装置Ｂは、自装置の記憶部１０７に記憶された登録情報を参照することによって、直接通信できない電力線通信装置Ｄに対してユーザーデータを送信する経路を知ることができる。
【００４７】
次に、電力線通信装置Ｂが電力線通信装置Ｄにユーザーデータを送信する場合の方法について説明する。この時のＰＬＣデータフレームの構成例を図９（ａ）および図９（ｂ）に示す。図９（ａ）および図９（ｂ）は、図３（ａ）のＰＬＣフレームを基本構成としたフレームフォーマットで、現在のＰＬＣフレームの仮宛先と送信元を記載したＰＬＣヘッダと、Ｆｌａｇフィールドを基本とする。Ｆｌａｇフィールドは、Ｆｌａｇフィールドの後ろにユーザーデータのデータフィールドがあるか最終宛先を示す宛先フィールドがあるかことを示すフラグである。例えば、Ｆｌａｇ＝０の場合は、図９（ｂ）に示すように、Ｆｌａｇフィールドの後ろにユーザーデータがあり、Ｆｌａｇ＝２の場合は、図９（ａ）に示すように、Ｆｌａｇフィールドの後ろに宛先フィールドがあることを示す。
【００４８】
このようにして、ＰＬＣデータフレームを受信した各電力線通信装置は、Ｆｌａｇフィールドを読み出して、自装置が最終宛先なのか、自装置が仮宛先で最終宛先が他にあるのか否かを知ることができる。例えば、図９（ａ）のＰＬＣデータフレームを電力線通信装置Ｃが受信した場合は、電力線通信装置Ｃの制御部１０５は、宛先フィールドを見て、最終宛先が電力線通信装置Ｄであることを知り、ＰＬＣヘッダの仮宛先を電力線通信装置Ｄに書き換えたＰＬＣデータフレームをＰＬＣ通信部１０８を介して電力線通信装置Ｄに送信する。このＰＬＣデータフレームを受信した電力線通信装置Ｄの制御部１０５は、ＰＬＣヘッダの仮宛先と、宛先フィールドの最終宛先とが同じ電力線通信装置Ｄであることから、自装置が最終宛先であると判断して、受信したＰＬＣデータフレームに搭載されているデータをユーザーデータとして、電力線通信装置Ｄの端末通信部１０９および通信Ｉ／Ｆ１０６を介して接続されている通信機器に出力する。
【００４９】
また、例えば、図９（ｂ）のＰＬＣデータフレームを電力線通信装置Ｃが受信した場合は、電力線通信装置Ｃの制御部１０５は、Ｆｌａｇフィールドの値より宛先フィールドがないことを検知し、自装置の電力線通信装置Ｃが最終宛先である直接通信としてこのＰＬＣデータフレーム受信する。受信したＰＬＣデータフレームに搭載されているデータは、ユーザーデータとして、電力線通信装置Ｃの端末通信部１０９および通信Ｉ／Ｆ１０６を介して接続されている通信機器に出力される。
【００５０】
尚、図９（ａ）では装置ＩＤを用いたが、図９（ｃ）に示すように、各電力線通信装置のＭＡＣアドレスを用いても構わない。この場合は、ビーコンやＡＣＫ信号に記載する装置情報として、装置ＩＤではなくＭＡＣアドレス（ＭＡＣ−ＤやＭＡＣ−Ｂなど）を用い、図６に示した自装置の通信可能相手情報のテーブル例や図７に示したＰＬＣ制御フレームなどにおいても、装置ＩＤではなくＭＡＣアドレスを用いる。
【００５１】
次に、図１０のフローチャートを用いて、一連の通信動作について説明する。尚、図１０のフローチャートの各処理は、図１の通信制御部１０５に予め記憶されたプログラムに従って実行される。尚、実際には、図３の通信制御部１０５の中の制御部１１０により実行される。また、図５で説明したビーコンによる初期接続は終了しているものとする。つまり、各電力線通信装置は、自装置の通信可能相手情報と、他装置から送られてきた他装置の通信可能相手情報とから階層状に通信可能な電力線通信装置をマッピングした結果を登録情報として、各装置の記憶部１０７に記憶している。ここでは、図８に示したマッピング構成の場合を例に挙げ、送信元の装置を電力線通信装置Ｂ、宛先の装置を電力線通信装置Ｄとした場合について説明する。
