(57)【要約】【課題】複数の補助運転領域のそれぞれに対応する学習値について、その更新頻度を増加することのできる内燃機関の点火時期制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関１０の点火制御装置は、機関運転条件に基づいて区画される複数の基本学習領域ＲＡ、及びこの複数の基本学習領域ＲＡのうちの１つにおいて機関運転条件に基づいて区画される複数の多点学習領域ＲＢを設定し、機関運転状態が基本学習領域ＲＡのいずれかにあるときに基本学習値ＡＧを更新し、機関運転状態が多点学習領域ＲＢのいずれかにあるときに多点学習値ＡＧｄｐを更新し、これら基本学習値ＡＧ及び多点学習値ＡＧｄｐと基本点火時期ＢＴとに基づいて点火時期指令値ＳＴを算出する電子制御装置３０を備える。電子制御装置３０は、一の多点学習領域ＲＢに対応する多点学習値ＡＧｄｐが更新されるとき、同多点学習領域ＲＢとは別の多点学習領域ＲＢに対する多点学習値ＡＧｄｐの更新を行う。【選択図】図１
2010209886.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機関運転条件に基づいて区画される複数の基本運転領域、及びこの複数の基本運転領域のうちの１つにおいて機関運転条件に基づいて区画される複数の補助運転領域を設定し、機関運転状態が前記複数の基本運転領域のいずれかにあるときに第１学習値を更新し、機関運転状態が前記複数の補助運転領域のいずれかにあるときに第２学習値を更新し、これら第１学習値及び第２学習値と基本点火時期とに基づいて点火時期指令値を算出する制御手段を備える内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、一の補助運転領域に対応する第２学習値が更新されるとき、同補助運転領域とは別の補助運転領域に対する第２学習値の更新を行う
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合に基づいて前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新を行う
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項３】
請求項２に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項４】
請求項３に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域に隣接する補助運転領域を前記別の補助運転領域とする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項５】
請求項４に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ａ１とし、前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高負荷側の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ａ２として、前記補助運転領域Ａ２に対応する第２学習値の更新度合を前記補助運転領域Ａ１に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項６】
請求項４または５に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度、且つ前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｂ１とし、前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高負荷側の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｂ２として、前記補助運転領域Ｂ２に対応する第２学習値の更新度合を前記補助運転領域Ｂ１に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項７】
請求項４〜６のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｃ１とし、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域よりも高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｃ２として、これら補助運転領域Ｃ１及びＣ２のそれぞれに対する第２学習値の更新度合を同じ大きさに設定する
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項８】
請求項４〜７のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域よりも低負荷側の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の一つを補助運転領域Ｄ１とし、前記一の補助運転領域よりも高負荷側の機関負荷、且つ前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｄ２とし、これら補助運転領域Ｄ１及びＤ２のそれぞれに対応する第２学習値の更新度合を同じ大きさに設定する
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項９】
請求項２〜８のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域に隣接してこれを取り囲む複数の補助運転領域を前記別の補助運転領域とするものであり、これら複数の補助運転領域のそれぞれにおける第２学習値の更新を別個に行う
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記複数の基本運転領域は、機関回転速度及び機関負荷をそれぞれ座標軸とする機関運転領域上において機関回転速度毎に区画されるものであり、
前記複数の補助運転領域は、前記複数の基本運転領域のうち最も低回転速度側にある基本運転領域上において機関回転速度及び機関負荷毎に区画されるものである
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記複数の補助運転領域は、互いに連続して一つの運転領域を形成するものであり、
この一つの運転領域は、機関回転速度の座標軸に対して平行となる一対の辺、及び機関負荷の座標軸に対して平行となる一対の辺により囲まれて形成されるものであり、当該一つの運転領域内が機関回転速度の座標軸に対して平行となる辺及び機関負荷の座標軸に対して平行となる辺により区画されて前記複数の補助運転領域が形成されるものである
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記一つの運転領域は、機関回転速度の座標軸に沿う方向において３つ以上の領域に区画され、且つ機関負荷の座標軸に沿う方向において３つ以上の領域に区画されることにより、合計９つ以上の補助運転領域に区画されるものであり、
前記制御手段は、前記一の補助運転領域に対応する第２学習値が更新されるとき、同一の補助運転領域を中心とする周囲８つの補助運転領域のそれぞれに対応する第２学習値の更新を行う
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１３】
請求項１１または１２に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一つの運転領域内における使用頻度の高い運転領域帯を高頻度領域帯とし、前記一つの運転領域内における使用頻度の低い運転領域帯を低頻度領域帯として、前記一の補助運転領域が前記高頻度領域帯に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一の補助運転領域が前記低頻度領域帯に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１４】
請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記一つの運転領域において最も低回転速度側、且つ低負荷側にある補助運転領域を基準領域Ｅ１とし、前記一つの運転領域において最も高回転速度側、且つ高負荷側にある補助運転領域を基準領域Ｅ２とし、これら基準領域Ｅ１及びＥ２を含めて前記一つの運転領域において複数の補助運転領域を直線上に跨る運転領域帯を中心運転領域帯Ｆ１とし、前記一つの運転領域においてこの中心運転領域帯Ｆ１を除く残りの運転領域帯を周辺運転領域帯Ｆ２として、
前記一つの補助運転領域が前記中心運転領域帯Ｆ１に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一つの補助運転領域が前記周辺運転領域帯Ｆ２に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくする
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記第２学習値を記憶する揮発性メモリのデータがクリアされてからの所定期間において、前記一の補助運転領域の第２学習値が更新されることに基づく前記別の補助運転領域の第２学習値の更新度合の制限を前記所定期間が経過した後よりも緩和する
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【請求項１６】
請求項１〜請求項１４のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、
前記制御手段は、前記第２学習値を記憶する揮発性メモリのデータがクリアされてから所定期間が経過した後において、前記一の補助運転領域の第２学習値が更新されることに基づく前記別の補助運転領域の第２学習値の更新を禁止する
ことを特徴とする内燃機関の点火時期制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、基本運転領域に対応する第１学習値及び補助運転領域に対応する第２学習値に基づいて点火時期指令値を算出する内燃機関の点火時期制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記点火時期制御装置として、機関運転条件に基づいて区画される複数の基本運転領域、及びこの複数の基本運転領域のうちの１つにおいて機関運転条件に基づいて区画される複数の補助運転領域を設定したものが知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６２−４５９５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のように点火時期指令値を算出するための学習値として２つのものを用意し、これらを個別に更新することにより、学習値を１つしかもたないものと比較すると点火時期指令値としてより適切な値を得ることが可能になる。しかし、これはあくまでも、そのときどきに機関運転状態の属する補助運転領域の第２学習値が十分に更新されていることが前提となる。一方、機関運転状態の変化は運転者の要求により決定されるものであるため、多くの場合には、複数の補助運転領域の各々についてその使用頻度に大きくばらつきが生じるようになる。
