(57)【要約】【課題】青色半導体レーザーの短波長の光による露光に適し、高解像度で、長期間の繰り返し使用に対しても、機械的／電気的耐久性に優れ、異常画像の発生がない高耐久性の感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。【解決手段】導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、前記電荷発生層が、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンと、添加剤としての特定のエナミン系化合物とを含有し、波長３６０〜４２０ｎｍの光に感光特性を有することを特徴とする電子写真感光体により、上記の課題を解決する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、
前記電荷発生層が、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンと、添加剤としての一般式（Ｉ）：
【化１】
2010160336.tif 000031
［式中、
Ａｒ1およびＡｒ2は、同一または異なって、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ1およびＡｒ2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ3は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいシクロアルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
Ａｒ4およびＡｒ5は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ4およびＡｒ5は共に水素原子ではなく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｍは、１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数のａは同一でも異なってもよくかつそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ｒ1は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基であり；
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
ｎは、０〜３の整数であり、ｎが２または３のとき、複数のＲ2およびＲ3はそれぞれ同一でも異なってもよく、ｎが０のとき、Ａｒ3は置換基を有してもよい１価の複素環残基である］
で示されるエナミン系化合物とを含有し、波長３６０〜４２０ｎｍの光に感光特性を有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記一般式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物が、副式（II）：
【化２】
2010160336.tif 000032
［式中、
ｂ、ｃおよびｄは、同一または異なって、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｉ、ｊおよびｋは、同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｋまたはｊが２以上のとき、対応する複数のｂ、ｃまたはｄはそれぞれ同一でも異なってもよくかつそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4、Ａｒ5、ａおよびｍは、一般式（１）と同義である］
で示される化合物である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記エナミン系化合物が、次式：
【化３】
2010160336.tif 000033
から選択される化合物である請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記オキソチタニルフタロシアニンと前記エナミン系化合物との重量比が２０／８０〜９０／１０である請求項１〜３のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記オキソチタニルフタロシアニンが、ＣｕＫα線（１．５４１Å）を用いたＸ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを有するオキソチタニルフタロシアニン結晶である請求項１〜４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記導電性支持体と前記感光層との間に下引き層を有する請求項１〜５のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１つに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成された前記トナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、前記電子写真感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、前記電子写真感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を少なくとも備え、
前記露光手段が、波長３６０〜４２０ｎｍに中心発振波長を有する露光光源を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
前記露光光源が、青色半導体レーザーである請求項７に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられ、短波長の光で露光し得る電子写真感光体（以下「感光体」ともいう）およびそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術を用いて画像を形成する電子写真方式の画像形成装置（「電子写真装置」ともいう）は、高速の情報処理システム機器の一端を担い、その進歩は近年著しい。これらのシステム機器の中でも、光を記録プローブとする電子写真方式は、光源そのものの質的な向上と相俟って、プリント出力の品質および信頼性の向上が著しい。よってこれら技術は、通常のプリンタ出力としてだけでなく、複写機にも展開され、ますますその重要性が増してきており、今後も継続して需要の伸びが期待されている。
【０００３】
近年、プリンタおよび複写機に対しては、カラー化を含めた高画質化への期待が膨らんでいる。そして、それを実現させるための方向性としては、「光源（露光ビーム）の小径化およびそれによってもたらされる潜像／現像の高精細化」および「上記を安定してもたらすことができる感光体の安定化」が挙げられる。
【０００４】
前者の必要条件である露光ビームの小径化には、光源の短波長化が有効である。例えば、書き込み光源として、中心発振波長が従来の近赤外域レーザーに比べて約半分近くの短波長レーザーを用いた場合には、次式（１）で示されるように、感光体上におけるレーザービームのスポット径を理論上かなり小さくすることができる。
ｄ∝（π／４）（λｆ／Ｄ）          （１）
（式中、ｄは感光体上のスポット径、λはレーザー光の波長、ｆはｆθレンズの焦点距離、Ｄはレンズ径を意味する）
したがって、これらは潜像の書き込み密度、すなわち解像度の向上に非常に有利に働く。
【０００５】
しかしながら、このような短波長レーザーは従来の露光部材の中心発振波長よりも短いので、感光体を安定して動作させるためにはいくつか問題が発生する。
第１の問題は、感光体の安定性に関する。すなわち、従来の書き込み波長は４５０ｎｍよりも長いため、電荷輸送層の電荷輸送材料が黄色であっても感光体表面側から書き込みが可能であった。しかし、短波長レーザーでは、電荷輸送材料が書き込み光を遮ると光感度が低下するばかりでなく、電荷輸送材料そのものの劣化を促進することになり、感光体の機能そのものを低下させてしまう。
したがって、短波長レーザーを使用する場合には、電荷輸送材料として光学的に無色に近いものが使用されるべきであり、そのような電荷輸送材料の開発が必要になる。これに関しては、これまでに開発されてきた電荷輸送材料の中から、製膜後に無色透明に近い材料を分子構造として選択することとなる。
【０００６】
第２の問題は、電荷発生材料の安定性に関する。すなわち、近赤外域のレーザーに対する光吸収とそれに伴う電荷発生プロセスと比較して、短波長の光に対するそれは、物質との相互作用という点で大きく異なることである。つまり、同一電荷発生材料の使用に際しても、短波長での光の有するエネルギーは、現行の近赤外レーザーのそれと比較すると明らかに大きく、その過剰なエネルギーによって、光によるキャリア生成に至るプロセスの間に、副次的な作用が考えられる。詳細なプロセスについては、明らかではないが、感光体としての安定性に対する課題として挙げられる。
【０００７】
過去、短波長レーザーによる高解像度化に対する取り組みは、特開平９−２４００５１号公報（特許文献１）に始まり、様々な電荷発生材料との組み合わせ、例えば、特開２０００−４７４０８号公報（特許文献２）および特開２０００−１０５４７９号公報（特許文献３）などが挙げられているが、「高解像度化の実現」と「感光体としての安定性の確保」の両者を実現するには至っていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平９−２４００５１号公報
【特許文献２】特開２０００−４７４０８号公報