【００５２】
（ステップＳ１０１）通信制御部１０５は、送信処理を開始する。例えば、通信制御部１０５は、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から送信ユーザーデータを受け取った場合に送信処理を開始する。つまり、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から受け取ったユーザーデータをＰＬＣデータフレームに生成する。この時、電力線通信装置Ｂの場合は、ＰＬＣヘッダには、宛先の装置ＩＤは電力線通信装置ＤのＩＤ−Ｄが記載され、送信元の装置ＩＤは電力線通信装置ＢのＩＤ−Ｂが記載されている。
【００５３】
（ステップＳ１０２）通信制御部１０５は、記憶部１０７に記憶されている登録情報を参照し、直接通信可能であるか否かを判別する。例えば、電力線通信装置Ｂの場合、図８で説明したような階層状にマッピングされた登録情報を見て、送信先の装置が電力線通信装置Ａであるか電力線通信装置Ｃであるか電力線通信装置Ｄであるかに応じて、直接通信可能であるか否かを判別する。
【００５４】
（ステップＳ１０３）ステップＳ１０２の処理結果が直接通信可能である場合はステップＳ１０７に進み、直接通信可能でない場合はステップＳ１０４に進む。例えば、図８の場合に、送信先の装置が電力線通信装置Ａである場合は、直接通信可能なのでステップＳ１０７に進み、送信先の装置が電力線通信装置Ｄである場合は、直接通信できないのでステップＳ１０４に進む。
【００５５】
（ステップＳ１０４）通信制御部１０５は、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から受け取ったユーザーデータをＰＬＣデータフレームに生成する際に、最終宛先と送信元情報を追加する。例えば、図８の場合に、送信先の装置が電力線通信装置Ｄである場合は、図９（ａ）に示したＰＬＣデータフレームを生成する。
【００５６】
（ステップＳ１０５）通信制御部１０５は、記憶部１０７に記憶されている登録情報を参照し、仮宛先を決める。例えば、最終宛先が電力線通信装置Ｄの場合、図８の登録情報から電力線通信装置Ｃを経由すればよいことがわかるので、仮宛先は電力線通信装置Ｃとなる。
【００５７】
（ステップＳ１０６）通信制御部１０５は、生成するＰＬＣデータフレームのＰＬＣヘッダに記載する宛先を仮宛先の電力線通信装置Ｃの装置ＩＤ（ＩＤ−Ｃ）とする。例えば、ステップＳ１０１で生成されたＰＬＣデータフレームのＰＬＣヘッダに記載されている宛先の電力線通信装置Ｄの装置ＩＤ（ＩＤ−Ｄ）を仮宛先の電力線通信装置Ｃの装置ＩＤ（ＩＤ−Ｃ）に変更する。尚、仮宛先とは、直接通信できる次の装置の宛先のことである。
【００５８】
（ステップＳ１０７）通信制御部１０５は、ＰＬＣデータフレームを所定の方式で変調して、カプラ１０４および電源供給部１０２を介して電力線１５１に送信する。例えば、ステップＳ１０３からジャンプしてきた場合は、直接通信可能な送信先へのＰＬＣデータフレームが送信され、ステップＳ１０６からきた場合は、仮宛先に書き換えられたＰＬＣデータフレームが送信される。
【００５９】
このようにして、送信処理が実行される。次に、送信処理で送信されたＰＬＣデータフレームの受信処理について、送信処理と同じ図１０を用いて説明する。ここで、受信処理は、先に電力線通信装置Ｂが送信したＰＬＣデータフレームを電力線通信装置Ｃで受信する場合について説明する。
【００６０】
（ステップＳ１０８）通信制御部１０５は、受信処理を開始する。例えば、通信制御部１０５は、電力線１５１から電源供給部１０２およびカプラ１０４を介してＰＬＣ信号を受信する。