【０００５】
そして、使用頻度の低い一の補助運転領域について、その第２学習値の更新が十分に行われていない状態のものと実際の機関運転状態が当該補助運転領域に推移したときには、第２学習値に基づく点火時期指令値の算出をしてもノッキングの発生が十分に抑制されるとは限られない。
【０００６】
本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数の補助運転領域のそれぞれに対応する学習値について、その更新頻度を増加することのできる内燃機関の点火時期制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
（１）請求項１に記載の発明は、機関運転条件に基づいて区画される複数の基本運転領域、及びこの複数の基本運転領域のうちの１つにおいて機関運転条件に基づいて区画される複数の補助運転領域を設定し、機関運転状態が前記複数の基本運転領域のいずれかにあるときに第１学習値を更新し、機関運転状態が前記複数の補助運転領域のいずれかにあるときに第２学習値を更新し、これら第１学習値及び第２学習値と基本点火時期とに基づいて点火時期指令値を算出する制御手段を備える内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、一の補助運転領域に対応する第２学習値が更新されるとき、同補助運転領域とは別の補助運転領域に対する第２学習値の更新を行うことを要旨とする。
【０００８】
この発明によれば、一の補助運転領域に対応する第２学習値が更新されるとき、同補助運転領域とは別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新が行われるため、複数の補助運転領域のそれぞれに対応する学習値について、その更新頻度を増加することができるようになる。
【０００９】
（２）請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合に基づいて前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新を行うことを要旨とする。
【００１０】
（３）請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくすることを要旨とする。
【００１１】
補正された点火時期指令値が、実情に即したものとなった場合において、別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合に制限を設けないと、別の補助運転領域に対応する第２学習値が過度に大きくなってしまう場合がある。これにより、別の補助運転領域に対応する第２学習値により補正された点火時期指令値が、実情に即したものから乖離してしまうおそれがある。その点において、本願発明では、一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を小さくすることによって更新度合を制限しているため、別の補助運転領域に対応する第２学習値の過大な更新を抑制することができる。その結果、別の補助運転領域に対応する第２学習値により補正された点火時期指令値が、実情に即したものから乖離することを抑制できるようになる。
【００１２】
（４）請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域に隣接する補助運転領域を前記別の補助運転領域とすることを要旨とする。
【００１３】
この発明によれば、一の補助運転領域に隣接する補助運転領域は、一の補助運転領域から離れた補助運転領域よりも機関運転条件が近いため、同隣接する補助運転領域を更新することにより同補助運転領域を適切な値とすることができる。
【００１４】
（５）請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ａ１とし、前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高負荷側の機関負荷且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ａ２として、前記補助運転領域Ａ２に対応する第２学習値の更新度合を前記補助運転領域Ａ１に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくすることを要旨とする。
【００１５】
一の補助運転領域に隣接する別の補助運転領域において、一の補助運転領域と補助運転領域Ａ１との機関運転条件の差は、一の補助運転領域と補助運転領域Ａ２との機関運転条件の差よりも小さい。即ち、補助運転領域Ａ１は補助運転領域Ａ２よりも一の補助運転領域の機関運転条件に近い機関運転条件を有している。そこで本願発明では、一の補助運転領域との機関運転条件の差が大きい補助運転領域Ａ２の第２学習値の更新度合を一の補助運転領域との機関運転条件の差が小さい補助運転領域Ａ１の第２学習値の更新度合よりも小さくすることにより、一の補助運転領域との機関運転条件の差に応じて更新度合を設定している。
【００１６】
（６）請求項６に記載の発明は、請求項４または５に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度且つ前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｂ１とし、前記一の補助運転領域よりも低負荷側または高負荷側の機関負荷且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側または高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｂ２として、前記補助運転領域Ｂ２に対応する第２学習値の更新度合を前記補助運転領域Ｂ１に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくすることを要旨とする。
【００１７】
一の補助運転領域に隣接する別の補助運転領域において、一の補助運転領域と補助運転領域Ｂ１との機関運転条件の差は、一の補助運転領域と補助運転領域Ｂ２との機関運転条件の差よりも小さい。即ち、補助運転領域Ｂ１は補助運転領域Ｂ２よりも一の補助運転領域の機関運転条件に近い機関運転条件を有している。そこで本願発明では、一の補助運転領域との機関運転条件の差が大きい補助運転領域Ｂ２の第２学習値の更新度合を一の補助運転領域との機関運転条件の差が小さい補助運転領域Ｂ１の第２学習値の更新度合よりも小さくすることにより、一の補助運転領域との機関運転条件の差に応じて更新度合を設定している。
【００１８】
（７）請求項７に記載の発明は、請求項４〜６のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷且つ前記一の補助運転領域よりも低回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｃ１とし、前記一の補助運転領域と同一の機関負荷且つ前記一の補助運転領域よりも高回転側の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｃ２として、これら補助運転領域Ｃ１及びＣ２のそれぞれに対する第２学習値の更新度合を同じ大きさに設定することを要旨とする。
【００１９】
（８）請求項８に記載の発明は、請求項４〜７のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域よりも低負荷側の機関負荷且つ前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の一つを補助運転領域Ｄ１とし、前記一の補助運転領域よりも高負荷側の機関負荷且つ前記一の補助運転領域と同一の機関回転速度にある前記別の補助運転領域の１つを補助運転領域Ｄ２とし、これら補助運転領域Ｄ１及びＤ２のそれぞれに対応する第２学習値の更新度合を同じ大きさに設定することを要旨とする。
【００２０】
（９）請求項９に記載の発明は、請求項２〜８のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一の補助運転領域に隣接してこれを取り囲む複数の補助運転領域を前記別の補助運転領域とするものであり、これら複数の補助運転領域のそれぞれにおける第２学習値の更新を別個に行うことを要旨とする。
【００２１】
補助運転領域内においても、機関負荷の変化及び機関回転速度の変化により、補助運転領域の第２学習値が大きく変化する場合がある。そこで、別の補助運転領域の第２学習値を一律の値として反映しているのでは、別の補助運転領域の第２学習値により補正された点火時期指令値が実情に即したものから乖離してしまうおそれがある。その点において、本願発明では、機関負荷の変化及び機関回転速度の変化に対して、別の補助運転領域の第２学習値を別個に更新することにより、上記問題の発生を抑制することができるようになる。
【００２２】
（１０）請求項１０に記載の発明は、請求項１〜９のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記複数の基本運転領域は、機関回転速度及び機関負荷をそれぞれ座標軸とする機関運転領域上において機関回転速度毎に区画されるものであり、前記複数の補助運転領域は、複数の基本運転領域のうち最も低回転速度側にある基本運転領域上において機関回転速度及び機関負荷毎に区画されるものであることを要旨とする。
【００２３】
基本運転領域のうち最も低回転速度側にある基本運転領域では、デポジットの付着による影響のばらつきが大きい領域である。その点において、本願発明によれば、最も低回転速度側の基本運転領域に補助運転領域を設けることにより、デポジットの付着による影響のばらつきに応じた第２学習値を得ることができる。
【００２４】
（１１）請求項１１に記載の発明は、請求項１０に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記複数の補助運転領域は、互いに連続して一つの運転領域を形成するものであり、この一つの運転領域は、機関回転速度の座標軸に対して平行となる一対の辺、及び機関負荷の座標軸に対して平行となる一対の辺により囲まれて形成されるものであり、当該一つの運転領域内が機関回転速度の座標軸に対して平行となる辺及び機関負荷の座標軸に対して平行となる辺により区画されて前記複数の補助運転領域が形成されるものであることを要旨とする。
【００２５】
