(57)【要約】【課題】回転運動・直線往復運動変換装置において、耐久性および変換効率を高める。【解決手段】回転運動・直線往復運動変換装置２２は、各傾斜側連結部材が回転みそすり運動を順に行うことにより、回転軸２９の回転運動と各出力ピストン３の直線往復運動とを双方向に変換する。各アーム２６は、傾斜部材２５に対してアーム２６の軸心線を中心として回転自在に支持されている。各傾斜側連結部材は、アーム２６の軸心線に直交する軸心を中心として回転自在に支持されている。各傾斜側連結部材と各往復側連結部材３０とは、傾斜側連結部材の回転みそすり運動と往復側連結部材３０の直線往復運動とが双方向に変換されるように偏心軸を介して互いに連結されている。これにより、傾斜側連結部材が回転みそすり運動を行うときに、往復側連結部材３０との間で転がり摩擦しか生じなくなる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸線を中心として回転可能な回転軸を有し、
前記回転軸線に対して傾斜した傾斜軸線に沿って設けられた傾斜軸部および当該傾斜軸部の両端に接続された一対の接続軸部からなるＺ型軸が前記回転軸に連結され、
前記Ｚ型軸の傾斜軸部に傾斜部材が前記回転軸線を中心とする回転を拘束された形で前記傾斜軸線を中心として回転自在に支持され、
前記傾斜部材に複数本のアームが前記回転軸線と前記傾斜軸線との交点から放射状に延伸するように設けられ、
前記各アームの先端部にそれぞれ傾斜側連結部材が設けられ、
前記回転軸線方向に往復移動可能な複数個の往復移動部材を有し、
前記各往復移動部材にそれぞれ往復移動連結部材が連結され、
前記各往復移動連結部材の先端部にそれぞれ往復側連結部材が設けられ、
前記回転軸線に垂直で前記傾斜側連結部材の中心点を通る直線方向から見て８字運動であるとともに前記回転軸線方向から見て円運動である回転みそすり運動を前記各傾斜側連結部材が順に行うことにより、前記回転軸の回転運動と前記往復移動部材の直線往復運動とを双方向に変換する回転運動・直線往復運動変換装置であって、
前記各アームは、前記傾斜部材に対して当該アームの軸心線を中心として回転自在に支持され、
前記各傾斜側連結部材は、当該傾斜側連結部材が設けられた前記アームの軸心線に直交する軸心を中心として回転自在に支持され、
前記各傾斜側連結部材と前記各往復側連結部材とは、当該傾斜側連結部材の回転みそすり運動と当該往復側連結部材の直線往復運動とが双方向に変換されるように偏心軸を介して互いに連結されていることを特徴とする回転運動・直線往復運動変換装置。
【請求項２】
前記偏心軸は、前記傾斜側連結部材および前記往復側連結部材に対して回転自在に支持されていることを特徴とする請求項１に記載の回転運動・直線往復運動変換装置。
【請求項３】
前記アームは、互いに等角度間隔で偶数本配置され、
これらのアームのうち互いに対向するアーム同士がそれぞれ一体に連結されて複数個のアーム連結体を形成し、
これらのアーム連結体が互いに干渉することなく独立して前記傾斜部材に対して回転自在となっていることを特徴とする請求項１または２に記載の回転運動・直線往復運動変換装置。
【請求項４】
前記往復移動連結部材を前記往復移動部材の移動方向に案内する直線往復運動支持部材が設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の回転運動・直線往復運動変換装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の回転運動・直線往復運動変換装置が組み込まれていることを特徴とする機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スターリングエンジン、蒸気機関などの外燃機関や、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジンなどの内燃機関に組み込んで使用するに好適な回転運動・直線往復運動変換装置と、この回転運動・直線往復運動変換装置が組み込まれた機関（外燃機関であると内燃機関であるとを問わない。）とに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の回転運動・直線往復運動変換装置としては、Ｚクランク式のものが提案されていた（例えば、特許文献１参照）。このＺクランク式の回転運動・直線往復運動変換装置では、回転運動を行う回転軸と直線往復運動を行う複数個の往復移動部材とをＺ型軸を介して連結することにより、回転運動と直線往復運動とを双方向に変換できるようになっている。
【０００３】
