(57)【要約】【課題】硫酸を用いる水中でのエステル化反応を効率よく進行させる。【解決手段】フラスコに４−フェニル酪酸（４．４ｍｍｏｌ）、ブレンステッド酸としての硫酸（０．２０ｍｍｏｌ）及び有機塩基としてのＮ−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−Ｎ−（２，４，６−トリメチルフェニル）アミン（０．２０ｍｍｏｌ）を加え、８０℃にて３０分間攪拌した。この混合物に１−ドデカノール（４．０ｍｍｏｌ）及び水（２ｍＬ）を加え、６０℃にて激しく攪拌した。反応混合物を室温まで放冷した後、1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）で解析することにより収率を算出したところ、８５％であった。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
水中で以下の（１）〜（３）から選ばれた１種以上の有機塩基と硫酸の存在下で、カルボン酸と１級又は２級アルコールとを脱水縮合してエステル化合物を製造する、エステル製造方法。
（１）２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨ（Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基であって少なくとも片方のオルト位に分岐アルキル基、置換基を有する分岐アルキル基、シクロアルキル基、置換基を有するシクロアルキル基、アリール基又は置換基を有するアリール基を持つものである）
（２）３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎ（Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基であるが、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3がすべてパラ位にアルキル基を有している場合を除く）
（３）３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎ（Ｒは、アルキル基、置換基を有するアルキル基、シクロアルキル基又は置換基を有するシクロアルキル基であり、Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基である）
【請求項２】
前記有機塩基は、前記（１）の２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨであって、Ａｒ1は、両方のオルト位に分岐アルキル基、アリール基又は置換基を有するアリール基を持つフェニル基であり、Ａｒ2は、両方のオルト位にアルキル基を持つフェニル基である、
請求項１に記載のエステル製造方法。
【請求項３】
前記有機塩基は、前記（２）の３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎであって、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は、それぞれ独立してフェニル基又はフルオロ基を有するフェニル基である、
請求項１に記載のエステル製造方法。
【請求項４】
前記有機塩基は、前記（３）の３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎであって、Ｒは炭素数８〜２０のアルキル基であり、Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してフェニル基又はフルオロ基を有するフェニル基である、
請求項１に記載のエステル製造方法。
【請求項５】
前記硫酸を、前記カルボン酸及び前記アルコールの使用量のうち少ない方を基準として１ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％使用し、前記有機塩基を、前記硫酸に対して０．１〜２倍ｍｏｌ使用する、
請求項１〜４のいずれか１項に記載のエステル製造方法。
【請求項６】
前記アルコールは、炭素数７以上の１級又は２級アルコールである、
請求項１〜５のいずれか１項に記載のエステル製造方法。
【請求項７】
前記アルコールは、アリルアルコール類である、
請求項１〜５のいずれか１項に記載のエステル製造方法。
【請求項８】
疎水性のカルボン酸と親水性のカルボン酸との混合物から前記疎水性のカルボン酸を選択的にエステル化する、
請求項１〜７のいずれか１項に記載のエステル製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水中での脱水縮合によるエステル製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
エステル化反応は有機合成の最も基本的かつ重要な反応の一つであり、これまでに膨大な報告例がある。近年、本発明者らは、特許文献１に示すように、ヘプタンなどの非極性溶媒中、嵩高いジアリールアミンとペンタフルオロベンゼンスルホン酸とのアンモニウム塩を触媒として用いることにより、脱水操作をしなくても高収率でエステル縮合を製造する方法を確立している。この方法では、嵩高いジアリールアミンとして、ジメシチルアミンや２，６−ジイソプロピルフェニルメシチルアミンなどを用いている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＷＯ２００５／０８５１７２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の方法では、高い反応性を実現するためには、ペンタフルオロベンゼンスルホン酸のような比較的高価な酸を使用したり、ヘプタンのような非極性溶媒を使用したりする必要があった。これに対して、硫酸はペンタフルオロベンゼンスルホン酸などに比べて安価な酸であり、水中でのエステル化反応は非極性溶媒中でのエステル化反応に比べて溶媒のコストがかからず廃液処理の負荷も軽減されることから、硫酸を用いる水中での脱水縮合によるエステル化反応は工業的にみて意義が高い。このため、硫酸を用いる水中でのエステル化反応を効率よく進行させることが望まれていた。