（１２）請求項１２に記載の発明は、請求項１１に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記一つの運転領域は、機関回転速度の座標軸に沿う方向において３つ以上の領域に区画され、且つ機関負荷の座標軸に沿う方向において３つ以上の領域に区画されることにより、合計９つ以上の補助運転領域に区画されるものであり、前記制御手段は、前記一の補助運転領域に対応する第２学習値が更新されるとき、同一の補助運転領域を中心とする周囲８つの補助運転領域のそれぞれに対応する第２学習値の更新を行うことを要旨とする。
【００２６】
（１３）請求項１３に記載の発明は、請求項１１または１２に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一つの運転領域内における使用頻度の高い運転領域帯を高頻度領域帯とし、前記一つの運転領域内における使用頻度の低い運転領域帯を低頻度領域帯として、前記一の補助運転領域が前記高頻度領域帯に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一の補助運転領域が前記低頻度領域帯に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくすることを要旨とする。
【００２７】
補助運転領域において、高頻度領域帯では、使用頻度が高いことに伴い更新頻度が多くなるため、第２学習値の更新度合が小さくても、同第２学習値により補正された点火時期指令値が実情に即したものから乖離する可能性は低い。一方、低頻度領域帯では、使用頻度が低いことに伴い更新頻度が少なくなるため、第２学習値の更新度合が小さいと、同第２学習値により補正された点火時期指令値が実情に即したものから乖離してしまう可能性が高くなる。その点において、本願発明では、高頻度領域帯に含まれる補助運転領域の第２学習値の更新度合を低頻度領域帯に含まれる補助運転領域の第２学習値の更新度合よりも小さくすることにより、補助運転領域の使用頻度に応じた第２学習値の更新度合を設定している。
【００２８】
（１４）請求項１４に記載の発明は、請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記一つの運転領域において最も低回転速度側、且つ低負荷側にある補助運転領域を基準領域Ｅ１とし、前記一つの運転領域において最も高回転速度側、且つ高負荷側にある補助運転領域を基準領域Ｅ２とし、これら基準領域Ｅ１及びＥ２を含めて前記一つの運転領域において複数の補助運転領域を直線上に跨る運転領域帯を中心運転領域帯Ｆ１とし、前記一つの運転領域においてこの中心運転領域帯Ｆ１を除く残りの運転領域帯を周辺運転領域帯Ｆ２として、前記一つの補助運転領域が前記中心運転領域帯Ｆ１に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合を前記一つの補助運転領域が前記周辺運転領域帯Ｆ２に含まれるときの前記別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合よりも小さくすることを要旨とする。
【００２９】
（１５）請求項１５に記載の発明は、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記第２学習値を記憶する揮発性メモリのデータがクリアされてからの所定期間において、前記一の補助運転領域の第２学習値が更新されることに基づく前記別の補助運転領域の第２学習値の更新度合の制限を前記所定期間が経過した後よりも緩和することを要旨とする。
【００３０】
揮発性メモリがデータクリアされた場合、補助運転領域の第２学習値は初期状態に戻ってしまう。即ち、その第２学習値により補正された点火時期指令値は、実情に即したものから乖離した値となってしまっている場合がある。その上、別の補助運転領域の第２学習値の更新度合に制限が加えられている場合、第２学習値に補正された点火時期指令値が実情に即したものに近づけるまでに多大な時間が費やされてしまうおそれがある。その点において、本願発明では、揮発性メモリのデータクリアからの所定期間において、別の補助運転領域の第２学習値の更新度合の制限が緩和されるため、第２学習値を大幅に更新することが可能となり、その第２学習値により補正された点火時期指令値が実情に即したものに近づけるまでの時間を短縮することができるようになる。
【００３１】
（１６）請求項１６に記載の発明は、請求項１〜請求項１４のいずれか一項に記載の内燃機関の点火時期制御装置において、前記制御手段は、前記第２学習値を記憶する揮発性メモリのデータがクリアされてから所定期間が経過した後において、前記一の補助運転領域の第２学習値が更新されることに基づく前記別の補助運転領域の第２学習値の更新を禁止することを要旨とする。
【００３２】
データクリア後から所定期間が経過した後に更新度合の制限をそれまでよりも大きくする構成によれば、別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新度合が過度に大きくなることを抑制することはできるものの、所定期間の経過後も一の補助運転領域に対応する第２学習値の更新に伴う別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新自体は継続されるため、同学習値の過度の更新が行われる可能性は依然として残されていることになる。
【００３３】
この発明では、そうした過度の補正が行われる頻度をより少なくするため、データクリア後から所定期間の経過後は位置の補助運転領域に対応する第２学習値の更新に伴う別の補助運転領域に対応する第２学習値の更新を禁止するようにしている。これにより、データクリア後において実際のデポジットの付着態様を別の補助運転領域に対応する第２学習値に対して速やかに反映しつつも、同学習値の更新度合が過度に大きくなる頻度をより少なくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の内燃機関の点火時期制御装置を具体化した第１の実施形態について、同点火時期制御装置を備える内燃機関の構成を示す模式図。
【図２】同実施形態の点火時期制御装置について、点火時期指令値の算出手順を示すグラフ。
【図３】同実施形態の点火時期制御装置について、機関運転領域上における基本学習領域及び多点学習領域の設定態様の一例を示すグラフ。
【図４】同実施形態の点火時期制御装置について、基本学習領域においての機関負荷に対する点火時期指令値の変化態様の一例を示すグラフ。
【図５】同実施形態の点火時期制御装置について、多点学習領域においての機関負荷に対する点火時期指令値の変化態様の一例を示すグラフ。
【図６】同実施形態の点火時期制御装置について、図３のマップから多点学習領域を取り出したマップ。
【図７】同実施形態の点火時期制御装置について、（ａ）〜（ｄ）は、機関回転速度及び機関負荷の関係における多点学習領域の多点学習値の更新倍率の一例をそれぞれ示すマップ。
【図８】同実施形態の点火時期制御の一環として行われる「更新反映処理」について、その具体的な実行手順を示すフローチャート。
【図９】本発明の内燃機関の点火時期制御装置を具体化した第２の実施形態について、同点火時期制御の一環として行われる「更新反映処理」について、その具体的な実行手順を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
（第１の実施形態）
図１〜図８を参照して、本発明の内燃機関の点火時期制御装置を具体化した第１の実施形態について説明する。
【００３６】
図１に示すように、内燃機関１０の燃焼室１１には、吸気通路１２を通じて空気が吸入されるとともに、燃料噴射弁１３から噴射された燃料が供給される。そして、吸入空気と噴射燃料とからなる混合気に対して点火プラグ１４による点火が行われると、その混合気が燃焼してピストン１５が往復運動し、内燃機関１０のクランクシャフト１６が回転する。燃焼後の混合気は排気として内燃機関１０の燃焼室１１から排気通路１７に送り出される。
【００３７】
本実施形態にかかる点火時期制御装置は、内燃機関１０の運転のための各種制御を実行する電子制御装置３０を備えている。この電子制御装置３０は、各種制御に関係する各種の演算処理を実行する中央処理装置、その演算に必要なプログラムやデータが記憶された不揮発性メモリ、中央処理装置の演算結果が一時的に記憶される揮発性メモリ（以下、「ＲＡＭ３０ａ」）、外部との間で信号を入力及び出力するための入力ポート及び出力ポート等を備えている。
【００３８】
電子制御装置３０の入力ポートには各種のセンサ類が接続されている。そうしたセンサ類としては、例えば、アクセルペダル１８の踏み込み量（以下、「アクセル踏み込み量ＡＣ」）を検出するアクセルセンサ３１や、吸気通路１２に設けられたスロットルバルブ１９の開度（以下、「スロットル開度ＴＡ」）を検出するスロットルセンサ３２、及び内燃機関１０におけるノッキングの発生を検出するノックセンサ３３が設けられている。その他、吸気通路１２を通過する空気の量（以下、「通路空気量ＧＡ」）を検出する空気量センサ３４、クランクシャフト１６の回転速度（以下、「機関回転速度ＮＥ」）及び回転角度を検出するクランクセンサ３５、及び内燃機関１０の運転開始や運転停止に際して操作されるイグニッションスイッチ３６等も設けられている。
【００３９】
電子制御装置３０は、各種センサ類の出力信号に基づき、機関回転速度ＮＥや機関負荷ＫＬ等の機関運転状態を把握する。なお、機関負荷ＫＬは、アクセル踏み込み量ＡＣ、スロットル開度ＴＡ及び通路吸気量ＧＡに基づいて求められる吸入空気量と機関回転速度ＮＥとに基づき算出される。電子制御装置３０は、そのようにして把握した機関運転状態に応じて、出力ポートに接続された各種の駆動回路に指令信号を出力する。このようにして電子制御装置３０により行われる制御としては、スロットルバルブ１９の開度を調整するスロットル制御、燃料噴射弁１３の噴射量を調整する燃料噴射制御、及び点火プラグ１４の点火時期を調整する点火時期制御が挙げられる。
【００４０】
電子制御装置３０をはじめとする内燃機関１０の電気系の各種装置は、蓄電池２０からの電力の供給を受けて駆動する。即ち、同各種装置と蓄電池２０とは電力を供給するための電気回路（電子制御装置３０を含む）により接続されている。なお、電子制御装置３０は、内燃機関１０の運転を停止させるためにイグニッションスイッチ３６が操作された後においてもＲＡＭ３０ａへの電力供給が維持されてその記憶値が保持されるようになっている。
【００４１】
図２〜図５を参照して、点火時期制御の概要について説明する。
点火時期制御では、機関運転状態に基づいて点火プラグ１４に対して送信する点火時期の指令値（以下、「点火時期指令値ＳＴ」）を算出する。点火プラグ１４の点火時期は、この点火時期指令値ＳＴが大きくなるにつれて進角される。
【００４２】
図２に示すように、実線Ｌ１にて示す基本点火時期（以下、「基本点火時期ＢＴ」）は、標準的な環境条件下においてノッキングを発生させない最も進角側の点火時期に相当する値であり、機関負荷ＫＬ及び機関回転速度ＮＥに基づき算出される。詳細には、基本点火時期ＢＴは、最もトルクが出るＭＢＴ点火時期（以下、「ＭＢＴ点火時期Ａ１」）と、最もノッキングが発生しにくい環境条件下において、ノッキングを生じさせない点火時期の範囲における最も進角側の点火時期である第１ノック限界点火時期（以下、「第１ノック限界点火時期ＢＫ１」）とのうち、より遅角側の値を選択して設定される。
