(57)【要約】      （修正有）【課題】使用者の皮膚温度を低下させることなく、温感及び清涼感を同時に付与することが可能な発熱具を提供すること。【解決手段】被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む発熱部が収容体内に収容されてなる発熱具１において、皮膚に清涼感を付与する冷感剤とそれを溶解する溶解剤が、発熱部に含有されている。冷感剤はｌ−メントール若しくはｄｌ−メントール又はそれらの誘導体からなることが好ましい。溶解剤が、２５℃で液状物質の多価アルコールから選ばれる１種又は２種以上であることも好ましい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む発熱部が収容体内に収容されてなる発熱具において、
皮膚に清涼感を付与する冷感剤とそれを溶解する溶解剤が、前記発熱部に含有されている発熱具。
【請求項２】
前記冷感剤がｌ−メントール若しくはｄｌ−メントール又はそれらの誘導体である請求項１記載の発熱具。
【請求項３】
前記溶解剤が、２５℃で液状物質の多価アルコールから選ばれる１種又は２種以上である請求項１又は２に記載の発熱具。
【請求項４】
前記発熱部が、前記被酸化性金属、繊維状物、反応促進剤、電解質及び水を含むシート状物からなる請求項１ないし３のいずれかに記載の発熱具。
【請求項５】
請求項１記載の発熱具の製造方法であって、
被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む混合物に、皮膚に清涼感を付与する冷感剤を溶解剤に溶解した溶液を添加して発熱部を得る発熱具の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人体に適用して温感を付与する発熱具に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は先に、被酸化性金属及び電解質水溶液を含有させてなり、かつ空気との接触により発熱可能な発熱シートと、少なくとも一部が通気性を有しかつ該発熱シートを収容する収容体とを備え、該収容体を通じて温熱スチームが外部に放出される湿熱シートを提案した（特許文献１参照）。この湿熱シートを人体に装着させると、適用部位の表面温度のみならず、人体の深部温度を高めることができるので、全身の血流量が増加し、適用部位の温度が上昇するのみならず、指先などの末梢温度も上昇するという利点がある。しかしこの湿熱シートは、人体の装着した箇所の皮膚温を４０度前後に高めるものなので、暑熱感があり夏場の使用が控えられることがある。
【０００３】
この湿熱シートとは別に本出願人は、金属粉、塩類及び水からなり、金属粉の酸化に伴って水蒸気を放出する水蒸気発生組成物を有する水蒸気発生体を提案した（特許文献２参照）。この水蒸気発生組成物中には化粧料成分又は薬剤成分を分散させてある。この水蒸気発生体によれば、温熱水蒸気とともに化粧料成分又は薬剤成分を持続的に供給できる。化粧料成分や薬剤成分としては、精油類、メントール等の香り成分、植物エキス類等が用いられる。しかし、この水蒸気発生体は、化粧料成分や薬剤成分を、皮膚や粘膜上で高濃度になることを防止しつつ、持続的に供給することを目的としており、皮膚の温度を高めることで温熱効果を与えることを目的とするものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１９９０５１号公報
【特許文献２】特開２００１−１８７７２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、人体に適用して温熱効果を付与する、暑熱感が緩和された発熱具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、被酸化性金属反応促進剤、電解質及び水を含む発熱部が収容体内に収容されてなる発熱具において、
皮膚に清涼感を付与する冷感剤とそれを溶解する溶解剤が、前記発熱部に含有されている発熱具を提供するものである。
【０００７】
また本発明は、前記の発熱具の製造方法であって、
被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む混合物に、皮膚に清涼感を付与する冷感剤を溶解剤に溶解した溶液を添加して発熱部を得る発熱具の製造方法を提供するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の発熱具によれば、使用者は清涼感を知覚しているにもかかわらず、皮膚温度を低下させることなく、温熱を付与することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の発熱具の一実施形態としての蒸気温熱具を示す平面図である。
【図２】図２（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ、図１に示す蒸気温熱具の使用状態を示す説明図である。
【図３】図３は、図１に示す蒸気温熱具の分解斜視図である。
【図４】図４は、接合手段による２枚の伸縮性シートの接合部位と、発熱体との位置関係を示す平面図である。