【特許文献３】特開２０００−１０５４７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、青色半導体レーザーの短波長の光による露光に適し、高解像度で、長期間の繰り返し使用に対しても、機械的／電気的耐久性に優れ、異常画像の発生がない高耐久性の感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンに加えて、添加剤として、本来、高移動度な電荷輸送材料として知られているエナミン系化合物（例えば、特開２００４−１５１６６６号公報参照）を電荷発生層に含有させることにより、上記の課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに到った。
【００１１】
かくして、本発明によれば、導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、
前記電荷発生層が、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンと、添加剤としての一般式（Ｉ）：
【００１２】
【化１】
2010160336.tif 000002
【００１３】
［式中、
Ａｒ1およびＡｒ2は、同一または異なって、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ1およびＡｒ2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ3は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいシクロアルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
Ａｒ4およびＡｒ5は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ4およびＡｒ5は共に水素原子ではなく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
【００１４】
ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｍは、１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数のａは同一でも異なってもよくかつそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ｒ1は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基であり；
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
ｎは、０〜３の整数であり、ｎが２または３のとき、複数のＲ2およびＲ3はそれぞれ同一でも異なってもよく、ｎが０のとき、Ａｒ3は置換基を有してもよい１価の複素環残基である］
で示されるエナミン系化合物とを含有し、波長３６０〜４２０ｎｍの光に感光特性を有することを特徴とする感光体が提供される。
【００１５】
また、本発明によれば、上記の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成された前記トナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、前記感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、前記感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を少なくとも備え、
前記露光手段が、波長３６０〜４２０ｎｍに中心発振波長を有する露光光源を備えたことを特徴とする画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、青色半導体レーザーの短波長の光による露光に適し、高解像度で、長期間の繰り返し使用に対しても、機械的／電気的耐久性に優れ、異常画像の発生がない高耐久性の感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明のエナミン系化合物（例示化合物１）の可視−紫外線吸収スペクトルを示す図である。
【図２】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図３】本発明に好適なオキソチタニルフタロシアニン結晶のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図４】本発明の画像形成装置の要部の構成を示す模式側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の感光体は、導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、前記電荷発生層が、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンと、添加剤としての一般式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物とを含有し、波長３６０〜４２０ｎｍの光に感光特性を有することを特徴とする。
【００１９】
本発明の感光体では、電荷発生層中にオキソチタニルフタロシアニンと一般式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物とを共存させることにより、短波長光源（３６０〜４２０ｎｍ）の露光に対して、次のようなプロセスにより安定した高感度が実現されているものと考えられる。
すなわち、上記の短波長光源によりオキソチタニルフタロシアニンの光吸収により高次のエネルギー準位に電荷が励起された後、最低励起準位を経てフリーキャリアになるが、この間にキャリアが副次的にトラップに捕獲されることによって感度の不安定化がもたらされる。ここにエナミン系化合物が共存することにより電荷分離が円滑になり、キャリアがトラップに捕獲されることなく、電荷発生層から電荷輸送層にホールが注入されるものと考えられる。
【００２０】
また、前述のようにエナミン系化合物は、本来、高移動度な電荷輸送材料として知られているが、他の電荷輸送材料と異なり、短波長域に吸収帯を有し（図１参照）、短波長域の光を吸収し電荷発生する電荷発生材料としても機能することも感光体の感度向上に寄与しているものと考えられる。つまり５００ｎｍ以上の波長領域では、エナミン系化合物は吸光度０％（透過率１００％）であるため、長波長光源での露光では電荷発生層にエナミン系化合物を共存させても光を吸収しない。したがって、本発明の感光体は、波長３６０〜４２０ｎｍの短波長の露光に適している。
図１は、本発明のエナミン系化合物（後述する例示化合物１）の可視−紫外線吸収スペクトルを示す図である。
この吸収スペクトルは、エナミン系化合物を０．０１％濃度でテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）に溶解し、分光光度計（日立株式会社製）で測定した結果である。
【００２１】
図２を用いて本発明の感光体の構成について具体的に説明するが、本発明は以下に説明する形態に限定されるものではない。
図２は、本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図であり、導電性基体１上に、下引き層６および電荷発生材料２を含有する電荷発生層３と電荷輸送材料４を含有する電荷輸送層５とがこの順で積層された感光層（積層型感光層）２１が積層されてなる。図中、７はバインダー樹脂（結着樹脂）を示す。
本発明の感光体は、電荷発生層と電荷輸送層とを逆順で形成した逆二層型積層構造であってもよいが、前記積層型が好ましい。
【００２２】
［導電性支持体（導電性基体）１］
導電性支持体は、感光体の電極としての役割を果たすとともに、他の各層の支持部材としても機能する。
導電性支持体の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。
具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、真鍮、亜鉛、ニッケル、ステンレス鋼、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属および合金材料：ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレン、セルロース、ポリ乳酸などの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料または合金材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウム、カーボンブラックなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。
【００２３】
導電性支持体の形状としては、図２に示すようなシート状および後述する円筒状に限定されず、円柱状、無端ベルト（シームレスベルト）状などであってもよい。
後述する実施形態のように、浸漬塗布法により導電性支持体上に各層を塗布形成する場合には、その形状としては円筒状が好ましい。
導電性支持体の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理が施されていてもよい。
【００２４】
乱反射処理は、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザー光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザー光と感光体の内部で反射されたレーザー光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザー光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００２５】
［下引き層（中間層）６］