【００４３】
破線Ｌ２にて示す第２ノック限界点火時期（以下、「第２ノック限界点火時期ＢＫ２」）は、最もノッキングが発生しやすい環境条件下において、ノッキングを生じさせない点火時期の範囲における最も進角側の点火時期を表す値となる。上記環境条件としては、気温、湿度、大気圧、及び機関冷却水温等が挙げることができ、これらの条件に応じて内燃機関１０におけるノッキングの発生しやすさが変化する。そして、第２ノック限界点火時期ＢＫ２としては、基本点火時期ＢＴからノック余裕代Ｒを減算した値、即ち基本点火時期ＢＴからノック余裕代Ｒだけ遅角した値が算出される。また、ノック余裕代Ｒは、実験等により予め定められた固定値である。ここで、本実施形態では、第２ノック限界点火時期ＢＫ２が基本値として機能する。
【００４４】
フィードバック補正項Ｆは、ノックセンサ３３の出力信号に基づきノッキングが発生していると判断されたときには予め定められた遅角更新量ａ分だけ減量されて点火時期指令値ＳＴを遅角させる。一方、ノッキングが発生していないと判断されたときには予め定められた進角更新量ｂ分だけ増量されて点火時期指令値ＳＴを進角させる。このフィードバック補正項Ｆにより、ノッキングの発生時においては、点火時期指令値ＳＴを直ちに遅角させてその発生の抑制が図られる一方、ノッキングが発生していないときには、点火時期指令値ＳＴを進角させて機関出力の増大が図られる。
【００４５】
点火時期学習値ＡＧＴは、第１学習値である基本学習値ＡＧと第２学習値である多点学習値ＡＧｄｐとに基づいて、以下の関係式（１）から求められる値である。
ＡＧＴ＝ＡＧ＋ＡＧｄｐ      …（１）
ここで、基本学習値ＡＧは、フィードバック補正項Ｆに徐変処理を施した値が、そのときどきの機関回転速度ＮＥにより定まる基本学習領域ＲＡに対応する新たな基本学習値ＡＧとして記憶される。こうした基本学習値ＡＧにより、ノッキングの発生を抑制すべく点火時期指令値ＳＴが定常的に補正される。また、上記除変処理は、例えば、直前の算出周期において更新された基本学習値ＡＧを「前回学習値」とし、１．０以上の正の数を「ｎ」とすると、関係式[ＡＧ＝｛「前回学習値」×（ｎ−１）＋「フィードバック補正項Ｆ」｝／ｎ]を通じて基本学習値ＡＧを算出するといったように実行される。
【００４６】
そして、多点学習値ＡＧｄｐは、そのときどきの機関運転状態が含まれる多点学習領域ＲＢに対応する値がフィードバック補正項Ｆに基づき更新される。この多点学習値ＡＧｄｐの更新は、基本的には、基本学習値ＡＧの更新と同様の態様でフィードバック補正項Ｆに除変処理を施した値を新たな多点学習値ＡＧｄｐとして記憶するといったように行われる。
【００４７】
点火時期指令値ＳＴは、基本的に機関運転状態に基づき算出される第２ノック限界点火時期ＢＫ２に対して、ノッキングの発生の有無に応じて増減するフィードバック補正項Ｆによる補正と点火時期学習値ＡＧＴによる補正とを加えることによって算出される。即ち、点火時期指令値ＳＴが、第２ノック限界点火時期ＢＫ２、フィードバック補正項Ｆ、及び点火時期学習値ＡＧＴに基づいて、以下の関係式（２）から求められる。
【００４８】
ＳＴ＝ＢＫ２＋Ｆ＋ＡＧＴ      …（２）
以上のように、点火時期指令値ＳＴは、第２ノック限界点火時期ＢＫ２に対して点火時期学習値ＡＧＴによる補正を加えられて算出されるものであり、通常は第２ノック限界点火時期ＢＫ２よりも進角側の時期に相当する値となる。この状態にあって、ノッキングの発生の有無に応じてフィードバック補正項Ｆが増減されると、フィードバック補正項Ｆの増減分だけ点火時期指令値ＳＴが図中の矢印Ｙ１または矢印Ｙ２で示すように増減する。そして、このように増減するフィードバック補正項Ｆを除変処理した値が新たな点火時期学習値ＡＧＴとして記憶されることによって同点火時期学習値ＡＧＴの更新が行われる。
【００４９】
図３を参照して、基本学習値ＡＧ及び多点学習値ＡＧｄｐについて詳述する。
図３に示すように、機関回転速度ＮＥに応じて区画された複数の基本運転領域である複数の基本学習領域ＲＡ（本実施形態では、３つ）が設定されている。そして、各基本学習領域ＲＡには、基本学習値ＡＧが用意されている。この基本学習値ＡＧは、フィードバック補正項Ｆに徐変処理を施した値が、そのときどきの機関回転速度ＮＥにより定まる基本学習領域ＲＡに対応する新たな基本学習値ＡＧとして記憶される。なお、各基本学習値ＡＧは、電子制御装置３０のＲＡＭ３０ａに記憶されている。
【００５０】
ただし、燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生への影響は、同一の基本学習領域ＲＡ内であっても、その領域ＲＡ内における更に細かな機関運転領域毎に大きく異なったものとなる可能性がある。そして、そうした場合には、同基本学習領域ＲＡ内における機関運転状態によっては上記基本学習値ＡＧが燃焼室１１内のデポジットに起因するノッキングの発生を抑制するうえで不適切な値となるおそれがある。詳しくは、ノッキングの発生を抑制するうえで上記基本学習値ＡＧが大きすぎる値となってノッキングの発生を効果的に抑制することができなくなる場合がある。
【００５１】
そこで、基本学習領域ＲＡ内の中でも燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生の影響度合のばらつきが大きい領域である基本学習領域ＲＡ１において、基本学習領域ＲＡよりも更に細かい複数の補助運転領域である複数の多点学習領域ＲＢが設定されている。そして、各多点学習領域ＲＢには、多点学習値ＡＧｄｐが用意されている。
【００５２】
具体的には、複数の多点学習領域ＲＢは、複数の基本学習領域ＲＡのうちの機関回転速度ＮＥの変化方向について最も低回転側に存在する基本学習領域ＲＡ１内において、機関負荷ＫＬの変化方向について低負荷側の領域に設定されている。これは、こうした領域において、燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生の影響度合のばらつきが大きくなるためである。
【００５３】
詳細には、多点学習領域ＲＢの全体は、機関回転速度ＮＥの座標軸に対して平行となる一対の辺、及び機関負荷ＫＬの座標軸に対して平行となる一対の辺により囲まれて形成される。そして、多点学習領域ＲＢは、機関回転速度ＮＥの座標軸に対して平行となる辺及び機関負荷ＫＬの座標軸に対して平行となる辺により区画されて複数の多点学習領域が形成されている。具体的には、機関負荷ＫＬの変化方向に４つに区画されるとともに、機関回転速度ＮＥの変化方向に対して６つに区画されることにより、同領域には合計で２４の多点学習領域ＲＢが設定されている。
【００５４】
このように多点学習値ＡＧｄｐを更新することにより、基本学習領域ＲＡ１において、そのばらつきに応じて同領域を細分化した多点学習領域ＲＢ毎の多点学習値ＡＧｄｐをそれぞれノッキングの発生を抑制するうえで適切な値とすることができる。
【００５５】
また、そのときどきの機関運転状態が多点学習領域ＲＢ内にあるときは、その多点学習領域ＲＢの存在する基本学習領域ＲＡの基本学習値ＡＧの更新は行わず、多点学習値ＡＧｄｐの更新のみが行われる。即ち、機関運転状態が多点学習領域ＲＢのいずれかにある場合には、多点学習値ＡＧｄｐのみが学習され、機関運転状態が多点学習領域ＲＢ以外の領域に含まれる場合には、基本学習値ＡＧのみが学習される。
【００５６】
また、点火時期指令値ＳＴを求める際に、そのときどきの機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内のいずれかに含まれるときには、多点学習値ＡＧｄｐとして、同運転状態が含まれる多点学習領域ＲＢに対応する値が用いられる。一方、そのときどきの機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢのうちのいずれにも含まれないときには、多点学習値ＡＧｄｐとして「０」が設定される。即ち、機関運転状態が多点学習領域ＲＢ以外にあるときには、多点学習値ＡＧｄｐが用いられることなく点火時期指令値ＳＴが算出され、機関運転状態が多点学習領域ＲＢ内にあるときには、多点学習値ＡＧｄｐが用いられて点火時期指令値ＳＴが算出される。
【００５７】
このように点火時期指令値ＳＴの算出が行われることにより、基本学習領域ＲＡ内の基本学習領域ＲＡ１においても、内燃機関１０での定常的なノッキングの発生を的確に抑制することができるようになる。言い換えれば、基本学習領域ＲＡ１において、点火時期指令値ＳＴが適正な時期より進角側に補正されてノッキングの発生を効果的に抑制できなくなったり、点火時期指令値ＳＴが適正な時期より遅角側に補正されて内燃機関１０の出力低下を招いたりするといった不具合の発生を抑制することができるようになる。
【００５８】
図４〜図６を参照して、燃焼室１１内のデポジットの有無による点火時期指令値ＳＴの変化について、最も低回転側の基本学習領域ＲＡ１内における多点学習領域ＲＢとそれ以外の領域との違いについて説明する。
【００５９】
図４は、上記基本学習領域ＲＡ１内における多点学習領域ＲＢ以外の領域において、燃焼室１１内のデポジットの有無による点火時期指令値ＳＴの変化態様の一例を示したものである。なお、同図における実線及び二点鎖線は、共に機関回転速度ＮＥが一定の条件のもとでの機関負荷ＫＬの変化に対する点火時期指令値ＳＴの推移の一例を示しており、実線は内燃機関１０のデポジットなしの条件下での推移の一例を、二点鎖線は同デポジットありの条件下での推移の一例をそれぞれ示している。
【００６０】
図４に示すように、基本学習領域ＲＡ１内における多点学習領域ＲＢ以外の領域では、燃焼室１１内のデポジットによってノッキングが発生しやすくなると、点火時期指令値ＳＴが実線で示す状態から二点鎖線で示す状態へと機関負荷ＫＬの変化方向について一律の幅をもって遅角側に変化する。この点火時期指令値ＳＴの遅角側への変化量は、燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生を抑えるために上記基本学習領域ＲＡの基本学習値ＡＧが遅角側に変化した変化分に対応している。
【００６１】
図５は、上記基本学習領域ＲＡ１内における各多点学習領域ＲＢの設定された領域において、燃焼室１１内のデポジットの有無による点火時期指令値ＳＴの変化を示したものである。なお、同図における実線及び破線は、共に機関回転速度ＮＥが一定の条件のものでの機関負荷ＫＬの変化に対する点火時期指令値ＳＴの推移の一例を示しており、実線はデポジットなしの条件下での推移の一例を、破線は同デポジットありの条件下での推移の一例をそれぞれ示している。
【００６２】