【図５】図５（ａ）は、図４におけるＶａ−Ｖａ線断面図であり、図５（ｂ）は、図４におけるＶｂ−Ｖｂ断面図である。
【図６】図６は、図１に示す蒸気温熱具における発熱体を示す一部破断斜視図である。
【図７】図７は、実施例１及び比較例１で得られた発熱具を被験者に貼付したときの皮膚温の経時変化を示すグラフである。
【図８】図８は、実施例及び比較例で行ったメントール放出量の測定方法を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図１は本発明の発熱具の一実施形態としての蒸気温熱具を示す平面図である。本実施形態の蒸気温熱具１は、大別して袋体１０と発熱体２０とから構成されており、図１では２つの蒸気温熱具が連結している。発熱体２０は袋体１０内に収容されている。本実施形態の蒸気温熱具１は、図２（ａ）に示すように２つを連結した状態で、又は図２（ｂ）に示すように２つを切り離して別々に着用者の身体に直接貼り付けて使用される。蒸気温熱具１は、それに含まれる発熱部から発生した所定温度に加熱された水蒸気を、着用者の身体に適用し、着用者の生理機能を改善するために用いられるものである。
【００１１】
本実施形態の蒸気温熱具１においては、２つの蒸気温熱具１が連結した状態になっており、それらが連結した位置には発熱体２０が存在していないので、当該位置を折り曲げ線として容易に二つ折りすることができる。つまり、当該位置で内外のいずれにも容易に折り曲げ可能である。したがって蒸気温熱具１を肘や膝などの関節の内側・外側を問わずに取り付けることができる。この利点を一層効果的なものとするために、袋体１０における縦中心線Ｌに沿って直線状の切れ込み（スリット）１５（図１参照）や、ミシン目（図示せず）を設けることが好ましい。切れ込み１５やミシン目によって、２つの発熱体２０の間が容易に離間するので、関節の屈伸に蒸気温熱具１が円滑に追従するようになる。本実施形態の蒸気温熱具１は、ねじれの動作に対する追従性が特に良好であるという利点を有する。直線状の切れ込み１５は、複数の短い切れ込みを連続した列として付与したり、連続した切れ込みの列を複数列設けたりした形態であってもよい。また、１若しくは２以上の菱形、矩形又は楕円状等の細長い穴の形態であってもよい。
【００１２】
図３には図１の蒸気温熱具の分解斜視図が示されている。袋体１０は、着用者の肌に近い側に位置する第１の伸縮性シート１１と、着用者の肌から遠い側に位置する第２の伸縮性シート１２を有している。２枚の伸縮性シート１１，１２は同形であり、長軸及び短軸を有する略矩形となっている。２枚の伸縮性シート１１，１２はそれらを重ね合わせ、それらの周縁部を接合手段１３によって接合することで、内部に空間を有する袋体１０となされる。袋体１０は伸縮性を有するものである。接合手段１３としては、例えばホットメルト粘着剤等の各種接着剤、ヒートシール、超音波シール等が用いられる。図３において符号１３で示されるドット状の領域は、２枚の伸縮性シート１１，１２が接合される部位を示している。
【００１３】
第１及び第２の伸縮性シート１１，１２は少なくとも一方向に伸縮性を有する。伸縮性シート１１，１２が一方向にのみ伸縮性を有する場合、該方向は、略矩形の袋体１０における長軸方向と一致することが好ましい。伸縮性シート１１，１２が互いに直交する二方向に伸縮性を有する場合、該方向は、略矩形の袋体における長軸方向及びそれに直交する短軸方向とそれぞれ一致することが好ましい。ここで、伸縮性シートとは、後述の伸長性及び伸長回復性（収縮性）のいずれか一方又は両方の性質を有するシートを包含するものである。例えば、伸縮性シート１１，１２の少なくとも一方が、一方向に伸長性を有するものであれば良い。伸縮性シート１１，１２の一方が伸長性を有し、他方が伸長性及び伸長回復性を有するものであることが好ましい。更に、別の好ましい形態としては、伸縮性シート１１，１２は、互いに直交する二方向に伸縮可能であり、伸長性及び伸長回復性を有することが好ましい。伸縮性シート１１，１２としては、通気性を有する伸縮性材料であればその種類に特に制限はないが、特に第１の伸縮性シート１１は着用者の身体に直接触れるものなので、風合いの良好な材料から構成されることが好ましい。具体的にはＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）等のポリエステル、ＰＥ（ポリエチレン）、ＰＰ（ポリプロピレン）等のポリオレフィン、ポリアミド、ポリアクリル等からなる合成繊維；セルロース、シルク、コットン、ウール等からなる天然繊維；又はそれらを複合した繊維等からなる繊維シートが挙げられ、特に弾性繊維を含むエアスルー不織布やスパンボンド不織布等が好ましい。
【００１４】
発熱体２０は、それに含まれる発熱部から発生した所定温度に加熱された水蒸気を、袋体１０を通じて着用者の身体に適用するために用いられるものである。発熱体２０は略正方形状のものである。発熱体２０は、上述した袋体１０における空間に収容されている。この場合、発熱体２０は、その各辺が袋体１０における長軸及び短軸の方向を向くように袋体１０内に収容されている。
