(57)【要約】【課題】免震建物の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部に配置される免震蓋で、免震建物との回転可動部と交差する方向に地盤が存在する場合、地震発生時にこの地盤方向に免震建物が移動しても、この地盤との取り合い部に空間を設けずに免震蓋が地盤にぶつかることを回避でき、交差するいずれの方向にもスライド可能な免震蓋を備えたエキスパンション・ジョイントを得る。【解決手段】免震建物躯体１の外周部の地盤２に形成されるクリアランス３を免震蓋７で塞ぐエキスパンション・ジョイントにおいて、前記免震建物躯体１の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部で地盤との取り合い部に配置される免震蓋７は、免震建物躯体１および地盤２との接続部をスライドプレート８，１１と連結手段としての支点突起１０，１３とでスライド自在かつ回動自在に軸着した。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
免震建物の外周部の地盤に形成されるクリアランスを免震蓋で塞ぐエキスパンション・ジョイントにおいて、前記免震建物の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部で地盤との取り合い部に配置される免震蓋は、免震建物および地盤との接続部をスライド自在かつ回動自在に軸着したことを特徴とするエキスパンション・ジョイント。
【請求項２】
免震蓋の免震建物および地盤との接続部は、交差するＸＹ方向の２辺であり、免震蓋側の水平面ないし垂直面に、もしくは免震建物側および地盤側の水平面ないし垂直面に、長孔を有する水平スライドプレートと垂直スライドプレートとをそれぞれ設け、免震建物と地盤とに前記水平スライドプレートと垂直スライドプレートとにそれぞれ形成された長孔にスライド自在に挿着される連結手段を設けた請求項１記載のエキスパンション・ジョイント。
【請求項３】
連結手段は、免震建物側と地盤側とにそれぞれ少なくとも１箇所設けられる請求項２記載のエキスパンション・ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、免震建物と外周部との間に形成されクリアランス（隙間）に設けられるエキスパンション・ジョイントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に免震建物の外周部には、建物の横方向の変位を吸収するために建物躯体と外周の地盤との間に数１０ｃｍ程度のクリアランス（溝による隙間）を設けているが、この隙間の上は通常は歩行したり、車両が走行したりする。そのため、免震建物と、この建物と相対的に挙動するその外周部の床部との間に例えば鉄板やグレーチングなどによる蓋を設置しクリアランスを塞いで、建物と外周部とを繋ぎ、人や車両の通行を可能にしている。
【０００３】
前記鉄板やグレーチングによる蓋では、地震発生時に振動で蓋が跳ね上がったり、スライドすると、地震がおさまった後も、そのままで元の場所に戻らず、戻すには人手による作業を要した。
【０００４】
そこで、例えば特許文献１には、蓋の先端部を斜め断面形状とし、地震などの水平方向の一時変位に対してスムーズに追従可動できるようにしたものが記載されており、スプリング丁番により建物側へ蓋の一端が回転可能に接続されている。この発明によれば、振動により蓋が跳ね上がっても、蓋の一端が建物側に丁番で接続されているから、振動が収まれば、元の位置に復位する。
【０００５】
すなわち、図６に示すように免震建物躯体１と外周の地盤２との間には、地震発生時に免震建物躯体１が水平のＸ方向に変位したとき、この変位を吸収するために例えば数１０ｃｍ程度のクリアランス（隙間）３を設けて、この隙間３の開口を跨ぐようにして免震蓋４で閉塞しエキスパンション・ジョイントとしている。
【０００６】
この場合、免震蓋４は端部がボルト５などで免震建物躯体１に回動自在に軸着される。
【０００７】
そして、地震発生時に図７に示すように免震建物躯体１が地盤２から離れるようなＸ方向に移動する場合は、免震蓋４はボルト５による軸着部を介して免震建物躯体１に引っ張られ、そのまま水平のＸ方向にクリアランス３の開口上をスライドする。
【０００８】
また、図８に示すように免震建物躯体１が地盤２に近づくようなＸ方向に移動する場合は、免震蓋４はクリアランス３の開口上をスライドして先端が地盤２に乗り上げる。このとき、免震蓋４の基端はボルト５による軸着部の箇所で回動するから、先端がスムーズに地盤２上に移動できる。
【０００９】
ところで、図９に示すように免震建物躯体１の端部や隅部に配設される免震蓋４は、Ｘ方向だけでなくＹ方向にも地盤２が存在することになる。すなわち、端部に配設される免震蓋４は、先端方向と側部方向のＸＹ両方向に地盤２との取り合い部が生じる。