【０００５】
本発明はこのような課題を解決するためになされたものであり、硫酸を用いる水中でのエステル化反応を効率よく進行させることを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した目的を達成するために、本発明者らは、水中で特定の有機塩基と硫酸の存在下で、カルボン酸とアルコールとを脱水縮合したところ、高収率でエステル化合物が得られることを見いだし、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち、本発明のエステル製造方法は、水中で以下の（１）〜（３）から選ばれた１種以上の有機塩基と硫酸の存在下で、カルボン酸と１級又は２級アルコールとを脱水縮合してエステル化合物を製造するものである。
（１）２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨ（Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基であって少なくとも片方のオルト位に分岐アルキル基、置換基を有する分岐アルキル基、シクロアルキル基、置換基を有するシクロアルキル基、アリール基又は置換基を有するアリール基を持つものである）
（２）３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎ（Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基であるが、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3がすべてパラ位にアルキル基を有している場合を除く）
（３）３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎ（Ｒは、アルキル基、置換基を有するアルキル基、シクロアルキル基又は置換基を有するシクロアルキル基であり、Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基である）
【発明の効果】
【０００８】
本発明のエステル製造方法によれば、硫酸を触媒として用いるため、ペンタフルオロベンゼンスルホン酸などを用いる場合に比べてエステル化合物を安価に製造することができる。また、水中でエステル化合物を製造するため、非極性溶媒中でエステルを製造する場合に比べて溶媒のコストがかからず廃液処理の負荷も軽減される。なお、本発明の反応機構は定かではないが、硫酸が相互作用によって多数集合してクラスターを形成し、その硫酸のクラスターの周りを有機塩基が取り囲んで反応場を形成している可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施例１８〜２２の時間に対するエステル化合物への変換率を表すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明のエステル製造方法において、有機塩基としては、以下の（１）〜（３）から選ばれた１種以上を用いることができる。
【００１１】
（１）２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨ
Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基であって少なくとも片方のオルト位に分岐アルキル基、置換基を有する分岐アルキル基、シクロアルキル基、置換基を有するシクロアルキル基、アリール基又は置換基を有するアリール基を持つものである。ここで、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントレニル基などが挙げられる。分岐アルキル基としては、イソプロピル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−メチル−１−ブチル基、ｓｅｃ−アミル基、イソアミル基、ｔｅｒｔ−アミル基、ネオペンチル基、３−ペンチル基などが挙げられる。シクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基などが挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などが挙げられる。また、分岐アルキル基が置換基を有している場合、その置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、エステル基、シクロアルキル基、アリール基などが挙げられる。なお、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。シクロアルキル基が置換基を有している場合、その置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基などが挙げられる。アリール基が置換基を有している場合、その置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基などが挙げられる。アルキル基が置換基を有している場合、その置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、エステル基、シクロアルキル基、アリール基などが挙げられる。
