(57)【要約】【課題】この発明は、内燃機関の動弁装置に関し、バルブの開弁特性の制御状態を保持する際の消費電力を好適に減らしつつ、バルブの開弁特性を切換可能とすることを目的とする。【解決手段】カム１４、１６とバルブ１８との間に配置された第１ロッカーアーム３２および第２ロッカーアーム３４と、これらのロッカーアーム３２、３４の連結／分離を切り換えるための切換機構２４を備える。ロッカーアーム３２、３４の分離状態を保持するためのソレノイド６８を備える。当該分離状態の保持動作時に、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っていない期間中（非ロストモーション期間中）の制御デューティ比を、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っている期間中（ロストモーション期間中）の制御デューティ比よりも低くする。【選択図】図１３
2010101270.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カムとバルブとの間に介在し、前記カムと同期して揺動する第１揺動部材と、
前記カムと前記バルブとの間に介在し、前記カムと同期して揺動する場合に前記カムの作用力を前記バルブに伝達する第２揺動部材と、
前記第１揺動部材および前記第２揺動部材のうちの一方の揺動部材に対して、前記第１揺動部材および前記第２揺動部材のうちの他方の揺動部材に進退自在に配置され、前記他方の揺動部材内に進出することで前記第１揺動部材と前記第２揺動部材とを連結状態とし、前記一方の揺動部材内に退出することで前記第１揺動部材と前記第２揺動部材とを分離状態とするための切換ピンと、
前記切換ピンをその進出方向に付勢する付勢手段と、
前記切換ピンをその退出方向に駆動する駆動手段と、
前記駆動手段によって形成された前記分離状態を保持すべく電気的に駆動される保持手段と、
前記分離状態の成立時に、前記第１揺動部材の揺動位置に応じて前記保持手段に供給する電力を変更する保持電力可変手段と、
を備えることを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項２】
前記保持電力可変手段は、前記第１揺動部材が非揺動中である時に前記保持手段に供給する電力を、前記第１揺動部材が揺動中である時に前記保持手段に供給する電力よりも小さくしたことを特徴とする請求項１記載の内燃機関の動弁装置。
【請求項３】
前記駆動手段は、
前記切換ピンの進退動作に連動して変位可能であって前記切換ピンを介して前記付勢手段が発する付勢力を受ける変位部材と、
前記カムと連動して回転する回転体の外周面に形成され、前記退出方向への前記変位部材の変位を案内する螺旋状溝と、
前記変位部材に設けられ、前記螺旋状溝に挿脱自在な突起部と、を含み、
前記保持手段は、内燃機関の静止部材に固定された固定部と前記変位部材に当接自在な当接部とを有し、前記当接部を前記変位部材に当接させることによって前記突起部を前記螺旋状溝に挿入させる挿入制御手段を含み、
前記変位部材が前記退出方向の変位端に達した場合に、電気的に駆動された状態にある前記当接部と前記変位部材との係合部が、前記切換ピンから前記変位部材に伝達される前記付勢手段の付勢力を受け止めるように構成されていることを特徴とする請求項１または２記載の内燃機関の動弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関の動弁装置に係り、特に、バルブの開弁特性を変更可能な内燃機関の動弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば特許文献１には、内燃機関の運転状態に応じてバルブの開弁特性を切り換える内燃機関の弁作動状態切換装置が開示されている。より具体的には、この従来の装置は、２種類のカム（低速用カムと高速用カム）と、それぞれのカムにより押圧される２種類のロッカーアーム（高速用カムにより押圧される中央のロッカーアームと、低速用カムにより押圧され、バルブに高速用カムまたは低速用カムの作用力を伝達する左右のロッカーアーム）と、当該２種類のロッカーアームの連結状態および分離状態を切り換えるための切換ピン（ピストン）とを備えている。
【０００３】
また、上記従来の装置は、上記２種類のロッカーアームが分離状態となる方向に切換ピンを付勢する第１コイルばねと、上記２種類のロッカーアームが連結状態となる方向に切換ピンを付勢するばねであって上記第１コイルばねよりも低いばね定数を有する第２コイルばねとを備えている。更に、上記従来の装置は、上記第２コイルばねを縮ませる方向に駆動するソレノイドを備えている。
【０００４】
以上のような構成を有する上記従来の装置では、ソレノイドを非通電状態とした場合に、上記２種類のロッカーアームが分離状態となるように設定されている。そして、ソレノイドを通電状態とした場合に、切換ピンが移動し、上記２種類のロッカーアームが連結状態となるように設定されている。つまり、上記従来の装置では、ソレノイドへの通電を継続することによって、上記連結状態を保持できるように構成されている。
【０００５】
【特許文献１】特開平０１−２８５６１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記従来の装置の構成では、上記２種類のロッカーアームが連結された状態が長くなると、ソレノイドに通電する時間が長くなる。その結果、ソレノイドの消費電力が大きくなり、燃費が悪化してしまうという問題がある。しかしながら、上記従来の装置では、上記連結状態を保持する際のソレノイドの消費電力の低減に対して、何らの配慮もなされていない。この点において、上記従来の装置は、未だ改善の余地を残すものであった。
【０００７】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、バルブの開弁特性の制御状態を保持する際の消費電力を好適に減らしつつ、バルブの開弁特性を切換可能とする内燃機関の動弁装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１の発明は、内燃機関の動弁装置であって、
カムとバルブとの間に介在し、前記カムと同期して揺動する第１揺動部材と、
前記カムと前記バルブとの間に介在し、前記カムと同期して揺動する場合に前記カムの作用力を前記バルブに伝達する第２揺動部材と、
前記第１揺動部材および前記第２揺動部材のうちの一方の揺動部材に対して、前記第１揺動部材および前記第２揺動部材のうちの他方の揺動部材に進退自在に配置され、前記他方の揺動部材内に進出することで前記第１揺動部材と前記第２揺動部材とを連結状態とし、前記一方の揺動部材内に退出することで前記第１揺動部材と前記第２揺動部材とを分離状態とするための切換ピンと、
前記切換ピンをその進出方向に付勢する付勢手段と、
前記切換ピンをその退出方向に駆動する駆動手段と、
前記駆動手段によって形成された前記分離状態を保持すべく電気的に駆動される保持手段と、
前記分離状態の成立時に、前記第１揺動部材の揺動位置に応じて前記保持手段に供給する電力を変更する保持電力可変手段と、
を備えることを特徴とする。
