(57)【要約】  【課題】  良好な触媒活性を維持し、持続的に有機物を酸化できる有機物の酸化方法と、該酸化方法に用いる触媒の再活性化方法とを提供する。  【解決手段】  有機物の酸化方法は、Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒を用いて有機物を酸化する方法であって、間欠的に前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を維持させる。触媒の再活性化方法は、Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒の再活性化方法であって、前記触媒を用いた触媒反応を所定時間行った後、前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を再生する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒を用いて有機物を酸化する方法であって、間欠的に前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を維持させることを特徴とする有機物の酸化方法。
【請求項２】
前記光触媒体が酸化タングステンである請求項１記載の有機物の酸化方法。
【請求項３】
Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒の再活性化方法であって、前記触媒を用いた触媒反応を所定時間行った後、前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を再生することを特徴とする触媒の再活性化方法。
【請求項４】
前記光触媒体が酸化タングステンである請求項３記載の触媒の再活性化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒を用いた有機物の酸化方法および前記触媒の再活性化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、屋内環境において建材等から放出される揮発性有機化合物（アルデヒド類等）は、シックハウス症候群の原因物質として悪影響を及ぼすことが危惧されるため、酸化分解して除去することが望まれている。このように有機物の酸化分解が要望される場面は多くあり、その手段として、例えば、Ｐｔ粒子をゼオライトや活性炭に担持させたＰｔ粒子担持触媒を用いる方法が提案されている（特許文献１、２）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２１７９９５号公報
【特許文献２】特開２００８−５５４２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、Ｐｔ粒子をゼオライトや活性炭に担持させた触媒を用いた場合、触媒反応が進むにつれて触媒表面に有機物やその分解中間体が吸着し、それらの吸着量が飽和量を超えると、Ｐｔ粒子の被毒により触媒活性が大幅に低下し、充分な効果が得られない場合があった。
【０００５】
そこで、本発明の課題は、良好な触媒活性を維持し、持続的に有機物を酸化できる有機物の酸化方法と、該酸化方法に用いる触媒の再活性化方法とを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者等は、前記課題を解決するべく鋭意検討を行った。その結果、Ｐｔ粒子を光触媒体、好ましくは酸化タングステンに担持させた触媒であれば、たとえ触媒表面に有機物やその分解中間体が吸着しても、該吸着物は、光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することで生じる活性酸素種の作用（光触媒活性）によって分解され、良好な触媒活性を持続させることができることを見出し、本発明を完成した。
【０００７】
すなわち、本発明は、以下の構成からなる。
（１）Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒を用いて有機物を酸化する方法であって、間欠的に前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を維持させることを特徴とする有機物の酸化方法。
（２）前記光触媒体が酸化タングステンである前記（１）記載の有機物の酸化方法。
