(57)【要約】【課題】太陽熱を利用した空調システムであり、太陽熱集熱パネルで回収された太陽熱を冷房運転に効果的に利用することができる空調システムの提供。【解決手段】太陽熱回路（Ｌ）と、空調機器（１、及び／又は、暖房負荷）側と太陽熱回路（Ｌ）側とで熱交換を行なう熱交換器（２、５）と、制御装置（コントロールユニット１０）を備え、太陽熱回路（Ｌ）には、太陽熱集熱器（３）及び太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）とを介装している領域（Ｕ）が設けられており、太陽熱回路（Ｌ）から分岐して合流する分岐回路（ＬＢ１）を設け、分岐回路（ＬＢ１）には太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体を貯蔵可能なタンク（落水タンク４）が介装されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽熱回路（Ｌ）と、冷暖房負荷側と太陽熱回路（Ｌ）側とで熱交換を行なう熱交換器（２、５）と、制御装置（１０）を備え、太陽熱回路（Ｌ）には、太陽熱集熱器（３）及び太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）とを介装している領域（Ｕ）が設けられており、太陽熱回路（Ｌ）から分岐して合流する分岐回路（ＬＢ１）を設け、分岐回路（ＬＢ１）には太陽熱集熱器（３）を流れる熱媒体を貯蔵可能なタンク（４）が介装されており、前記制御装置（１０）は、冷暖房負荷が停止している場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能と、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止する機能と、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足した際にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能とを有することを特徴とする空調システム。
【請求項２】
太陽熱回路（Ｌ）から分岐して合流するライン（ＬＢ５）を設け、該ライン（ＬＢ５）には冷却装置（６）が介装されており、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（Ｓｔ２）を備え、前記制御装置（１０）は、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止するため、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温であれば熱媒体を冷却装置（６）に流し、冷却装置（６）に熱媒体を流した後に前記熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温である第２のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ２）よりも高温であれば太陽熱集熱器（３）を停止状態にする（Ｓ３６）機能を有している請求項１の空調システム。
【請求項３】
太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（Ｓｔ２）と、太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）を計測する温度計測装置（Ｓｔ１）と、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足した際にはポンプ（Ｐ１）を停止するため、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さい場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能を有している請求項１、２の何れかの空調システム。
【請求項４】
前記制御装置（１０）は、前記温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さくてポンプ（Ｐ１）を停止した際に、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になった場合には、ポンプ（Ｐ１）を作動する機能を有する請求項３の空調システム。
【請求項５】
太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度センサ（Ｓｔ２）を設け、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する機能を有する請求項４の空調システム。
【請求項６】
太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度センサ（Ｓｔ２）を設け、前記制御装置（１０）は、ポンプ（Ｐ１）を停止した後（所定時間経過したならば）、ポンプ（Ｐ１）を一定時間（例えば、温水が太陽熱回路内を２巡する時間）作動して、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ｂ）よりも大きくなり、且つ、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する機能を有する請求項４の空調システム。
【請求項７】