【０００９】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記保持電力可変手段は、前記第１揺動部材が非揺動中である時に前記保持手段に供給する電力を、前記第１揺動部材が揺動中である時に前記保持手段に供給する電力よりも小さくしたことを特徴とする。
【００１０】
また、第３の発明は、第１または第２の発明において、
前記駆動手段は、
前記切換ピンの進退動作に連動して変位可能であって前記切換ピンを介して前記付勢手段が発する付勢力を受ける変位部材と、
前記カムと連動して回転する回転体の外周面に形成され、前記退出方向への前記変位部材の変位を案内する螺旋状溝と、
前記変位部材に設けられ、前記螺旋状溝に挿脱自在な突起部と、を含み、
前記保持手段は、内燃機関の静止部材に固定された固定部と前記変位部材に当接自在な当接部とを有し、前記当接部を前記変位部材に当接させることによって前記突起部を前記螺旋状溝に挿入させる挿入制御手段を含み、
前記変位部材が前記退出方向の変位端に達した場合に、電気的に駆動された状態にある前記当接部と前記変位部材との係合部が、前記切換ピンから前記変位部材に伝達される前記付勢手段の付勢力を受け止めるように構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
第１の発明によれば、第１揺動部材の揺動位置の変化に伴って保持手段に作用する上記付勢力に基づく力が変化することを利用して、第１揺動部材と第２揺動部材との分離状態を保持する際に、保持手段が消費する電力を好適に低減させることが可能となる。このように、本発明によれば、バルブの開弁特性の制御状態を保持する際の消費電力を好適に減らしつつ、バルブの開弁特性を良好に切り換えることが可能となる。
【００１２】
第２の発明によれば、上記第１揺動部材が非揺動中である時に上記保持手段に供給する電力を、上記第１揺動部材が揺動中である時に上記保持手段に供給する電力よりも小さくしたことで、上記分離状態を保持する際に、上記保持手段が消費する電力を好適に低減させることができる。
【００１３】
第３の発明によれば、上記変位部材と、上記螺旋状溝と、上記突起部とを含む駆動手段を備えるとともに、上記固定部と上記当接部とを有し、当該当接部を上記変位部材に当接させることによって上記突起部を前記螺旋状溝に挿入させる挿入制御手段を備え、上記変位部材が切換ピンの退出方向の変位端に達した場合に、電気的に駆動された状態にある上記当接部と上記変位部材との係合部が、上記切換ピンから上記変位部材に伝達される上記付勢手段の付勢力を受け止めるように構成された動弁装置において、上記分離状態を保持する際に、上記保持手段が消費する電力を好適に低減させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
実施の形態１．
［動弁装置の全体構成］
図１は、本発明の実施の形態１の内燃機関１の動弁装置１０の全体構成を概略的に示す図である。
ここでは、内燃機関１は、４つの気筒（＃１〜＃４）を有し、＃１→＃３→＃４→＃２の順で爆発行程が行われる直列４気筒型エンジンであるものとする。また、内燃機関１の個々の気筒には、２つの吸気バルブと２つの排気バルブとが備わっているものとする。そして、図１に示す構成は、各気筒に配設された２つの吸気バルブ、或いは２つの排気バルブを駆動する機構として機能するものとする。
【００１５】
本実施形態の動弁装置１０は、カムシャフト１２を備えている。カムシャフト１２は、図示省略するクランクシャフトに対してタイミングチェーンまたはタイミングベルトによって連結され、クランクシャフトの１／２の速度で回転するように構成されている。カムシャフト１２には、１気筒当たり１つの主カム１４と２つの副カム１６とが形成されている。主カム１４は、２つの副カム１６の間に配置されている。
【００１６】
主カム１４は、カムシャフト１２と同軸の円弧状のベース円部１４ａ（図３参照）と、当該ベース円の一部を半径方向外側に向かって膨らませるように形成されたノーズ部１４ｂ（図３参照）とを備えている。また、本実施形態では、副カム１６は、ベース円部のみを有するカム（ゼロリフトカム）として構成されている（図４参照）。
【００１７】
各気筒のカム１４、１６とバルブ１８との間には、可変機構２０が介在している。すなわち、カム１４、１６の作用力は、可変機構２０を介して２つのバルブ１８へ伝達されるようになっている。バルブ１８は、カム１４、１６の作用力とバルブスプリング２２の付勢力とを利用して開閉されるようになっている。尚、図１に示す状態は、＃１気筒のバルブ１８が主カム１４の作用力を受けて開弁した状態を表している。
【００１８】
可変機構２０は、主カム１４の作用力をバルブ１８へ伝達する状態と副カム１６の作用力をバルブ１８へ伝達する状態とを切り換えることにより、バルブ１８の開弁特性を変更する機構である。尚、本実施形態においては、副カム１６はゼロリフトカムであるため、副カム１６の作用力がバルブ１８へ伝達される状態とは、バルブ１８が開閉しない状態（バルブ休止状態）を意味するものとする。
【００１９】
また、本実施形態の動弁装置１０は、各可変機構２０を駆動して、バルブの開弁特性を切り換えるための切換機構２４を気筒毎に備えている。切換機構２４は、ＥＣＵ（Electronic Control Unit）２６からの駆動信号に従って駆動されるようになっている。ＥＣＵ２６は、内燃機関１の運転状態を制御するための電子制御ユニットであり、クランクポジションセンサ２８等の出力信号に基づいて切換機構２４を制御する。クランクポジションセンサ２８は、内燃機関１の出力軸（クランクシャフト）の回転速度を検出するセンサである。また、ＥＣＵ２６には、カムシャフト１２の回転角度を検出するカム角センサ２９が接続されている。
【００２０】
［可変機構の構成］
次に、図２乃至図４を参照して、可変機構２０の詳細な構成を説明する。
図２は、図１に示す可変機構２０を、バルブ１８の基端部側から見下ろした図である。
可変機構２０は、カムシャフト１２と平行に配置されたロッカーシャフト３０を備えている。図２に示すように、ロッカーシャフト３０には、１つの第１ロッカーアーム３２と、一対の第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌとが回転自在に取り付けられている。第１ロッカーアーム３２は、２つの第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌの間に配置されている。尚、本明細書では、左右の第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌを特に区別しないときには、単に第２ロッカーアーム３４と表記する場合がある。
【００２１】
図３は、第１ロッカーアーム３２をロッカーシャフト３０の軸方向（図２中の矢視Ａの方向）から見た図であり、図４は、第２ロッカーアーム３４を図３と同じくロッカーシャフト３０の軸方向（矢視Ａの方向）から見た図である。
図３に示すように、第１ロッカーアーム３２におけるロッカーシャフト３０の反対側の端部には、主カム１４と接することができる位置に、第１ローラ３６が回転可能に取り付けられている。第１ロッカーアーム３２は、ロッカーシャフト３０に取り付けられたコイルスプリング３８によって、第１ローラ３６が主カム１４と常に当接するように付勢されている。上記のように構成された第１ロッカーアーム３２は、主カム１４の作用力とコイルスプリング３８の付勢力との協働により、ロッカーシャフト３０を支点として揺動するようになる。