本発明の感光体は、導電性支持体と感光層との間に下引き層を有していてもよい。
下引き層は、導電性支持体から感光層への電荷の注入を防止し、導電性支持体表面の欠陥である凹凸の度合を軽減して表面を均一化し、感光層の成膜性を高め、導電性支持体と感光層との密着性（接着性）を向上させる機能を有すると共に、繰返し使用時の帯電性の劣化防止、低温／低湿環境下での帯電特性の改善などの機能を有する。
【００２６】
下引き層は、例えば、樹脂材料を適当な溶剤に溶解させて下引き層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。
【００２７】
樹脂材料としては、公知の樹脂、具体的には、ポリアミド、共重合ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、カゼイン、セルロース、ゼラチンなどが挙げられ、これらの１種または２種以上を使用できる。これらの樹脂の中でも、ポリアミドが好ましく、アルコール可溶性ナイロンが特に好ましい。
【００２８】
樹脂材料を溶解させる溶剤としては、例えば、水、メタノール、エタノール、ブタノールなどのアルコール類、メチルカルビトール、ブチルカルビトールなどのグライム類、これらの溶剤を２種以上混合した混合溶剤などが挙げられる。混合溶剤としては、水とアルコール類との混合溶剤、２種類以上のアルコール類の混合溶剤、アセトンおよびジオキソランなどとアルコール類との混合溶剤、ジクロロエタン、クロロホルムおよびトリクロロエタンなどの塩素系溶剤とアルコール類との混合溶剤などが挙げられる。
【００２９】
また、下引き層は、金属酸化物微粒子を含有していてもよい。
金属酸化物微粒子は、下引き層の体積抵抗値を容易に調節でき、積層型感光層への電荷の注入をさらに抑制できると共に、各種環境下において感光体の電気特性を維持できる。
金属酸化物微粒子としては、例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化錫、酸化インジウム、シリカ、酸化アンチモンなどが挙げられる。
金属酸化物微粒子は、下引き層中に３０〜９５重量％含有するのが好ましい。より好ましくは、４０〜９０重量％である。
金属酸化物微粒子を添加した下引き層用塗布液を、例えば、ボールミル、ダイノーミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いて予め分散させてもよい。
【００３０】
下引き層用塗布液の塗布方法は、塗布液の物性および生産性などを考慮して最適な方法を選択すればよく、具体意的には、ロール塗布、スプレー塗布、ブレード塗布、リング塗布、浸漬塗布などが挙げられる。
これらの塗布方法の中でも、浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面上に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れている。したがって、浸漬塗布法は、感光体を製造する場合に多く利用されている。なお、浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。
【００３１】
自然乾燥により塗膜中の溶剤を除去してもよいが、加熱により強制的に塗膜中の溶剤を除去してもよい
このような乾燥工程における温度は、使用した有機溶剤を除去し得る温度であれば特に限定されないが、４０〜１３０℃が適当であり、８０〜１３０℃が特に好ましい。
乾燥温度が４０℃未満では、乾燥時間が長くなることがある。また、乾燥温度が１４０℃を超えると、感光体の繰返し使用時の電気的特性が悪化して、得られる画像が劣化するおそれがある。
また乾燥時間は、１０分間〜２時間程度が適当である。
【００３２】
下引き層の膜厚は特に限定されないが、０．０１〜５μｍが好ましくは、０．１〜２μｍが特に好ましい。
下引き層の膜厚が０．０１μｍ未満では、下引き層として実質的に機能しなくなり、導電性支持体の欠陥を被覆して均一な表面性を得ることができず、導電性支持体からの感光層への電荷の注入を防止することができなくなるおそれがあり、下引き層の膜厚が５μｍを超えると、均一な下引き層を形成し難く、また感光体の感度も低下するおそれがある。
【００３３】
［電荷発生層３］
電荷発生層３は、電荷発生材料としてのオキソチタニルフタロシアニンと、一般式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物とを含有し、必要に応じてバインダー樹脂を含有する。
【００３４】
本発明のオキソチタニルフタロシアニンは、式（Ａ）：
【化２】
2010160336.tif 000003
【００３５】
（式中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4は、同一または異なって、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基であり、ｒ、ｓ、ｙおよびｚは、同一または異なって０〜４の整数である）
で示される。
【００３６】
式（Ａ）におけるＸ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素原子が挙げられる。
Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基のような炭素数１〜４のアルキル基が挙げられる。
Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔ−ブトキシ基のような炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。
【００３７】
式（Ａ）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物は、例えばMoser, Frank HおよびArthur L. ThomasによるPhthalocyanine Compounds、Reinhold Publishing Corp.、New York、1963に記載されている方法などの公知の製造方法によって製造することができる。
【００３８】
例えば、式（Ａ）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物のうち、ｒ、ｓ、ｙおよびｚが０である無置換のオキソチタニウムフタロシアニンの場合は、フタロニトリルと四塩化チタンとを、加熱融解するかまたはα−クロロナフタレンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによってジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。
【００３９】
またイソインドリンとテトラブトキシチタンなどのチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、オキソチタニウムフタロシアニンを製造することができる。
【００４０】
オキソチタニウムフタロシアニン結晶は、加水分解で得られたオキソチタニウムフタロシアニンを、メチルエチルケトンなどの有機溶剤中で、機械的な歪力をもって微粉砕（ミリング）処理すること、もしくは十分な時間の攪拌することにより得ることができ、前者の方法が好ましい。
【００４１】
また、オキソチタニウムフタロシアニン結晶は、オキソチタニウムフタロシアニンを、水の存在下にジクロロエタンなどの水に非混和性の有機溶剤で処理することにより得ることができる。
具体的には、水で膨潤させたオキソチタニウムフタロシアニンを有機溶剤で処理する方法、および膨潤処理を行わずに、水を有機溶剤中に添加し、その中にオキソチタニウムフタロシアニンを投入する方法などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４２】
オキソチタニウムフタロシアニンを水で膨潤させる方法としては、例えば、オキソチタニウムフタロシアニンを硫酸に溶解させ水中で析出させてウェットペースト状にする方法、およびホモミキサー、ペイントミキサー、ボールミル、サンドミルなどの攪拌・分散装置を用いて、オキソチタニウムフタロシアニンを水で膨潤させてウェットペースト状にする方法などが挙げられるが、これらの方法に限られるものではない。
【００４３】
本発明のオキソチタニルフタロシアニンは、ＣｕＫα線（１．５４１Å）を用いたＸ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを有する特定の結晶型を有するオキソチタニルフタロシアニン結晶が特に好ましい（図３参照）。
このような特定の結晶型を有するオキソチタニルフタロシアニン結晶を含有する感光体は、高感度かつ高品質な画像を提供することができるとともに、繰返し使用に対する電位安定性に優れ、反転現像を用いる電子写真プロセスでの地カブリなどの発生が効果的に抑制することができる。この電気的な安定性に関しては、近赤外レーザ(７８０ｎｍ)で照射された場合だけでなく、短波長光源の場合、例えば４０５ｎｍに中心発振波長を有するＧａＮ系半導体レーザーの使用に際しても同様に安定した電気特性を提供する。
【００４４】
オキソチタニルフタロシアニンは、本発明の効果を阻害しない範囲で、他の電荷発生材料と併用してもよい。他の電荷発生材料との併用により、任意かつ容易に光減衰曲線を調整することができ、画像形成プロセスを設計する上で自由度が広がり優位である。