太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）を計測する温度計測装置（Ｓｔ３）と、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（Ｓｔ２）と、太陽熱集熱器（３）の出口部分（３ｍ）における熱媒体温度（Ｔ４）を計測する温度計測装置（Ｓｔ４）の何れかを備え、前記制御装置（１０）は、冷暖房負荷が起動した後、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２、Ｔ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合には、前記ポンプ（Ｐ１）を作動しない機能を有している請求項１〜４の何れか１項の空調システム。
【請求項８】
前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合に、所定時間が経過した後に、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温であるか否かの判断を繰り返す機能を有する請求項７の空調システム。
【請求項９】
前記制御装置（１０）は、停電の際に、空調負荷の運転状況と停電時間によって、復電した際に、停電前と同じ状態で運転を再開し、熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）を一定時間作動してから停止し、或いは、太陽熱集熱器（３）の種類毎に定められた運転停止手順に従ってシステム全体の運転を停止する機能を有する請求項１〜請求項８の何れか１項に記載の空調システム。
【請求項１０】
前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）の温度が熱利用機器側におけるしきい値温度（Ｔ０）に第１の余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば前記ポンプ（Ｐ１）を作動し、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体の熱利用機器直前の温度（Ｔ１１、Ｔ１３）が熱利用機器（１、５）におけるしきい値温度（Ｔ０）に第２の余裕代（ΔＴ０２）を加えた入口温水温度（Ｔ０＋ΔＴ０２）以下であれば前記ポンプ（Ｐ１）を停止し、以って、前記ポンプ（Ｐ１）を間欠運転する機能を有する請求項１の空調システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は太陽熱を空調に利用する技術に関し、より詳細には、吸収式冷凍機による冷房運転に太陽熱を利用した空調システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
熱源により冷熱を得る技術として、吸収式冷凍機が広く普及している。その様な吸収式冷凍機において、比較的低温（３０℃〜１２０℃）の熱を利用するタイプのものも提案されている（例えば特許文献１、特許文献２参照）。この様な比較的低温（３０℃〜１２０℃）の熱を利用するタイプの吸収式冷凍機であれば、太陽熱集熱器（太陽熱集熱パネル：コレクタ）により得られた熱、いわゆる「太陽熱」、を利用することも可能である。
しかし、上述した従来技術に係る吸収式冷凍機（特許文献１、特許文献２）では、太陽熱集熱パネルとの組み合わせは考慮されておらず、天候或いは日射量により大きく変動する熱源である太陽熱を利用するという観点では、システムや制御を設計してはいない。
【０００３】
ここで太陽熱集熱パネルは、日射量、外気温、その他の条件が合致すれば集熱を行なうが、吸収式冷凍機に接続された空調負荷は、太陽熱集熱パネルにおける太陽熱の集熱の有無とは無関係に変動する。
そのため、太陽熱集熱パネルと吸収式冷凍機とを組み合わせた空調システムにおいて、吸収式冷凍機、太陽熱集熱パネル、両者を接続する機構、システム全体の制御が適正に構築されていないと、太陽熱集熱パネルで集熱した太陽熱が浪費或いは無駄使いされたり、システム内を流れる熱媒体が過熱により沸騰したり、熱媒体が凍結してしまう等の問題を起こしてしまう。
【０００４】
これに対して、貯湯槽と太陽熱集熱パネルを組み合わせたシステムにおいて、太陽熱が集熱可能か否かを判断して太陽熱集熱パネルを介装した回路内で熱媒体を循環するポンプを稼動、停止すると共に、熱媒体の温度により回路内の開閉弁と前記ポンプの制御を行なう技術が提案されている（特許文献３参照）。
また、貯湯槽と太陽熱集熱パネルを組み合わせたシステムにおいて、太陽熱集熱パネルを介装した回路を流れる熱媒体の凍結を防止する技術も存在する（特許文献４参照）。
同様なシステムにおいて、太陽熱集熱パネルやラインの一部が蓄熱槽よりも低く設置されており、太陽熱集熱パネルやラインから熱媒体を抜く際に蓄熱槽内の熱媒体が流出するのを防止する技術も存在する（特許文献５参照）。
【０００５】
そして、貯湯槽と太陽熱集熱パネルを組み合わせたシステムにおいて、太陽熱集熱パネルを介装した回路を流れる熱媒体の沸騰を防止する技術も存在する（特許文献６〜特許文献８参照）。
さらに、貯湯槽と太陽熱集熱パネルを組み合わせたシステムにおいて、太陽熱集熱パネルを介装した回路を流れる熱媒体を循環させるポンプを停止した後、再起動した際に、当該熱媒体が高温である場合に配管や熱交換器、ポンプ等の機器がいわゆる「ヒートショック状態」となり、当該機器類を破損してしまうことを防止する技術も存在する（特許文献９参照）。
【０００６】
しかし、係る従来技術（特許文献３〜特許文献９）では、太陽熱集熱パネルと蓄熱槽（或いは蓄熱槽内の熱交換器）と直列に接続されている。そのため、太陽熱を吸収式冷凍機で利用する場合においては、蓄熱槽内の熱媒体も太陽熱で加熱して昇温しなければ、太陽熱集熱パネルを介装した回路内を流れる熱媒体温度も昇温しない。