【００１５】
図１に示すように、袋体１０の寸法は発熱体２０の寸法よりも大きく、袋体１０を構成する２枚の伸縮性シート１１，１２は、発熱体２０の周縁から外方へ延出している。本実施形態においては、略矩形の袋体１０に、略正方形の発熱体２０が収容されているが、袋体１０及び発熱体２０の形状は類似形状でもよい。また、これらは、例えば菱形、矩形状、楕円状、円形状の形状をとることもできる。
【００１６】
図３に示すように、蒸気温熱具１の袋体１０における第１の伸縮性シート１１の面上には、蒸気温熱具１を使用者の身体に固定するための固定手段２が設けられている。固定手段２は、第１の伸縮性シート１１の四辺の周縁部の全域に所定の幅をもって存在している。固定手段２としては例えば、ホットメルト粘着剤等の接着剤を用いることができる。
【００１７】
図４並びに図５（ａ）及び（ｂ）には、接合手段１３による２枚の伸縮性シート１１，１２の接合部位と、発熱体２０との位置関係が示されている。図４に示すように、接合手段１３は、２枚の伸縮性シート１１，１２の四辺の周縁部の全域に所定の幅をもって存在している。発熱体２０に関しては、図４及び図５（ａ）に示すように、その上辺部及び下辺部のみが接合手段１３と重なるように配置されている。したがって発熱体２０は、その上辺部及び下辺部のみが、接合手段１３と接合されており、図５（ｂ）に示すように発熱体２０におけるそれ以外の部位は２枚の伸縮性シート１１，１２と非接合状態になっている。
【００１８】
発熱体２０は、袋体１０の伸縮性が損なわれないような態様で袋体１０の内面に固定されている。具体的には、上述の図４に示すとおり、発熱体２０はその上辺部及び下辺部において袋体１０に固定されている。これによって、蒸気温熱具１の持ち運びの途中や、蒸気温熱具１を着用者の身体に貼り付けている間に、袋体１０の内部で発熱体２０の位置ずれが起こることが防止される。したがって発熱体２０は、水蒸気を施したい部位にとどまることになる。袋体１０の伸縮性が損なわれない限り、袋体１０と発熱体２０との固定位置は、図４に示す形態に特に制限ないが、蒸気温熱具１を平面視したときに、袋体１０と発熱体２０とが重なった部位において、袋体１０が伸縮可能になるように固定されることが、袋体１０の伸びしろを大きくとることができるので好ましい。
【００１９】
図６には、袋体１０に収容される発熱体２０を一部切り欠いた状態の斜視図が示されている。発熱体２０は、発熱部２１及び該発熱部２１を収容する収容体２２を備えている。収容体２２は扁平なものであり、発熱体２０の輪郭をなしている。収容体２２は、複数のシート材が貼り合わされることで、発熱部２１が収容される密閉空間が形成されたものである。扁平な形状を有する収容体２２は、着用者の肌に近い側に位置する第１の面２３、及びそれと反対側であり、使用者の肌から遠い側に位置する第２の面２４を有している。
【００２０】
発熱部２１は被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含んでいる。発熱部２１は被酸化性金属が酸素と接触することによる酸化反応で生じた熱を利用して、所定温度に加熱された水蒸気を発生する部位である。被酸化性金属としては例えば、鉄、アルミニウム、亜鉛、マンガン、マグネシウム、カルシウム等の粉末や繊維が挙げられる。これらの中でも取り扱い性、安全性、製造コストの点から鉄粉が好ましく用いられる。被酸化性金属が粉末である場合その粒径は０．１〜３００μｍであることが好ましく、特に粒径が０．１〜１５０μｍものを５０重量％以上含有するものを用いることも好ましい。反応促進剤としては、水分保持剤として作用する他に、被酸化性金属への酸素保持／供給剤としての機能も有しているものを用いることが好ましい。例えば活性炭（椰子殻炭、木炭粉、暦青炭、泥炭、亜炭）、カーボンブラック、アセチレンブラック、黒鉛、ゼオライト、パーライト、バーミキュライト、シリカ等が挙げられる。これらの中でも保水能、酸素供給能、触媒能を有する点から活性炭が好ましく用いられる。被酸化性金属と効果的に接触し得る点から、反応促進剤の粒径は０．１〜５００μｍであることが好ましく。特に０．１〜２００μｍのものを５０重量％以上含有することが好ましい。
【００２１】
発熱部２１は、例えば発熱シート又は発熱粉体からなる。発熱部２１が発熱シートからなる場合には、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤、繊維状物、電解質及び水を含む、含水状態の繊維シートであることが好ましい。すなわち、発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤及び繊維状物を含有する成形シートに、電解質水溶液を含有させて構成されていることが好ましい。ここで、繊維状物としては、コットン、カボック、木材パルプ、非木材パルプ等の天然繊維、又は例えばレーヨン、ビスコースレーヨン、キュプラ等の半合成繊維やナイロン、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリウレタン等の合成高分子繊維等を用いることができる。これら繊維状物は、その平均繊維長が好ましくは０．１〜５０ｍｍ、特に０．２〜２０ｍｍであることが、発熱シートの強度確保及び繊維状物の水分散性の点から好ましい。発熱シートとしては、湿式抄造により得られたシート状物や、発熱粉体を紙等で挟持してなる積層体等が挙げられる。そのような発熱シートは、例えば本出願人の先の出願に係る特開２００３−１０２７６１号公報に記載の湿式抄造法や、ダイコーターを用いたエクストルージョン法を用いて製造することができる。