このような電荷発生材料としては、例えば、アゾ系顔料（モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料など）、インジゴ系顔料（インジゴ、チオインジゴなど）、ペリレン系顔料（ペリレンイミド、ペリレン酸無水物など）、多環キノン系顔料（アントラキノン、ピレンキノンなど）、フタロシアニン系顔料（α型、β型、Ｙ型などの他の結晶型のオキソチタニウムフタロシアニン結晶、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、ハロゲン化無金属フタロシアニンなど）、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素（メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルー、ビクトリアブルーなど）アクリジン系色素（エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジ、フラペオシンなど）、チアジン系色素（メチレンブルー、メチレングリーンなど）、オキサジン系色素（カプリブルー、メルドラブルーなど）、ビスベンゾイミダゾール系色素、キナクリドン系色素、キノリン系色素、レーキ系色素、アゾレーキ系色素、ジオキサジン系色素、アズレニウム系色素、トリアリルメタン系色素、キサンテン系色素、シアニン系色素、などの有機顔料または染料（有機光導電性材料）、さらにセレン、非晶質シリコンなどの無機材料（無機光導電性材料）などが挙げられる。
上記のアゾ顔料としては、カルバゾール骨格、スチリルスチルベン骨格、トリフェニルアミン骨格、ジベンゾチオフェン骨格、オキサジアゾール骨格、フルオレノン骨格、ビススチルベン骨格、ジスチリルオキサジアゾール骨格またはジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料が挙げられる。
【００４５】
本発明のエナミン系化合物は、一般式（Ｉ）で示される。
一般式（Ｉ）のエナミン系化合物の中でも、副式（II）：
【化３】
2010160336.tif 000004
【００４６】
［式中、
ｂ、ｃおよびｄは、同一または異なって、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｉ、ｊおよびｋは、同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｋまたはｊが２以上のとき、対応する複数のｂ、ｃまたはｄはそれぞれ同一でも異なってもよくかつそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4、Ａｒ5、ａおよびｍは、一般式（１）と同義である］
で示される化合物が特に好ましい。
【００４７】
一般式（Ｉ）および副式（II）における置換基について説明する。
Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよいアリール基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基が挙げられる。
具体的には、フェニル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基、４−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基などが挙げられる。
Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよい１価の複素環残基が挙げられる。
具体的には、ベンゾチアゾリル基、チエニル基などが挙げられる。
【００４８】
Ａｒ3の置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよいアリール基と同様のものが挙げられる。
具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−イソプロピルフェニル基、３，４−ジメチルフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−メトキシフェニル基、２，４−ジメトキシフェニル基、２−メチル−４−メトキシフェニル基、２，５−ジメチル−４−メトキシフェニル基、４−ビフェニリル基、ｐ−テルフェニル基、４−ジメチルアミノフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、２−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、５−メチル−１−ナフチル基、４−メトキシ−１−ナフチル基、２−メチル−４−メトキシ−１−ナフチル基、４−（４−メチル−フェノキシ）フェニル基、４−（フェニルチオ）フェニル基、２，５−ジメチル−４−（フェニルチオ）フェニル基などが挙げられる。
【００４９】
Ａｒ3の置換基を有してもよいシクロアルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよいシクロアルキル基が挙げられる。
具体的には、シクロへキシル基、シクロペンチル基、４、４−ジメチルシクロへキシル基などが挙げられる。
Ａｒ3の置換基を有してもよいアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、２−チエニルメチル基、１−ナフチルメチル基などが挙げられる。
Ａｒ3の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、フリル基、チエニル基、５−メチル−２−フリル基、５−メチル−２−チエニル基、５−メチル−Ｎ−エチルカルバゾールー４−イル基が挙げられる。
【００５０】
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ3の置換基を有してもよいアリール基と同様のものが挙げられる。
具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−イソプロピルフェニル基、３，４−ジメチルフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−クロロフェニル基、４−（２−フルオロエチル）フェニル基、４−メトキシフェニル基、２，４−ジメトキシフェニル基、２−メチル−４−メトキシフェニル基、２，５−ジメチル−４−メトキシフェニル基、４−ビフェニリル基、ｐ−テルフェニル基、４−ジメチルアミノフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、２−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、５−メチル−１−ナフチル基、４−メトキシ−１−ナフチル基、６−メトキシ−２−ナフチル基、２−メチル−４−メトキシ−１−ナフチル基、９−アントリル基、１−ピレニル基、４−（４−メチル−フェノキシ）フェニル基、４−（フェニルチオ）フェニル基、２，５−ジメチル−４−（フェニルチオ）フェニル基、ｐ−(フェニルチオ）フェニル基およびｐ−スチリルフェニル基などが挙げられる。
【００５１】
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよい１価の複素環残基としてはＡｒ3の置換基を有してもよいアルキル基と同様のものが挙げられる。
具体的には、８−クロマニル基、フリル基、チエニル基、５−メチル−２−フリル基、５−メチル−２−チエニル基、５−メチル−Ｎ−エチルカルバゾールー４−イル基、チアゾリル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、Ｎ−メチルインドリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基などが挙げられる。
【００５２】
Ａｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。結合する原子の具体例としては、酸素原子および硫黄原子などが挙げられ、結合する原子団の具体例としては、アルキル基を有する窒素原子などの２価の原子団ならびにメチレン、エチレンおよびメチルメチレンなどのアルキレン基、ビニレンおよびプロペニレンなどの不飽和アルキレン基、オキシメチレン（化学式：−Ｏ−ＣＨ2−）などのヘテロ原子を含むアルキレン基、チオビニレン（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロ原子を含む不飽和アルキレン基などの２価基などが挙げられる。
【００５３】
ａの置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいアルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基およびイソプロポキシ基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいジアルキルアミノ基としては、例えばジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基およびジイソプロピルアミノ基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいアリール基としては、例えばフェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基などが挙げられる。
ａのハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
【００５４】
Ｒ1のハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
Ｒ1の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
【００５５】
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよいアリール基としては、例えばフェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基などが挙げられる。
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、Ａｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3と同様のものが挙げられる。