図５に示すように、基本学習領域ＲＡ１内における多点学習領域ＲＢでは、燃焼室１１内のデポジットによってノッキングが発生しやすくなると、点火時期指令値ＳＴが実線で示される状態から破線で示される状態へと機関負荷ＫＬ毎に異なる幅をもって遅角側に変化する。この点火時期指令値ＳＴの遅角側への変化量には、上記基本学習値ＡＧの遅角側への変化分に加えて、燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生を抑制するための各多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐが遅角側に変化した分も含まれている。
【００６３】
ちなみに、複数の多点学習領域ＲＢにおける燃焼室１１内のデポジットによるノッキングの発生への影響は、それら多点学習領域ＲＢ（図６参照）のうちの機関回転速度ＮＥが低回転側に設定される領域ほど大きくなる。また、上記影響は、複数の多点学習領域ＲＢのうちの特定の機関負荷ＫＬ（例えば、全ての多点学習領域ＲＢを含む機関負荷ＫＬの幅における中央値）を含む領域において最も大きくなり、同領域から遠い領域ほど小さくなる。したがって、各多点学習値ＡＧｄｐは、内燃機関１０の低回転側に位置する多点学習領域ＲＢに対応するものほど小さい値になるとともに、特定の機関負荷ＫＬを含む多点学習領域ＲＢに近い領域に対応するものほど小さい値になる傾向がある。
【００６４】
図６及び図７を参照して、多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐの更新態様について説明する。
図６に示すように、多点学習領域ＲＢ内の曲線Ｇは、車両の通常走行時において、最も使用頻度が高い機関回転速度ＮＥに対する機関負荷ＫＬの推移を示している。曲線Ｇは、機関回転速度ＮＥの増大に伴い、機関負荷ＫＬが増大している。
【００６５】
ところで、点火時期制御では、基本学習値ＡＧ及び多点学習値ＡＧｄｐを個別に更新することにより、点火時期指令値ＳＴは適切に設定されるようになるものの、これはあくまで、そのときどきに機関運転状態に属する多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐが十分に更新されていることが前提となる。一方、機関運転状態の変化は運転者の要求により決定されるものであるため、多く場合には、複数の多点学習領域ＲＢの各々についてその使用頻度に大きくばらつきが生じるようになる。
【００６６】
具体的には、多点学習領域ＲＢにおいては、機関運転状態において、曲線Ｇ付近の領域である高頻度領域帯Ｒ１（中央運転領域帯）と、例えば、過度の機関負荷時のみにて用いられる、曲線Ｇから離れた領域であって高頻度領域帯Ｒ１の周囲の領域である低頻度領域帯Ｒ２（周辺運転領域帯）とに区別される。そして、高頻度領域帯Ｒ１では、曲線Ｇ付近の領域であることにより、高頻度領域帯Ｒ１の使用頻度が高くなり、高頻度領域帯Ｒ１における多点学習値ＡＧｄｐは、頻繁に更新される。一方、低頻度領域帯Ｒ２では、曲線Ｇから離れる領域であることにより、低頻度領域帯Ｒ２の使用頻度が低くなり、低頻度領域帯Ｒ２における多点学習値ＡＧｄｐは、稀にしか更新されない。したがって、低頻度領域帯Ｒ２では、多点学習値ＡＧｄｐが必ずしも適切な値に更新されていないおそれがある。
【００６７】
したがって、機関運転状態が低頻度領域帯Ｒ２に推移したときには、多点学習値ＡＧｄｐが十分に更新されていないため、ノッキングの発生を抑制する上で多点学習値ＡＧｄｐが大きすぎる値となってノッキングの発生を効果的に抑制することができなくなったり、多点学習値ＡＧｄｐが小さすぎる値となって点火時期が過度に遅角側に補正されて内燃機関１０の出力低下を招いたりするおそれがある。
【００６８】
そこで、本実施形態では、多点学習領域ＲＢのうちの所定の一つの多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐが更新されたときに、同一つの多点学習領域ＲＢに隣接してこれを取り囲む多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐも更新するようにしている。即ち、同一つの多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐが更新された際に、同多点学習領域ＲＢに隣接してこれを取り囲む多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐに反映される。
【００６９】
以降では、そのときの機関運転状態が属する一の多点学習領域ＲＢについて、これに対応する多点学習領域を「中心学習領域ＲＢＸ」とし、この中心学習領域ＲＢＸに用意された多点学習値を「中心学習値ＡＧｄｐＸ」とする。そして、中心学習領域ＲＢＸの周囲を取り囲む多点学習領域を「周辺学習領域ＲＢＹ」とし、この周辺学習領域ＲＢＹに用意された多点学習値を「周辺学習値ＡＧｄｐＹ」とする。
【００７０】
ところで、補正された点火時期指令値ＳＴが、実情に即したものに近似した場合において、周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合に制限を設けないと、同周辺学習値ＡＧｄｐＹにより補正された点火時期指令値ＳＴが、実情に則したものから却って乖離してしまうこともある。即ち、周辺学習値ＡＧｄｐＹが実際のデポジットの付着態様から乖離して過度に更新されたときには、この更新後の周辺学習値ＡＧｄｐＹを用いて補正される点火時期指令値ＳＴも同学習値ＡＧｄｐＹの影響を受けて実情に即したものから乖離するようになる。
【００７１】
ところで、多点学習領域ＲＢ内においても、機関負荷ＫＬの変化及び機関回転速度ＮＥの変化により、多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐが大きく変化する場合がある。ここで、多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐを一律に更新及び反映をしているのでは、同多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものから乖離してしまうおそれがある。
【００７２】
そこで、本実施形態の周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合は、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合よりも小さくなるように設定されている。これにより、周辺学習値ＡＧｄｐＹが機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬに対して、適切な値に更新するようになる。
【００７３】
中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に伴う周辺学習値ＡＧｄｐＹへの反映は次のように行われる。即ち、中心学習値ＡＧｄｐ１がこれよりも大きい中心学習値ＡＧｄｐ２に更新されたとき、この学習値ＡＧｄｐ１及びＡＧｄｐ２の差である中心更新量ΔＡＧｄｐＸを算出し、この中心更新量ΔＡＧｄｐＸに周辺学習値ＡＧｄｐＹへの反映率である更新倍率ＭＧを乗算して周辺更新量ΔＡＧｄｐＹを算出し、この周辺更新量ΔＡＧｄｐＹを対応する周辺学習値ＡＧｄｐＹに加える。なお、更新倍率ＭＧは周辺学習領域ＲＢＹ毎に個別に設定されるため、更新倍率ＭＧが互いに異なる周辺学習領域ＲＢＹ同士の間では周辺更新量ΔＡＧｄｐＹとしても異なる値が算出される。
【００７４】
各周辺学習領域ＲＢＹ（周辺学習値ＡＧｄｐＹ）に対する更新倍率ＭＧとしては、いずれも「１．０」よりも小さい値が設定されている。これにより、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量（中心更新量ΔＡＧｄｐＸ）を「１」としたとき、各周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量（周辺更新量ΔＡＧｄｐＹ）は「１」よりも小さくなる。即ち、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に伴う周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合は、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合よりも小さく設定されている。
【００７５】
ところで、各多点学習領域ＲＢにおけるノッキングの発生度合及び多点学習値ＡＧｄｐの更新度合は、機関運転状態に応じて次のように異なる。
内燃機関１０の経時変化によるノッキングの発生度合は、機関回転速度ＮＥが低くなるにつれて大きくなる。
【００７６】
多点学習値ＡＧｄｐの更新頻度は、機関回転速度ＮＥが低回転側にあり且つ機関負荷ＫＬが低負荷側にある場合、即ち機関運転状態が曲線Ｇ付近の領域である高頻度領域帯Ｒ１にある場合、他の多点学習領域ＲＢと比較して高くなる。また、機関回転速度ＮＥが高回転側にあり且つ機関負荷ＫＬが高負荷側にある場合、機関運転状態が曲線Ｇから離れた領域である低頻度領域帯Ｒ２にある場合、他の多点学習領域ＲＢと比較して低くなる。
【００７７】
そこで、当該点火時期制御においては、こうしたことを考慮して、中心学習領域ＲＢＸが図６の「領域Ｘ１」及び「領域Ｘ２」及び「領域Ｘ３」及び「領域Ｘ４」のそれぞれにあるときの更新倍率ＭＧは以下のように設定している。
【００７８】
中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ１」にあるとき、即ち、全多点学習領域ＲＢ中の低回転側及び高負荷側にあるとき、図７（ａ）に示すように、その更新倍率ＭＧを中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ２」〜「領域Ｘ４」にある場合よりも大きく設定している。また、中心学習領域ＲＢＸよりも低負荷側及び高負荷側の機関負荷ＫＬ且つ中心学習領域ＲＢＸよりも低回転側及び高回転側の機関回転速度ＮＥにある４つの周辺学習領域ＲＢＹ（以下、「周辺学習値Ｙ１０」）の更新度合は、中心学習領域ＲＢＸと同一の機関負荷ＫＬ、且つ中心学習領域ＲＢＸより低回転側及び高回転側の機関回転速度にある２つの周辺学習領域ＲＢＹに対応する周辺学習値ＡＧｄｐＹ（以下、「周辺学習値Ｙ１１」）の更新度合よりも小さくなるように更新倍率ＭＧが設定されている。その上、２つの周辺学習値Ｙ１１の更新度合は、中心学習領域ＲＢＸよりも低負荷側及び高負荷側の機関負荷ＫＬ、且つ中心学習領域ＲＢＸと同一の機関回転速度ＮＥにある２つの周辺学習領域ＲＢＹに対応する周辺学習値ＡＧｄｐＹ（以下、「周辺学習値Ｙ１２」）の更新度合よりも小さくなるように更新倍率ＭＧが設定されている。ここで、４つの周辺学習値Ｙ１０の各更新度合を同じ大きさに設定し、２つの周辺学習値Ｙ１１の各更新度合を同じ大きさに設定し、２つの周辺学習値Ｙ１２の各更新度合を同じ大きさに設定している。より具体的には、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量を「１．０」とした場合、周辺学習値Ｙ１０は、「０．５」に設定し、周辺学習値Ｙ１１及びＹ１２は、「０．７」に設定している。
【００７９】