【００２２】
一方、発熱部２１が発熱粉体からなる場合には、発熱粉体は被酸化性金属、反応促進剤、保水剤、電解質及び水を含んで構成されていることが好ましい。発熱シート及び発熱粉体のうち、どのような姿勢においても水蒸気を均一に適用し得る点から、発熱シートを用いることが好ましい。また、発熱シートは、発熱粉体に比較して、発熱の温度分布を均一化することが容易であり、また、被酸化性金属の担持能力が優れている点からも有利である。
【００２３】
発熱部２１が発熱シートの形態である場合と発熱粉体の形態である場合とを問わず、該発熱部２１には、皮膚に清涼感を付与する冷感剤とそれを溶解する溶解剤が含有されている。冷感剤は、着用者の皮膚に作用して着用者に清涼感を与えるものである。したがって本実施形態の蒸気温熱具１を使用すれば、使用者は冷涼剤由来の清涼感を知覚するが、実際には温熱により皮膚温が高くなる温かい刺激が付与されていることにより、人体への温熱効果（暖かい刺激）と清涼感を同時に着用者に与えることができる。その結果、特に夏場等の暑い時期に蒸気温熱具１を使用した場合に生じやすい暑熱感を効果的に抑制することができる。
【００２４】
本発明に使用可能な冷感剤は、化粧品用・医薬用に用いられる冷感剤であり、例えば、メントール、イソプレゴール、メンチルアセテート、シネオール、ボルネオール、チモール等、またそれらの誘導体が含まれる。また、乳酸メンチル、３−ｌ−メトキシプロパンジオール、Ｎ−エチル−３−ｐ−メンタンカルボキシアミドや、ハッカ油、ペパーミント油などのメントールを含有した精油なども使用できる。特に、ＴＲＰＭ８受容体を活性化させる物質を用いることが好ましい。ＴＲＰＭ８受容体は感覚神経に存在する受容体であり、約２５〜２８℃以下の冷刺激で活性化する。ＴＲＰＭ８受容体は温度以外に、化学物質による刺激によっても活性化することが知られている。
【００２５】
これらのうち、特にｌ−メントール若しくはｄｌ−メントールが好ましく、それらの誘導体、例えばメントール等の冷感効果を保持しつつ特有のにおいを低減させるように変性されたものも好ましく使用できる。ｌ−メントールやｄｌ−メントールは、ＴＲＰＭ８受容体を活性化させるだけでなく、血行の促進作用も有しているので特に好適に用いられる。
【００２６】
冷感剤は、１種又は２種以上を混合してもよく、発熱部２１の重量中に好ましくは０．０１〜１０重量％、特に０．１〜５重量％の濃度で含まれていることが、皮膚に適度な清涼感を付与し得る点から好ましい。冷感剤を発熱部２１に含有させた理由は、蒸気温熱具１における他の部材に同量の冷感剤を含有させた場合に比較して、最も効果的に清涼感を付与し得るからである。つまり、低濃度でも十分な清涼感を付与し得るからである。また、経時によるメントールの消失が少なく、安定に配合できるからである。
【００２７】
冷感剤を発熱部２１に混合するには、冷感剤が固体、半固体及び液体のいずれであっても、それを溶解する溶解剤とともに発熱部２１に添加することにより混合できる。特に、冷感剤を溶解剤中に溶解した溶液状態で発熱部２１に添加することで、冷感剤を少量使用した場合であっても、冷感剤を発熱部２１の全体に均一に行き渡らせることが可能となる。溶解剤は、冷感剤との相溶性や溶解性を考慮して選択することができる。冷感剤は一般に油性物質であることから、溶解剤は、油性物質の溶解が可能な物質であり、かつ身体に害のない有機溶剤であることが好ましい。更に、本発明では、発熱部２１は化学反応で発熱させるものであって水を添加しているので、溶解剤は水との相溶性が良い有機溶剤であることが好ましい。水との相溶性が良い溶解剤を用いることで、発熱部中で溶解剤が均一に行き渡らせることができる。そのような有機溶剤としては、２５℃で液状物質のアルコール類であって、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール２００やポリエチレングリコール４００等のポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，３−プロパンジオール等の多価アルコール類、またエタノール等の低級アルコールが挙げられる。これらのうち、特に２５℃で液状物質の多価アルコールが多量の冷感剤を放出する点で好ましい。多価アルコールの中でも冷感に関しては特に、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコールが好ましい。また、本発明は化学反応による発熱を伴うことから、溶解剤も使用中ににおいが少ないものであることが好ましい。これらのうち、ポリエチレングリコール、プロピレングリコールが好ましい。
【００２８】