【００５６】
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基およびイソプロポキシ基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいジアルキルアミノ基としては、例えばジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基およびジイソプロピルアミノ基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3と同様のものが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄのハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
【００５７】
一般式（１）で示されるエナミン化合物の中で、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、Ａｒ1およびＡｒ2がフェニル基であり、Ａｒ3がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ4およびＡｒ5のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4が共に水素原子であり、ｎが１であるものが挙げられる。
【００５８】
副式（II）で示されるエナミン系化合物の具体例を表１−１〜１−２１に示すが、これらの例示化合物により本発明が限定されるものではない。
これらの化合物の中でも、例示化合物１、４３および１１１が特に好ましい。
なお、これらの化合物は特開２００４−１５１６６６号公報に記載の方法により合成することができる。
【００５９】
【表１−１】
2010160336.tif 000005
【００６０】
【表１−２】
2010160336.tif 000006
【００６１】
【表１−３】
2010160336.tif 000007
【００６２】
【表１−４】
2010160336.tif 000008
【００６３】
【表１−５】
2010160336.tif 000009
【００６４】
【表１−６】
2010160336.tif 000010
【００６５】
【表１−７】
2010160336.tif 000011
【００６６】
【表１−８】
2010160336.tif 000012
【００６７】
【表１−９】
2010160336.tif 000013
【００６８】
【表１−１０】
2010160336.tif 000014
【００６９】
【表１−１１】
2010160336.tif 000015
【００７０】
【表１−１２】
2010160336.tif 000016
【００７１】
【表１−１３】
2010160336.tif 000017
【００７２】
【表１−１４】
2010160336.tif 000018
【００７３】
【表１−１５】
2010160336.tif 000019
【００７４】
【表１−１６】
2010160336.tif 000020
【００７５】
【表１−１７】
2010160336.tif 000021
【００７６】
【表１−１８】
2010160336.tif 000022
【００７７】
【表１−１９】
2010160336.tif 000023
【００７８】
【表１−２０】
2010160336.tif 000024
【００７９】
【表１−２１】
2010160336.tif 000025
【００８０】
電荷発生層は、公知の乾式法および湿式法により形成することができるが、後者が好ましい。
乾式法としては、例えば、電荷発生材料を導電性支持体の表面に真空蒸着する方法が挙げられる。
湿式法としては、例えば、オキソチタニルフタロシアニン、一般式（Ｉ）で示されるエナミン系化合物およびバインダー樹脂適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷発生層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体上に形成された下引き層表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去する方法が挙げられる。
電荷発生層用塗布液の調製は、塗布および乾燥方法は、下引き層の形成方法に準ずる。
【００８１】
バインダー樹脂は、電荷発生層の機械的強度や耐久性、層間の結着性などを向上させることができ、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用できる。
具体的には、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−ポリビニルアルコール共重合樹脂、ポリカーボネート樹脂、フェノキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂などが挙げられ、これらの１種または２種以上を使用できる。これらの中でも、ポリビニルブチラール樹脂が好ましい。
【００８２】
オキソチタニルフタロシアニンと前記エナミン系化合物との重量比は、２０／８０〜９０／１０であり、好ましくは３０／７０〜９０／１０である。
この重量比が２０／８０未満の場合には、電荷発生量が不十分で、感度が悪化することがある。一方、この重量比が９０／１０を超える場合には、電荷発生層での電荷分離・電荷輸送層への電荷の注入がスムーズにいかず、感度が悪化することがある。
【００８３】
電荷発生層は、本発明の好ましい特性が損なわれない範囲内で、化学増感剤、光学増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などから選ばれる１種または２種以上の公知の添加剤を適量含有していてもよい。これらの添加剤は、後述する電荷輸送層に含有されてもよく、電荷発生層および電荷輸送層の両方に含有されてもよい。
【００８４】
化学増感剤および光学増感剤は、感光体の感度を向上させ、繰返し使用による残留電位の上昇および疲労などを抑え、電気的耐久性を向上させる。
【００８５】
化学増感剤としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物；テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類；アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類；２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物；ジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料およびこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどが挙げられる。
【００８６】
光学増感剤としては、例えばキサンテン系色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料；エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料；メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料；カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料；シアニン染料；スチリル染料；ピリリウム塩染料およびチオピリリウム塩染料などが挙げられる。
【００８７】
酸化防止剤は、長期にわたって感度安定性を維持させることができる。
酸化防止剤としては、２,６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール（２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール：ＢＨＴ）のようなヒンダードフェノールなどのフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミンなどのアミン系酸化防止剤、ビタミンＥ、ハイドロキノン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカンおよびそれらの誘導体、有機硫黄系化合物、有機燐系化合物などが挙げられ、これらを単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００８８】
レベリング剤および可塑剤は、ゆず肌を防止し、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させることができる。
レベリング剤としては、例えばリシロキサン、シリコーン系レベリング剤などが挙げられる。
可塑剤としては、例えばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などが挙げられる。
【００８９】
無機化合物または有機化合物の微粒子は、機械的強度を増強し、電気特性を向上させることができる。このような微粒子としては、例えば、下引き層において例示した金属酸化物微粒子加えて、窒化珪素、窒化アルミニウムなどの窒化化合物の微粒子が挙げられる。
【００９０】