【００１２】
こうした２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨの構造式の一例を以下に示す。なお、Ａｒ1としての２−（１，１’−ビナフチル）基は、オルト位にナフチル基を有するナフチル基とみることができるから、オルト位に置換基を有するナフチル基の一例とみなすものとする。ここで、２級アミンＡｒ1Ａｒ2ＮＨとしては、入手しやすいさとエステル化合物の収率の良さを考慮すると、Ａｒが両方のオルト位に分岐アルキル基、アリール基又は置換基を有するアリール基を持つフェニル基であり、Ａｒ2が両方のオルト位にアルキル基を持つフェニル基であることが好ましい。なお、両方のオルト位にアルキル基を持つフェニル基は、その他の位置に置換基を有していてもよい。
【００１３】
【化１】
2010209027.tif 000002
【００１４】
（２）３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎ
Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基であるが、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3がすべてパラ位にアルキル基を有している場合を除く。Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3がすべてパラ位にアルキル基を有している場合を除くとしたのは、その場合にはエステル化合物の収率を向上させる効果が得られないからである。ここで、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントレニル基などが挙げられる。アリール基が置換基を有している場合、その置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基などが挙げられる。なお、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基の具体例は既述したとおりである。こうした３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎの構造式の一例を以下に示す。ここで、３級アミンＡｒ1Ａｒ2Ａｒ3Ｎとしては、入手しやすさとエステル化合物の収率の良さを考慮すると、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は、それぞれ独立してフェニル基又はフルオロ基を有するフェニル基であることが好ましい。
【００１５】
【化２】
2010209027.tif 000003
【００１６】
（３）３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎ
Ｒは、アルキル基、置換基を有するアルキル基、シクロアルキル基又は置換基を有するシクロアルキル基であり、Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してアリール基又は置換基を有するアリール基である。ここで、アルキル基やシクロアルキル基の具体例は既述したとおりである。また、アルキル基やシクロアルキル基が置換基を有している場合、その置換基の具体例も既述したとおりである。こうした３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎの構造式の一例を以下に示す。ここで、３級アミンＲＡｒ1Ａｒ2Ｎとしては、入手しやすさとエステル化合物の収率の良さを考慮すると、Ｒは炭素数８〜２０のアルキル基、Ａｒ1，Ａｒ2は、それぞれ独立してフェニル基又は１つ以上フルオロ基を有するフェニル基であることが好ましい。
【００１７】
【化３】
2010209027.tif 000004
【００１８】
本発明のエステル製造方法において、カルボン酸とアルコールの使用量は、カルボキシ基とヒドロキシ基とが１：１になるようにしてもよいし、いずれか一方が過剰になるようにしてもよい。
【００１９】
本発明のエステル製造方法において、硫酸の使用量は、特に限定するものではないが、カルボン酸及びアルコールの使用量のうち少ない方を基準として１ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％とするのが好ましい。１ｍｏｌ％未満だとエステル化が進行しにくくなるため好ましくなく、２０ｍｏｌ％を超えてもエステル化の反応速度が大きく変わらないため経済的見地から好ましくない。なお、硫酸の使用量は、２ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％とするのがより好ましい。また、有機塩基の使用量は、特に限定するものではないが、硫酸に対して０．１〜２倍ｍｏｌとするのが好ましい。硫酸に対して０．１倍未満だとエステル化が進行しにくくなるため好ましくなく、２倍ｍｏｌを超えてもエステル化の反応速度はほとんど変わらないため経済的見地から好ましくない。なお、有機塩基の使用量は、０．２５〜２倍ｍｏｌとするのがより好ましい。