溶解剤は、１種又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。また、冷感剤を十分に溶解させて、発熱部２１の全体に均一に行き渡らせるように添加し、更に発熱特性への影響を少なくする観点から、溶解剤は発熱部２１の全重量に対して好ましくは０．０１〜２０重量％、更に好ましくは０．１〜１０重量％、一層好ましくは０．５〜５重量％の濃度で用いる。また、冷感剤を十分溶解させる観点から、溶解剤と冷感剤との合計重量を１００としたときに、溶解剤を好ましくは５〜９９重量％、更に好ましくは１０〜９３重量％、一層好ましくは３０〜９０重量％、最も好ましくは５０〜８０重量％用いる。
【００２９】
冷感剤を発熱部２１に含有させるためには、例えば冷感剤を溶解剤に予め溶解させた溶液を準備し、発熱部２１を調製した後に該溶液を添加すればよい。添加の方法としては、例えば噴霧、塗布、浸漬などの方法が挙げられる。
【００３０】
冷感剤及び溶解剤は、発熱部２１に含まれている被酸化性金属の酸化を若干妨げる傾向にある。このことに起因して、発熱部２１の発熱特性や水蒸気発生特性が低下する懸念がある。そこで本実施形態においては、発熱部２１の組成を適宜調節することで、被酸化性金属の酸化を促進させることが有利である。この観点から、発熱部２１が発熱シートからなる場合、該発熱シートは６０〜９０重量％の被酸化性金属、５〜２５重量％の反応促進剤及び５〜３５重量％の繊維状物を含む成形シートに、該成形シート１００重量部に対して、１〜１５重量％の電解質を含む電解質水溶液が２５〜８０重量部含有されて構成されていることが好ましい。一方、発熱部１１が発熱粉体からなる場合、該発熱粉体は、２０〜６０重量％、特に２５〜５５重量％の被酸化性金属、１．５〜２５重量％、特に２〜２０重量％の反応促進剤及び３〜４０重量％、特に５〜２０重量％の保水剤を含む固形分１００重量部に対して、０．３〜１５重量％、特に３〜１０重量％の電解質を含む電解質水溶液が２０〜７０重量部、特に３０〜６０重量部含有されて構成されていることが好ましい。発熱シートや発熱粉体を構成する各種材料としては、通常用いられているものと同様のものを用いることができる。また、先に述べた特開２００３−１０２７６１号公報に記載の材料を用いることもできる。
【００３１】
発熱体２０を構成する収容体２２における第１の面２３は空気及び水蒸気の透過が可能なように通気性を有している。一方、第２の面２４は、空気及び水蒸気の透過の程度が第１の面２３よりも低くなっている。すなわち第２の面２４は第１の面２３よりも難通気性であるか、又は非通気性である。第２の面２４が難通気性であるか、それとも非通気性であるかは、蒸気温熱具１の具体的な用途に応じて適宜選択される。
【００３２】
発熱体２０は、その第１の面２３の側が着用者の肌側に向き、第２の面１４の側が衣類側（外側）に向くように使用される。発熱部２１の発熱によって発生した水蒸気は、第１の面２３及び袋体１０を通じ、対象物である着用者の肌に付与されるようになっている。
【００３３】
発熱体２０における第１の面２３及び第２の面２４はいずれもシート材から構成されている。そして発熱体２０の収容体２２はその周縁に、第１の面２３及び第２の面２４をそれぞれ構成するシート材の周縁部を互いに接合して形成された閉じた形状の周縁接合部２５を有している。周縁接合部２５は連続に形成されている。収容体２２は、周縁接合部２５よりも内側の部分において第１の面２３と第２の面２４とが非接合状態になっている。それによって収容体２２には、発熱部２１を収容する単一の密閉空間が形成されている。図５（ａ）及び（ｂ）に示すように、発熱部２１は収容体２２に形成されている空間のほぼ全域を占めるように収容されている。即ち収容体２２内には単一の発熱部２１が収容されており、かつ該発熱部２１は周縁接合部２５を除く収容体２２のほぼ全域を占めるように収容されている。図５（ａ）及び（ｂ）では発熱部２１は収容体２２の密閉空間に単に収容されているが、収容体２２の内面の一部と発熱部２１とを、発熱を妨げない範囲で接着剤等の接合手段を用いて固定しても良い。
【００３４】
次に、発熱体２０について説明する。発熱体２０においては、第１の面２３及び第２の面２４の通気度を適切に調整することで、第１の面２３を通じて水蒸気が優先的に放出されるように構成されている。具体的には、第２の面の通気度は、第１の面の通気度よりも大きい。ここで、通気度はＪＩＳ  Ｐ８１１７によって測定される値であり、一定の圧力のもとで１００ｍｌの空気が６．４５ｃｍ2の面積を通過する時間で定義される。したがって、通気度が大きいことは空気の通過に時間がかかること、即ち通気性が低いことを意味している。逆に、通気度が小さいことは通気性が高いことを意味している。このように、通気度の大小と通気性の高低とは逆の関係を示す。本実施形態において、第１の面２３及び第２の面２４の通気性を比較すると、第１面２３の方が、第２の面２４よりも高くなっている。すなわち、先に述べたとおり、第２の面２４は非通気性であるか、又は難通気性（即ち、通気性を有するものの、第１の面２３よりも低い通気性を有している）である。
【００３５】