すなわち、この回転運動・直線往復運動変換装置は、回転軸線を中心として回転可能な回転軸に連結されたＺ型軸に対して、傾斜部材が回転軸線を中心とする回転を拘束された形でＺ型軸の傾斜軸線を中心として回転自在に支持され、この傾斜部材に複数本のアームが放射状に延伸して突設され、各アームの先端部にそれぞれ傾斜側連結部材が連結される一方、回転軸線方向に往復移動可能な複数個の往復移動部材（出力ピストンなど）にそれぞれ往復移動連結部材（ピストンロッドなど）を介して往復側連結部材が連結され、この往復側連結部材に対して傾斜側連結部材が滑動自在に係合した構成を有している。そして、傾斜側連結部材が回転みそすり運動を行うことにより、回転軸の回転運動と複数個の往復移動部材の直線往復運動とが変換されることになる。
【特許文献１】特開平１１−３４３９２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、これでは、傾斜側連結部材が回転みそすり運動を行うたびに、この傾斜側連結部材が往復側連結部材に対して滑動することから、次のような課題があった。
【０００５】
第１に、往復側連結部材に対する傾斜側連結部材の滑動によって滑り摩擦が生じるため、回転運動・直線往復運動変換装置の耐久性が不足して壊れやすくなる。
【０００６】
第２に、傾斜側連結部材と往復側連結部材との滑り摩擦によってエネルギー損失が発生するため、回転運動・直線往復運動変換装置の変換効率が低下する。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑み、耐久性が高くて堅牢で、しかも変換効率が高い回転運動・直線往復運動変換装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、回転軸線を中心として回転可能な回転軸を有し、前記回転軸線に対して傾斜した傾斜軸線に沿って設けられた傾斜軸部および当該傾斜軸部の両端に接続された一対の接続軸部からなるＺ型軸が前記回転軸に連結され、前記Ｚ型軸の傾斜軸部に傾斜部材が前記回転軸線を中心とする回転を拘束された形で前記傾斜軸線を中心として回転自在に支持され、前記傾斜部材に複数本のアームが前記回転軸線と前記傾斜軸線との交点から放射状に延伸するように設けられ、前記各アームの先端部にそれぞれ傾斜側連結部材が設けられ、前記回転軸線方向に往復移動可能な複数個の往復移動部材を有し、前記各往復移動部材にそれぞれ往復移動連結部材が連結され、前記各往復移動連結部材の先端部にそれぞれ往復側連結部材が設けられ、前記回転軸線に垂直で前記傾斜側連結部材の中心点を通る直線方向から見て８字運動であるとともに前記回転軸線方向から見て円運動である回転みそすり運動を前記各傾斜側連結部材が順に行うことにより、前記回転軸の回転運動と前記往復移動部材の直線往復運動とを双方向に変換する回転運動・直線往復運動変換装置であって、前記各アームは、前記傾斜部材に対して当該アームの軸心線を中心として回転自在に支持され、前記各傾斜側連結部材は、当該傾斜側連結部材が設けられた前記アームの軸心線に直交する軸心を中心として回転自在に支持され、前記各傾斜側連結部材と前記各往復側連結部材とは、当該傾斜側連結部材の回転みそすり運動と当該往復側連結部材の直線往復運動とが双方向に変換されるように偏心軸を介して互いに連結されている回転運動・直線往復運動変換装置としたことを特徴とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の構成に加え、前記偏心軸は、前記傾斜側連結部材および前記往復側連結部材に対して回転自在に支持されていることを特徴とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の構成に加え、前記アームは、互いに等角度間隔で偶数本配置され、これらのアームのうち互いに対向するアーム同士がそれぞれ一体に連結されて複数個のアーム連結体を形成し、これらのアーム連結体が互いに干渉することなく独立して前記傾斜部材に対して回転自在となっていることを特徴とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項１乃至３のいずれかに記載の構成に加え、前記往復移動連結部材を前記往復移動部材の移動方向に案内する直線往復運動支持部材が設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれかに記載の回転運動・直線往復運動変換装置が組み込まれている機関としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１に記載の発明によれば、傾斜側連結部材が回転みそすり運動を行うときに、往復側連結部材との間で転がり摩擦しか生じなくなることから、耐久性が高くて堅牢で、しかも変換効率が高い回転運動・直線往復運動変換装置を提供することができる。