【００２０】
本発明のエステル製造方法において、アルコールは炭素数７以上の１級又は２級アルコールを用いることが好ましい。これらのアルコールは疎水性を示すため、エステル化反応が進行しやすい。こうした１級アルコールとしては、例えば、カプリルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコールなどの飽和アルコール；オレイルアルコール、リノリルアルコール、ベンジルアルコール、フェネチルアルコールなどの不飽和アルコールなどが挙げられる。また、２級アルコールとしては、５−ノナノール、６−ウンデカノールなどの脂肪族飽和アルコール；シクロドデカノール、２−アダマンタノールなどの脂環式アルコールなどが挙げられる。一方、酸に不安定なアリルアルコール類、例えばゲラニオールやシンナミルアルコールなどのエステル化反応では、これらの二量化が進行してエーテルが生成しやすいが、本発明のエステル製造方法によれば、こうしたエーテルの生成を十分抑えることもできる。
【００２１】
本発明のエステル製造方法において、カルボン酸は疎水性であることが好ましい。カルボン酸が疎水性の方がエステル化反応が進行しやすいからである。このようなカルボン酸としては、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、ステアリン酸などの飽和脂肪酸、オレイン酸などの不飽和脂肪酸及びこれらにフェニル基のような置換基が結合したものなどが挙げられる。また、シクロペンタンカルボン酸やシクロヘキサンカルボン酸などの脂環式カルボン酸などを用いてもよいし、フタル酸、テレフタル酸などのように１分子中に複数のカルボキシ基を有するカルボン酸を用いてもよい。また、疎水性のカルボン酸と親水性のカルボン酸との混合物を用いてもよい。この場合、疎水性のカルボン酸のエステル化が選択的に進行する。
【００２２】
本発明のエステル製造方法において、反応温度は反応速度や副生成物の比率などを考慮して適宜設定すればよいが、例えば２０〜１００℃の範囲で設定するのが好ましく、４０〜８０℃の範囲で設定するのがより好ましい。
【００２３】
本発明のエステル製造方法において、反応時間は、反応基質、反応温度などに応じて適宜設定すればよいが、通常は数分〜数１０時間である。なお、エステル化反応はカルボン酸及びアルコールのうち使用量の少ない方が完全に消費されるまで行ってもよいが、反応が進むにつれて反応速度が極端に遅くなる場合には完全に消費されなくても反応を終了してエステル化合物を取り出した方が好ましい場合もある。
【００２４】
本発明のエステル製造方法において、目的とするエステル化合物を単離するには、通常知られている単離手法を適用すればよい。例えば、反応混合物に炭酸水素ナトリウム水溶液などの塩基性水溶液を加えて硫酸を中和すれば、目的とするエステル化合物が水と分離するため、そのエステル化合物を容易に単離することができる。得られたエステル化合物は、必要に応じて、カラムクロマトグラムなどで精製することができる。
【実施例】
【００２５】
［実施例１］
１級アルコールである１−ドデカノールと４−フェニル酪酸とを脱水縮合することによりエステル化合物を製造した。なお、以下のカッコ内の当量やｍｏｌ％は、１−ドデカノールを基準にして算出した値である。まず、１０ｍＬのフラスコに４−フェニル酪酸（４．４ｍｍｏｌ，１．１当量）、ブレンステッド酸としての硫酸（０．２０ｍｍｏｌ，５ｍｏｌ％）及び有機塩基としてのＮ−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−Ｎ−（２，４，６−トリメチルフェニル）アミン（０．２０ｍｍｏｌ，５ｍｏｌ％）を加え、８０℃にて３０分間攪拌した。この混合物に１−ドデカノール（４．０ｍｍｏｌ）及び水（２ｍＬ）を加え、６０℃にて激しく攪拌した。反応混合物を室温まで放冷した後、1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）で解析することにより収率を算出したところ、８５％であった。なお、1Ｈ  ＮＭＲの化学シフト（ｐｐｍ）は、１−ドデカノール：δ３．６１（ｔ、Ｊ＝６．９Ｈｚ，ｓＨ）、エステル：δ４．０６（ｔ、Ｊ＝６．９Ｈｚ，２Ｈ）であった。
【００２６】
［比較例１〜７］
ここでは、ブレンステッド酸の種類について検討した。比較例１〜７につき、実施例１に準じて、表１の条件でエステル化反応を行った。その結果を表１に示す。なお、表１には実施例１の結果も併せて示した。表１から明らかなように、比較例１及び実施例１では、硫酸を用いて水中での脱水縮合によるエステル化反応を行ったところ、有機塩基を用いなかった比較例１ではエステル化合物が１５％しか得られなかったのに対して、有機塩基を用いた実施例１ではエステル化合物が８５％という高収率で得られた。一方、水中での脱水縮合を、比較例２，３ではｐ−トルエンスルホン酸、比較例４，５ではペンタフルオロベンゼンスルホン酸、比較例６，７ではトリフルオロメタンスルホン酸を用いて行ったが、いずれも有機塩基の有無にかかわらずエステル化合物の収率は低かった。以上の結果から、水中での脱水縮合によるエステル化反応は、ブレンステッド酸として硫酸を使用したときのみ、有機塩基によって活性化されることがわかった。
【００２７】
【表１】
2010209027.tif 000005
【００２８】
［実施例２〜１２，比較例８〜１１］