【００６１】
（ステップＳ１０９）通信制御部１０５は、受信したＰＬＣ信号をＰＬＣデータフレームに復調する。
【００６２】
（ステップＳ１１０）通信制御部１０５は、復調したＰＬＣデータフレームのＦｌａｇフィールドの値を識別する。例えば、先に図９で説明したように、Ｆｌａｇ＝０の場合はＦｌａｇフィールドの後ろにユーザーデータがあることを示す。Ｆｌａｇ＝２の場合はＦｌａｇフィールドの後ろに宛先フィールドがあることを示す。
【００６３】
（ステップＳ１１１）通信制御部１０５は、ステップＳ１１０の識別結果より、経路情報が付加されているか否かを判別する。例えば、Ｆｌａｇ＝０の場合は経路情報なしと判断してステップＳ１１３に進み、Ｆｌａｇ＝２の場合は経路情報ありと判断してステップＳ１１２に進む。
【００６４】
（ステップＳ１１２）通信制御部１０５は、Ｆｌａｇフィールドの後ろに宛先フィールドを読み取って、自装置が最終宛先装置か否かを判別する。自装置が最終宛先装置である場合は送信側の処理であるステップＳ１０５に進み、自装置が最終宛先装置でない場合はステップＳ１１３に進む。
【００６５】
例えば、図９（ａ）の場合は、最終宛先装置ＩＤ（ＩＤ−Ｄ）が自装置ＩＤであるか否かを判別する。ここで、自装置が電力線通信装置Ｃである場合は、自装置ＩＤは（ＩＤ−Ｃ）なので最終宛先装置ＩＤ（ＩＤ−Ｄ）と一致せず、最終宛先ではないと判断してステップＳ１０５に進む。また、自装置が電力線通信装置Ｄである場合は、自装置ＩＤは（ＩＤ−Ｄ）なので最終宛先装置ＩＤ（ＩＤ−Ｄ）と一致し、最終宛先であると判断してステップＳ１１３に進む。
【００６６】
（ステップＳ１１３）通信制御部１０５は、自装置宛のデータフレームをユーザーデータに分解して通信Ｉ／Ｆ１０６に出力する。例えば、通信Ｉ／Ｆ１０６がＬＡＮインターフェースである場合、ユーザーデータをイーサネットフレームに形成して出力する。
【００６７】
（ステップＳ１１４）一連の送信処理または受信処理を終了する。尚、送信するユーザーデータを通信Ｉ／Ｆ１０６から入力する毎に上記の一連の送信処理が実行され、或いは、電力線１５１から電源供給部１０２およびカプラ１０４を介してＰＬＣ信号を受信する毎に上記の一連の受信処理が実行される。
【００６８】
このように、本実施形態に係る電力線通信装置１０１は、初期接続時或いは定期的に自装置が通信可能な他装置を示す通信可能相手情報を作成して送受信することにより、直接通信できない最終宛先までの経路を知ることができる。また、ユーザデータの伝送フレームの仮宛先を更新しながら中継するので、簡単な処理で効率の良い経路を選択し、直接通信できない最終宛先までユーザデータを伝送することができる。ここで、図１０のフローチャートで制御部１１０が行う処理は、請求項の伝送フレーム作成部および伝送フレーム送受信部として動作する場合の一例である。
【００６９】
尚、図８のマッピング例では、階層ａ，階層ｂ，階層ｃの３階層しかなく、各電力線通信装置に通信する経路も１つしかなかったが、図１１のマッピング例のように、階層ａ，階層ｂ，階層ｃ，階層ｄの４階層で、電力線通信装置Ｅや電力線通信装置Ｇなど複数の通信経路が存在する場合もある。図１１において、階層ａの電力線通信装置Ｂは、自装置の通信可能相手情報から電力線通信装置Ａ，Ｃ，Ｄと通信可能なので、電力線通信装置Ａ，Ｃ，Ｄを自装置の次の階層ｂにマッピングする。
【００７０】