【００２２】
一方、図４に示すように、第２ロッカーアーム３４におけるロッカーシャフト３０の反対側の端部には、バルブ１８の基端部（詳細には、バルブステムの基端部）が当接している。また、第２ロッカーアーム３４の中央部位には、第２ローラ４０が回転可能に取り付けられている。尚、第２ローラ４０の外径は、第１ローラ３６の外径と同等である。
【００２３】
また、第２ロッカーアーム３４の他端においては、ロッカーシャフト３０がラッシュアジャスタ４２を介して内燃機関１の静止部材であるカムキャリア（或いはシリンダヘッド等）に支持されているものとする。このため、第２ロッカーアーム３４は、ラッシュアジャスタ４２から押し上げ力を受けることによって、副カム１６に向けて付勢されている。尚、副カムが本実施形態のゼロリフトカムと異なりノーズ部を備えるリフトカムである場合には、第２ロッカーアーム３４は、副カムがバルブ１８をリフトさせている時は、バルブスプリング２２によって副カムに押し付けられることになる。
【００２４】
また、第１ローラ３６に対する第２ローラ４０の位置は、第１ローラ３６が主カム１４のベース円部１４ａと当接（図３参照）し、かつ、第２ローラ４０が副カム１６のベース円部と当接（図４参照）している時に、第２ローラ４０の軸心と第１ローラ３６の軸心とが図２に示すように、同一直線Ｌ上に位置するように定められている。
【００２５】
［切換機構の構成］
次に、図５乃至図７を参照して、切換機構２４の詳細な構成を説明する。
切換機構２４は、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４との連結／分離を切り換えるための機構であり、これにより、主カム１４の作用力が第２ロッカーアーム３４に伝達される状態と、当該作用力が第２ロッカーアーム３４に伝達されない状態とを切り換えて、バルブ１８の開弁特性を切り換えることができるようになっている。
【００２６】
図５は、図１に示す切換機構２４の詳細な構成を説明するための図である。尚、図５においては、ローラ３６、４０の軸心位置で切断した断面を用いて可変機構２０を表している。また、説明を分かり易くする観点から、可変機構２０の搭載位置に対するカムシャフト１２の搭載位置を、カムシャフト１２の軸方向位置を除き実際の搭載位置と異ならせた状態で表している。
【００２７】
図５に示すように、第１ローラの支軸４４の内部には、その軸方向に貫通するように第１ピン孔４６が形成されており、第１ピン孔４６の両端は、第１ロッカーアーム３２の両側面に開口している。第１ピン孔４６には、円柱状の第１切換ピン４８が摺動自在に挿入されている。第１切換ピン４８の外径は、第１ピン孔４６の内径と略同等であり、第１切換ピン４８の軸方向の長さは、第１ピン孔４６の長さと略同等である。
【００２８】
一方、第２ロッカーアーム３４Ｌ側の第２ローラ４０の支軸５０Ｌの内部には、第１ロッカーアーム３２と反対側の端部が閉塞され、かつ、第１ロッカーアーム３２側の端部が開口された第２ピン孔５２Ｌが形成されている。また、第２ロッカーアーム３４Ｒ側の第２ローラ４０の支軸５０Ｒの内部には、その軸方向に貫通するように第２ピン孔５２Ｒが形成されており、第２ピン孔５２Ｒの両端は、第２ロッカーアーム３４Ｒの両側面に開口している。第２ピン孔５２Ｒ、５２Ｌの内径は、第１ピン孔４６の内径と同等である。
【００２９】
第２ピン孔５２Ｌには、円柱状の第２切換ピン５４Ｌが摺動自在に挿入されている。また、第２ピン孔５２Ｌの内部には、第２切換ピン５４Ｌを第１ロッカーアーム３２方向（以下、「切換ピンの進出方向」と称する）に向けて付勢するリターンスプリング５６が配置されている。第２切換ピン５４Ｌの外径は、第２ピン孔５２Ｌの内径と略同等である。また、第２切換ピン５４Ｌの軸方向の長さは、第２ピン孔５２Ｌより短くされており、第２切換ピン５４Ｌが第２ピン孔５２Ｌ内に向けて押された状態で、第２切換ピン５４Ｌの先端が第２ロッカーアーム３４Ｌの側面から僅かに突出するように調整されている。また、リターンスプリング５６は、実装された状態において、第１ロッカーアーム３２に向けて第２切換ピン５４Ｌを常時付勢するように構成されているものとする。
【００３０】
第２ピン孔５２Ｒには、円柱状の第２切換ピン５４Ｒが摺動自在に挿入されている。第２切換ピン５４Ｒの外径は、第２ピン孔５２Ｒの内径と略同等であり、第２切換ピン５４Ｒの軸方向の長さは、第２ピン孔５２Ｒの長さと略同等である。
【００３１】
以上の３つのピン孔４６、５２Ｌ、５２Ｒの相対位置は、第１ローラ３６が主カム１４のベース円部１４ａと当接（図３参照）し、かつ、第２ローラ４０が副カム１６のベース円部と当接（図４参照）している時に、３つのピン孔４６、５２Ｌ、５２Ｒの軸心が同一直線上に位置するように決定されている。
【００３２】
ここで、上記図５とともに新たに図６を参照して、切換機構２４の説明を継続する。
図６は、切換機構２４をカムシャフト１２の軸方向（図５中の矢視Ｂの方向）から見た図である。尚、図６以降の図においては、ロックピン７０とソレノイド６８との関係を簡略化して図示する場合がある。
切換機構２４は、カムの回転力を利用して、切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒを第２ロッカーアーム３４Ｌ側に向けて（切換ピンの退出方向に）変位させるためのスライドピン５８を備えている。スライドピン５８は、図５に示すように、第２切換ピン５４Ｒの端面と当接する端面を有する円柱部５８ａを備えている。円柱部５８ａは、カムキャリアに固定された支持部材６０によって、軸方向に進退自在であって、周方向に回転自在に支持されている。
【００３３】
第２切換ピン５４Ｌの先端は、リターンスプリング５６の付勢力（反力）によって第１切換ピン４８の一端に押し付けられることになる。それに応じて、上記３つのピン孔４６、５２Ｌ、５２Ｒの軸心が同一直線上に位置している状況下では、第１切換ピン４８の他端が第２切換ピン５４Ｒの一端に押し付けられることになる。そして、更に、第２切換ピン５４Ｒの他端がスライドピン５８の円柱部５８ａの端面に押し付けられるようになる。このように、上記特定の状況下では、スライドピン５８には、リターンスプリング５６の付勢力が作用するようになっている。尚、第２ロッカーアーム３４Ｒが主カム１４からの作用力を受けて揺動する際に、第２切換ピン５４Ｒと円柱部５８ａとの当接が途切れないように各構成要素の形状や寸法が設定されている。
【００３４】
また、円柱部５８ａにおける第２切換ピン５４Ｒと反対側の端部には、当該円柱部５８ａの半径方向外側に向けて突出するように、棒状のアーム部５８ｂが設けられている。すなわち、当該アーム部５８ｂは、当該円柱部５８ａの軸心を中心として回転自在に構成されている。アーム部５８ｂの先端部は、図６に示すように、カムシャフト１２の周面と対向する位置まで延びるように構成されている。また、アーム部５８ｂの先端部には、カムシャフト１２の周面に向けて突出するように突起部５８ｃが設けられている。
【００３５】
カムシャフト１２における突起部５８ｃと対向する外周面には、当該カムシャフト１２よりも大きな外径を有する大径部６２が形成されている。大径部６２の周面には、周方向に延びる螺旋状溝６４が形成されている。螺旋状溝６４の幅は、突起部５８ｃの外径より若干大きく形成されている。