ここでは、有機塩基の種類及びその使用量について検討した。実施例２〜１１，比較例８〜１１につき、実施例１に準じて、表２の条件でエステル化反応を行った。その結果を表２に示す。表２から明らかなように、有機塩基を用いなかった場合には、反応時間を長くしてもエステル化合物は２２％しか得られなかった（比較例８）。また、有機塩基として、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリス（ｐ−メチルフェニル）アミンのようなトリアリールアミンを用いた場合には、有機塩基を用いなかった場合と同程度しかエステル化合物が得られなかった（比較例９）。これは、３つのアリール基がすべてパラ位にアルキル基を有していたことが原因と考えられる。これに対して、トリアリールアミンのうち、アリール基が無置換（つまりフェニル基）のものやアリール基に電子求引基であるフッ素原子が結合しているものを用いた場合には、エステル化合物の収率が飛躍的に向上した（実施例２〜４）。また、炭素数が８個のアルキル基を持つアルキルジアリールアミンを用いた場合も、エステル化合物の収率が向上した（実施例５，６）。一方、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミンやＮ，Ｎ−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）アミンのようなジアリールアミンを用いた場合には、有機塩基を用いなかった場合と同程度しかエステル化合物は得られなかった（比較例１０，１１）。これは、２つのアリール基がいずれもオルト位に嵩高い置換基を有していないことが原因と考えられる。これに対して、２つのアリール基のオルト位に嵩高い置換基が結合したジアリールアミンでは、エステル化合物の収率は飛躍的に向上した（実施例７〜１２）。
【００２９】
硫酸を用いた水中でのエステル化反応に有用な有機塩基の使用量は、硫酸に対して等量（５ｍｏｌ％）としてもよいが、その半分（２．５ｍｏｌ％）としても十分な収率が得られる（実施例２，３、実施例５，６、実施例７，８）。表２には示していないが、有機塩基としてＮ−（２，６−ジフェニルフェニル）−Ｎ−（２，４，６−トリメチルフェニル）を１−ドデカノールに対して２．５ｍｏｌ％用いた場合、硫酸をアルコールに対してそれぞれ５ｍｏｌ％，２．５ｍｏｌ％，１ｍｏｌ％使用したところ、エステル化合物の収率はそれぞれ８７％，８２％，５９％であったことから、硫酸の使用量はアルコールに対して２ｍｏｌ％以上（特に２．５ｍｏｌ％以上）が好ましい。なお、実施例７の反応時間６時間のケースは実施例１に該当し、比較例１０の反応時間６時間のケースは比較例１に該当する。
【００３０】
【表２】
2010209027.tif 000006
【００３１】
［実施例１３〜１７，比較例１２］
ここでは、２級アルコールのエステル化を検討した。実施例１３〜１７，比較例１２につき、実施例１に準じて、表３の条件でエステル化反応を行った。その結果を表３に示す。表３から明らかなように、有機塩基を用いなかった場合には、エステル化合物は１１％しか得られなかった（比較例１２）。これに対して、実施例１３〜１７の有機塩基を用いた場合には、エステル化合物の収率が飛躍的に向上した。なお、硫酸を用いた水中での脱水縮合によるエステル化反応では、２級アルコールのオレフィン化はほとんどみられなかった。
【００３２】
【表３】
2010209027.tif 000007
【００３３】
［実施例１８〜２２］
ここでは、有機塩基の使用量について詳しく検討した。実施例１８〜２２につき、実施例１に準じて、有機塩基の使用量を１−ドデカノールに対してそれぞれ０．６３ｍｏｌ％，１．２５ｍｏｌ％，２．５ｍｏｌ％，５ｍｏｌ％，１０ｍｏｌ％（硫酸に対して×０．１２５，×０．２５，×０．５，×１，×２）として、エステル化反応を行った。各実施例１８〜２２の時間に対するエステル化合物への変換率を表すグラフを図１に示す。図１から明らかなように、有機塩基の使用量が１−ドデカノールに対して０．６３〜１０ｍｏｌ％（硫酸に対して×０．１２５〜２）の範囲で触媒活性はほとんど変わらなかった。なお、実施例２２ではわずかに触媒活性が低下しているが、エステル化合物の収率は反応時間を長くすることにより他の実施例と同等にすることができた。
【００３４】
［実施例２３，２４，比較例１３，１４］
ここでは、酸に不安定なアリルアルコールのエステル化を検討した。実施例２３，２４、比較例１３，１４につき、実施例１に準じて表４の条件でエステル化反応を行った。その結果を表４に示す。表４から明らかなように、無溶媒でエステル化反応を行った比較例１３，１４では、アルコールが二量化したエーテルが副生成物として多量に生成したのに対して、水溶媒でエステル化反応を行った実施例２３，２４では、エーテルの生成が抑制され、エステル化合物の収率が向上した。
【００３５】
【表４】
2010209027.tif 000008
【００３６】
［実施例２５，２６］
ここでは、疎水性カルボン酸と親水性カルボン酸との混合物のエステル化を検討した。疎水性カルボン酸としてはラウリン酸、シクロヘキサンカルボン酸を用い、親水性カルボン酸としては酢酸を用いた。実施例２５，２６につき、実施例１に準じて表５の条件でエステル化を行った。その結果を表５に示す。表５から明らかなように、実施例２５，２６のいずれも疎水性カルボン酸のエステル化合物が高選択的に得られた。
【００３７】
【表５】
2010209027.tif 000009
【００３８】
［有機塩基について］
上述した実施例、比較例で使用した有機塩基のうち新規化合物について、その合成例を以下に示す。
【００３９】