中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ２」にあるとき、即ち、全多点学習領域ＲＢ中の高回転側及び高負荷側にあるとき、図７（ｂ）に示すように、その更新倍率ＭＧを中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ１」及び「領域Ｘ３」及び「領域Ｘ４」にある場合よりも小さく設定している。また、中心学習領域ＲＢＸに隣接する８つの周辺学習領域ＲＢＹである周辺学習値Ｙ１０〜Ｙ１２の更新倍率ＭＧは、全て「０」に設定している。即ち、中心学習値ＡＧｄｐＸが値「Ｘ２」であるときには、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新は行わない。
【００８０】
中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ３」にあるとき、即ち、全多点学習領域ＲＢ中の低回転側及び低機関負荷側にあるとき、図７（ｃ）に示すように、その更新倍率ＭＧを中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ１」にある場合の更新倍率ＭＧよりも小さく、且つ中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ２」に有る場合の更新倍率ＭＧよりも大きくなるように設定している。また、周辺学習値Ｙ１０の更新度合は、周辺学習値Ｙ１１及び周辺学習値Ｙ１２のそれぞれの更新度合よりも小さくなるように更新倍率ＭＧを設定している。そして、周辺学習値Ｙ１２の更新度合は、周辺学習値Ｙ１１の更新度合よりも小さくなるように更新倍率ＭＧを設定している。ここで、４つの周辺学習値Ｙ１０の各更新度合を同じ大きさに設定し、２つの周辺学習値Ｙ１１の各更新度合を同じ大きさに設定し、２つの周辺学習値Ｙ１２の各更新度合を同じ大きさに設定している。より具体的には、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量を「１．０」とした場合、周辺学習値Ｙ１０は、「０．１」に設定し、周辺学習値Ｙ１１は、「０．５」に設定し、周辺学習値Ｙ１２は、「０．３」に設定している。
【００８１】
中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ４」にあるとき、即ち、全多点学習領域ＲＢ中の高回転側及び低機関負荷側にあるとき、図７（ｄ）に示すように、その更新倍率ＭＧを、中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ３」にある場合の更新倍率ＭＧよりも小さいが、中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ２」にある場合の更新倍率ＭＧよりも大きくなるように設定している。また、中心学習領域ＲＢＸに隣接する８つの周辺学習領域ＲＢＹである周辺学習値Ｙ１０〜Ｙ１２の更新倍率ＭＧは、全て「０．１」に設定している。
【００８２】
また、中心学習領域ＲＢＸが「領域Ｘ１」及び「領域Ｘ４」であるときには、多点学習領域ＲＢ内における低頻度領域帯Ｒ２に属し、中心学習領域ＲＢＸが値「Ｘ２」及び「Ｘ３」であるときには、多点学習領域ＲＢ内における高頻度領域帯Ｒ１に属する。ここで、高頻度領域帯Ｒ１に属する「領域Ｘ３」の更新度合である更新倍率ＭＧは、低頻度領域帯Ｒ２に属する「領域Ｘ１」の更新倍率ＭＧよりも小さく設定している。そして、高頻度領域帯Ｒ１に属する「領域Ｘ２」の更新倍率ＭＧは、高頻度領域帯Ｒ１に属する「領域Ｘ４」の更新倍率ＭＧよりも小さく設定している。これにより、使用頻度の高い高頻度領域帯Ｒ１に属したときには、更新倍率ＭＧを小さく設定することにより、過度の更新を抑制し、使用頻度の低い低頻度領域帯Ｒ２に属したときには、更新倍率ＭＧを大きく設定することにより、点火時期指令値ＳＴを早急に実情に即したものに近づけることが可能となる。
【００８３】
ところで、多点学習値ＡＧｄｐは揮発性メモリであるＲＡＭ３０ａ（図１参照）に記憶されるため、蓄電池２０（図１参照）からＲＡＭ３０ａへの電力供給がなくなるとき、即ち、蓄電池２０が内燃機関１０から取り外されてバッテリクリアされたとき、各多点学習値ＡＧｄｐは初期状態に戻される。このため、同バッテリクリア後に行われる機関運転中には、初期状態から各多点学習値ＡＧｄｐの更新が再び行われることになる。この場合には、各多点学習値ＡＧｄｐを速やかに更新することが要求されるものの各周辺学習値ＡＧｄｐＹに対する更新倍率ＭＧが上述のように周辺更新量ΔＡＧｄｐＹを小さくするための値として設定されているため、そうした要求が満たされにくい。即ち、上記更新倍率ＭＧの設定態様は、通常の機関運転中においては、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量が過度に大きくなることを抑制する上で有効ではあるものの、バッテリクリア後の所定期間の機関運転中といった特別な状況においては周辺学習値ＡＧｄｐＹの望ましい更新態様を妨げるものになる。
【００８４】
そこで、本実施形態では、上記バッテリクリア後における内燃機関１０の運転時間の積算値（以下、「クリア後積算時間Ｓ」）が判定時間ＳＸ１に達するまでの期間は、上記更新量の制限度合を緩和するようにしている。これにより、バッテリクリア後において周辺学習値ＡＧｄｐＹに対してデポジット付着の影響を速やかに反映すること、即ち、周辺学習値ＡＧｄｐＹが実際のデポジットの付着態様に即した値に近づけられる期間の短縮を図ることができるようになる。
【００８５】
図８を参照して、基本学習値ＡＧ及び多点学習値ＡＧｄｐの具体的な更新手順を定めた「学習値更新処理」について説明する。この処理ルーチンは、電子制御装置３０を通じて、例えば、所定のクランク角毎の割り込みにて周期的に実行される。
【００８６】
ステップＳ１０１において、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にあるか否かを判断する。そして、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にない場合（ステップＳ１０１のＮＯ）、機関運転状態が内燃機関１０の経時変化による影響の度合が小さい領域にあると判断する。そして、ステップＳ１０２において、基本学習値ＡＧを学習し、その後、本処理は一旦終了する。
【００８７】
次いで、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にある場合（ステップＳ１０１のＹＥＳ）、次のステップＳ１０３にて、最後に行われたバッテリクリア後、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ１に達したか否かが判断される。ここで、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ１に達する前の場合（ステップＳ１０３のＮＯ）、周辺学習値ＡＧｄｐＹが、実情に即したものに対して乖離していると判断する。そして、次のステップＳ１０４にて、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新倍率ＭＧの制限度合を緩和する。具体的には、通常、周辺学習値ＡＧｄｐＹを更新する場合では、同学習値ＡＧｄｐＹのそれぞれの値に対応した更新倍率ＭＧを用いて同学習値ＡＧｄｐＹの更新量を制限している。即ち、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合より、周辺学習値ＡＧＹの更新度合が小さくなるように制限されている。このステップＳ１０４では、この更新倍率ＭＧに所定値ＴＸ（本実施形態では、「０．２」）を加算することにより、更新倍率ＭＧの値を増大させている。これにより、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量を増大させている。そして、次のステップＳ１０５にて、加算された更新倍率ＭＧを用いて、中心学習値ＡＧＸを更新に基づいて周辺学習値ＡＧＹを更新している。
【００８８】
ここで、「クリア後積算時間Ｓ」は、バッテリクリア後を始点として、運転時間を積算する値である。また、バッテリクリアが複数回行われた場合、各バッテリクリアが行われたときに初期値である「０」に戻り、そこを始点として運転時間を改めて積算する。
【００８９】
また、「判定時間ＳＸ１」は、バッテリクリア後において多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものの値を示すまでに要する時間であり、試験等を通じて予め把握したものが設定されている。
【００９０】
一方、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ１に達した場合（ステップＳ１０３のＹＥＳ）、多点学習領域ＲＢの周辺学習値ＡＧｄｐＹが、実情に即したものに近い値であると判断する。そして、次のステップＳ１０６において、中心学習値ＡＧＸの更新に基づいて周辺学習値ＡＧＹへの反映を行う。なお、ステップＳ１０６においては、更新倍率ＭＧに所定値ＴＸは加算されていないものを用いる。
【００９１】
本実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。
（１）本実施形態によれば、デポジットによるノッキングの発生の影響に対して、機関運転状態に応じて、具体的には、機関回転速度ＮＥに応じて、三つの基本学習領域ＲＡを設定されるとともに、各基本学習領域ＲＡには、基本学習値ＡＧが用意されている。そして、基本学習領域ＲＡのうち、デポジットによるノッキングの発生の影響のばらつきが大きい基本学習領域ＲＡ１内には、さらに細分化された多点学習領域ＲＢが設定されるとともに、各多点学習領域ＲＢには、多点学習値ＡＧｄｐが用意されている。
【００９２】
ここで、点火制御における学習値が基本学習領域ＲＡのみにて構成される場合、内燃機関１０の経時変化以外の要因、例えば、燃料性状の変化により変化することもある。それに伴い、基本学習領域ＲＡの基本学習値ＡＧの値が更新されてしまう。その点において、本実施形態では、まず、基本学習領域ＲＡ及び多点学習領域ＲＢが用意されるとともに、この多点学習値ＡＧｄｐが内燃機関１０の経時変化の影響の度合が大きい機関回転速度ＮＥの低回転側に設定される。次いで、機関運転状態が多点学習領域ＲＢにあるとき、基本学習値ＡＧが更新されない。したがって、多点学習領域ＲＢは、基本学習値ＡＧが更新されないため、内燃機関１０の経時変化以外の要因の影響を受けることが抑制される。その結果、多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐは、内燃機関１０の経時変化のみに基づいた更新の設定を行うことが可能となる。そして、基本学習領域ＲＡ１において、デポジットの付着量に応じて同領域ＲＡ１を細分化した多点学習領域ＲＢ毎の多点学習値ＡＧｄｐをそれぞれノッキングの発生を抑制するうえで適切な値とすることができる。したがって、多点学習値ＡＧｄｐとして不適切な値が学習されることによってノッキングの発生を効果的に抑制できなくなることを抑制することができる。