収容体２２は、通気面である第１の面２３と、それに対向する非通気面である第２の面２４とを有する扁平な形態をしており、通気面である第１の面１３を通じて蒸気温熱が発生するようになされている。あるいは、収容体２２は、通気面である第１の面２３と、それに対向する難通気面である第２の面２４とを有する扁平な形態をしており、通気面である第１の面２３を通じて蒸気温熱が発生するようになされている。第２の面２４が難通気性である場合、第１の面２３と第２の面２４の通気度をバランスさせることで、空気は第２の面２４を通じて優先的に収容体２２内に流入すると共に、水蒸気は第１の面２３を通じて優先的に放出される。
【００３６】
第２の面２４が難通気性である場合、該第２の面２４を通じての空気の流入を確保しつつ、該面２４を通じての水蒸気の放出を抑制させる観点から、第２の面２４の通気度を、第１の面２３の通気度の１．５倍以上、特に２倍以上とすることが好ましい。あるいは、第１の面２３の通気度と第２の面２４の通気度との比（第１の面／第２の面）を０．７以下、特に０．４以下とすることも好ましい。これによって、第２の面２４を通じての水蒸気の放出を一層減じさせることができ、かつ第１の面２３を通じての水蒸気の放出を一層増加させることができる。一方、第２の面２４が非通気性である場合、収容体２２内への空気の流入、及び水蒸気の発生は、専ら第１の面２３を通じて行われる。
【００３７】
本実施形態においては、上述のとおり発熱部２０の発熱部２１に冷感剤及びその溶解剤が含まれている。また、上述のとおり、これらの剤は、発熱部２１に含まれている被酸化性金属の酸化を若干妨げる傾向にあるので、発熱部２１の発熱特性や水蒸気発生特性が低下する傾向がある。そこで本実施形態においては、第１の面２３の通気度を、従来の蒸気温熱具（例えば特許文献１に記載のもの）に比べて若干高くして、被酸化性金属の酸化を促進させることが有利である。この観点から、第１の面２３の通気度を、好ましくは５０００〜２５０００秒／（１００ｍｌ）、更に好ましくは８０００〜２２０００秒／（１００ｍｌ）、特に１００００〜２００００秒／（１００ｍｌ）とすることが好ましい。一方、第２の面２４に関しては、これが難通気性である場合、該面２４の通気度を３００００秒／（１００ｍｌ）以上、特に４００００秒／（１００ｍｌ）以上とすることが好ましい。
【００３８】
発熱体２０における第１の面２３及び第２の面２４はいずれもシート材から構成されている。通気度を支配しかつ粉体の漏れ出しを防止するシート材としては、メルトブローン不織布や透湿性フィルムが好適に用いられる。透湿性フィルムは、熱可塑性樹脂及び該樹脂と相溶性のない有機又は無機のフィラーの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸して得られたものであり、微細な多孔質構造になっている。種々の通気度及び透湿度を有するシート材を組み合わせて積層シートを構成することで、第１の面２３及び第２の面２４の通気度を所望の値に設定する自由度が増す。
【００３９】
本実施形態の蒸気温熱具１は、その使用前は、その全体が酸素バリア性を有する包装材（図示せず）によって包装されて、発熱部２１が空気中の酸素と接触しないようになっている。酸素バリア性の材料としては、例えばその酸素透過係数（ＡＳＴＭ  Ｄ３９８５）が１０ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄａｙ・ＭＰａ）以下、特に２ｃｍ3・ｍｍ／（ｍ2・ｄａｙ・ＭＰａ）以下であるようなものが好ましい。具体的にはエチレン−ビニルアルコール共重合体やポリアクリロニトリル等のフィルム、又はそのようなフィルムにセラミック若しくはアルミニウム等を蒸着したフィルムやアルミラミフィルムが挙げられる。
【００４０】
本実施形態の蒸気温熱具１は、例えば次の方法で製造される。先ず、発熱部２１は、被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含む混合物に、冷感剤が溶解剤に溶解してなる溶液を均一に添加して得られる。この発熱部２１を、収容体２２内に収容することにより発熱体２０が得られる。ここで、発熱部２１が粉体組成物の場合は、被酸化性金属及び反応促進剤等の発熱部２１を構成する固形分を混合し、これに電解質水溶液を添加し、更に冷感剤を溶解した溶解剤を添加することで発熱部２１が得られ、これを収容体２２に収納することで、発熱体２０を製造できる。一方、発熱部２１が成形シートの場合、被酸化性金属、反応促進剤及び繊維状物を含有する成形シートを作製し、次いで該成形シートに電解質水溶液、冷感剤を溶解剤に溶解してなる溶液をこの順に添加することで発熱部２１が得られ、これを収容体２２に収納することで、発熱体２０を製造できる。このような方法で発熱体２０を製造することで、冷感剤を発熱部２１の全域に均一に行き渡らせることができる。得られた発熱体２０は、これを袋体１０内に収容することで、蒸気温熱具１が製造される。
【００４１】
以上、本発明をその好ましい実施形態に基づき説明したが、本発明は前記実施形態に制限されない。例えば前記実施形態は、本発明の発熱具を蒸気温熱具に適用した例であるが、本発明は、蒸気温熱具以外の発熱具、例えば使い捨てカイロとして知られている、水蒸気の発生を実質的に伴わずに発熱する発熱具にも同様に適用することができる。尤も、冷感剤の作用による暑熱感の抑制効果は、蒸気温熱の発生を伴う前記実施形態の発熱具の方が高い。