そのため、太陽熱の集熱を開始してから、吸収式冷凍機で利用可能となるまで長時間が必要であり、吸収式冷凍機による空調について太陽熱を効果的に利用することが困難である。
また、係る従来技術（特許文献３〜特許文献９）は、太陽熱利用という観点から適正なシステム、制御を行なうものではなく、太陽熱利用に適したシステム、制御の提供という要請に応えることが出来ない。
【特許文献１】特開平７−２１８０１７号公報
【特許文献２】特開２００５−１２１３３２号公報
【特許文献３】特開昭５７−１９２７４６号公報
【特許文献４】特開昭５８−６３５６号公報
【特許文献５】特開昭５８−１２９６２号公報
【特許文献６】特開昭５８−１４２１５９号公報
【特許文献７】特開昭５９−２１９４５号公報
【特許文献８】特開昭６０−２０７８５５号公報
【特許文献９】特開５９−４４５４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、吸収式冷凍機或いは暖房熱交換器による冷暖房運転に太陽熱を利用した空調システムであって、太陽熱集熱パネルで回収された太陽熱を冷暖房運転に効果的に利用することができる様な空調システムの提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の空調システムは、太陽熱回路（Ｌ）と、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）側と太陽熱回路（Ｌ）側とで熱交換を行なう熱交換器（２、５）と、制御装置（コントロールユニット１０）を備え、太陽熱回路（Ｌ）には、太陽熱集熱器（３：太陽熱集熱パネル：コレクタ）及び太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるためのポンプ（熱媒体ポンプＰ１）とを介装している領域（ユニットＵ）が設けられており、太陽熱回路（Ｌ）から分岐（分岐点Ｂ１）して合流（合流点Ｇ1）する分岐回路（ＬＢ１）を設け、分岐回路（ＬＢ１）には太陽熱集熱器（３）内を流れる熱媒体を貯蔵可能なタンク（落水タンク４）が介装されており、前記制御装置（１０）は、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）が停止している場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能と、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止する機能と、太陽熱集熱器（３：太陽熱集熱パネル：コレクタ）への日射量が不足した際にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能とを有することを特徴としている（請求項１）。
本発明の実施に際して、太陽熱回路（Ｌ）は、太陽熱集熱器（３）及び太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）とを介装している前記領域（ユニットＵ）を、複数、並列に配置することが出来る様に構成されている。
【０００９】
本発明の空調システム（請求項１の空調システム）において、太陽熱回路（Ｌ）から分岐して合流するライン（分岐ラインＬＢ５）を設け、該ライン（ＬＢ５）には冷却装置（ラジエータ６）が介装されており、太陽熱集熱器（３：太陽熱集熱パネル：コレクタ）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ２）を備え、前記制御装置（１０）は、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止するため、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温であれば熱媒体を冷却装置（ラジエータ６）に流し、冷却装置（６）に熱媒体を流した後に前記熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温である第２のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ２）よりも高温であれば太陽熱集熱器（３：太陽熱集熱パネル：コレクタ）を停止状態にする（ステップＳ３６）機能を有しているのが好ましい（請求項２：図４）。
ここで（請求項２の空調システムにおいて）、前記制御装置（１０）は、前記冷却装置（６）に熱媒体を流した後に前記熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも低温である第３のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ２）よりも低温になれば冷却装置（６）を停止して、前記熱媒体を冷却装置（６）をバイパスする側に流す機能を有しているのが好ましい。
【００１０】
或いは、本発明の空調システム（請求項１、２の何れかの空調システム）において、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ２）と、太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ１）と、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足した際にはポンプ（Ｐ１）を停止するため、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さい場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する機能を有しているのが好ましい（請求項３：図５、図６）。
【００１１】