有機溶剤としては、例えば、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン、ジメトキシベンゼン、ジクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素類；ジクロロメタン、ジクロロエタン、テトラクロロプロパンなどのハロゲン化炭化水素；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、ジベンジルエーテル、ジメトキシメチルエーテル、１，２−ジメトキシエタンなどのエーテル類；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン、イソホロンなどのケトン類；安息香酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、ジフェニルスルフィドなどの含イオウ溶剤；ヘキサフロオロイソプロパノールなどのフッ素系溶剤；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられ、これらは単独または混合溶剤として使用できる。また、このような溶剤に、アルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンを加えた混合溶剤を使用することもできる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤、特にそれらの２種以上の混合溶剤が好適に用いられる。具体的には、ジメトキシエタンとシクロヘキサノンとの混合溶剤が最も好ましい。
【００９１】
電荷発生層の膜厚は特に限定されないが、０．０５〜５μｍが好ましく、０．１〜１μｍが特に好ましい。電荷発生層の膜厚が０．０５μｍ未満では、光吸収の効率が低下し、感度が低下するおそれがある。一方、電荷発生層の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷輸送が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下するおそれがある。
【００９２】
［電荷輸送層５］
電荷輸送層は、電荷発生層上に設けられ、電荷発生材料が発生した電荷を受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送材料、バインダー樹脂、必要に応じて公知の可塑剤、増感剤などを含有する。
【００９３】
電荷輸送層は、電荷発生層と同様に、公知の湿式法により形成することができる。
具体的には、電荷輸送材料およびバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、この塗布液を浸漬塗布法により電荷発生層上に塗布し、乾燥により溶剤を除去する方法により形成するのが好ましい。
電荷輸送層用塗布液の調製、塗布および乾燥方法は、下引き層および電荷発生層の形成方法に準ずる。
【００９４】
電荷輸送材料としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、ピラゾリン誘導体、フェニルヒドラゾン類、ヒドラゾン誘導体、トリフェニルアミン系化合物、トリフェニルメタン系化合物、スチルベン系化合物、３−メチル−２−ベンゾチアゾリン環を有するアジン化合物などの電子供与性物質；フルオレノン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、インデノチオフェン誘導体、フェナンスレンキノン誘導体、インデノピリジン誘導体、チオキサントン誘導体、ベンゾ（ｃ）シンノリン誘導体、フェナジンオキサイド誘導体、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ブロマニル、クロラニル、ベンゾキノンなどが挙げられる。
感光体が、露光光源が波長３６０〜４２０ｎｍに中心発振波長を有する書き込み露光光源（半導体レーザー光）を使用する画像形成装置に用いられる場合には、電荷輸送材料としては、３６０ｎｍ以上の波長領域に吸収を示さないアリールアミン系の化合物が特に好ましい。
【００９５】
バインダー樹脂としては、電荷輸送材料と相溶性を有するものであり、かつ３６０ｎｍ以上に吸収を有しない材料系が好ましく、例えば、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリアミド、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリケトン、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミド、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂、ポリスルホン樹脂、およびそれらの共重合樹脂などが挙げられる。これらのバインダー樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて用いてもよい。これらの中でもポリスチレン、ポリカーボネート、共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステルなどの樹脂は、体積抵抗率が１０13Ω以上あり、成膜性および電位特性などにも優れている。
【００９６】
バインダー樹脂を溶解させる溶剤は、メタノール、エタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、エチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソランなどのエーテル類、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタンなどの脂肪族ハロゲン炭化水素、ベンゼン、クロロベンゼン、トルエンなどの芳香族類などが挙げられる。
【００９７】
電荷輸送層中の電荷輸送材料の割合は、３０〜８０重量％の範囲が好ましく、４０〜７０重量％が特に好ましい。電荷輸送材料の割合が前記の範囲であれば、本発明の優れた効果が得られる。
【００９８】
電荷輸送層には、電荷発生層に例示したような添加剤を含有していてもよい。
また、電荷輸送層には、画像形成装置のクリーニングブレードとの摺刷などによって引き起こされる感光体表面の磨耗劣化を抑制する目的でフィラー粒子の添加してもよい。
このようなフィラーには、大別して、有機系フィラー粒子と金属酸化物を中心とする無機系フィラー粒子がある。
一般に、感光体表面の濡れ性を制御し、異物などの付着を抑制する目的にはフッ素系材料を中心とする有機系フィラーが用いられる。一方、耐刷性を向上させる目的には無機系フィラーが主に用いられ、本発明では、後者を用いるのが好ましい。
【００９９】
無機系フィラー粒子の特徴としては、材料としての硬度が高く、バインダー樹脂に分散し易いものがよく、例えば、酸化珪素（シリカ）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウム(アルミナ)などの酸化物、および窒化珪素、窒化アルミニウムなどの窒化化合物が挙げられる。
これらの中でも、光散乱を考慮して媒質の屈折率との差が小さいことから、酸化珪素（シリカ）が特に好ましい。
【０１００】
また、無機系フィラー粒子の粒子径（一次粒子径）は、１００ｎｍ以下が好ましく、５〜１００ｎｍの範囲が特に好ましい。粒子径が小さいほど、散乱および系中での電気的キャリアへの弊害をできるだけ少なくすることができ、粒子径が５ｎｍ未満および１００ｎｍを超える場合には、添加による効果が得られ難い。
【０１０１】
電荷輸送層の膜厚は、１０〜３０μｍが好ましく、１０〜２０μｍが特に好ましい。通常適用されている電荷輸送層の膜厚２０〜３０μｍでは、光源のビーム径を小さくしても電荷輸送層内でキャリアの面内方向の拡散が起こり静電潜像が広がり、高解像な潜像形成が妨げられ易い。これを防止するためには、電荷輸送層の膜厚をより薄膜化する必要があり、１０〜２０μｍとするのが特に好ましい。
【０１０２】
［保護層（図示せず）］
本発明の感光体は、電荷輸送層の表面の磨耗劣化を抑制する手段として、電荷輸送層の表面に架橋性（反応性）保護層を有するのが好ましい。
保護層は、バインダー樹脂、必要に応じて上記の金属酸化物微粒子とから構成され、電荷輸送層中の金属酸化物微粒子は０．１〜３０重量％程度が好ましい。
また、保護層には、必要に応じて上記の電荷輸送材料や酸化防止剤を添加することが好ましく、添加により電位安定性や画質の向上を図ることができる。
保護層の形成方法は、下引き層の形成方法に準じる。
【０１０３】
また、保護層は、有機シリコン系化合物などを用いた架橋性（反応性）保護層膜であってもよい。
後述する波長３６０〜４２０ｎｍに中心発振波長を有する露光光源（書き込み光源）を備えた画像形成装置を用いて、本発明の感光体を帯電し、それを露光して静電潜像を形成し、得られた静電潜像を現像する手段としては、通常の乾式の１成分あるいは２成分の現像であっても、高い解像度の画像を形成することができる。用いるトナー粒子としては、粒子径６μｍ以下程度のものが好ましく、有機溶剤中にトナー粒子を分散させた低粘度の液体現像剤を用いることもできる。このような方式では、トナー粒子径が１μｍ程度以下と非常に小さいこと、帯電量が大きいことから、画像の乱れがなく、高い解像度の出力画像を形成することができる。このような場合の有機溶剤に対する耐性の向上にあたっては、上記のような反応性保護層膜の導入が有用である。
【０１０４】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成された前記トナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、前記感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、前記感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を少なくとも備え、前記露光手段が、波長３６０〜４２０ｎｍに中心発振波長を有する露光光源を備えたことを特徴とする。露光光源は、青色半導体レーザーであるのが好ましい。
【０１０５】
図面を用いて本発明の画像形成装置（レーザープリンタ）の構成およびその画像形成動作について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