実施例４，１４で使用したＮ−ペンタフルオロフェニル−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミンは、以下のようにして合成した。まず、ジフェニルアミン（１１ｍｍｏｌ）、リチウムアミド（１０ｍｍｏｌ）およびＴＨＦ（１０ｍＬ）の混合物を−７０℃にて１時間撹拌した。この溶液を−７８℃に冷却した後、ヘキサフルオロベンゼン（４０ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２０ｍＬ）溶液を滴下し、室温にて１２時間、さらに７０℃に昇温して１時間撹拌した。反応混合物を室温まで冷却した後、塩酸を加え、ジエチルエーテルで抽出した。有機層をあわせ、水で洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物（１．４ｇ，収率４１％）を得た。目的物の構造は，1Ｈ  ＮＭＲ，13Ｃ  ＮＭＲ，ＩＲ，ＨＲＭＳにより決定した。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ６．９９（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ），７．０７（ｔｔ，Ｊ＝１．０，７．５Ｈｚ，２Ｈ），７．２８（ｄｔ，Ｊ＝１．０，７．５Ｈｚ，４Ｈ）；13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ１２１．３，１２３．５，１２９．４，１４５．６；ＩＲ（ＫＢｒ）１５９２，１５１７，１４５０，１２７３，１２３３，１０３３，１０１０，９９８ｃｍ-1；ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）３３６．０７９１．
【００４０】
実施例５，６，１６で使用したＮ−オクタデシル−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミンは、以下のようにして合成した。ジフェニルアミン（５ｍｍｏｌ）および水素化ナトリウム（１０ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（５ｍＬ）溶液を室温にて３時間撹拌した。この溶液に、１−ブロモオクタデカン（５ｍｍｏｌ）を加え、４０℃にて２日間撹拌した。反応混合物を０℃まで冷却した後、水に注ぎ、クロロホルムで抽出した。有機層をあわせ、水で洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物（１．２ｇ，収率５５％）を得た。目的物の構造は，1Ｈ  ＮＭＲ，13Ｃ  ＮＭＲ，ＩＲ，ＨＲＭＳにより決定した。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ０．８８（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，３Ｈ），１．１９−１．２６（ｍ，３０Ｈ），１．６５（ｑｕｉｎｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），３．６７（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），６．９３（ｔｔ，Ｊ＝１．０，７．０Ｈｚ，１Ｈ），６．９８（ｍ，２Ｈ），７．２５（ｍ，２Ｈ）；13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ１４．１，２２．７，２７．１，２７．４，２９．３６，２９．４４，２９．５８，２９．６３，２９．６６，２９．６９，３１．９，５２．３，１２０．８，１２１．０，１２９．２，１４８．１；ＩＲ（ＫＢｒ）１５８９，１４９７，１４６９，１３６７，１２８７，１２７０，１２５０，１２４２，１１４５ｃｍ-1；ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）４２２．３７７３．
【００４１】
実施例９で使用したＮ−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−Ｎ−（２，４，６−トリイソプロピルフェニル）アミンは、文献（J. Am. Chem. Soc. 2005, vol.127, p.4168.）に記載されている方法に従って、２，６−ジイソプロピルアニリンと２，４，６−トリイソプロピルブロモベンゼンから合成した。目的物の構造は，1Ｈ  ＮＭＲ，13Ｃ  ＮＭＲ，ＩＲ，ＨＲＭＳにより決定した。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ１．０７（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１２Ｈ），１．０８（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１２Ｈ），１．２４（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，６Ｈ），２．８６（ｓｅｐｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１Ｈ），３．０５（ｓｅｐｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ），３．１１（ｓｅｐｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ），４．７７（ｓ，１Ｈ），６．９３（ｓ，２Ｈ），６．９４−６．９９（ｍ，１Ｈ），７．０５−７．０８（ｍ，２Ｈ）；13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ２３．５，２３．６，２４．２，２７．６，２７．９，３３．９，１２１．６，１２１．８，１２３．８，１３８．０，１３９．８，１４０．９，１４１．７，１４３．６；ＩＲ（ＫＢｒ）３４５０，１４９０，１４６７，１４５６，１３８２，１３６２，１３４４，１３２０，１２８４，１２５１，１１０６ｃｍ-1；ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）３８０．３２９２．