【００１４】
請求項２に記載の発明によれば、各傾斜側連結部材と各往復側連結部材とを連結する偏心軸が、これらの傾斜側連結部材、往復側連結部材に対して回転自在となっているため、傾斜側連結部材の回転みそすり運動と往復側連結部材の直線往復運動との双方向の変換を円滑に行うことができる。
【００１５】
請求項３に記載の発明によれば、多気筒の外燃機関を安価に実現することが出来る。
【００１６】
請求項４に記載の発明によれば、往復移動連結部材が往復移動部材の移動方向に案内されるため、往復側連結部材を精度よく直線往復運動させることができる。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、請求項１〜４と同じ効果を奏する機関を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
［発明の実施の形態１］
【００１９】
図１乃至図５には、本発明の実施の形態１を示す。
【００２０】
まず、構成を説明する。
【００２１】
外燃機関１は、図１および図２に示すように、円周上に等角度間隔（９０°間隔）で配置された４個のシリンダーアセンブリー４を有している。各シリンダーアセンブリー４はそれぞれ、円筒状のシリンダー２を有しており、各シリンダー２内にはそれぞれ出力ピストン（往復移動部材）３が上下方向に摺動自在に嵌着されている。これらの出力ピストン３の下方には、回転運動・直線往復運動変換装置２２を介して出力軸２７が、上下方向（つまり、出力ピストン３の移動方向）の回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に回転自在に連結されており、回転運動・直線往復運動変換装置２２は、４本のピストンロッド（往復移動連結部材）５、４個の往復側連結部材３０、回転軸２９、Ｚ型軸２３、傾斜部材２５、４本のアーム２６、４本の傾斜側連結部材３１から構成されている。
【００２２】
ここで、各ピストンロッド５は、図２から図４までに示すように、各出力ピストン３から吊り下げられており、各ピストンロッド５の先端部にはそれぞれ往復側連結部材３０が取り付けられている。また、これらのピストンロッド５に包囲された位置には、回転軸２９が回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に回転自在に支持されており、回転軸２９の下側にはＺ型軸２３が連結されている。このＺ型軸２３は、回転軸線Ｚ１に対して所定の傾斜角度θ（例えば、θ＝２０〜２５°）だけ傾斜した傾斜軸線Ｚ２に沿って設けられた傾斜軸部２３ａを有しており、傾斜軸部２３ａの両端には一対の接続軸部２３ｂ、２３ｂが互いに平行となる形で水平に連設されているため、全体的にＺ字形に形成されている。
【００２３】
また、Ｚ型軸２３の傾斜軸部２３ａには、図２および図３に示すように、傾斜部材２５が回転軸線Ｚ１を中心とする回転を拘束された形で傾斜軸線Ｚ２を中心として回転自在に支持されている。傾斜部材２５の側面には４本のアーム２６が、４個の出力ピストン３の配置に対応して等角度間隔（つまり、９０°間隔）で配置された形で回転軸線Ｚ１と傾斜軸線Ｚ２との交点から放射状に延伸するように突設されており、各アーム２６は、図１に示すように、軸受け３３を介して傾斜部材２５にアーム２６の軸心線を中心として回転自在に支持されている。各アーム２６の先端部にはそれぞれ軸受け３４を介して傾斜側連結部材３１が、図３および図４に示すように、アーム２６の軸心線および回転軸線Ｚ１を含む平面に直交する軸心Ｚ３を中心として回転自在に支持されている。
【００２４】
ここで、各傾斜側連結部材３１と各往復側連結部材３０とは、図４に示すように、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動と往復側連結部材３０の直線往復運動とが双方向に変換されるように２本一対の偏心軸３２（３２Ａ、３２Ｂ）を介して互いに連結されている。すなわち、各偏心軸３２はそれぞれ、図５に示すように、同じ形状および大きさを持つ円柱状の第１軸体３２ａおよび第２軸体３２ｂが互いに所定の偏心量Ｌ１だけ偏心した形で一体に連結された構造を有している。そして、各往復側連結部材３０の上部と各傾斜側連結部材３１の上部との間には、一方の偏心軸３２Ａが装着されており、この偏心軸３２Ａは、その第１軸体３２ａが軸受け３５を介して往復側連結部材３０に回転自在に支持されているとともに、その第２軸体３２ｂが軸受け３６を介して傾斜側連結部材３１に回転自在に支持されている。また、各往復側連結部材３０の下部と各傾斜側連結部材３１の下部との間には、他方の偏心軸３２Ｂが装着されており、この偏心軸３２Ｂは、その第１軸体３２ａが軸受け３５を介して往復側連結部材３０に回転自在に支持されているとともに、その第２軸体３２ｂが軸受け３６を介して傾斜側連結部材３１に回転自在に支持されている。また、これらの偏心軸３２Ａ、３２Ｂの偏心量Ｌ１は、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動を回転軸線Ｚに垂直な平面に投影したときの軌跡である円の半径に等しくなっている。そのため、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動と往復側連結部材３０の直線往復運動とが双方向に変換されることになる。