図４は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【０１０６】
画像形成装置であるレーザープリンタ３０は、感光体１、半導体レーザー３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４、ミラー３５、帯電手段であるコロナ帯電器３６、現像手段である現像器３７、転写紙カセット３８、給紙ローラ３９、レジストローラ４０、転写手段である転写帯電器４１、分離帯電器４２、搬送ベルト４３、定着器４４、排紙トレイ４５およびクリーニング手段であるクリーナ４６を含んで構成される。
なお、半導体レーザー３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４およびミラー３５は、露光手段４９を構成する。
【０１０７】
感光体１は、図示しない駆動手段によって矢符４７の方向に回転可能なようにレーザープリンタ３０に搭載される。半導体レーザー３１から出射されるレーザービーム３３は、回転多面鏡３２によって感光体１の表面に対してその長手方向（主走査方向）に繰返し走査される。結像レンズ３４は、ｆθ特性を有し、レーザービーム３３をミラー３５で反射させて感光体１の表面に結像させて露光させる。感光体１を回転させながらレーザービーム３３を前記のように走査して結像させることによって、感光体１の表面に画像情報に対応する静電潜像が形成される。
【０１０８】
上記のコロナ帯電器３６、現像器３７、転写帯電器４１、分離帯電器４２よびクリーナ４６は、矢符４７で示す感光体１の回転方向上流側から下流側に向ってこの順序で設けられる。
また、コロナ帯電器３６は、レーザービーム３３の結像点よりも感光体１の回転方向上流側に設けられ、感光体１の表面を均一に帯電させる。したがって、レーザービーム３３が、均一に帯電された感光体１表面を露光することになり、レーザービーム３３によって露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて前記の静電潜像が形成される。
帯電器としては、コロナ帯電器に限定されず、コロトロン帯電器、スコロトロン帯電器、鋸歯帯電器、ローラ帯電器などであってもよい。
【０１０９】
現像器３７は、レーザービーム３３の結像点よりも感光体１の回転方向下流側に設けられ、感光体１表面に形成された静電潜像にトナーを供給し、静電潜像をトナー像として現像する。転写紙カセット３８に収容される転写紙４８は、給紙ローラ３９によって１枚ずつ取出され、レジストローラ４０によって感光体１への露光と同期して転写帯電器４１に与えられる。転写帯電器４１によって、トナー像が転写紙４８に転写される。転写帯電器４１に近接して設けられる分離帯電器４２は、トナー像が転写された転写紙を除電して感光体１から分離される。
【０１１０】
感光体１から分離された転写紙４８は、搬送ベルト４３によって定着器４４に搬送され、定着器４４によってトナー像が定着される。このようにして画像が形成された転写紙４８は、排紙トレイ４５に向けて排紙される。なお分離帯電器４２によって転写紙４８が分離された後、さらに回転を続ける感光体１は、その表面に残留するトナーおよび紙粉などの異物がクリーナ４６のクリーニングブレードまたはブラシクリーナによって清掃される。クリーナ４６によってその表面が清掃された感光体１は、クリーナ４６と共に設けられる図示しない除電ランプによって除電された後、さらに回転され、前記の感光体１の帯電から始まる一連の画像形成動作が繰り返される。
また、感光体を複数設けることで複数の異なるトナーを用いて重ね併せ画像を形成可能な構成も採用できる。この構成はタンデム方式と称される。
【０１１１】
本発明のよる画像形成装置では、クリーニングブレードの研磨能力やクリーニングブレードの感光体１の表面に対する当接圧力を小さく設定することができるので、感光体１の寿命が延長される。また、クリーニング後の感光体１の表面は、トナーおよび紙粉などの異物の付着がなく、常に清浄な状態に保たれるので、画質の良好な画像を長期間安定して形成することができる。
すなわち、本発明による画像形成装置は、各種の環境下において、長期間に亘り安定して画質低下のない画像を形成することができる。また、感光体１の寿命が長く、クリーナ４６も簡易な構成で済むことから、低コストでメンテナンス頻度の少ない画像形成装置が実現される。さらに、感光体１が光に曝されてもその電気特性が低下しないので、メンテナンス時などに感光体１が光に曝されることに起因する画質の低下を抑えことができる。
【０１１２】
本発明の画像形成装置は、図４に示す以外にも次のような構成であってもよい。
感光体１を、コロナ帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６から選択される少なくとも１つと一体化してプロセスカートリッジとしてもよい。
例えば、感光体１、コロナ帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６を組込んだプロセスカートリッジ、感光体１、コロナ放電器３６および現像器３７を組込んだプロセスカートリッジ、感光体１およびクリーナ４６を組込んだプロセスカートリッジ、感光体１および現像器３７を組込んだプロセスカートリッジなどが挙げられる。
このようにいくつかの部材を一体化したプロセスカートリッジを用いることにより、装置の保守管理が容易になる。
【０１１３】
また、感光体の外径が４０ｍｍ以下の場合には、分離帯電器４２を省いた構成としてもよく、現像バイアスなどの高圧電圧を印加するタイミングなどを工夫することによって、除電ランプ（図示せず）を省いた構成としてもよい。
すなわち、感光体の直径が小さいもの、低速のローエンドプリンタなどでは、省スペース化の観点から除電ランプを省くことができる。
【実施例】
【０１１４】
以下に実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの実施例により本発明が限定されるものではない。
【０１１５】
（実施例１）
直径３０ｍｍのアルミニウム製の円筒状導電性基体上に感光層を形成して感光体を作製し、その特性を評価した。
酸化チタン（石原産業株式会社製、製品名：タイベークＴＴＯ５５Ａ）７重量部と共重合ナイロン（東レ株式会社製、製品名：アミランＣＭ８０００：）１３重量部とを、メチルアルコール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカーを用いて８時間分散処理して下引き層用塗布液（全量１ｋｇ）を調製した。
得られた下引き層用塗布液を塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬した後引き上げ、得られた塗膜を自然乾燥させて、膜厚１．０μｍの下引き層を形成した。
【０１１６】
予め、次のようにして電荷発生材料として使用する、下記構造式（Ａ’）で示されるオキソチタニルフタロシアニンを得た。
【０１１７】
【化４】
2010160336.tif 000026
【０１１８】
ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌとを混合し、さらにチタニウムテトライソプロポキシド１７．０ｇを加え、窒素雰囲気下、１４０℃で２時間反応させた。得られた反応混合物を放冷した後、析出物を濾取し、クロロホルム、２％の塩酸水溶液、水およびメタノールで順次洗浄し、乾燥して青紫色針状あるいは板状化合物（結晶）２５．５ｇを得た。
得られた化合物の化学分析の結果、上記構造式で示されるオキソチタニルフタロシアニンであることを確認した（収率８８．５％）。
【０１１９】
得られたオキソチタニルフタロシアニン１．８重量部とブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製、製品名：エスレックＢＸ−１）１．２重量部とを、ジメトキシエタン１０５．３重量部とシクロヘキサノン１１．７重量部との混合溶剤（混合比率＝９０／１０）に加え、ペイントシェーカーを用いて１時間分散処理して電荷発生材料含有液を調製した。
次いで、例示化合物１のエナミン系化合物５重量部、ポリカーボネート（出光興産株式会社製、製品名：タフロンＧＨ５０３）４．４重量部およびポリカーボネート（帝人化成株式会社製、製品名：パンライトＴＳ２０４０）３．６重量部を混合し、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）４９重量部を溶剤として電荷発生層添加液（全量１ｋｇ）を調製した。
【０１２０】
このようにして調製した電荷発生材料含有液２０重量部に、電荷発生層添加液２．４８重量部を添加し、ボールミルを用いて３時間攪拌処理して電荷発生層用塗布液を調製した。すなわち、電荷発生層中の電荷発生材料／エナミン系化合物（重量比）を６０／４０に設定した。
得られた電荷発生層用塗布液を、下引き層の場合と同様の浸漬塗布法で、先に形成した下引き層上に塗布し、得られた塗膜を自然乾燥させて、膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２１】
次いで、電荷輸送材料として下記構造式（Ｂ）で示されるアリールアミン系化合物５重量部、ポリカーボネート（出光興産株式会社製、製品名：タフロンＧＨ５０３）４．４重量部およびポリカーボネート（帝人化成株式会社製、製品名：パンライトＴＳ２０４０）３．６重量部を混合し、テトラヒドロフラン４９重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液（全量１ｋｇ）を調製した。
得られた電荷輸送層用塗布液を、下引き層の場合と同様の浸漬塗布法で、先に形成した電荷発生層上に塗布し、得られた塗膜を温度１２０℃で１時間乾燥させて、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を得た。
【０１２２】
【化５】
2010160336.tif 000027
【０１２３】
（実施例２）