【００３６】
また、切換機構２４は、突起部５８ｃを螺旋状溝６４に挿入させるためのアクチュエータ６６を備えている。より具体的には、アクチュエータ６６は、ＥＣＵ２６からの指令に基づいてデューティ制御されるソレノイド６８と、当該ソレノイド６８の駆動軸６８ａと当接するロックピン７０とを備えている。ロックピン７０は、円筒状に形成されている。
【００３７】
ロックピン７０には、ソレノイド６８の推力に抗する付勢力を発するスプリング７２の一端が掛け留められており、当該スプリング７２の他端は、静止部材であるカムキャリアに固定された支持部材７４に掛け留められている。このような構成によれば、ＥＣＵ２６からの指令に基づくソレノイド６８の駆動時には、ソレノイド６８の推力がスプリング７２の付勢力に打ち勝つことで、ロックピン７０を進出させることができ、一方、ソレノイド６８の駆動が停止されると、スプリング７２の付勢力によってロックピン７０および駆動軸６８ａを速やかに所定位置に退出させられるようになる。また、ロックピン７０は、支持部材７４によってその半径方向への移動が拘束されている。このため、ロックピン７０がその半径方向から力を受けることがあっても、ロックピン７０が当該方向に移動しないようにすることができる。
【００３８】
また、ソレノイド６８は、ロックピン７０がスライドピン５８のアーム部５８ｂの先端部の押圧面（突起部５８ｃが設けられた面と反対側の面）５８ｄを螺旋状溝６４に向けて押圧可能な位置において、カムキャリア等の静止部材に固定されているものとする。言い換えれば、押圧面５８ｄは、ロックピン７０によって突起部５８ｃが螺旋状溝６４に向けて押されることができるような形状および位置に設けられている。
【００３９】
スライドピン５８のアーム部５８ｂは、カムシャフト１２側の大径部６２とストッパー７６とによって拘束された範囲内で、円柱部５８ａの軸心を中心として回転可能に設定されている。そして、アーム部５８ｂが当該範囲内にあり、かつ、スライドピン５８の軸方向位置が後述する変位端Ｐｍａｘ１にある場合には、ソレノイド６８により駆動されるロックピン７０がアーム部５８ｂの押圧面５８ｄに確実に当接できるように、各構成要素の位置関係が設定されている。また、アーム部５８ｂには、当該アーム部５８ｂをストッパー７６に向けて付勢するスプリング７８が取り付けられている。尚、このようなスプリング７８は、ソレノイド６８の非駆動時にスライドピン５８の自重によってアーム部５８ｂが螺旋状溝６４に嵌まり込むことが想定されない場合等には、必ずしも備えていなくてもよい。
【００４０】
カムシャフト１２の螺旋状溝６４における螺旋の向きは、その内部に突起部５８ｃが挿入された状態でカムシャフト１２が図６に示す所定の回転方向に回転する場合に、スライドピン５８がリターンスプリング５６の付勢力に抗して切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒをその退出方向に押し退けてロッカーアーム３２、３４に近づく方向に変位するように、設定されている。
【００４１】
ここで、リターンスプリング５６の付勢力によって、第２切換ピン５４Ｌが第２ピン孔５２Ｌおよび第１ピン孔４６の双方に挿入された状態となり、かつ、第１切換ピン４８が第１ピン孔４６および第２ピン孔５２Ｒの双方に挿入された状態となっている時のスライドピン５８の位置を、「変位端Ｐｍａｘ１」と称する。この変位端Ｐｍａｘ１にスライドピン５８が位置している時には、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌとがすべて連結された状態となる。そして、切換ピン４８等がスライドピン５８からの力を受けることによって、第２切換ピン５４Ｌ、第１切換ピン４８、および第２切換ピン５４Ｒがそれぞれ第２ピン孔５２Ｌ、第１ピン孔４６、および第２ピン孔５２Ｒのみに挿入された状態となっている時のスライドピン５８の位置を、「変位端Ｐｍａｘ２」と称する。すなわち、この変位端Ｐｍａｘ２にスライドピン５８が位置している時には、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌとがすべて分離された状態となる。
【００４２】
本実施形態では、カムシャフト１２の軸方向における螺旋状溝６４の基端６４ａの位置は、スライドピン５８が上記変位端Ｐｍａｘ１に位置する時の突起部５８ｃの位置と一致するように設定されている。そして、カムシャフト１２の軸方向における螺旋状溝６４の終端６４ｂの位置は、スライドピン５８が上記変位端Ｐｍａｘ２に位置する時の突起部５８ｃの位置と一致するように設定されている。つまり、本実施形態では、螺旋状溝６４によって突起部５８ｃが案内される範囲内で、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２の間で変位可能となるように構成されている。
【００４３】
更に、本実施形態の螺旋状溝６４には、図６に示すように、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ２に達した後における終端６４ｂ側の所定区間として、カムシャフト１２の回転に伴って螺旋状溝６４が徐々に浅くなる浅溝部６４ｃが設けられている。尚、螺旋状溝６４における浅溝部６４ｃ以外の部位の深さは一定である。
【００４４】
また、本実施形態のアーム部５８ｂには、押圧面５８ｄの一部を切り欠いて凹状に形成された切欠部５８ｅが設けられている。押圧面５８ｄは、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２に変位する間、ロックピン７０と当接した状態が維持されるように設けられている。そして、切欠部５８ｅは、スライドピン５８が上記変位端Ｐｍａｘ２に位置している状態において、上記浅溝部６４ｃの作用によって突起部５８ｃが大径部６２の表面に取り出された時に、ロックピン７０と係合可能な部位に設けられている。
【００４５】
また、切欠部５８ｅは、突起部５８ｃが螺旋状溝６４に挿入される方向にアーム部５８ｂが回転するのを規制可能であって、スライドピン５８が切換ピンの進出方向に移動するのを規制可能な態様で、ロックピン７０と係合するように形成されている。より具体的には、切欠部５８ｅには、ロックピン７０が当該切欠部５８ｅ内に入り込んでいくにつれ、スライドピン５８が大径部６２から離れるように案内する案内面５８ｆが備えられている。
【００４６】
［本実施形態の動弁装置の動作］
次に、図７乃至図１１を参照して、動弁装置１０の動作について説明する。
（通常のリフト動作時）
図７は、通常のリフト動作時の制御状態を示す図である。
この場合には、図７（Ｂ）に示すように、ソレノイド６８の駆動がＯＦＦとされており、これにより、スライドピン５８は、カムシャフト１２から離れた状態で、リターンスプリング５６の付勢力を受けて、変位端Ｐｍａｘ１に位置している。この状態では、図７（Ａ）に示すように、第１ロッカーアーム３２と２つの第２ロッカーアーム３４とが切換ピン４８、５４Ｌを介して連結されている。その結果、主カム１４の作用力が第１ロッカーアーム３２から左右の第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌを介して双方のバルブ１８に伝達されるようになる。このため、主カム１４のプロフィールに従って、通常のバルブ１８のリフト動作が行われるようになる。