次に、電力線通信装置Ａ，Ｃ，Ｄから受け取った通信可能相手情報より、電力線通信装置Ａの先には電力線通信装置Ｇがあることがわかるので、電力線通信装置Ｇを電力線通信装置Ａの次の階層ｃにマッピングする。また、電力線通信装置Ｃの先には電力線通信装置Ｅがあることがわかるので、電力線通信装置Ｅを電力線通信装置Ｃの次の階層ｃにマッピングする。同様に、電力線通信装置Ｄの先には電力線通信装置Ｅ，Ｆがあることがわかるので、電力線通信装置Ｅ，Ｆを電力線通信装置Ｄの次の階層ｃにマッピングする。ところが、図１１の電力線通信装置Ｅの場合は、電力線通信装置Ｃまたは電力線通信装置Ｄを経由する２つの経路が存在し、いずれも同じ階層ｃにある。このような場合、電力線通信装置Ｂの制御部１１０は、任意にいずれかの経路を選択するようにしても構わないし、経由する装置ＩＤが番号である場合は番号の小さい方から選択するようにしても構わない。
【００７１】
尚、電力線通信装置Ｂは、階層ｃにある電力線通信装置Ｅ，Ｆ，Ｇからは通信可能相手先情報を直接受信することができないが、電力線通信装置Ｄは、電力線通信装置Ｆから受け取った通信可能相手先情報によって、電力線通信装置Ｆの先に電力線通信装置Ｇ，Ｈがあることを知ることができるので、電力線通信装置Ｄの記憶部１０７の登録情報には電力線通信装置Ｇ，Ｈがマッピングされる。
【００７２】
そこで、電力線通信装置Ｂは、電力線通信装置Ｄの登録情報を受け取った時に、電力線通信装置Ｆの先に電力線通信装置Ｇ，Ｈがあることを知り、電力線通信装置Ｂは、図１１に示すようなマッピング情報を作成することができる。そして、電力線通信装置Ｂはの制御部１１０は、このマッピング情報を電力線通信装置Ｂの登録情報として記憶部１０７に記憶する。
【００７３】
このように、電力線通信装置Ｂは、電力線通信装置Ｄと、電力線通信装置Ｆとを経由して電力線通信装置Ｇ，Ｈと通信することができる。ところが、図１１の電力線通信装置Ｇの場合は、階層ｃと階層ｄに存在する。このような場合、電力線通信装置Ｂの制御部１１０は、階層数の浅い電力線通信装置Ａを経由して電力線通信装置Ｇと通信する経路を選択する。
【００７４】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態に係る電力線通信装置１０１について説明する。尚、本実施形態に係る電力線通信装置１０１の構成は、第１の実施形態で説明した図１および図２と同じである。また、自装置の通信可能相手情報と、他装置から送られてきた他装置の通信可能相手情報とから階層状に通信可能な電力線通信装置をマッピングし、新たに他装置経由を含む通信可能相手情報を登録情報として記憶部１０７に記憶すると共に、登録情報を新たな自装置の通信可能相手情報として他装置に送信する。また、他装置から新たな通信可能相手情報を受信する度に登録情報を更新する動作も第１の実施形態と同じである。
【００７５】
本実施形態が第１の実施形態と異なるのは、第１の実施形態の図９のＰＬＣデータフレームと図１０の送受信処理のフローチャートである。ここでは、第１の実施形態と異なる部分についてのみ説明し、第１の実施形態の説明と重複する説明は省略する。
【００７６】
図１２は、本実施形態におけるデータフレームの構成を示す図である。本実施形態では、イーサネットフレームフォーマットを基本構成としたフレームフォーマットである。ＳＡは送信元アドレスのフィールドを示し、ＤＡは宛先アドレスのフィールドを示し、両アドレスの後にはＴｙｐｅフィールドが付加されている。そして、ＳＡ，ＤＡ，Ｔｙｐｅの３つのフィールドで１つの送受信単位毎のヘッダ部分を構成し、最初の送信元アドレスＳＡａから最終宛先アドレスＤＡｚまで送受信単位毎のヘッダ部分が連結されている。ここで、Ｔｙｐｅフィールドは、Ｔｙｐｅフィールドの後ろに付加ヘッダがあるか否かを示すフラグである。