（３）Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒の再活性化方法であって、前記触媒を用いた触媒反応を所定時間行った後、前記光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射することにより、触媒活性を再生することを特徴とする触媒の再活性化方法。
（４）前記光触媒体が酸化タングステンである前記（３）記載の触媒の再活性化方法。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、Ｐｔ粒子担持触媒を用いて有機物を酸化するにあたり、良好な触媒活性を維持し、持続的に有機物を酸化できる、という効果がある。また、本発明によれば、Ｐｔ粒子担持触媒を、光の照射という極めて簡便な手段によって、容易に再生することができる、という効果がある。さらに、本発明にかかる前記Ｐｔ粒子担持触媒は、有機物の酸化反応自体においては光の照射を必要としないので、暗所であっても効率よく有機物を酸化することができる。したがって、本発明によれば、例えば、環境中のアルコール類、アルデヒド類、メルカプタン類のような悪臭・有害物質を、簡便な方法で効率的に酸化分解し、除去することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明にかかる触媒、すなわち、本発明の有機物の酸化方法で用いる触媒および本発明の触媒の再活性化方法において再生する触媒は、Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなるものである。
【００１０】
前記光触媒体は、例えば紫外線や可視光線の照射により光触媒活性を発現する物質であればよく、具体的には、Ｘ線回折で求められる結晶構造を示し、金属元素と、酸素、窒素、イオウおよび弗素のうちの１種以上とからなる化合物の粒子が挙げられる。例えば、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｖ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｍｎ、Ｔｃ、Ｒｅ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、Ｇａ、Ｉｎ、Ｔｌ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｂｉ、Ｌａ、Ｃｅ等から選ばれる１種以上の金属元素の、酸化物、窒化物、硫化物、酸窒化物、酸硫化物、窒弗化物、酸弗化物、酸窒弗化物などが挙げられる。中でも、Ｔｉ、ＷまたはＮｂの酸化物が好ましく、とりわけ、酸化タングステン（ＷＯ3）が特に好ましい。
【００１１】
酸化タングステン（ＷＯ3）は、例えば、タングステン酸ナトリウム、タングステン酸カルシウム、タングステン酸アンモニウム等のタングステン酸塩の水溶液を加温し、塩酸や硝酸を混合してタングステン酸を得た後、焼成する方法や、タングステン酸、メタタングステン酸アンモニウム、パラタングステン酸アンモニウムを加熱することにより熱分解する方法等によって得ることができる。また、市販の酸化タングステンを使用してもよいことは勿論である。
【００１２】
前記光触媒体は、その凝集粒径として、累積粒度分布の微粒側から累積５０％の粒径（Ｄ５０）が、通常０．０１μｍ以上、好ましくは０．０５μｍ以上であり、通常５μｍ以下、好ましくは１μｍ以下であるのがよい。Ｄ５０が０．０１μｍ未満である場合、Ｐｔ粒子を担持させた後の洗浄工程や乾燥工程で硬い凝集粒子ができやすく、触媒を製造する上で不具合を生じることがある。一方、Ｄ５０が５μｍを超える場合、Ｐｔ粒子を光触媒体の表面に均一に担持させにくくなり、得られる触媒の活性が低下するおそれがある。
【００１３】
前記光触媒体は、その粒度分布の尺度として、累積粒度分布の微粒側から累積１０％の粒径（Ｄ１０）に対する累積９０％の粒径（Ｄ９０）の比、すなわちＤ９０／Ｄ１０の値が、通常１０以下、好ましくは１〜６であるのがよい。Ｄ９０／Ｄ１０の値が１０を超える場合、粒径の大きな光触媒体粒子が混在することになり、Ｐｔ粒子を光触媒体の表面に均一に担持させにくくなり、得られる触媒の活性が低下するおそれがある。
【００１４】
前記光触媒体のＢＥＴ比表面積は、通常２ｍ2／ｇ以上、好ましくは５〜１００ｍ2／ｇであるのがよい。ＢＥＴ比表面積が２ｍ2／ｇ未満である場合、反応物質（有機物）の触媒へ接触が不充分となるため、触媒活性が低下するおそれがある。
【００１５】