【００４７】
（弁停止動作開始時（スライド動作の開始時））
図８は、弁停止動作の開始時の制御状態を示す図である。
弁停止動作は、例えば、内燃機関１のフューエルカット要求等の所定の弁停止動作の実行要求がＥＣＵ２６によって検知された際に行われる。このような弁停止動作は、カムシャフト１２の回転力を利用してスライドピン５８によって切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒをその退出方向に変位させる動作であるため、これらの切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒの軸心が同一直線状に位置する時、すなわち、第１ロッカーアーム３２が揺動していない時に行われる必要がある。
【００４８】
本実施形態では、切換ピンの退出方向にスライドピン５８がスライド動作を行う区間が主カム１４のベース円区間内と対応するように、螺旋状溝６４が設定されている。このため、ＥＣＵ２６が所定の弁停止動作の実行要求を検知した場合において、最初にベース円区間が到来する気筒から順にソレノイド６８を駆動することによって、図８（Ｂ）に示すように、突起部５８ｃが螺旋状溝６４に挿入され、各気筒の弁停止動作が順に開始するようになる。そして、螺旋状溝６４に挿入された突起部５８ｃが当該螺旋状溝６４によって案内されることで、カムシャフト１２の回転力を利用して、図８（Ａ）に示すように、変位端Ｐｍａｘ２側に向けて、スライドピン５８のスライド動作が開始するようになる。
【００４９】
（スライド動作の完了時）
図９は、スライド動作の完了時の制御状態を示す図である。
スライド動作の実行中には、螺旋状溝６４の側面に突起部５８ｃが当接することによって、リターンスプリング５６の付勢力が受け止められた状態で、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ２に向けて移動していく。図９（Ａ）は、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ２に到達して弁停止要求時のスライド動作が完了したタイミング、すなわち、第１切換ピン４８および第２切換ピン５４Ｌがそれぞれ第１ピン孔４６および第２ピン孔５２Ｌ内に収まるようになったことで、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌとの連結が解除されたタイミングを示している。また、このタイミングでは、図９（Ｂ）に示すように、螺旋状溝６４内における突起部５８ｃの位置は、未だ浅溝部６４ｃに達していない。
【００５０】
上記のようにスライド動作が完了し、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４Ｒ、３４Ｌとが分離された状態になると、主カム１４の回転に伴って、コイルスプリング３８によって主カム１４に向けて付勢された第１ロッカーアーム３２が単独で揺動することになる。このため、２つの第２ロッカーアーム３４には、主カム１４の作用力が伝達されなくなる。また、第２ロッカーアーム３４が当接する副カム１６は、ゼロリフトカムであるため、主カム１４の作用力が伝達されなくなった第２ロッカーアーム３４には、バルブ１８を駆動するための力が与えられなくなる。その結果、主カム１４の回転に関係なく、第２ロッカーアーム３４が静止状態となるので、バルブ１８のリフト動作が休止状態となる。
【００５１】
尚、第１ロッカーアーム３２のみが揺動する場合には、第１切換ピン４８と第２切換ピン５４Ｌ、５４Ｒとの軸心がずれることになる。第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４との円滑な動作を確保するためには、そのようなずれが生ずる際に、第１切換ピン４８の端面の一部と第２切換ピン５４Ｌ、５４Ｒの端面の一部とが互いに当接している必要がある。このため、本実施形態では、第１切換ピン４８および第２切換ピン５４Ｌ、５４Ｒの端面の形状や寸法は、上記条件を満たすように定められている。
【００５２】
（変位部材の保持動作時）
図１０および図１１は、スライドピン５８をロックピン７０によって保持する保持動作時の制御状態を示す図である。より具体的には、図１０は、第１ロッカーアーム３２が揺動動作（リフト動作）を行っていない場合の状態を示しており、図１１は、当該第１ロッカーアーム３２が揺動動作（リフト動作）を行っている場合の状態を示している。
【００５３】
上記図９に示すスライド動作完了時から更にカムシャフト１２が回転すると、突起部５８ｃは、溝が徐々に浅くなる浅溝部６４ｃに差し掛かる。その結果、浅溝部６４ｃの作用によって、スライドピン５８がカムシャフト１２から離れる方向に回転させられるようになる。そして、浅溝部６４ｃによって溝が浅くなるにつれ、ロックピン７０がその退出方向に少し変位する。その後、ソレノイド６８によって駆動され続けているロックピン７０が切欠部５８ｅに一致するようになるまでスライドピン５８が更に回転すると、ロックピン７０と当接するスライドピン５８側の部位が押圧面５８ｄから切欠部５８ｅへと切り替わる。
【００５４】
その結果、ロックピン７０が切欠部５８ｅに係合するようになる。これにより、図１０（Ｂ）および図１１（Ｂ）に示すように、スライドピン５８は、突起部５８ｃがカムシャフト１２から離れた状態で、かつ、ロックピン７０によってリターンスプリング５６の付勢力を受け止める状態で保持されるようになる。このため、この保持動作中において、図１０（Ａ）および図１１（Ａ）に示すように、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４とが分離された状態、すなわち、弁停止状態が維持されるようになる。
【００５５】
図１０に示す状態と図１１に示す状態とは、上述したように、第１ロッカーアーム３２の揺動位置が異なっている。本実施形態の制御では、そのような第１ロッカーアーム３２の揺動位置に応じて、スライドピン５８の保持動作時に供給されるソレノイド６８の電力を変化させるようにしている。このような制御は、本実施形態の特徴部分であるので、図１２乃至図１４を参照して、後で詳述するものとする。
【００５６】
（弁復帰動作時）
弁停止状態から通常のリフト動作が行われる状態に戻すための弁復帰動作は、例えば、フューエルカットからの復帰要求等の所定の弁復帰動作の実行要求がＥＣＵ２６によって検知された際に行われる。このような弁復帰動作は、図１０、１１に示す制御状態において、ＥＣＵ２６が所定のタイミング（切換ピン４８等が移動可能となるベース円区間の開始タイミングよりもソレノイド６８の動作に要する所定時間分だけ早いタイミング）でソレノイド６８への通電をＯＦＦとすることが開始される。ソレノイド６８への通電がＯＦＦとされると、スライドピン５８の切欠部５８ｅとロックピン７０との係合が解かれることになる。その結果、リターンスプリング５６の付勢力に抗して第１切換ピン４８および第２切換ピン５４Ｌをそれぞれ第１ピン孔４６および第２ピン孔５２Ｌに留めておく力が消滅することになる。
【００５７】