【００４２】
実施例１０で使用したＮ−（２，６−ジフェニルフェニル）−Ｎ−（２，４，６−トリイソプロピルフェニル）アミンは、文献（J. Am. Chem. Soc. 2005, vol.127, p.4168.）に記載されている方法に従って、２，６−ジフェニルアニリンと２，４，６−トリイソプロピルブロモベンゼンから合成した。目的物の構造は，1Ｈ  ＮＭＲ，13Ｃ  ＮＭＲ，ＩＲ，ＨＲＭＳにより決定した。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ０．９７（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１２Ｈ），１．０７（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２．６２（ｓｅｐｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１Ｈ），２．９７（ｓｅｐｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１Ｈ），５．３４（ｓ，１Ｈ），６．５０（ｓ，２Ｈ），６．８４（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１Ｈ），７．０９（ｔｔ，Ｊ＝１．５，７．５Ｈｚ，４Ｈ），７．１５（ｔｔ，Ｊ＝１．５，７．５Ｈｚ，４Ｈ），７．１９−７．２４（ｍ，４Ｈ）；13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ２４．１，２８．３，３４．２，１１７．０，１２０．２，１２６．５，１２７．７，１２８．８，１２９．２，１３０．９，１３４．８，１４０．１，１４０．９，１４４．０，１４５．６；ＩＲ（ＫＢｒ）３４１２，１４９１，１４５７，１４１０，１３１７，１２３４，１０６９ｃｍ-1；ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）４４８．３００４．
【００４３】
実施例１５で使用したＮ−（ｐ−オクチルフェニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミンは、以下のようにして合成した。ｐ−オクチルブロモベンゼン（６ｍｍｏｌ）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０．２５ｍｍｏｌ）および１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン（０．３７５ｍｍｏｌ）のトルエン（２０ｍＬ）溶液を窒素雰囲気下にて１０分間撹拌した。この溶液に、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（７．５ｍｍｏｌ）およびジフェニルアミン（５ｍｍｏｌ）を加え、９０℃にて２４時間撹拌した。反応混合物を室温まで放冷した後、水を加え、ジエチルエーテルで抽出した。有機層をあわせて水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、目的物（１．６４ｇ，収率４６％）を得た。目的物の構造は，1Ｈ  ＮＭＲ，13Ｃ  ＮＭＲ，ＩＲ，ＨＲＭＳにより決定した。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ０．８８（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，３Ｈ），１．２０−１．３８（ｍ，１０Ｈ），１．６０（ｑｕｉｎｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），２．５５（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），６．９５（ｔｔ，Ｊ＝２．０，７．０Ｈｚ，２Ｈ），７．００（ｄｔ，Ｊ＝２．０，８．５Ｈｚ，２Ｈ），７．０３−７．０８（ｍ，６Ｈ），７．２０（ｔｔ，Ｊ＝２．０，７．０Ｈｚ，４Ｈ）；13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ１４．１，２２．７，２９．３，２９．４，２９．５，３１．５，３１．９，３５．４，１２２．２，１２３．６，１２４．７，１２９．０７，１２９．１４，１３７．８，１４５．３，１４８．０；ＩＲ（ＫＢｒ）１５８９，１５０８，１４９３，１３２６，１３１２，１２７８ｃｍ-1；ＨＲＭＳ（ＦＡＢ）３５８．２５２７．
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明は、主に薬品化学産業に利用可能であり、例えば種々の油脂やポリエステルを製造したり医薬品や農薬の中間体として利用される種々のカルボン酸エステルを製造したりする際に利用することができる。
【図１】
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