【００９３】
（２）本実施形態では、中心学習領域ＲＢＸの中心学習値ＡＧｄｐＸの更新が、周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹに反映されることにより、同中心学習値ＡＧｄｐＸが周辺学習値ＡＧｄｐＹに反映されない場合よりも多点学習領域ＲＢの更新回数が多くなる。したがって、多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが、実情の点火時期指令値ＳＴに早く近づけることが可能となる。その上、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新が、周辺学習値ＡＧｄｐＹに反映されるため、車両の通常運転において頻繁に使用しない低頻度領域帯Ｒ２の多点学習値ＡＧｄｐの更新が可能となり、同領域帯Ｒ２の多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものから乖離した値となることを抑制している。したがって、低頻度領域帯Ｒ２を使用した際に、点火時期が過度に進角側に補正されることによりノッキングが発生したり、点火時期が過度に遅角側に補正されることにより内燃機関１０の出力低下を招いたりするという不具合の発生を抑制することができるようになる。
【００９４】
（３）本実施形態では、周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合を中心学習領域ＲＢＸの中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合よりも小さく設定している。したがって、周辺学習値ＡＧｄｐＹの過大な更新を抑制することができる。その結果、周辺学習値ＡＧｄｐＹにより補正された点火時期指令値ＳＴが、実情に即したものから乖離することを抑制できるようになる。
【００９５】
（４）本実施形態では、周辺学習領域ＲＢＹを中心学習領域ＲＢＸに隣接する多点学習領域として設定している。したがって、中心学習領域ＲＢＸに隣接する多点学習領域は、中心学習領域ＲＢＸと機関運転条件が近いため、中心学習領域ＲＢＸの中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づいて周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹを更新することにより、同周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹを適切な値とすることができる。
【００９６】
（５）本実施形態では、周辺学習値Ｙ１０〜Ｙ１２の更新を別個に行う。したがって、同周辺学習値Ｙ１０〜Ｙ１２を一律の値として更新する場合よりも周辺学習値Ｙ１０〜Ｙ１２の値を実情に即したものに近づけることができる。
【００９７】
（６）本実施形態では、周辺学習値Ｙ１０は周辺学習値Ｙ１１及びＹ１２よりも中心学習値ＡＧｄｐＸとの機関運転条件の差が大きいため、周辺学習値Ｙ１０の更新度合を大きく設定してしまうと、周辺学習値Ｙ１０により補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものから乖離してしまう場合がある。その点において、本実施形態では、周辺学習値Ｙ１０の更新度合を周辺学習値Ｙ１１及びＹ１２のそれぞれの更新度合よりも小さくなるように更新倍率ＭＧを設定している。これにより、周辺学習値Ｙ１０により補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものに近づけることができるようになる。
【００９８】
（７）本実施形態では、機関負荷ＫＬの変化及び機関回転速度ＮＥの変化に対して、多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐについて、更新倍率ＭＧを可変させることにより変更可能としている。即ち、「領域Ｘ１」〜「領域Ｘ４」における更新倍率ＭＧをそれぞれ個別に設定している。これにより、多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが、実情の点火時期指令値ＳＴに近づけるように更新することができるようになる。
【００９９】
（８）本実施形態では、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ１に達するまでの期間において、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新倍率ＭＧの制限を緩和している。したがって、周辺学習値ＡＧｄｐＹを大幅に更新することが可能となる。その結果、その更新された多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものに近づけるまでの時間を短縮することができるようになる。
【０１００】
（第２の実施形態）
図９を参照して、本発明の内燃機関の点火時期制御装置を具体化した第２の実施形態について説明する。
【０１０１】
先の実施形態では、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ１に達するまでの期間は、周辺学習値ＡＧｄｐＹについても更新量の制限度合を緩和することにより、バッテリクリア後において各周辺学習値ＡＧｄｐＹに対してデポジットの付着の影響が速やかに反映されるようにしている。またその後は、更新量の制限度合を大きくすることにより、即ち更新倍率ＭＧを判定時間ＳＸ１の経過前よりも小さくすることにより、各周辺学習値ＡＧｄｐＹが過度に更新されることを抑制するようにしている。
【０１０２】
こうした構成の採用により、各周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量が過度に大きくなることを抑制することはできるものの、判定時間ＳＸ１の経過後も中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に伴う各周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新自体は継続されるため、同学習値の過度の更新が行われる可能性は依然として残されていることになる。
【０１０３】
本実施形態では、そうした過度の補正が行われる頻度を先の実施形態よりも少なくするため、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達した後は中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に伴う各周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新を禁止するようにしている。これにより、バッテリクリア後において実際のデポジットの付着態様を各周辺学習値ＡＧｄｐＹに対して速やかに反映しつつも、同学習値ＡＧｄｐＹの更新量が過度に大きくなる頻度をより少なくすることができる。なお、ここでは判定時間ＳＸ２として先の判定時間ＳＸ１よりも長い時間を設定している。
【０１０４】
以下、上述した態様での周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新を行うための学習値更新処理について説明する。同処理は、電子制御装置３０を通じて、例えば、所定のクランク角毎の割り込みにて周期的に実行される。
【０１０５】
ステップＳ２０１において、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にあるか否かを判断する。そして、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にない場合（ステップＳ２０１のＮＯ）、機関運転状態が内燃機関１０の経時変化による影響の度合が小さい領域にあると判断する。そして、ステップＳ２０２において、基本学習値ＡＧを学習し、その後、本処理は一旦終了する。
【０１０６】
次いで、機関運転状態が複数の多点学習領域ＲＢ内にある場合（ステップＳ２０１のＹＥＳ）、次のステップＳ２０３において、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達したか否かが判断される。ここで、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達する前の場合（ステップＳ２０３のＮＯ）、周辺学習値ＡＧｄｐＹが実情に即したものから乖離した値となっていると判断する。そして、ステップＳ２０４において、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づいて、周辺学習値ＡＧｄｐＹへの更新を実行する。その後、本処理は一旦終了する。
【０１０７】
ここで、「判定時間ＳＸ２」は、バッテリクリア後において多点学習値ＡＧｄｐにより補正された点火時期指令値ＳＴが実時に即したものの値を示すまでに要する時間であり、試験等を通じて予め把握したものが設定されている。また、上記実情に即したものの値は、バッテリクリア後において先の判定時間ＳＸ１が経過した時点での値と比較してより実情に即したものに近い値であり、このことにより、結果として判定時間ＳＸ２は判定時間ＳＸ１より長いものとなっている。まお、判定時間ＳＸ２の設定態様の一例としては、所定運転条件のもとでの高頻度領域帯Ｒ１における所定の多点学習領域ＲＢの多点学習値ＡＧｄｐについて、その更新量と一つ前の更新量との差が増大傾向から現象傾向に変化傾向が変化するまで時間を設定するものが挙げられる。
【０１０８】
一方、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達した場合（ステップＳ２０３のＹＥＳ）、周辺学習値ＡＧｄｐＹは実情に即したものになっていると判断する。即ち、多点学習値ＡＧｄｐにて補正された点火時期指令値ＳＴは、実情に即したものに近似した値となっていると判断する。そして、ステップＳ２０５において、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹへの更新を禁止する。即ち、中心学習値ＡＧＸのみを更新するようにする。その後、本処理は一旦終了する。
【０１０９】
以上に詳述した第２の実施形態の内燃機関１０の点火制御装置によれば、第１の実施形態の効果（１）〜（７）に加え、以下の効果を奏することができる。
（９）本実施形態は、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達した後に、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹへの更新が禁止されている。したがって、周辺学習値ＡＧｄｐＹによって補正された点火時期指令値ＳＴが実情に即したものから乖離した値となることを抑制することができるようになる。