例えば図３（ｂ）で説明したように、Ｔｙｐｅ＝０の場合はＴｙｐｅフィールドの後ろにユーザーデータがあり、Ｔｙｐｅ＝１５３５の場合はＴｙｐｅフィールドの後ろに付加ヘッダが連結されていることを示す。図１２（ａ）の場合は、Ｔｙｐｅ３０１およびＴｙｐｅ３０２は後に付加ヘッダが連結されているので、上記の例ではＴｙｐｅ＝１５３５となり、Ｔｙｐｅ３０３や、図１２（ｂ）のＴｙｐｅ３０４は後がデータフィールドになっているので、上記の例ではＴｙｐｅ＝０となる。このようにして、付加ヘッダが連結されているか否かを判別することができる。尚、図１２（ａ）のフレームフォーマットは、直接通信ができず、他装置を経由して伝送する必要がある場合のデータフレームの例である。一方、図１２（ｂ）のフレームフォーマットは、直接通信が可能な装置に伝送する場合のデータフレームの例である。
【００７７】
図１２（ａ）の場合は、電力線通信装置ａから電力線通信装置ｚにデータを伝送する場合のヘッダの例を示している。電力線通信装置ａは、電力線通信装置ｚに直接通信できないので、先ず電力線通信装置ａから電力線通信装置ｂに送信し、次に電力線通信装置ｂから電力線通信装置ｃに送信し、順に電力線通信装置を経由し、最後に電力線通信装置ｙから電力線通信装置ｚに送信して最終宛先の電力線通信装置ｚに到達する。尚、このような通信経路は、第１の実施形態で説明したように、記憶部１０７に記憶されている登録情報から得ることができる。
【００７８】
このようにして、イーサネットデータフレームを受信した各電力線通信装置は、Ｔｙｐｅフィールドを読み出して、次に転送するための付加ヘッダがあるか否かを知ることができる。例えば、図１２（ａ）のデータフレームを電力線通信装置ｂが受信した場合は、電力線通信装置ｂの制御部１０５は、最初のＴｙｐｅ３０１を見て、次に転送するための付加ヘッダがあることを知り、自己宛のヘッダ部分３０５を削除したイーサネットデータフレームをＰＬＣ通信部１０８を介して電力線通信装置ｃに送信する。次にこのデータフレームを受信した電力線通信装置ｃの制御部１０５は、Ｔｙｐｅ３０２を見て、次に転送するための付加ヘッダがあることを知り、自己宛のヘッダ部分３０６を削除したイーサネットデータフレームをＰＬＣ通信部１０８を介して次の電力線通信装置に送信する。このようにして、ヘッダ部分を削除しながらデータフレームの転送を繰り返し、最後にはデータフレーム３０７が残る。データフレーム３０７は、電力線通信装置ｙから最終宛先の電力線通信装置ｚに送信するデータフレームで、Ｔｙｐｅ３０３の後のデータフィールドには、最初の電力線通信装置ａから電力線通信装置ｚに送ったユーザーデータが搭載されている。電力線通信装置ｚは、受信したデータフレームに搭載されているデータをユーザーデータとして、電力線通信装置ｚの端末通信部１０９および通信Ｉ／Ｆ１０６を介して接続されている通信機器に出力する。
【００７９】
次に、図１３のフローチャートを用いて、第２の実施形態に係る電力線通信装置１０１の一連の通信動作について説明する。尚、図１３のフローチャートの各処理は、図１の通信制御部１０５に予め記憶されたプログラムに従って実行される。また、図５で説明したビーコンによる初期接続は終了しているものとする。つまり、各電力線通信装置は、自装置の通信可能相手情報と、他装置から送られてきた他装置の通信可能相手情報とから階層状に通信可能な電力線通信装置をマッピングした結果を登録情報として、各装置の記憶部１０７に記憶している。
【００８０】