ここで（請求項３の空調システムにおいて）、前記制御装置（１０）は、前記温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さくてポンプ（Ｐ１）を停止した際に、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になった場合には、ポンプ（Ｐ１）を作動する機能を有するのが好ましい（請求項４：図５、図６）。
【００１２】
この場合（請求項４の空調システムにおいて）、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度センサ（Ｓｔ２）を設け、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、熱利用機器側（冷房時であれば吸収式冷凍機１、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する（ステップＳ５０、Ｓ５１）機能を有するのが好ましい（請求項５：図５）。
ここで、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）は、熱媒体温度（Ｔ２）が利用可能な温度であるか否かの判断基準である。そして余裕代（温度ΔＴ０１）は、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）と、しきい値温度（Ｔ０）との温度差であって、太陽熱回路Ｌにおける熱放散等を考慮した余裕代として設定されている。
【００１３】
或いは（請求項４の空調システムにおいて）、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度センサ（Ｓｔ２）を設け、前記制御装置（１０）は、ポンプ（Ｐ１）を停止した後（所定時間経過したならば）、ポンプ（Ｐ１）を一定時間（例えば、温水が太陽熱回路内を２巡する時間）作動して、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ｂ）よりも大きくなり（ステップＳ７５がＹＥＳ）、且つ、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば（ステップＳ７９がＹＥＳ）、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する（ステップＳ７８）機能を有するのが好ましい（請求項６：図６）。
【００１４】
さらに本発明の空調システム（請求項１〜４の何れか１項の空調システム）において、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ３）と、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ２）と、太陽熱集熱器（３）の出口部分（例えば、太陽熱集熱パネルの出口マニホルド３ｍ）における熱媒体温度（Ｔ４）を計測する温度計測装置（温度センサＳｔ４）の何れか（１つの温度、或いは２つ以上の温度）を備え、前記制御装置（１０）は、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）が起動した後、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合（ステップＳ１２〜Ｓ１４の何れかがＹＥＳの場合）には、前記ポンプ（Ｐ１）を作動しない（ステップＳ１８を実行しない）機能を有しているのが好ましい（請求項７：図３参照）。
【００１５】
ここで（請求項７の空調システムにおいて）、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合（ステップＳ１２〜Ｓ１４の何れかがＹＥＳの場合）に、所定時間が経過した後に（ステップＳ１５がＹＥＳ）、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温であるか否かの判断を繰り返す機能を有するのが好ましい（請求項８：図３）。
【００１６】
本発明において、前記制御装置（１０）は、停電の際に、空調負荷（吸収冷凍機１或いは暖房負荷）の運転状況（冷房運転を行っているか、或いは、暖房運転を行っているか）と停電時間（瞬停であるか、短時間停電であるか、短時間停電よりも長時間に亘る停電であるのか）によって、復電した際に、（瞬停、或いは、暖房運転時の短時間停電であれば）停電前と同じ状態で運転を再開し、（冷房運転時の短時間停電であれば）熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）を一定時間作動してから停止し、或いは、（短時間停電よりも長時間に亘る停電であれば）太陽熱集熱器（３）の種類毎に定められた運転停止手順に従ってシステム全体の運転を停止する機能を有するのが好ましい（請求項９：図９）。
【００１７】
本発明において、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱器（３）の温度（例えば、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３、太陽熱集熱パネル３の出口マニホルドにおける熱媒体温度Ｔ４）が熱利用機器側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に第１の余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば前記ポンプ（Ｐ１）を作動し、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体の熱利用機器（例えば吸収式冷凍機１、暖房熱交換器５）直前の温度（冷房時は吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度Ｔ１１、暖房時は暖房熱交換器５直前の熱媒体温度Ｔ１３）が熱利用機器（例えば吸収式冷凍機１、暖房熱交換器５）におけるしきい値温度（Ｔ０）に第２の余裕代（ΔＴ０２）を加えた入口温水温度（熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」）以下であれば前記ポンプ（Ｐ１）を停止し、以って、前記ポンプを間欠運転する機能を有するのが好ましい（請求項１０：図１０、図１３、図１４）。