【００２５】
また、各ピストンロッド５にはそれぞれ、図４に示すように、直線往復運動支持部材４０が付設されており、直線往復運動支持部材４０は、ピストンロッド５を上下方向、つまり出力ピストン３の移動方向に案内することができるように、往復移動支持部材４１、直線往復運動ローラー４２および直線往復運動ガイド４３から構成されている。
【００２６】
さらに、Ｚ型軸２３の下側には、図３に示すように、出力軸２７が回転軸線Ｚ１に沿って上下方向に連結されている。
【００２７】
また、各シリンダー２の上側にはそれぞれ、図１に示すように、蒸気加熱器７がシリンダー２内の作動空間（膨張収縮空間）８に連通する形で冠着されており、バーナー（図示せず）の火炎を当てて蒸気加熱器７を加熱することができるように構成されている。
【００２８】
次に、作用について説明する。
【００２９】
外燃機関１は以上のような構成を有するので、この外燃機関１を通常のエンジン、つまり熱を動力に変換するものとして作動させる際には、以下に述べるように、４個の出力ピストン３を等位相差（つまり、９０°の位相差）で順に直線往復運動させることにより、出力軸２７を回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に回転させる。
【００３０】
すなわち、各出力ピストン３が上死点にあるときに、４個のシリンダー２内の作動空間８に順に各蒸気加熱器７から所定の温度（例えば、約４５０℃）の蒸気を供給する。その結果、各シリンダー２内の作動空間８が高圧となり、各出力ピストン３が順に押し出されて下降する。そして、各出力ピストン３が下死点に達すると、４個のシリンダー２内の作動空間８内の蒸気を順に大気に放出する。その結果、各シリンダー２内の作動空間８が低圧となり、各出力ピストン３が順に引き戻されて上昇する。
【００３１】
こうして４個の出力ピストン３が順に直線往復運動すると、４本のピストンロッド５および４個の往復側連結部材３０も順に直線往復運動する。その結果、４個の傾斜側連結部材３１が順に昇降し、４本のアーム２６が順に揺動する。そのため、傾斜部材２５が回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転する。すると、それに伴ってＺ型軸２３が回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転し、回転軸２９も回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転する。その結果、出力軸２７が回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転する。
【００３２】
このようにして、４個の出力ピストン３の直線往復運動は出力軸２７の回転運動に変換される。
【００３３】
ここで、外燃機関１のエンジンとしての１サイクルが終了する。そして、こうしたサイクルを繰り返すことにより、４個の出力ピストン３が順に直線往復運動を繰り返し、出力軸２７が回転運動を繰り返すようにして、外燃機関１が通常のエンジンとして作動することになる。
【００３４】
このとき、各ピストンロッド５には、上述したとおり、直線往復運動支持部材４０が付設されているので、ピストンロッド５は上下方向に案内される。そのため、往復側連結部材３０を精度よく直線往復運動させることができる。
【００３５】
一方、４本のアーム２６の揺動運動は、互いに９０°の位相差を持っており、例えば、１本のアーム２６が中央点に位置しているときには、その前段のアーム２６は最下点に位置していると同時に、その後段のアーム２６は最上点に位置している。したがって、各傾斜側連結部材３１は回転みそすり運動を行うことになる。この回転みそすり運動は、回転軸線Ｚ１に垂直で傾斜側連結部材３１の中心点を通る直線方向から見て８字運動であるとともに、回転軸線Ｚ１方向から見て円運動である。
【００３６】