このため、切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒの位置が一致するベース円区間が到来すると、リターンスプリング５６の付勢力によって、切換ピン４８、５４Ｌが進出方向に移動し、第１ロッカーアーム３２と２つの第２ロッカーアーム３４とが切換ピン４８、５４Ｌを介して連結された状態、すなわち、主カム１４の作用力によってバルブ１８のリフト動作が可能な状態に復帰することになる。また、リターンスプリング５６の付勢力によって切換ピン４８、５４Ｌが進出方向に移動するのに伴って、第２切換ピン５４Ｒを介して、スライドピン５８が変位端Ｐｍａｘ２から変位端Ｐｍａｘ１に戻されるようになる。
【００５８】
（まとめ）
以上のように構成された本実施形態の動弁装置１０によれば、ソレノイド６８の通電のＯＮ、ＯＦＦとカムシャフト１２の回転力とリターンスプリング５６の付勢力とを利用して、スライドピン５８の軸方向位置を変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２の間で移動させることで、通常のリフト動作状態と弁停止状態との間でバルブ１８の開弁特性を切り換えることが可能となる。
【００５９】
より具体的には、弁停止要求が出された際に、ソレノイド６８の通電をＯＮとして突起部５８ｃを螺旋状溝６４に挿入することで、カムシャフト１２の回転力を利用するスライドピン５８によって、切換ピン４８等を切換ピンの退出方向に移動させることができる。その結果、一度のベース円区間中に、第１ロッカーアーム３２と２つの第２ロッカーアーム３４とを連結状態から分離状態に速やかに切り換えることが可能となる。これにより、バルブ１８のリフト動作を停止させることができる。また、弁復帰要求が出された際に、ソレノイドの通電をＯＦＦとしてスライドピン５８とロックピン７０との係合を解除することで、リターンスプリング５６の付勢力を利用して、切換ピン４８等やスライドピン５８を切換ピンの進出方向に移動させることができる。その結果、一度のベース円区間中に、第１ロッカーアーム３２と２つの第２ロッカーアーム３４とを分離状態から連結状態に速やかに切り換えることが可能となるとともに、弁停止動作を開始させられる元の位置（Ｐｍａｘ１）にスライドピン５８を戻すことができる。これにより、バルブ１８のリフト動作を復帰させることができる。
【００６０】
また、上記動弁装置１０によれば、スライドピン５８のスライド動作が完了する変位端Ｐｍａｘ２にスライドピン５８が達した後に、ロックピン７０を切欠部５８ｅと係合させることにより、リターンスプリング５６の付勢力によって変位端Ｐｍａｘ２から変位端Ｐｍａｘ１側に向けて変位しないようにスライドピン５８を保持する機能を、突起部５８ｃと係合する螺旋状溝６４の側面から切欠部５８ｅと係合するロックピン７０に移し変えることができるようになる。ロックピン７０と切欠部５８ｅとが係合することでスライドピン５８が保持された状態では、既述したように、突起部５８ｃがカムシャフト１２から離れた状態となるように設定されている。これにより、弁停止動作の完了後にスライドピン５８の保持が軸方向に関して静止状態にあるロックピン７０に変更されることにより、回転するカムシャフト１２との摺動に伴うフリクションや摩耗の発生を回避することができる。より具体的には、フリクションが無くなることで、内燃機関１の燃費を向上させることができ、また、スライドピン５８の摩耗が無くなることで、切換ピン４８等の制御位置が安定するので、バルブ１８の開弁特性の良好な切換性を確保することができるようになる。更に付け加えると、本実施形態の動弁装置１０の構成によれば、突起部５８ｃの挿入を行うために備えられているソレノイド６８と一体的に動作するロックピン７０と、切換ピン４８等を移動させる目的で備えられているスライドピン５８に設けられた切欠部５８ｅとの間で、上記保持機能が実現される。このため、部品点数の増加を招くことなく、簡素化された構成を用いてバルブ１８の開弁特性を良好に切り換えることのできる動弁装置１０を得ることができる。
【００６１】
［実施の形態１における特徴的な制御］
上述したように、本実施形態は、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４とを分離状態に維持するためのスライドピン５８の保持動作時の制御に特徴を有している。第１ロッカーアーム３２が揺動していない状態（すなわち、主カム１４のベース円部１４ａと第１ローラ３６とが当接している状態）にある保持動作時には、上記図１０（Ａ）に示すように、リターンスプリング５６の付勢力（反力）が切換ピン５４Ｌ、４８、５４Ｒを介してスライドピン５８に作用する。スライドピン５８に作用した上記反力は、切欠部５８ｅとロックピン７０との係合部によって受け止められることになる。このように、スライドピン５８の保持動作中のロックピン７０には、リターンスプリング５６の反力に基づく横力が作用することになる。
【００６２】
また、スライドピン５８の保持動作時には、図１０（Ａ）に示すように、ソレノイド６８が、スプリング７２の反力に抗しながら推力を発生させることにより、ロックピン７０が切欠部５８ｅに係合する状態が維持されている。このようなスライドピン５８の保持動作時にロックピン７０に作用する上記横力が大きくなると、ロックピン７０と切欠部５８ｅとの間に作用する摩擦力が大きくなる。その結果、そのような摩擦力が作用していない場合に比して、ロックピン７０と切欠部５８ｅとの係合状態を保持するために必要なソレノイド６８の推力が少さくて済むようになる。
【００６３】
図１０に示す第１ロッカーアーム３２の非揺動動作状態にある保持動作時には、図１１に示す第１ロッカーアーム３２の揺動動作状態（すなわち、主カム１４のノーズ部１４ｂと第１ローラ３６とが当接している状態）にある保持動作時と比較して、以下のような理由で上記横力が大きくなる。
【００６４】
図１２は、ロックピン７０に作用する上記横力が第１ロッカーアーム３２の揺動位置に応じて変化する理由を説明するために用いる図である。上記横力が変化する理由としては、次の２つが考えられる。
【００６５】
先ず、１つ目の理由を説明する。図１２（Ａ）に示すように、第１ロッカーアーム３２が揺動する際には、第１ロッカーアーム３２の第１ピン孔４６内にある第１切換ピン４８に慣性力が作用する。より具体的には、図１２（Ａ）に示す動作方向に第１切換ピン４８が動作する場合であって第１ロッカーアーム３２の加速時には、第１ピン孔４６における上記動作方向と反対側の内周面（図１２（Ａ）における上側の内周面）に、第１切換ピン４８の慣性力に起因する当該第１切換ピン４８の荷重が作用することになる。また、上記動作方向に第１切換ピン４８が動作する場合であって第１ロッカーアーム３２の減速時には、第１ピン孔４６における上記動作方向と同方向側の内周面（図１２（Ａ）における下側の内周面）に、上記慣性力に起因する第１切換ピン４８の荷重が作用することになる。更に、第１ローラ３６に対する主カム１４の接触部がノーズ部１４ｂの先端を越えた後には、第１ロッカーアーム３２の揺動方向が逆転するので、第１切換ピン４８の動作方向は、図１２（Ａ）に示す動作方向と逆方向となるが、当該逆方向への第１切換ピン４８の動作中の第１ロッカーアーム３２の加速時／減速時にも、上記と同様に、第１ピン孔４６の内周面には、上記慣性力に起因する第１切換ピン４８の荷重が作用することになる。以上のような第１切換ピン４８の荷重によって、第１ロッカーアーム３２の揺動動作時には、第１切換ピン４８の外周面と第１ピン孔４６の内周面との間には、摩擦力が作用することとなる。その結果、第１ロッカーアーム３２が揺動する際には、当該摩擦力によって、ロックピン７０に伝達されるリターンスプリング５６の反力が弱められるようになり、上記横力が減少することになる。