【００１０】
このため、図１０に示すように免震建物躯体１が免震蓋４の側方の地盤２から離れる方向のＹ方向に移動する場合は、免震蓋４はクリアランス３の開口上をそのまま支障なく移動するが、図１１に示すように側方の地盤２の方向のＹ方向に移動する場合は、免震蓋４は回動可能な軸着部と直交する方向に移動することになるため、側方の地盤２にぶつかって、先端を跳ね上げることができない。
【００１１】
そこで、免震建物躯体１およびこれに固定された免震蓋４が回動可能な軸着部と直交する側方の地盤方向であるＹ方向に移動する場合、免震蓋４が地盤２にぶつかって移動できなくなることを回避するための手段として、例えば下記のものが従来ある。
【００１２】
エキスパンション・ジョイントの回転可動方向と直交する方向の一番端（地盤との取り合い部）に対しては、従来、図１０（ｃ）に示すような穴あけタイプとして、地震時の変位量を想定してこの量と同等以上の空間６を予め設けておく、また、塞ぎタイプとして、地震時の変位量と同等以上の空間６を何かのもので塞ぐなどしている。
【００１３】
そして、地震発生時に免震建物１が移動して免震蓋４が回転可動方向と直交するＹ方向の地盤２の方向に移動したときは、免震蓋４が空間６の上をスライドすることで地盤２にぶつかることを回避している。この場合、空間６の開口を何らかのもので塞いでいた場合は、免震蓋４の移動により塞ぎ物は外れたり、破壊されたりする。
【特許文献１】特開２００５−４８４９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
免震蓋の地盤方向への変位量を想定してここに空間を予め形成する手段で、空間の上部開口を塞がない場合は、平常時も開口が存在するため、この箇所を人や台車、自動車などの通行が困難になるばかりでなく、穴に落下するおそれもあって危険でもある。
【００１５】
また、穴の中に雨水やゴミが溜まり、衛生上も問題がある。
【００１６】
空間の開口に容易には破損しない置物をする場合は、地震時に衝突して飛んだり、外れたりするため、地震がおさまってからこれを基の位置に戻す復旧作業が必要になる。
【００１７】
また、置物に隣接の免震蓋がぶつかることにより、置物と免震蓋の双方が損傷したり衝撃の強さによっては破損するおそれがある。
【００１８】
空間の開口に置く塞ぎ物を破損可能なものにした場合は、地震時に隣接の免震蓋がぶつかることで衝撃を吸収して必ず破損するため、地震がおさまった後には、新たな塞ぎ物を製造して設置し直す必要がある。また、隣接の免震蓋も破損するおそれがある。
【００１９】
本発明は、前記従来例の不都合を解消するものとして、免震建物の端や隅部に配置される免震蓋で、免震建物との回転可動部と交差する方向に地盤が存在する場合、地震発生時にこの地盤方向に免震建物が移動しても、この地盤との取り合い部に空間を設けずに免震蓋が地盤にぶつかることを回避でき、交差するいずれの方向にもスライド可能な免震蓋を備えたエキスパンション・ジョイントを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
請求項１記載の本発明は、免震建物の外周部の地盤に形成されるクリアランスを免震蓋で塞ぐエキスパンション・ジョイントにおいて、前記免震建物の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部で地盤との取り合い部に配置される免震蓋は、免震建物および地盤との接続部をスライド自在かつ回動自在に軸着したことを要旨とするものである。
【００２１】
請求項１記載の本発明によれば、免震建物の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部に配置される免震蓋は、免震建物だけでなく、地盤ともスライド自在かつ回動自在に接続したから、免震建物が地盤方向を含む交差するどの方向に移動しても、免震蓋は免震建物の移動に追随してスライドまたは回動する。よって、地盤との取り合い部に空間を予め設けておかなくても、免震蓋が地盤とぶつかったり、隣接の一般の免震蓋とぶつかることもない。そして、地震後は、免震蓋は自動的に復位する。
【００２２】
請求項２記載の本発明は、免震蓋の免震建物および地盤との接続部は、交差するＸＹ方向の２辺であり、免震蓋の水平面ないし垂直面に、もしくは免震建物側および地盤側の水平面ないし垂直面に、長孔を有する水平スライドプレートと垂直スライドプレートとをそれぞれ設け、免震建物と地盤とに前記水平スライドプレートと垂直スライドプレートとにそれぞれ形成された長孔にスライド自在に挿着される連結手段を設けたことを要旨とするものである。
【００２３】