予め、次のようにして電荷発生材料として使用する、前記構造式（Ａ’）で示されるオキソチタニルフタロシアニン結晶を得た。
ｏ−フタロジニトリル４０ｇ、四塩化チタン１８ｇおよびα−クロロナフタレン５００ｍｌを、窒素雰囲気下、温度２００〜２５０℃で３時間加熱撹拌して反応させた。次いで、温度１００〜１３０℃まで放冷後、熱時濾過し、温度１００℃に加熱したα−クロロナフタレン２００ｍｌで洗浄してジクロロチタニウムフタロシアニン粗生成物を得た。
得られた粗生成物を、室温でα−クロロナフタレン２００ｍｌおよびメタノール２００ｍｌで順次洗浄し、次いでメタノール５００ｍｌ中で１時間熱懸洗を行った。濾過後、得られた粗生成物を、水５００ｍｌ中でｐＨが６〜７になるまで、熱懸洗を繰り返した。その後、乾燥してオキソチタニルフタロシアニン中間結晶を得た。次いで、得られた中間結晶を、メチルエチルケトンに混合し、ペイントコンディショナー装置（レッドレベル社製）を用いて直径２ｍｍのガラスビーズと共にミリング処理し、メタノールで洗浄した後、乾燥して結晶を得た。
【０１２４】
得られた結晶の化学分析の結果、オキソチタニルフタロシアニンであることを確認した。
また、得られた結晶のＣｕＫα線（１．５４１Å）を用いたＸ線回折スペクトルの結果、ブラッグ角（２θ±０．２°）７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に主要な回折ピークをし、そのうち９．４°と９．７°の重なったピーク束に最大回折ピークを示すオキソチタニルフタロシアニン結晶であることを確認した（図３参照）。
【０１２５】
オキソチタニルフタロシアニンに代えて上記方法により得られたオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１２６】
（実施例３）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層添加液を調製する際に例示化合物１に代えて例示化合物４３を用いたこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１２７】
（実施例４）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層添加液を調製する際に例示化合物１に代えて例示化合物１１１を用いたこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。
【０１２８】
（実施例５）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層用塗布液を調製する際に電荷発生材料含有液２０重量部に電荷発生層添加液０．４１重量部を添加したこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。すなわち、電荷発生層中の電荷発生材料／エナミン系化合物（重量比）を９０／１０に設定した。
【０１２９】
（実施例６）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層用塗布液を調製する際に電荷発生材料含有液２０重量部に電荷発生層添加液１４．９重量部を添加したこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。すなわち、電荷発生層中の電荷発生材料／エナミン系化合物（重量比）を２０／８０に設定した。
【０１３０】
（実施例７）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および下引き層を設けなかったこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。すなわち、電荷発生層中の電荷発生材料／エナミン系化合物（重量比）を６０／４０に設定した。
【０１３１】
（比較例１）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層添加液を添加しなかったこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した（エナミン系化合物の添加なし）。
【０１３２】
（比較例２）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて実施例２のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いたこと、および電荷発生層添加液を調製する際に例示化合物１に代えて下記構造式（Ｃ）で示されるトリフェニルアミン系化合物（ＴＰＤ）を用いたこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。すなわち、電荷発生層中の電荷発生材料／ＴＰＤ（重量比）を６０／４０に設定した。
【０１３３】
【化６】
2010160336.tif 000028
【０１３４】
（比較例３）
電荷発生材料含有液を調製する際にオキソチタニルフタロシアニンに代えて、下記構造式（Ｄ）で示されるペリレン化合物（クラリアントジャパン株式会社製、製品名：ＰＶ  ＦＡＳＴ  ＲＥＤ  Ｂ）を用いたこと以外は、実施例１と同様にして感光体を作製した。すなわち、電荷発生層中のペリレン化合物／エナミン系化合物（重量比）を６０／４０に設定した。
【０１３５】
【化７】
2010160336.tif 000029
【０１３６】
（評価）
以上のように作製した実施例１〜７および比較例１〜３の感光体を、それぞれ帯電部材（スコロトロン帯電器）と共に、カラー複合機（シャープ株式会社社製、型式：ＭＸ−４５００Ｎ）の画像形成装置用プロセスカートリッジに装着し、画像露光光源として４０５ｎｍの中心発振波長を有する半導体レーザーを用い、コリメーターレンズ、アパーチャー、シリンダレンズ、ポリゴンミラー、ｆθレンズ、樽型トロイダルレンズ、反射ミラーからなる像露光装置により書き込みを行った。
現像には２成分現像（体積平均粒径６．５μｍのトナー）を行い、転写部材として転写ベルト（トナー像が直接転写紙に転写される）を用い、除電光には７８０ｎｍの半導体レーザーを用い、感光体全面に光照射により除電を行うようにした。試験環境は温度２５℃相対湿度５０％とした。
実施例２の感光体についてのみ、画像露光光源として７８０ｎｍの中心発振波長を有する半導体レーザーを用いた試験も行なった。これを比較例４とする。
【０１３７】
＜電気特性評価＞
表面電位計（トレック・ジャパン社製、型式：ｍｏｄｅｌ  ３４４）を用いて、べた画像印字時の電位ＶＬ（−Ｖ）を測定し下記の基準で判定して、感光体感度の指標とした。
ＶＬ＜１００（Ｖ）：実使用上問題なし
ＶＬ≧１００（Ｖ）：画像濃度に影響し、実使用上問題あり
【０１３８】
＜ドット再現性の評価＞
ハーフトーン画像（１ドット画像）を形成し、目視観察によりドット形成状態（ドットの再現性、散逸状態および輪郭の先鋭度）を下記の基準（ランク）で判定した。
◎：ドット再現性が良好、かつ散逸もなく、輪郭の先鋭度に優れている
○：上記３項目とも若干の劣化はあるが、実使用上問題なし
△：３項目いずれかが、実使用上問題となる
×：３項目中２項目以上が、実使用不可能となる
以上の評価結果を、感光体の構成材料と共に表２に示す。
【０１３９】
【表２】
2010160336.tif 000030
【０１４０】
表２の結果から次のことがわかる。
（１）電荷発生層に、オキソチタニルフタロシアニンと、特定量の特定のエナミン系化合物とを含有する本発明の感光体（実施例１〜７）は、波長３６０〜４２０ｎｍの光に感光特性を有し、画像露光光源として４０５ｎｍの中心発振波長を有する半導体レーザーを用いた試験において高画質の画像を得ることができる。特に特定のオキソチタニルフタロシアニン結晶を用いた感光体（実施例２〜４）では、特に高感度化を実現できる。
【０１４１】
（２）電荷発生層にエナミン系化合物を含有しない感光体（比較例１）では、電荷発生層での光吸収が十分ではなく、電荷分離も円滑に行われず、よって低感度になっているものと考えられる。
（３）電荷発生層にエナミン系化合物の代わりにＴＰＤ（トリフェニルアミン系化合物）を含有する感光体（比較例２）では、ＴＰＤが波長３６０〜４２０ｎｍに吸収帯を有さず、オキソチタニルフタロシアニンの光吸収を邪魔するために、十分な感度が得られないものと考えられる。
【０１４２】
（４）電荷発生層にオキソチタニルフタロシアニンの代わりにペリレン化合物を含有する感光体（比較例３）では、ペリレン系化合物が波長３６０〜４２０ｎｍに吸収帯を有していても、エナミン系化合物への電荷の注入が良好でなく、十分な感度が得られないものと考えられる。このことから、本発明の電荷発生材料としてはチタニルフタロシアニンが有効であるといえる。
【０１４３】
（５）本発明の感光体でも波長７８０ｎｍの露光（比較例４）では、エナミン系化合物の吸光度が０％になり、オキソチタニルフタロシアニンの光吸収を邪魔するために、十分な感度が得られないものと考えられる。
【符号の説明】
【０１４４】
１  導電性支持体（導電性基体）
２  電荷発生材料
３  電荷発生層
４  電荷輸送材料
５  電荷輸送層
６  下引き層（中間層）
７  バインダー樹脂（結着樹脂）
２１  感光層（積層型感光層）
【０１４５】
１  感光体
３０  レーザープリンタ（画像形成装置）
３１  レーザー
３２  回転多面鏡
３３  レーザービーム
３４  結像レンズ
３５  ミラー
３６  コロナ帯電器
３７  現像器
３８  転写紙カセット
３９  給紙ローラ
４０  レジストローラ
４１  転写帯電器
４２  分離帯電器
４３  搬送ベルト
４４  定着器
４５  排紙トレイ
４６  クリーナ
４７  矢符
４８  転写紙
４９  露光手段
【図１】
2010160336.tif 000034
【図２】
2010160336.tif 000035
【図３】
2010160336.tif 000036
【図４】
2010160336.tif 000037