【００１８】
ここで、第１の余裕代（ΔＴ０１）は、上述した余裕代（ΔＴ０１）と同一である。
第２の余裕代（ΔＴ０２）は、熱利用機器（吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷）直前の温度（冷房時は吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度Ｔ１１、暖房時は暖房熱交換器５直前の熱媒体温度Ｔ１３）と、上述した熱利用機器（吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷）側のしきい値温度Ｔ０との温度差であり、熱利用機器（吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷）側で安定した太陽熱利用をするための余裕代である。第１の余裕代（ΔＴ０１）が第２の余裕代（ΔＴ０２）よりも高温であることが望ましく、第１の余裕代（ΔＴ０１）としては例えば５℃、第２の余裕代（ΔＴ０２）としては例えば３℃に設定することが出来る。
【００１９】
上述した本発明の空調システム（請求項２の空調システム）の制御方法は、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温であれば熱媒体を冷却装置（ラジエータ６）に流す工程（ステップＳ３３）と、冷却装置（ラジエータ６）に熱媒体を流した後に前記熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも高温である第２のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ２）よりも高温であれば太陽熱集熱器（３）を停止状態にする工程（ステップＳ３６）とを有しているのが好ましい（図４）。
係る制御方法において、前記冷却装置（ラジエータ６）に熱媒体を流した後に前記熱媒体温度（Ｔ２）が第１のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ１）よりも低温である第３のしきい値（Ｔ２ＭＡＸ３）よりも低温になれば冷却装置（ラジエータ６）を停止して、前記熱媒体を冷却装置（ラジエータ６）をバイパスする側に流す工程（ステップＳ３８）を有しているのが好ましい。
【００２０】
上述した本発明の空調システム（請求項３の空調システム）の制御方法は、温度計測装置（温度センサＳｔ２、Ｓｔ１）により太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）とを計測する工程と、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さい場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する工程（Ｓ４８、Ｓ６８）とを有しているのが好ましい（図５、図６）。
【００２１】
ここで、前記制御装置（１０）は、前記温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ａ）よりも小さくてポンプ（Ｐ１）を停止した際に、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になった場合には、ポンプ（Ｐ１）を作動する工程（Ｓ５１、Ｓ７２）を有するのが好ましい（図５、図６）。
【００２２】
この場合（請求項４の空調システムの制御方法において）、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）を計測する温度センサ（Ｓｔ２）を設け、前記制御装置（１０）は、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する工程（ステップＳ５０、Ｓ５１）を有するのが好ましい（図５）。
【００２３】
或いは（請求項４の空調システムの制御方法において）、ポンプ（Ｐ１）を停止した後（所定時間経過したならば）、ポンプ（Ｐ１）を一定時間（例えば、温水が太陽熱回路内を２巡する時間）作動する工程（Ｓ７２）と、ポンプ（Ｐ１）を一定時間作動した後、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）と太陽熱集熱器（３）に入る直前の熱媒体温度（Ｔ１）との温度差（Ｔ２−Ｔ１）がしきい値（ΔＴ２−１ｂ）よりも大きくなり（ステップＳ７５がＹＥＳ）、且つ、太陽熱集熱パネル（３）出口側における熱媒体温度（Ｔ２）が、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば（ステップＳ７９がＹＥＳ）、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足しない状態になったと判断する工程（ステップＳ７８）を有するのが好ましい（図６）。
【００２４】