そうすると、各往復側連結部材３０が直線往復運動を行うのに対して、各傾斜側連結部材３１が回転みそすり運動を行うことになるが、これらの往復側連結部材３０、傾斜側連結部材３１は、上述したとおり、偏心軸３２を介して互いに連結されており、しかも、この偏心軸３２が往復側連結部材３０および傾斜側連結部材３１に対して回転自在となっているため、各往復側連結部材３０の直線往復運動は各傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動に円滑に変換される。
【００３７】
なお、このとき、往復側連結部材３０と傾斜側連結部材３１との間には転がり摩擦しか生じないため、回転運動・直線往復運動変換装置２２は、耐久性が高くて堅牢で、しかも変換効率が高いものとなる。
【００３８】
また、偏心軸３２Ａ、３２Ｂの偏心量Ｌ１は、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動を回転軸線Ｚに垂直な平面に投影したときの軌跡である円の半径に等しくなっているので、各往復側連結部材３０の直線往復運動から各傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動への変換を一層円滑に行うことができる。
【００３９】
さらに、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動に伴い、この傾斜側連結部材３１とアーム２６とのなす角が変化することになるが、両者は軸受け３４を介して回転自在に連結されているので、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動は支障なく行われる。
【００４０】
逆に、この外燃機関１を冷凍機、つまり動力を熱に変換するものとして作動させる際には、以下に述べるように、出力軸２７を回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に回転させることにより、４個の出力ピストン３を等位相差（つまり、９０°の位相差）で順に直線往復運動させる。
【００４１】
すなわち、出力軸２７を回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転させる。すると、回転軸２９が回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転し、それに伴ってＺ型軸２３も回転軸線Ｚ１を中心として矢印Ｎ方向に１回転する。このとき、傾斜部材２５は、回転軸線Ｚ１を中心とする回転を拘束されているので、４本のアーム２６の取付部が等位相差（９０°の位相差）で順に回転みそすり運動を行う。その結果、４本のアーム２６が等位相差（９０°の位相差）で順に揺動運動を行い、４個の傾斜側連結部材３１が等位相差（９０°の位相差）で順に回転みそすり運動を１回行う。すると、４個の往復側連結部材３０が順に直線往復運動し、４本のピストンロッド５が順に直線往復運動を１回行う。その結果、４個の出力ピストン３が順に直線往復運動し、下死点から上死点に向かうときにシリンダー２内の作動空間８が収縮し、上死点から下死点に向かうときにシリンダー２内の作動空間８が膨張する。
【００４２】
このようにして、出力軸２７の回転運動は４個の出力ピストン３の直線往復運動に変換されることになる。
【００４３】
ここで、外燃機関１の冷凍機としての１サイクルが終了する。そして、こうしたサイクルを繰り返すことにより、出力軸２７が回転運動を繰り返し、４個の出力ピストン３が順に直線往復運動を繰り返すようにして、外燃機関１が冷凍機として作動することになる。
【００４４】
このときも、外燃機関１を通常のエンジンとして作動させるときと同様、直線往復運動支持部材４０により、往復側連結部材３０を精度よく直線往復運動させることができるとともに、傾斜側連結部材３１と往復側連結部材３０との間には転がり摩擦しか生じないため、回転運動・直線往復運動変換装置２２は、耐久性が高くて堅牢で、しかも変換効率が高いものとなる。
【００４５】
また、外燃機関１を通常のエンジンとして作動させるときと同様の理由により、各傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動を各往復側連結部材３０の直線往復運動に円滑に変換することができる。しかも、偏心軸３２Ａ、３２Ｂの偏心量Ｌ１は、傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動を回転軸線Ｚに垂直な平面に投影したときの軌跡である円の半径に等しくなっているので、各傾斜側連結部材３１の回転みそすり運動から各往復側連結部材３０の直線往復運動への変換を一層円滑に行うことができる。
【００４６】