【０１１０】
[その他の実施形態]
本発明の内燃機関の点火制御装置は、第１及び第２の実施形態の内燃機関１０の点火制御装置に限定されることなく、以下の変更が可能である。
【０１１１】
・第１及び第２の実施形態の基本学習領域ＲＡの区画数は、３つ[ＲＡ１，ＲＡ２，ＲＡ３]であったが、同基本学習領域ＲＡの区画数はこれに限定されることなく、４つ以上であってもよいし、２つであってもよい。
【０１１２】
・第１及び第２の実施形態の多点学習領域ＲＢの区画数は、機関負荷ＫＬの変化方向に４つ、機関回転速度ＮＥの変化方向に６つの合計２４区画であったが、同多点学習領域ＲＢの区画数はこれに限定されることはない。同区画数は、任意に変更可能である。また、機関負荷ＫＬの変化方向に３つ、機関回転速度ＮＥの変化方向に３つの合計９区画に設定することもできる。
【０１１３】
・第１及び第２の実施形態の多点学習領域ＲＢの全体形状は、機関負荷ＫＬの座標軸に平行な辺、及び機関回転速度ＮＥの座標軸に平行な辺により囲まれて形成されていたが、多点学習領域ＲＢの形状はこれに限定されることはない。例えば、機関負荷ＫＬの座標軸及び機関回転速度ＮＥの座標軸の少なくとも一方と平行ではない辺によって囲まれてもよい。
【０１１４】
・また、多点学習領域ＲＢの全体に含まれる各多点学習領域の形状は、機関負荷ＫＬの座標軸に平行な辺、及び機関回転速度ＮＥの座標軸に平行な辺により区画されていたが、各多点学習領域ＲＢの形状はこれに限定されることはない。例えば、機関負荷ＫＬの座標軸及び機関回転速度ＮＥの座標軸の少なくとも一方と平行ではない辺によって囲まれてもよい。
【０１１５】
・第１及び第２の実施形態の判定時間ＳＸ１及び判定時間ＳＸ２は、予め設定され他事間としたが、例えば、判定時間ＳＸ１及び判定時間ＳＸ２をバッテリクリア後からの積算空気量、積算更新回数等の他のパラメータに基づいて可変設定してもよい。
【０１１６】
・第２の実施形態の「学習値更新処理」では、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達した後に、中心学習領域ＲＢＸの中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新を禁止することにより、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新を制限したが、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新の制限方法はこれに限定されることはない。例えば、クリア後積算時間Ｓが判定時間ＳＸ２に達した後に、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新に上限ガードを設ける方法であってもよい。
【０１１７】
・第１及び第２の実施形態の多点学習領域ＲＢでは、中心学習領域ＲＢＸの中心学習値ＡＧｄｐＸが更新されたとき、中心学習領域ＲＢＸに隣接する周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹも更新されたが、反映される周辺学習領域ＲＢＹはこれに限定されることはない。例えば、中心学習領域ＲＢＸに対して、中心学習領域ＲＢＸに隣接する領域より離れた領域を周辺学習領域ＲＢＹとして反映してもよい。この場合、同離れた周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新倍率ＭＧは、同隣接する周辺学習領域ＲＢＹの周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新倍率ＭＧよりも小さいことが望ましい。
【０１１８】
・また、必ずしも、中心学習領域ＲＢＸに隣接した８つの領域の全てを周辺学習領域ＲＢＹとして反映する必要はない。例えば、中心学習領域ＲＢＸが多点学習領域ＲＢのうちの隅の領域の場合では、これに隣接した多点学習領域ＲＢのみを周辺学習領域ＲＢＹとして反映させればよい。
【０１１９】
・第１及び第２の実施形態の中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新に際して、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合と周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合とが互いに異なった値であったが、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合と周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合とが互いに同じ値であってもよい。
【０１２０】
・第１及び第２の実施形態の中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新に際して、更新倍率ＭＧとして、「１．０」よりも小さい値を用いたが、更新倍率ＭＧとして、「１．０」以上の値を用いてもよい。
【０１２１】
・第１及び第２の実施形態の中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新に際して、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量を基準として、これに所定の更新倍率ＭＧを乗算したが、同周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新態様はこれに限定されることはない。例えば、中心学習値ＡＧｄｐＸが更新された際に周辺学習値ＡＧｄｐＹに一定量を加算、もしくは一定倍率を乗算する態様であってもよい。
【０１２２】
・第１及び第２の実施形態の中心学習値ＡＧｄｐＸの更新に基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新態様として、４つの周辺学習値Ｙ１０の値、２つの周辺学習値Ｙ１１の値、２つの周辺学習値Ｙ１２の値のそれぞれを等しく設定したが、同周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新態様はこれに限定されることはない。例えば、４つの周辺学習値Ｙ１０の値をそれぞれ異なった値に設定してもよいし、２つの周辺学習値Ｙ１１の値をそれぞれ異なった値に設定してもよいし、２つの周辺学習値Ｙ１２の値をそれぞれ異なった値に設定してもよい。
【０１２３】
・また、図７（ａ）に示すように、周辺学習値Ｙ１０に対応する更新倍率ＭＧを、周辺学習値Ｙ１１及びＹ１２に対応する更新倍率ＭＧより小さく設定したが、周辺学習値Ｙ１０の更新倍率ＭＧを周辺学習値Ｙ１１及びＹ１２に対応する更新倍率ＭＧより大きく設定してもよい。
【０１２４】
・また、図７（ａ）に示すように、周辺学習値Ｙ１０に対応する更新倍率ＭＧは、「０．５」にて全て同じ値としたが、周辺学習値Ｙ１０に対応する更新倍率ＭＧは、異なった値を含むものであってもよい。
【０１２５】
・また、図７（ｃ）に示すように、周辺学習値Ｙ１１に対応する更新倍率ＭＧは、周辺学習値Ｙ１２に対応する更新倍率ＭＧよりも大きく設定したが、周辺学習値Ｙ１２に対応する更新倍率ＭＧが周辺学習値Ｙ１１に対応する更新倍率ＭＧよりも大きく設定してもよい。
【０１２６】
・また、多点学習領域ＲＢにおいて、高頻度領域帯Ｒ１に属し、且つ最も使用頻度の高い多点学習領域に中心学習値ＡＧｄｐＸがあるとき、中心学習値ＡＧｄｐＸに基づく周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新を行なわなくてもよい。
【０１２７】
・第１の実施形態の周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新度合は、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新度合よりも小さく設定されたが、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新態様は、これに限定されることはない。例えば、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量にガード処理が行われてもよい。詳しくは、まず周辺学習値ＡＧｄｐＹが更新された際に、同更新された周辺学習値ＡＧｄｐＹのそれぞれの値が対応した上限ガード値ＵＧを用いて上限ガードされる。より詳しくは、同更新された周辺学習値ＡＧＹのそれぞれの値が対応した上限ガード値ＵＧよりも大きければ同上限ガード値ＵＧが新たな周辺学習値ＡＧｄｐＹに設定され、同更新された周辺学習値ＡＧｄｐＹが上限ガード値ＵＧ以下であれば同周辺学習値ＡＧｄｐＹがそのままの値とされる。なお、ここでの上限ガード値ＵＧとしては、各隣接する多点学習領域ＲＢで共通の値であって、予め実験等により定められた最適値が採用される。また、上限ガード値ＵＧは、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量が、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量よりも小さい値となるように設定されている。即ち、周辺学習値ＡＧｄｐＹの更新量は、中心学習値ＡＧｄｐＸの更新量より大きくならないように制限されている。
【０１２８】
以上により、中心学習値ＡＧｄｐＸが更新される際に周辺学習値ＡＧｄｐＹも更新されることにより、多点学習領域ＲＢ内の多点学習値ＡＧｄｐが更新される多点学習領域ＲＢ内の領域が大きくなるため、低頻度領域帯Ｒ２に相当する領域も更新される確率が高くなる。
【０１２９】
・第１及び第２の実施形態の高頻度領域帯Ｒ１である中心運転領域は、曲線Ｇ付近の領域として設定し、低頻度領域帯Ｒ２を周辺学習領域として設定したが、中心運転領域及び周辺学習領域の設定態様はこれに限定されることはない。例えば、全多点学習領域ＲＢ内において、最も低回転側及び低負荷側の多点学習領域ＲＢと最も高回転側及び高負荷側の多点学習領域ＲＢとを結ぶ複数の多点学習領域ＲＢを跨る運転領域帯を中心運転領域帯とし、この中心運転領域以外の多点学習領域ＲＢを周辺学習領域帯として設定してもよい。この場合においても、中心運転領域帯の多点学習値ＡＧｄｐの更新度合を周辺運転領域帯の多点学習値ＡＧｄｐの更新度合よりも小さく設定する。
【符号の説明】
【０１３０】
１０…内燃機関、１１…燃焼室、１２…吸気通路、１３…燃料噴射弁、１４…点火プラグ、１５…ピストン、１６…クランクシャフト、１７…排気通路、１８…アクセルペダル、１９…スロットルバルブ、２０…蓄電池、３０…電子制御装置（制御手段）、３０ａ…ＲＡＭ（揮発性メモリ）、３１…アクセルセンサ、３２…スロットルセンサ、３３…ノックセンサ、３４…空気量センサ、３５…クランクセンサ、３６…イグニッションスイッチ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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