前記光触媒体の一次粒子径は、通常８ｎｍ以上、好ましくは１０ｎｍ以上であり、かつ、通常４２０ｎｍ以下、好ましくは１７０ｎｍ以下であるのがよい。一次粒子径が８ｎｍ未満の場合、光触媒体粒子の結晶性が低下し、結晶格子内に欠陥等が生成しやすいため、触媒表面の吸着物（有機物やその分解中間体）を分解するのに充分な光触媒活性が得られないおそれがある。一方、一次粒子径が４２０ｎｍを超える場合、光触媒体粒子の表面積が小さくなる結果、反応物質（有機物）の触媒へ接触が不充分となるため、触媒活性が低下するおそれがある。
【００１６】
本発明にかかる触媒におけるＰｔ粒子の担持量は、光触媒体１００重量部に対して、Ｐｔ粒子が、通常０．００５〜０．６重量部、好ましくは０．０１〜０．４重量部であるのがよい。Ｐｔ粒子が０．００５重量部未満の場合、充分な触媒活性が得られないおそれがあり、一方、０．６重量部を超えると、高騰する触媒コストに見合うだけの触媒活性が得られないため、経済的に不利になる。
【００１７】
本発明にかかる触媒を得るに際し、Ｐｔ粒子を光触媒体に担持させる方法は、特に制限されないが、例えば、ｉ）光触媒体を水等の適当な溶媒に分散させた分散体に、Ｐｔ粒子の前駆体物質を混合したのち、光照射を施す方法、ｉｉ）光触媒体を水等の適当な溶媒に分散させた分散体に、Ｐｔ粒子またはその前駆体物質を混合したのち、乾燥、焼成を施す方法、ｉｉｉ）光触媒体をＰｔ粒子前駆体物質を含む水溶液に浸漬したのち、焼成する方法、等を採用すればよい。特に、担持されるＰｔ粒子の粒子径を制御するうえでは、上記ｉ）の方法が好ましい。
【００１８】
上記ｉ）〜ｉｉｉ）の方法で用いられるＰｔ粒子前駆体物質は、光触媒体の表面でＰｔ粒子に遷移しうる化合物であればよく、例えば、塩化白金（ＰｔＣｌ2、ＰｔＣｌ4）、臭化白金（ＰｔＢｒ2、ＰｔＢｒ4）、沃化白金（ＰｔＩ2、ＰｔＩ4）、塩化白金カリウム（Ｋ2(ＰｔＣｌ4)）、ヘキサクロロ白金酸（Ｈ2ＰｔＣｌ6）、亜硫酸白金（Ｈ3Ｐｔ(ＳＯ3)2ＯＨ）、酸化白金（ＰｔＯ2）、塩化テトラアンミン白金（Ｐｔ(ＮＨ3)4Ｃｌ2）、炭酸水素テトラアンミン白金（Ｃ2Ｈ14Ｎ4Ｏ6Ｐｔ）、テトラアンミン白金リン酸水素（Ｐｔ(ＮＨ3)4ＨＰＯ4）、水酸化テトラアンミン白金（Ｐｔ(ＮＨ3)4(ＯＨ)2）、硝酸テトラアンミン白金（Ｐｔ(ＮＯ3)2(ＮＨ3)4）、テトラアンミン白金テトラクロロ白金（(Ｐｔ(ＮＨ3)4)(ＰｔＣｌ4)）等が挙げられる。Ｐｔ粒子前駆体物質は、１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１９】
上記ｉ）の方法においては、光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射すると、光励起によって生成した電子によってＰｔ粒子の前駆体物質は還元され、Ｐｔ粒子として光触媒体表面に担持される。
上記ｉ）の方法における光照射は、例えば、分散体を攪拌しながら行ってもよいし、分散体を透明なガラスやプラスチック製の管に流通させながら行ってもよい。前記光照射に用いる光源は、光触媒体を光励起できる光を照射しうるものであれば特に制限はなく、例えば、キセノンランプ、発光ダイオード、蛍光灯、ハロゲンランプ、太陽光、水銀灯などを用いることができる。光の照射時間は、通常３０分以上、好ましくは１時間以上であり、かつ、通常２４時間以下、好ましくは６時間以下であるのがよい。光の照射時間が３０分未満の場合、Ｐｔ粒子の担持量が少なくなり、得られる触媒の活性が低下するおそれがあり、一方、２４時間を超える場合、通常それまでにＰｔ粒子前駆体物質の大部分はＰｔ粒子となって担持されているので、光照射にかかるコストに見合う効果が得られず、経済的に不利となる。
【００２０】
さらに、上記ｉ）の方法においては、上記のようにして光を照射した後に、分散体に犠牲剤を添加し、その後さらに光の照射を行うこともできる。この場合、犠牲剤の添加は、少なくとも３０分以上光照射した後に行うことが好ましい。なお、光照射を行う前にあらかじめ分散体に犠牲剤を含有させると、Ｐｔ粒子の析出が極めて速く起こり、担持されるＰｔ粒子の粒子径等の制御が困難になるおそれがある。
犠牲剤としては、得られた触媒の触媒活性を維持もしくは再生するために光を照射した際に、光触媒体の価電子帯に生成する正孔の光触媒作用によって容易に酸化分解されるものが好ましく、例えば、エタノール、メタノール、プロパノール等のアルコール、アセトン等のケトン、蓚酸等のカルボン酸などが用いられる。犠牲剤は、１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なお、犠牲剤が固体の場合には、固体のまま用いてもよいが、犠牲剤を適当な溶媒に溶解させて用いることもできる。
【００２１】