さらに、アーム２６の揺動運動に伴い、このアーム２６と傾斜側連結部材３１とのなす角が変化することになるが、両者は軸受け３４を介して回転自在に連結されているので、アーム２６の揺動運動は支障なく行われる。
【００４７】
また、外燃機関１では、通常のエンジンとして作動させるときであれ、冷凍機として作動させるときであれ、傾斜側連結部材３１が回転みそすり運動を行うが、この傾斜側連結部材３１を支持するアーム２６は傾斜部材２５に回転自在に支持されているため、傾斜側連結部材３１を球体とする必要はなく、傾斜側連結部材３１の形状を決める際に設計の自由度が高くなる。
［発明のその他の実施の形態］
【００４８】
なお、上述した実施の形態１では、往復移動部材として出力ピストン３を用いる場合について説明したが、出力ピストン３以外の往復移動部材（例えば、ベローズ、ダイヤフラム）を代用することもできる。
【００４９】
また、上述した実施の形態１では、往復移動連結部材としてピストンロッド５を用いる場合について説明したが、ピストンロッド５以外の往復移動連結部材（例えば、リニヤガイド、直動磁石ガイド）を代用することもできる。
【００５０】
さらに、上述した実施の形態１では、４本のアーム２６が独立して傾斜部材２５に設けられた回転運動・直線往復運動変換装置２２について説明したが、偶数本（例えば、４本、６本、８本）のアーム２６のうち互いに対向するアーム２６同士がそれぞれ一体に連結されて複数個（例えば、２個、３個、４個）のアーム連結体を形成し、これらのアーム連結体が互いに干渉することなく独立して傾斜部材２５に対して回転自在となるように構成することで、アーム２６が傾斜角の範囲内で揺動自在となるようにすることもできる。この場合、アーム２６が連結によって剛性を増すので、回転運動・直線往復運動変換装置２２をますます堅牢なものとすることができる。しかも、２個のアーム連結体が回転しても互いに干渉する恐れがないので、回転運動・直線往復運動変換装置２２による運動変換動作を支障なく行うことができる。
【００５１】
また、上述した実施の形態１では、４気筒の外燃機関１について説明した。しかし、気筒数は複数であればいくつでもよく、例えば２気筒や３気筒の外燃機関１に本発明を同様に適用することもできる。さらに、外燃機関１に限らず、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスタービンエンジンなどの内燃機関に本発明を同様に適用することも可能である。
【００５２】
また、上述した実施の形態１では、各往復側連結部材３０と各傾斜側連結部材３１との間に２本一対の偏心軸３２が介在する回転運動・直線往復運動変換装置２２について説明したが、１本の偏心軸３２だけで各往復側連結部材３０と各傾斜側連結部材３１とを連結しても構わない。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明は、外燃機関であると内燃機関であるとを問わず、各種の機関を利用する産業に広く適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施の形態１に係る外燃機関を示す断面図である。
【図２】同実施の形態１に係る回転運動・直線往復運動変換装置の斜視図である。
【図３】同実施の形態１に係る回転運動・直線往復運動変換装置を示す図であって、（ａ）はその正面図、（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ線による断面図である。
【図４】同実施の形態１に係るリニアローター近傍を示す正面図である。
【図５】同実施の形態１に係る偏心軸を示す図であって、（ａ）はその正面図、（ｂ）はその底面図である。
【符号の説明】
【００５５】
１……外燃機関（機関）
２……シリンダー
３……出力ピストン（往復移動部材）
４……シリンダーアセンブリー
５……ピストンロッド（往復移動連結部材）
７……蒸気加熱器
２２……回転運動・直線往復運動変換装置
２３……Ｚ型軸
２３ａ……傾斜軸部
２３ｂ……接続軸部
２５……傾斜部材
２６……アーム
２７……出力軸
２９……回転軸
３０……往復側連結部材
３１……傾斜側連結部材
３２……偏心軸
３２ａ……第１軸体
３２ｂ……第２軸体
３３、３４、３５、３６……軸受け
４０……直線往復運動支持部材
４１……往復移動支持部材
４２……直線往復運動ローラー
４３……直線往復運動ガイド
Ｌ１……偏心量
Ｚ１……回転軸線
Ｚ２……傾斜軸線
Ｚ３……軸心
【図１】
2010096140.tif 000003
【図２】
2010096140.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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