【００４２】
また、前記実施形態においては、発熱体２０が伸縮性を有する袋体１０に収容されていたが、この袋体として伸縮性を有していないものを用いてもよい。
【００４３】
また前記実施形態の蒸気温熱具１は、これを着用者の身体に貼り付けて使用するものであったが、これに代えて蒸気温熱具１を衣類に貼り付けて使用してもよい。蒸気温熱具１を衣類に貼り付ける場合には、袋体１０における第２の伸縮性シート１２の表面に、粘着剤等からなる固定手段を設ければよい。
【００４４】
また前記実施形態における袋体１０は、その形状が略矩形であったが、袋体１０の形状はこれに限られず、例えば円形、楕円形、矩形、略菱形形状、そら豆形など種々の形状とすることができる。
【実施例】
【００４５】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明する。しかしながら本発明の範囲はかかる実施例に制限されるものではない。特に断らない限り、「％」及び「部」はそれぞれ「重量％」及び「重量部」を意味する。
【００４６】
〔実施例１及び比較例１〕
図１ないし図６に示す実施形態の蒸気温熱具１を、以下の手順で作製した。
（１）シート状発熱部２１の作製
＜原料組成物配合＞
・被酸化性金属：鉄粉、同和鉱業株式会社製、商品名「ＲＫＨ」：８３％
・繊維状物：パルプ繊維（フレッチャー  チャレンジ  カナダ社製、商品名  ＮＢＫＰ「Ｍａｃｋｅｎｚｉ（ＣＳＦ２００ｍｌに調整）」）：８％
・反応促進剤：活性炭（日本エンバイロケミカル株式会社製、商品名「カルボラフィン」、平均粒径４５μｍ）９％
【００４７】
前記原料組成物の固形分（被酸化性金属、繊維状物及び活性炭の合計）１００部に対し、カチオン系凝集剤であるポリアミドエピクロロヒドリン樹脂（星光ＰＭＣ（株）製、商品名「ＷＳ４０２０」）０．７部及びアニオン系凝集剤であるカルボキシメチルセルロースナトリウム（第一工業製薬（株）製、商品名「ＨＥ１５００Ｆ」０．１８部を添加した。更に、水（工業用水）を、固形分濃度が１２％となるまで添加しスラリーを得た。
【００４８】
＜抄造条件＞
前記スラリーを用い、これを抄紙ヘッドの直前で０．３％に水希釈し、傾斜型短網抄紙機によって、ライン速度１５ｍ／分にて抄紙して湿潤状態の成形シートを作製した。
【００４９】
＜乾燥条件＞
成形シートをフェルトで挟持して加圧脱水し、そのまま１４０℃の加熱ロール間に通し、含水率が５％以下になるまで乾燥した。乾燥後の坪量は４５０ｇ／ｍ2、厚さは０．４５ｍｍであった。このようにして得られた成形シートの組成を熱重量測定装置（セイコーインスツルメンツ社製、ＴＧ／ＤＴＡ６２００）を用いて測定した結果、鉄８３％、活性炭９％、パルプ８％であった。
【００５０】
＜シート状発熱部２１の作製＞
得られた成形シートを４９ｍｍ×４９ｍｍに切り取り、３枚を重ね合わせ、該成形シート１００部に対し電解液量（５％食塩水）が４５部となるように、電解液を注入した。また、成形シート１００部に対しメントール溶液（ｌ−メントール２０部、ポリエチレングリコール４００を８０部）が６．８部となるように、該メントール溶液を注入した。発熱部２１の全重量に対するメントールの濃度は０．９０重量％、ポリエチレングリコール４００の濃度は３．６重量％である。毛管現象を利用してこれらを成形シート全体に浸透させて、矩形のシート状発熱部２１を得た。ただし、比較例１においては、メントール溶液の注入を行わなかった。また、比較例２においては溶解剤（ポリエチレングリコール４００）を加えず、実施例１と同量のｌ−メントールのみを発熱部に含有させた。
【００５１】
（２）発熱体２０の作製
収容体１２２における第１の面２３及び第２の面２３を、以下の表１に示すシートから構成して発熱体２０を得た。この発熱体２０を、同表に示す伸縮性シート１１，１２からなる袋体１０内に収容した。伸縮性シート１１，１２及び発熱体２０の固定にはＳＩＳ共重合体からなるホットメルト粘着剤を用いた。更に第１の伸縮性シート１１の表面に、ＳＩＳ共重合体からなるホットメルト粘着剤の固定手段２を設けた。このようにして蒸気温熱具１を得た。蒸気温熱具１の構成をまとめて表１に示す。
【００５２】
【表１】
2010158507.tif 000003
【００５３】
実施例及び比較例で得られた蒸気温熱具について、以下の評価１、評価２及び評価３を行った。
【００５４】
〔評価１〕
室温３１．５℃の暑熱環境下、女性被験者１名に対して実施例１で得られた発熱具を両肩に装着し、ポリグラフ（Ｔａｓｋ  ｆｏｒｃｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒ  ３０４０ｉ、日本光電）による自律神経活動の測定を行った。同一被験者による別の実験において、比較例１の発熱具を同様に両肩に装着し測定した。その結果、冷感剤を配合しない比較例１の発熱具では交感神経活動が亢進したのに対して、冷感剤としてメントールを配合した実施例１の発熱具では交感神経活動が抑制され副交感神経活動が優位となった。被験者の自覚申告においても、比較例１の発熱具では、実験中に全身の暑熱感を強く感じたと述べたのに対して、実施例１の発熱具では暑さを感じにくく快適であったと述べた。