請求項２記載の本発明によれば、免震蓋は、水平スライドプレートおよび垂直スライドプレートと、連結手段との組み合わせによる簡単な構造で、連結手段が各スライドプレートの長孔にそって移動または回動できるから、交差する２辺で回動自在かつスライド自在に免震建物と地盤とにそれぞれ接続される。
【００２４】
請求項３記載の本発明は、連結手段は、免震建物側と地盤側とにそれぞれ少なくとも１箇所設けられることを要旨とするものである。
【００２５】
請求項３記載の本発明によれば、連結手段は、免震建物側と地盤側とにそれぞれ少なくとも１箇所設けたから、連結手段での回動と支点の移動とが確実かつスムーズに行える。
【発明の効果】
【００２６】
以上述べたように本発明のエキスパンション・ジョイントは、地震発生時には蓋が建物の変位に追従し、地震がおさまれば元の位置に復位するようにした場合、建物の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部など地盤との取り合い部のある箇所に配置される免震蓋を、交差する方向のいずれの方向にも移動かつ回動可能としたから、地盤との取り合い部に空間を形成することなく、交差するいずれの方向にも地盤とぶつかることなく免震蓋を移動できるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、図面について本発明の実施形態を詳細に説明する。図１は本発明のエキスパンション・ジョイントの実施形態を示す平面図で、図６に示した従来例と同一の構成要素には同一の参照符号を付してある。図中１は免震建物躯体、２は建物の外周部の地盤を示す。
【００２８】
免震建物躯体１と地盤２との間には、地震発生時に免震建物躯体１が水平方向に変位したとき、この変位を吸収するために例えば数１０ｃｍ程度のクリアランス（隙間）３を設けて、免震建物躯体１と地盤２とを縁切りし、この隙間３の開口を跨ぐようにして免震蓋７で閉塞しエキスパンション・ジョイントとしている。
【００２９】
本発明の免震蓋７は、図５の説明図に示すように免震建物躯体１の周囲にあるエキスパンション・ジョイントの端部または隅部に設置されるもので、交差する方向として例えばＸＹ方向の両方向にクリアランス３を介して地盤２があり、地盤２との取り合い部が生じている。
【００３０】
かかる免震蓋７には隣接して免震建物躯体１に図６に示したような従来からある通常の免震蓋４が配置される。
【００３１】
本発明の免震蓋７は、図１、図５に示すように免震建物躯体１の周囲に形成されるクリアランス３の、ＸＹの両方向のクリアランス３を跨ぐように配置され、
免震蓋７のＸ方向の先端とこれに直交する一方の辺であるＹ方向の先端とには地盤２との取り合い部が生じている。
【００３２】
免震蓋７の、免震建物躯体１側の接続部において端部下面に細長板状の水平方向に水平スライドプレート８を取付ける。この水平スライドプレート８にはその長さ方向に長孔９を形成する。
【００３３】
そして、前記水平スライドプレート８が免震建物躯体１と接合する箇所に位置させて、免震建物躯体１側に連結手段である支点突起１０としてのボルトを上方に向けて垂直に突設し、この支点突起１０を前記長孔９にスライド自在に係合させる。
【００３４】
これにより、免震蓋７のＹ方向の一辺がスライド自在かつ回転自在に免震建物躯体１に軸着される。
【００３５】
さらに、免震蓋７の前記水平スライドプレート８が取付けられた辺と交差する辺、図示の例では直交する辺で、地盤２との取り合い部がある側の辺の垂直面に、細長板状の垂直スライドプレート１１を取り付ける。この垂直スライドプレート１１には、その長さ方向に長孔１２を形成する。
【００３６】
そして、前記垂直スライドプレート１１が地盤２と接合する箇所に位置させて地盤２側に連結手段である支点突起１３としてのボルトを免震蓋７の方向に向けて水平に突設し、この支点突起１３を前記長孔１２にスライド自在に係合させる。
【００３７】
これにより、免震蓋７のＸ方向の一辺が地盤２との取り合い部にスライド自在かつ回転自在に軸着される。
【００３８】
なお、前記実施形態では、水平スライドプレート８を免震蓋７の免震建物躯体１側の下部水平面に取付け、垂直スライドプレート１１を地盤２側の側部に取付ける組み合わせとしたが、これに限定されるものではなく、免震建物躯体１側に垂直スライドプレート１１を取付け、免震建物躯体１側および地盤２側に水平スライドプレート８を取付ける組み合わせとすることもできる。
【００３９】
また、ボルトによる連結部も一箇所に限定されるものではなく、少なくとも一箇所とする。
【００４０】
次に本発明の免震蓋７の作用を説明する。隣接の一般の免震蓋４の可動方向であるＸ方向に免震建物躯体１が変位した場合で、免震建物躯体１が地盤２から離れる方向のＸ方向に変位したときは、免震蓋７は支点突起１０により免震建物躯体１に固定されているから、図４に示すように免震建物躯体１の変位に追随してＸ方向（図４において左方向）に水平に引っ張られる。
【００４１】