本発明の有機物の酸化方法は、上述した触媒（Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒）を用いて有機物を酸化するものであり、例えば、アルコール類、アルデヒド類、メルカプタン類のような悪臭・有害物質など、酸化しようとする有機物が存在する雰囲気下に前記触媒を配置することにより、前記触媒に担持されたＰｔ粒子の触媒作用で有害な有機物を酸化する。この有機物の酸化反応においては、特に光の照射を必要としないので、暗所であっても効率よく有機物を酸化することができる。
【００２２】
本発明では、前記有機物の酸化反応において、間欠的に、前記触媒を構成する光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射する。この光の照射により、前記光触媒体から活性酸素種が生成し、これにより活性低下の原因となる触媒表面の吸着物が分解、清浄化され、触媒活性を維持させることができるのである。ここで、光触媒体を光励起するのに充分な波長の光とは、光触媒体にもよるが、通常、波長３５０〜５００ｎｍ程度の光であり、例えば、キセノンランプ、発光ダイオード、蛍光灯、ハロゲンランプ、太陽光、水銀灯などの光源を用いて照射される光を利用できる。
なお、前記有機物の酸化反応において行う光照射は、間欠的に行われるが、その間隔等については特に制限はなく、反応の進行に伴う触媒活性の低下の程度に応じて、適宜設定すればよい。
【００２３】
本発明の有機物の酸化方法において、上述した触媒（Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒）は、少なくとも酸化しようとする有機物と接触しうるように配置されていればよい。例えば、上述した触媒自体を任意の形状に成形して、前記有機物と接触するよう配置してもよいし、上述した触媒を適当な溶媒に分散させて分散体とし、前記有機物が接触しうる面（任意の基材や製品表面など）に塗布し、触媒層を形成するようにしてもよい。なお、後者の場合、塗布に用いる分散体には、本発明の効果を損なわない範囲で、各種添加剤（珪素化合物、アルミニウム化合物、アルミノ珪酸塩、アルカリ土類金属(水)酸化物等）やバインダー等を混合してもよい。
【００２４】
本発明の触媒の再活性化方法は、上述した触媒（Ｐｔ粒子が光触媒体に担持されてなる触媒）を用いた触媒反応（例えば、上述した有機物の酸化反応など）を所定時間行った後、前記触媒を構成する光触媒体を光励起するのに充分な波長の光を照射するものである。これにより、触媒活性を再生することができる。なお、ここでの光照射は、上述した有機物の酸化反応において行う光照射と同様である。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例により本発明をより詳細に説明するが、本発明は、かかる実施例により限定されるものではない。
なお、各種物性は次のようにして測定した。
【００２６】
＜粒度分布＞
酸化タングステン粒子の粒度分布は、酸化タングステン粒子を水に分散させたものを試料とし、レーザー開設式粒度分布測定装置（島津製作所製「ＳＡＬＤ-７０００」）を用いて、累積粒度分布の微粒側から累積１０％の粒径（Ｄ１０）、累積５０％の粒径（Ｄ５０）、累積９０％の粒径（Ｄ９０）をそれぞれ測定した。そして、Ｄ５０の値を凝集粒径とし、粒度分布の尺度としてＤ９０／Ｄ１０の値を算出した。
【００２７】
＜ＢＥＴ比表面積＞
酸化タングステン粒子のＢＥＴ比表面積は、高速・比表面積・細孔分布測定装置（ユアサアイオニクス（株）製「ＮＯＶＡ１２００ｅ」）を用いて窒素吸着法にて測定した。
【００２８】
＜一次粒子径＞
酸化タングステン粒子の一次粒子径は、上記ＢＥＴ比表面積の値を用いて、下記式により算出した。下記式において、酸化タングステン粒子（ＷＯ3）の密度ρの値は７．１６ｇ／ｃｍ3とした。なお、このようにして求められる一次粒子径ｄは、粒子が球形であるとした場合の直径である。
一次粒子径ｄ（ｎｍ）＝６／（Ｓ×ρ）
Ｓは、ＢＥＴ比表面積（ｍ2／ｇ）
ρは、酸化タングステン粒子（ＷＯ3）の密度（ｇ／ｃｍ3）
【００２９】
（製造例１）
Ｄ１０＝０．０４６μｍ、Ｄ５０＝０．２１５μｍ、Ｄ９０＝５．７２６μｍであり、Ｄ９０／Ｄ１０の値は１２４であり、ＢＥＴ比表面積は６．０ｍ2／ｇであり、一次粒子径は１４０ｎｍである市販の酸化タングステン粒子（高純度化学製；ＷＯ3、純度９９．９９％）４ｇを水５０ｍＬ中に分散し、５分間超音波照射を行った後に、遠心分離機（コクサン製「Ｈ−２０１Ｆ」）にて１０００ｒｐｍの回転速度で１０分間処理することにより、粒径の大きな粒子を沈降させて分離した。得られた分散体中の酸化タングステン粒子（ａ）は、Ｄ１０＝０．０７４μｍ、Ｄ５０＝０．１３１μｍ、Ｄ９０＝０．３６５μｍであり、Ｄ９０／Ｄ１０の値は４．９３であり、ＢＥＴ比表面積は８．５ｍ2／ｇであり、一次粒子径は９９ｎｍであった。