（ステップＳ２０１）通信制御部１０５は、送信処理を開始する。例えば、通信制御部１０５は、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から送信ユーザーデータを受け取った場合に送信処理を開始する。つまり、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から受け取ったユーザーデータをイーサネットデータフレームに生成する。この時、例えば、図１２で説明したように、電力線通信装置ａから電力線通信装置ｚにデータフレームを送信する場合、図１２（ｂ）のようなデータフレームが生成される。
【００８１】
（ステップＳ２０２）通信制御部１０５は、記憶部１０７に記憶されている登録情報を参照し、直接通信可能であるか否かを判別する。例えば、電力線通信装置ａから電力線通信装置ｚに直接通信可能であるか否かを判別する。
【００８２】
（ステップＳ２０３）ステップＳ２０２の処理結果が直接通信可能である場合はステップＳ２０５に進み、直接通信可能でない場合はステップＳ２０４に進む。
【００８３】
（ステップＳ２０４）通信制御部１０５は、通信Ｉ／Ｆ１０６に接続されている通信装置から受け取ったユーザーデータをデータフレームに生成する際に、経由する電力線通信装置のヘッダを付加する。例えば、図１２（ａ）で説明したように、経由する装置間の送信元アドレス（ＳＡ）と宛先アドレス（ＤＡ）とＴｙｐｅフィールドとからなる１つの送受信単位毎のヘッダを付加する。尚、これらの付加ヘッダは、最終宛先までの付加ヘッダを含めて最初の送信元で作成される。
【００８４】
（ステップＳ２０５）通信制御部１０５は、付加ヘッダが付加されたデータフレームを所定の方式で変調して、カプラ１０４および電源供給部１０２を介して電力線１５１に送信する。例えば、ステップＳ２０３からジャンプしてきた場合は、直接通信可能な送信先へのデータフレームが送信され、ステップＳ２１０からきた場合は、付加ヘッダの一部が削除されたデータフレームが送信される。
【００８５】
このようにして、送信処理が実行される。次に、送信処理で送信されたデータフレームの受信処理について、送信処理と同じ図１３を用いて説明する。
【００８６】
（ステップＳ２０６）通信制御部１０５は、受信処理を開始する。例えば、通信制御部１０５は、電力線１５１から電源供給部１０２およびカプラ１０４を介してＰＬＣ信号を受信する。
【００８７】
（ステップＳ２０７）通信制御部１０５は、受信したＰＬＣ信号をイーサネットデータフレームに復調する。
【００８８】
（ステップＳ２０８）通信制御部１０５は、復調したデータフレームのＴｙｐｅフィールドの値を識別する。例えば、先に図１２で説明したように、Ｔｙｐｅ＝０の場合はＴｙｐｅフィールドの後ろにユーザーデータがあることを示す。Ｔｙｐｅ＝１５３５の場合はＴｙｐｅフィールドの後ろに付加ヘッダがあることを示す。
【００８９】
（ステップＳ２０９）通信制御部１０５は、ステップＳ１１０の識別結果より、付加ヘッダがあるか否かを判別する。付加ヘッダがある場合はステップＳ２１０に進み、付加ヘッダがない場合はステップＳ２１１に進む。
【００９０】
（ステップＳ２１０）通信制御部１０５は、付加ヘッダの一部（自装置宛の付加ヘッダ）を削除する。例えば、図１２（ａ）のデータフレームを電力線通信装置ｂが受信した場合は、電力線通信装置ｂの制御部１０５は、自己宛のヘッダ部分３０５を削除する。
【００９１】
（ステップＳ２１１）通信制御部１０５は、自装置宛のデータフレームをユーザーデータに分解して通信Ｉ／Ｆ１０６に出力する。例えば、通信Ｉ／Ｆ１０６がＬＡＮインターフェースである場合、ユーザーデータをイーサネットフレームに形成して出力する。
【００９２】
（ステップＳ２１２）一連の送信処理または受信処理を終了する。尚、送信するユーザーデータを通信Ｉ／Ｆ１０６から入力する毎に上記の一連の送信処理が実行され、或いは、電力線１５１から電源供給部１０２およびカプラ１０４を介してＰＬＣ信号を受信する毎に上記の一連の受信処理が実行される。