このとき、免震蓋７の前記支点突起１０が係合している側と直交する側は、支点突起１３により地盤２側に固定されているが、図４に示すように支点突起１３は垂直スライドプレート１１の長孔１２に係合しているから、支点突起１３が長孔１２内を水平にスライドし、地盤２との接続部が免震蓋７の移動を妨げることはない。
【００４２】
免震建物躯体１が地盤２に近づく方向のＸ方向に変位したときは、図２に示すように支点突起１０と免震建物躯体１との軸着部を支点として免震蓋７が回動し、免震蓋７の先端が地盤２上に押し上げられる。
【００４３】
このとき、免震蓋７の前記支点突起１０が係合している側と直交する側は、支点突起１３により地盤２側に固定されているが、図４に示すように支点突起１３は垂直スライドプレート１１の長孔１２に係合しているから、支点突起１３が長孔１２内を水平にスライドし、地盤２との接続部が免震蓋７の移動を妨げることはない。
【００４４】
次に、隣接の一般の免震蓋４の可動方向であるＸ方向と直交する方向のＹ方向に免震建物躯体１が変位した場合で、免震建物躯体１が地盤２から離れる方向のＹ方向（図１において左方向）に変位したときは、支点突起１０が水平スライドプレート８に形成された長孔９内をスライドする。
【００４５】
これとは反対に免震建物躯体１が地盤２に近づく方向のＹ方向（図１において右方向）に変位した場合は、免震建物躯体１に固定されている隣接の一般の免震蓋４が免震建物躯体１の変位に追随してＹ方向に移動して本発明の免震蓋７の下方に滑り込むようになるが、図３に示すように免震蓋７は支点突起１３との軸着箇所を支点にして回動し右端が跳ね上がり、隣接の免震蓋４は本発明の免震蓋７の下方に滑り込む。
【００４６】
このとき、免震建物躯体１が変位することで、免震蓋７との支点突起１０による軸着部も変位するが、図３に示すように支点突起１０は水平スライドプレート８に形成してある長孔９内をスライドするから、軸着箇所が移動することで支点突起１０が免震蓋７の跳ね上がりを妨げることはない。
【００４７】
以上のようにして免震建物躯体１の端部、角部において地盤２との取り合い部を免震蓋７で塞ぐ場合に、本発明の免震蓋７は免震建物躯体１のＸＹいずれの方向への変位にも連動して可動でき、地震がおさまった後は、自動的に復位する。なお、変位方向も直交するＸＹ方向に限定されるものではなく、交差する方向であればよい。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明のエキスパンション・ジョイントの実施形態を示す平面図である。
【図２】本発明のエキスパンション・ジョイントの実施形態を示す図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】本発明のエキスパンション・ジョイントの実施形態を示す図１のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】本発明のエキスパンション・ジョイントの実施形態を示す図１のＣ−Ｃ線断面図である。
【図５】本発明のエキスパンション・ジョイントの説明図である。
【図６】従来のエキスパンション・ジョイントの説明図である。
【図７】従来のエキスパンション・ジョイントの建物が地盤から離れる方向に移動した場合の説明図である。
【図８】従来のエキスパンション・ジョイントの建物が地盤に近づく方向に移動した場合の説明図である。
【図９】従来のエキスパンション・ジョイントの地盤との取り合い部のある場合の説明図である。
【図１０】従来のエキスパンション・ジョイントの地盤との取り合い部があり建物が地盤から離れる方向に移動した場合の説明図である。
【図１１】従来のエキスパンション・ジョイントの地盤との取り合い部があり建物が地盤に近づく方向に移動した場合の説明図である。
【符号の説明】
【００４９】
１  免震建物躯体                ２  地盤
３  クリアランス                ４  免震蓋
５  ボルト                      ６  空間
７  免震蓋                      ８  水平スライドプレート
９  長孔                        １０  支点突起
１１  垂直スライドプレート      １２  長孔
１３  支点突起
【図１】
2010248726.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010248726.tif 000009
【図８】
2010248726.tif 000010
【図９】
2010248726.tif 000011
【図１０】
2010248726.tif 000012
【図１１】
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