【００３０】
次に、上記酸化タングステン粒子（ａ）０．５ｇを水１０ｍＬを入れた試験管内に加えて分散させ、その中に濃度０．０１９ｍｏｌ／Ｌのヘキサクロロ白金酸（Ｈ2ＰｔＣｌ6）水溶液を、生成するＰｔ粒子の理論量が酸化タングステン粒子（ａ）１００重量部に対して０．５重量部となるように加えた後、攪拌しながら波長４００ｎｍの光を１時間照射した。このとき、光源としては、高出力紫発光ダイオード（ＯｐｔｏＳｕｐｐｌｙ、ＯＳＳＶ５１１１Ａ、口径５ｍｍ、定格出力４５ｍＷ／ｓｒ）を１２個用いた。次いで、光照射後の酸化タングステン粒子の分散体にメタノール１ｍＬを加えた後、引き続き攪拌しながら、上記と同様にして、波長４００ｎｍの光を２時間照射した。その後、濾過、水洗浄、１２０℃での乾燥を施すことにより、Ｐｔ微粒子が酸化タングステンに担持されてなる粒子状の触媒（１）を得た。
【００３１】
（実施例１）
室内光の下、密閉可能なガラス製容器（容量３３０ｍＬ）の底面に、製造例１で得た粒子状の触媒（１）５０ｍｇを１５ｍｍ×１５ｍｍの大きさにほぼ均等に広げて収容し、ガラス製容器内を合成空気で満たした後に、２−プロパノールを１９μｍｏｌ注入し、ガラス製容器を密閉した。その後、直ちに、このガラス製容器を暗所内に設置し、室温で６０分間放置することにより、２−プロパノールの酸化反応を行った。暗所内で室温にて６０分間反応させた後、ガラス製容器内の触媒に、キセノンランプ（Ｃｅｒｍａｘ製；３００Ｗ）を用いて、少なくとも波長３５０〜５００ｎｍの光を含む光を３０分間照射した。光照射後、上記と同様に、ガラス製容器内に２−プロパノールを１９μｍｏｌ注入して、６０分間の２−プロパノールの酸化反応を行った。このように、６０分間の２−プロパノールの酸化反応と３０分間の光照射とを交互に繰り返し、２−プロパノールの酸化反応を合計７回、光照射を合計６回行った。
上記のように２−プロパノールの酸化反応と光照射を繰り返し行う間、逐次、ガラス製容器内のガスをガスクロマトグラフィーで分析し、２−プロパノールの濃度および２−プロパノールの酸化生成物であるアセトンの濃度を定量した。このときの２−プロパノール濃度およびアセトン濃度の経時変化を示すグラフを図１に示す。
【００３２】
（比較例１）
実施例１と同様に、触媒（１）を収容するとともに、内部を合成空気で満たした後に２−プロパノールを注入して密閉したガラス製容器を用意し、直ちに、このガラス製容器を暗所内に設置し、室温で１８０分間放置することにより、２−プロパノールの酸化反応を行った。暗所内で室温にて１８０分間反応させた後、一旦、暗所内でガラス製容器内を大気開放し、その後、再び暗所内でガラス製容器内を合成空気で満たし、２−プロパノールを１９μｍｏｌ注入してガラス製容器を密閉し、室温で放置することにより、２−プロパノールの酸化反応を行った。
上記のように２−プロパノールの酸化反応を行う間、逐次、ガラス製容器内のガスをガスクロマトグラフィーで分析し、２−プロパノールの濃度および２−プロパノールの酸化生成物であるアセトンの濃度を定量した。このときの２−プロパノール濃度およびアセトン濃度の経時変化を示すグラフを図２に示す。
【００３３】
図１から分かるように、２−プロパノールの酸化反応を一定時間行った後、光照射を行なうと、その後の酸化反応における２−プロパノール濃度の減少およびアセトン濃度の増加を示すカーブは、初期の酸化反応とほぼ同じ形状を示す。つまり、光照射を行なうことにより、初期と同等の触媒活性を維持しながら酸化反応を行うことができることが明らかである。なお、２−プロパノールの酸化反応で生じたアセトンは、光照射によって発現される光触媒作用にて分解された。
これに対して、光照射を行わない場合には、大気開放後に再び２−プロパノールの酸化反応を行うと、図２に示すように、２−プロパノール濃度の減少およびアセトン濃度の増加を示すカーブは、明らかに初期の酸化反応に比べ緩やかになっており、触媒活性が低下していることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】実施例１における２−プロパノール濃度およびアセトン濃度の経時変化を示すグラフである。
【図２】比較例１における２−プロパノール濃度およびアセトン濃度の経時変化を示すグラフである。
【図１】
2010069456.tif 000002
【図２】
2010069456.tif 000003