【００５５】
〔評価２〕
２５℃の環境下、男性被験者１０名に対して両肩に実施例１及び比較例１の発熱具を別個に６時間貼付し感覚を評価した。実施例１及び比較例１の発熱具ともに装着時の皮膚温度は約４０℃で同様（図７）であった。評価の結果、比較例１の発熱具では「温感よりも冷感が強い」と申告した被験者がいなかったのに対して、実施例１の発熱具では１０名中５名が「温感よりも冷感が強い」と申告した。また、比較例１の発熱具では１０名中７名が「夏場は快適に使えない」と申告したのに対して、実施例１の発熱具では１０名中９名の被験者が「夏場でも快適に使える」と申告した。なお、図７の測定にはＧｒａｍ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製データ収集型ハンディタイプ温度計ＬＴ−８を用い、発熱部が当たっている中心部の皮膚温度を測定した。
【００５６】
〔評価３〕
実施例１及び比較例２の蒸気温熱具について、発熱に伴いシートから放出されるメントール量を定量した。メントール量の定量には、以下のメントール放出量測定装置を用いた。その結果、表２に示すとおり、溶解剤（ポリエチレングリコール４００）を含有する実施例１の蒸気温熱具からは、２時間で１．７ｍｇものメントールが回収された。これに対し、溶解剤を含有しない比較例２の蒸気温熱具からは、０．１５ｍｇのメントールが回収された。同表に示すように、本発明の蒸気温熱具は高いメントール放出性が認められた。
【００５７】
【表２】
2010158507.tif 000004
【００５８】
＜メントール放出量測定装置＞
図８に示すように、３５℃に加温したホットプレート３０上に、実施例１又は比較例２の蒸気温熱具１を、フッ化ビニル樹脂の袋体（例えば、テドラーバッグ）３１に封入した。フッ化ビニル樹脂の袋体３１には２本の管３２，３３の一端が接続されている。管３２の他端は、流量計３４を介して空気の供給源（図示せず）に接続されている。管３３の他端の端部は、エタノールを入れた容器３５内に浸漬されている。フッ化ビニル樹脂の袋体３１は、その全体をポリプロピレン製の不織布３６で覆い、断熱する。また、不織布３６の上におもり３７を載せて、フッ化ビニル樹脂の袋体３１内に空気を流入させたときに蒸気温熱具１が動かないようにした。空気の供給源（図示せず）から管３２を介して袋３１内に空気を流入（１００ｍｌ／分）させながら、発熱に伴い放出される気体を、管３３を介してエタノール中に排出することで、メントールをエタノール中に回収した。２時間後の回収量をガスクロマトグラフィー「Agilent Technologies社」の「6890N Network GC system」）で定量した。なお、フッ化ビニル樹脂の袋体３１内に封入した蒸気温熱具１は、図１に示す２つが連結した蒸気温熱具１を切り離した一方のものである。
【００５９】
〔実施例２〜９〕
冷感剤及び溶解剤の種類及び量を表３に示す値とする以外は、実施例１と同様にして蒸気温熱具を得た。得られた蒸気温熱具を、５名のパネラーの肩に貼付した。貼付した状態での清涼感、臭い（メントール香以外の異臭）及び総合評価を、以下の基準でパネラーに評価させた。最も人数の多い評価を選び表３に示す。なお、同表には、実施例１並びに比較例１及び２の評価結果も併せて記載してある。
【００６０】
〔清涼感〕
５：非常に好ましい清涼感を感じる。
４：適度な清涼感を感じる。
３：清涼感がやや弱い。
２：清涼感が弱すぎる。
１：清涼感を感じない。
【００６１】
〔臭い〕
◎：異臭を感じない。
○：弱い異臭を感じる。
×：強い異臭を感じる。
【００６２】
〔総合評価〕
◎：  暑熱環境で非常に快適。
○：  暑熱環境で快適。
△：  暑熱環境であまり快適でない。
×：  暑熱環境で快適でない。
【００６３】
【表３】
2010158507.tif 000005
【００６４】
表３に示す結果から明らかなように、各実施例の蒸気温熱具は、清涼感を使用者に付与し得るものであり、しかも異臭の抑制されたものであることが判った。これに対して、各比較例の蒸気温熱具は、異臭の発生はないものの、使用者に清涼感をほとんど与えられないものであることが判った。
【符号の説明】
【００６５】
１  蒸気温熱具
１０  袋体
１１  第１の伸縮性シート
１２  第２の伸縮性シート
２０  発熱体
２１  発熱部
２２  収容体
２３  第１の面
２４  第２の面
【図１】
2010158507.tif 000006
【図２】
2010158507.tif 000007
【図３】
2010158507.tif 000008
【図４】
2010158507.tif 000009
【図５】
2010158507.tif 000010
【図６】
2010158507.tif 000011
【図７】
2010158507.tif 000012
【図８】
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