【００９３】
このように、本実施形態に係る電力線通信装置１０１は、第１の実施形態と同様に、初期接続時或いは定期的に自装置が通信可能な他装置を示す通信可能相手情報を作成して送受信することにより、直接通信できない最終宛先までの経路を知ることができる。また最初の送信元の装置において、最初の送信元の装置から最終宛先の装置まで経由する順番に並べたデータフレームを作成し、途中の経由する装置は、データフレームに付加された付加ヘッダが残っているか否かのチェックと自装置宛の付加ヘッダの削除とを行うだけで最終宛先まで伝送することができる。ここで、図１３のフローチャートで制御部１１０が行う処理は、請求項の伝送フレーム作成部および伝送フレーム送受信部として動作する場合の一例である。
【００９４】
以上、各実施形態で説明してきたように、本発明に係る電力線通信装置１０１は、自装置が通信可能な他装置を示す通信可能相手情報を作成して送受信することにより、直接通信できない最終宛先までの経路を知ることができる。また、ユーザデータの伝送フレームの宛先情報を更新しながら中継することにより、簡単な処理で効率の良い経路を選択し、直接通信できない最終宛先までユーザデータを確実に伝送することができる。
【００９５】
尚、本発明は、その精神またはその主要な特徴から逸脱することなく他の多様な形で実施することができる。そのため、上述した実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明は、特許請求の範囲によって示されるものであって、本発明は明細書本文にはなんら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内である。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】各実施形態に係る電力線通信装置１０１の構成を示すブロック図である。
【図２】通信制御部１０５の構成を示すブロック図である。
【図３】フレームフォーマットを示す説明図である。
【図４】電力線通信装置１０１の利用形態を示す説明図である。
【図５】電力線通信装置１０１で送受信するビーコンとデータの一例を示す説明図である。
【図６】通信可能相手情報のテーブル例を示す説明図である。
【図７】通信可能相手情報を伝送する制御フレームの例を示す説明図である。
【図８】マッピング例を示す説明図である。
【図９】ＰＬＣデータフレームの構成例を示す説明図である。
【図１０】第１の実施形態に係る電力線通信装置１０１の送受信処理を示すフローチャートである。
【図１１】マッピング例を示す説明図である。
【図１２】イーサネットデータフレームの構成例を示す説明図である。
【図１３】第２の実施形態に係る電力線通信装置１０１の送受信処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００９７】
１０１・・・電力線通信装置          １０２・・・電源供給部
１０３・・・電源部                  １０４・・・カプラ
１０５・・・通信制御部              １０６・・・通信Ｉ／Ｆ
１０７・・・記憶部                  １０８・・・ＰＬＣ通信部
１０９・・・端末通信部              １１０・・・制御部
１５１・・・電力線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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