【００６６】
次に、２つ目の理由を説明する。図１２（Ｂ）に示すように、第１ロッカーアーム３２が揺動する際には、図１２（Ｂ）に示す動作方向に第１切換ピン４８が移動するのに伴って、第１切換ピン４８の端面と第２切換ピン５４Ｒと端面との滑りに起因する偶力が発生する。このような偶力が生ずると、第２ピン孔５２Ｒに対して第２切換ピン５４Ｒが傾くこととなり、その結果、図１２（Ｂ）に丸印で示すように、対角線上の部位において、第２切換ピン５４Ｒと第２ピン孔５２Ｒとの間に摩擦力が集中的に作用することとなる。また、更に、第１ローラ３６に対する主カム１４の接触部がノーズ部１４ｂの先端を越えた後には、第１ロッカーアーム３２の揺動方向が逆転するので、第１切換ピン４８の動作方向は、図１２（Ｂ）に示す動作方向と逆方向となるが、当該逆方向への動作時には、上記と逆方向の偶力が同様に作用することになり、第２切換ピン５４Ｒと第２ピン孔５２Ｒとの間に同様の摩擦力が作用することとなる。以上のような摩擦力によっても、ロックピン７０に伝達されるリターンスプリング５６の反力が弱められるようになり、上記横力が減少することになる。
【００６７】
以上説明した理由によって、図１０に示す状態では、図１１に示す状態に比して、ロックピン７０と切欠部５８ｅとの係合状態（すなわち、第１ロッカーアーム３２と第２ロッカーアーム３４との分離状態）を保持するために必要なソレノイド６８の推力が小さくて済むようになる。
【００６８】
そこで、本実施形態では、第１ロッカーアーム３２の揺動位置に応じて、スライドピン５８の保持動作時（すなわち、ロッカーアーム３２、３４の分離状態の保持動作時）に供給されるソレノイド６８の電力を変化させるようにした。以下、図１３を参照して、当該制御の詳細について説明する。
【００６９】
図１３は、本発明の実施の形態１における特徴的なソレノイド６８の通電手法を説明するための図である。より具体的には、図１３（Ａ）中に実線で示す波形は、主カム１４の作用力を受けてバルブ１８がリフト動作を行う際のリフトカーブであり、一方、破線で示す波形は、バルブ１８のリフト動作が実際には休止されることになる弁停止時のリフトカーブのタイミングを示すための波形である。また、図１３（Ｂ）は、ソレノイド６８の制御デューティ比を表した図である。
【００７０】
図１３（Ｂ）中に「制御ＯＮ」と示すタイミングは、弁停止動作の実行開始タイミングを表している。ロッカーアーム３２、３４が連結された状態でバルブ１８が通常のリフト動作を行っている際に、当該制御ＯＮタイミングが到来すると、高い応答性をもってソレノイド６８を駆動すべく、制御デューティ比が１００％に設定される。その結果、ロックピン７０によってスライドピン５８の突起部５８ｃが螺旋状溝６４に挿入され、ベース円区間において、上記スライド動作が開始される（図８参照）。その後、スライド動作が完了（図９参照）した後に、リフト区間（第１ロッカーアーム３２が揺動している区間）において、ロックピン７０と切欠部５８ｅとが係合し（保持持替え）、スライドピン５８がロックピン７０によって保持される（図１０、１１参照）。
【００７１】
本実施形態では、図１３（Ｂ）に示すように、スライドピン５８の保持動作時に、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っていない期間中（非ロストモーション期間中）の制御デューティ比（例えば、５０％）を、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っている期間中（ロストモーション期間中）の制御デューティ比（例えば、５０％）よりも低くしている。
【００７２】
図１４は、上記のソレノイド６８の通電制御を実現するために、ＥＣＵ２６が実行するルーチンのフローチャートである。尚、本ルーチンは、例えば、内燃機関１のフューエルカット要求等の所定の弁停止動作の実行要求がＥＣＵ２６によって検知された後に起動されるものとする。
【００７３】
図１４に示すルーチンでは、先ず、ソレノイド６８への通電が開始される（ステップ１００）。具体的には、この場合には、速やかに弁停止動作を開始させるべく、制御デューティ比が１００％に設定される。次いで、制御デューティ比が１００％とされた状態が所定時間に渡って保持される（ステップ１０２）。ここでは、当該所定時間は、通電開始時にソレノイド６８が動き始めるまでに要する時間（例えば、２０ｍｓ）と、カムシャフト１２が１回転（７２０°ＣＡ）するのに要する時間とを足し合わせた時間に設定されている。このような所定時間が経過した後には、上記スライド動作が確実に完了し、スライドピン５８がロックピン７０によって保持されている状態となる。
【００７４】
次に、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っている期間中（ロストモーション期間中）であるか否かが、カム角センサ２９の検出信号に基づいて判別される（ステップ１０４）。その結果、当該判定が不成立である場合、つまり、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っていない期間中（非ロストモーション期間中）であると判定された場合には、制御デューティ比（保持デューティ比）が５０％に設定される（ステップ１０８）。
【００７５】
一方、上記ステップ１０４における判定が成立する場合、つまり、第１ロッカーアーム３２が揺動動作を行っている期間中（ロストモーション期間中）であると判定された場合には、制御デューティ比（保持デューティ比）が上記非ロストモーション期間中よりも低い３０％に設定される（ステップ１０８）。
【００７６】
次に、上記保持が継続される状況であるか否か、すなわち、弁停止要求が継続されている状況であるか否かが、内燃機関１が備える各種センサの情報に従って判別される（ステップ１１０）。その結果、保持継続中であると判定された場合には、上記ステップ１０４以降の処理が繰り返し実行され、一方、弁復帰要求が検知された場合には、保持継続中でないと判断できるので、既述した所定のタイミングでソレノイド６８への通電がＯＦＦとされる（ステップ１１２）。これにより、弁復帰動作が実行される。
【００７７】
以上説明した図１４に示すルーチンによれば、第１ロッカーアーム３２の揺動位置に応じて、スライドピン５８の保持動作時に供給されるソレノイド６８の電力が変更されるようになる。より具体的には、非ロストモーション期間中にソレノイド６８に供給される電力が、ロストモーション期間中にソレノイド６８に供給される電力よりも小さくされるようになる。このような制御によれば、第１ロッカーアーム３２の揺動位置の変化に伴ってロックピン７０に作用する上記横力が変化することを利用して、スライドピン５８の保持動作時（すなわち、ロッカーアーム３２、３４の分離状態の保持動作時）にソレノイド６８が消費する電力を好適に低減させることが可能となる。これにより、内燃機関１の燃費悪化を抑制することができ、また、ソレノイド６８の発熱を低く抑えることもできる。
【００７８】
ところで、上述した実施の形態１においては、スライドピン５８の保持動作時には、非ロストモーション期間中の方がロストモーション期間中よりも、ソレノイド６８の制御デューティ比が低く設定されている。しかしながら、本発明における保持電力可変手段が保持手段に供給する電力の調整手法は、制御デューティ比の調整による通電時間の制御に限られるものではなく、例えば、電流値自体の調整や電圧の調整によるものであってもよい。
【００７９】
また、上述した実施の形態１においては、カムシャフト１２の回転力を利用してスライドピン５８を軸方向に駆動することにより本発明の駆動手段を実現し、スライドピン５８の切欠部５８ｅとロックピン７０との係合を保持すべく駆動されるソレノイド６８が本発明の保持手段に相当している。しかしながら、本発明における駆動手段および保持手段は、同一の構成要素によって実現されていてもよい。すなわち、例えば、切換ピン４８、５４Ｌ、５４Ｒをその退出方向に駆動できる位置にソレノイドを配置することとし、当該ソレノイドへの通電によって、第１揺動部材と第２揺動部材との分離状態を保持するようにしてもよい。
【００８０】
また、上述した実施の形態１においては、上記のように、スライドピン５８の切欠部５８ｅとロックピン７０との係合を保持すべく駆動されるソレノイド６８が本発明の保持手段に相当している。しかしながら、本発明の保持手段は、このようなソレノイドを使用するものに限定されず、例えば、デューティ制御されるオイルコントロールバルブ（ＯＣＶ）によって制御される油圧により上記分離状態を保持するように構成された油圧駆動式のロックピンであってもよい。
【００８１】
また、上述した実施の形態１においては、スライドピン５８に切欠部５８ｅが設けられており、当該切欠部５８ｅとロックピン７０との係合部によって、スライドピン５８がカムシャフト１２から離れた位置において、リターンスプリング５６の付勢力を受け止めるように構成されている。しかしながら、本発明において、付勢手段が発する付勢力を受け止める係合部は、このような態様に限定されるものではない。すなわち、例えば、スライドピン５８がカムシャフト１２から離れた位置において、スライドピン５８のアーム部５８ｂとの間でリターンスプリング５６の付勢力を受け止められるように、ロックピン７０の廻り止め等の配慮をしたうえでロックピン７０側に、切欠部５８ｅと同様の切欠部を設けてもよい。
【００８２】
また、上述した実施の形態１においては、中央に配置される第１ロッカーアーム３２の左右に２つの第２ロッカーアーム３４を備え、気筒当たりの吸気バルブまたは排気バルブの本数が２本とされた構成を例に挙げて説明を行ったが、第１ロッカーアームおよび第２ロッカーアームのそれぞれを少なくとも１つ備える構成であれば、本発明を適用することができる。
【００８３】
また、上述した実施の形態１においては、副カム１６がゼロリフトカムとして構成されている例について説明を行ったが、本発明における副カムは、ゼロリフトカムに限らず、第２ロッカーアーム３４に作用力を伝達するノーズ部を備えるカムであってもよい。
【００８４】
尚、上述した実施の形態１においては、主カム１４が前記第１の発明における「カム」に、第１ロッカーアーム３２が前記第１の発明における「第１揺動部材」に、第２ロッカーアーム３４が前記第１の発明における「第２揺動部材」に、第１切換ピン４８、第２切換ピン５４Ｌが前記第１の発明における「切換ピン」に、リターンスプリング５６が前記第１の発明における「付勢手段」に、ＥＣＵ２６、スライドピン５８、支持部材６０、おおよび大径部６２の螺旋状溝６４が前記第１の発明における「駆動手段」に、そして、ＥＣＵ２６およびアクチュエータ６６（ソレノイド６８、ロックピン７０、スプリング７２、および支持部材７４）が前記第１の発明における「保持手段」に、それぞれ相当している。また、ＥＣＵ２６が上記ステップ１０４〜１０８の処理を実行することにより前記第１の発明における「保持電力可変手段」が実現されている。
また、上述した実施の形態３においては、スライドピン５８が前記第３の発明における「変位部材」に、ソレノイド６８と内燃機関１の静止部材（カムキャリア）との固定部が前記第３の発明における「固定部」に、ロックピン７０が前記第３の発明における「当接部」に、そして、ＥＣＵ２６およびアクチュエータ６６（ソレノイド６８、ロックピン７０、スプリング７２、および支持部材７４）が前記第３の発明における「挿入制御手段」に、それぞれ相当している。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の実施の形態１の内燃機関１の動弁装置の全体構成を概略的に示す図である。
【図２】図１に示す可変機構を、バルブの基端部側から見下ろした図である。
【図３】第１ロッカーアームをロッカーシャフトの軸方向（図２中の矢視Ａの方向）から見た図である。
【図４】第２ロッカーアームを図３と同じくロッカーシャフトの軸方向（矢視Ａの方向）から見た図である。
【図５】図１に示す切換機構の詳細な構成を説明するための図である。
【図６】切換機構をカムシャフトの軸方向（図５中の矢視Ｂの方向）から見た図である。
【図７】通常のリフト動作時の制御状態を示す図である。
【図８】弁停止動作の開始時の制御状態を示す図である。
【図９】スライド動作の完了時の制御状態を示す図である。
【図１０】スライドピンをロックピンによって保持する保持動作時の制御状態を示す図である。
【図１１】スライドピンをロックピンによって保持する保持動作時の制御状態を示す図である。
【図１２】ロックピンに作用する上記横力が第１ロッカーアームの揺動位置に応じて変化する理由を説明するために用いる図である。
【図１３】本発明の実施の形態１における特徴的なソレノイドの通電手法を説明するための図である。
【図１４】本発明の実施の形態１において実行されるルーチンのフローチャートである。
【符号の説明】
【００８６】
１  内燃機関
１０  動弁装置
１２  カムシャフト
１４  主カム
１４ａ  ベース円部
１４ｂ  ノーズ部
１６  副カム
１８  バルブ
２０  可変機構
２２  バルブスプリング
２４  切換機構
２６  ＥＣＵ(Electronic Control Unit)
２８  クランクポジションセンサ
２９  カム角センサ
３０  ロッカーシャフト
３２  第１ロッカーアーム
３４Ｌ、３４Ｒ  第２ロッカーアーム
３６  第１ローラ
３８  コイルスプリング
４０  第２ローラ
４２  ラッシュアジャスタ
４４  第１支軸
４６  第１ピン孔
４８  第１切換ピン
５０Ｌ、５０Ｒ  第２支軸
５２Ｌ、５２Ｒ  第２ピン孔
５４Ｌ、５４Ｒ  第２切換ピン
５６  リターンスプリング
５８  スライドピン
５８ａ  円柱部
５８ｂ  アーム部
５８ｃ  突起部
５８ｄ  押圧面
５８ｅ  切欠部
５８ｆ  案内面
６０  支持部材
６２  大径部
６４  螺旋状溝
６４ａ  基端
６４ｂ  終端
６４ｃ  浅溝部
６６  アクチュエータ
６８  ソレノイド
６８ａ  駆動軸
７０  ロックピン
７２  スプリング
７４  支持部材
７６  ストッパー
７８  スプリング
Ｐｍａｘ１  変位端
Ｐｍａｘ２  変位端
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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