上述した本発明の空調システム（請求項７の空調システム）の制御方法は、温度計測装置（温度センサＳｔ３、Ｓｔ２、Ｓｔ４）により、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）、太陽熱集熱器（３）を出た直後の熱媒体温度（Ｔ２）、太陽熱集熱器（３）の出口部分（例えば、太陽熱集熱パネル３の出口マニホルド３ｍ）における熱媒体温度（Ｔ４）の何れか（１つの温度、或いは２つ以上の温度）を計測する工程（Ｓ１１）と、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）が起動した後、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合には、前記ポンプ（Ｐ１）を作動しない工程（Ｓ１５、Ｓ１１）を有しているのが好ましい。
【００２５】
ここで（請求項７の空調システムの制御方法において）、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温である場合（ステップＳ１２〜Ｓ１４の何れかがＹＥＳの場合）に、所定時間が経過した後に（ステップＳ１５がＹＥＳ）、太陽熱集熱器（３）の表面温度（Ｔ３）と前記熱媒体温度（Ｔ２及び／又はＴ４）の何れかがしきい値（Ｔ３ＭＡＸ、Ｔ２ＭＡＸ、Ｔ４ＭＡＸ）よりも高温であるか否かの判断を繰り返す（ステップＳ１５がＹＥＳのループ）のが好ましい（図５）。
【００２６】
（請求項９の空調システムの制御方法において、）停電の際に、空調負荷（吸収冷凍機１或いは暖房負荷）の運転状況（冷房運転を行っているか、或いは、暖房運転を行っているか）と停電時間（瞬停であるか、短時間停電であるか、短時間停電よりも長時間に亘る停電であるのか）によって、復電した際に、（瞬停、或いは、暖房運転時の短時間停電であれば）停電前と同じ状態で運転を再開し、（冷房運転時の短時間停電であれば）熱媒体を循環させるためのポンプ（Ｐ１）を一定時間作動してから停止し、或いは、（短時間停電よりも長時間に亘る停電であれば）太陽熱集熱器（３）の種類毎に定められた運転停止手順に従ってシステム全体の運転を停止するのが好ましい（図９）。
【００２７】
（請求項１０の空調システムの制御方法において、）太陽熱集熱器（３）の温度（例えば、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３、太陽熱集熱パネル３の出口マニホルドにおける熱媒体温度Ｔ４）が被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度（Ｔ０）に余裕代（ΔＴ０１）を加えた温度（Ｔ０＋ΔＴ０１）よりも高温であれば前記ポンプ（Ｐ１）を作動し、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体の熱利用機器（例えば吸収式冷凍機１、暖房熱交換器５）直前の温度（冷房時は吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度Ｔ１１、暖房時は暖房熱交換器５直前の熱媒体温度Ｔ１３）が熱利用機器（例えば吸収式冷凍機１、暖房熱交換器５）におけるしきい値温度（Ｔ０）に第２の余裕代（ΔＴ０２）を加えた入口温水温度（熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」）以下であれば前記ポンプ（Ｐ１）を停止し、以って、前記ポンプを間欠運転するのが好ましい（図１０、図１３、図１４）。
【発明の効果】
【００２８】
上述した様に、日射量は冷房負荷或いは暖房負荷とは無関係に増減するので、太陽熱集熱パネル（３）で集熱した太陽熱が浪費され或いは無駄使いされることがあり、また、システム内を流れる熱媒体が過熱により沸騰する場合がある。
これに対して、上述する構成を具備する本発明によれば、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）が停止している場合にはポンプ（Ｐ１）を停止する様に構成されているので、冷房負荷或いは暖房負荷が存在せず、冷暖房負荷が停止している場合には、太陽熱回路（Ｌ）内を熱媒体は循環しない。そのため、太陽熱集熱パネル（３）で集熱した太陽熱が浪費或いは無駄使いされてしまうことが防止される。
【００２９】
また、本発明によれば、太陽熱集熱器（３）への日射量が不足した際にはポンプ（Ｐ１）を停止する様に構成されているので、日射量が少なく、太陽熱回路（Ｌ）を循環する熱媒体が、空調機器（１、５）に熱を供給出来る程度まで昇温していない場合には、太陽熱回路（Ｌ）内の熱媒体は循環しない。すなわち、空調機器（１、５）に熱媒体から熱が供給されず、太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環する必要がない場合に、ポンプ（Ｐ１）を作動して、太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるエネルギは消費されないので、無駄な動力を節約することが可能である。
さらに本発明によれば、太陽熱回路（Ｌ）内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止する様に構成されているので、システム内を流れる熱媒体は過熱状態にはならず、太陽熱回路（Ｌ）内の圧力は急上昇しないので、太陽熱回路（Ｌ）内の機器を破損してしまうことはない。
【００３０】
ここで、太陽熱回路（Ｌ）においては、太陽熱集熱器（３）を流れる熱媒体を貯蔵可能なタンク（落水タンク４）が介装されているので、熱媒体が凍結する恐れがある場合や、熱媒体が過熱状態となってしまう恐れがある場合には、当該タンク（落水タンク４）に太陽熱集熱器（３）を流れる熱媒体を移動することが出来る。
当該タンク（落水タンク４）に太陽熱集熱器（３）を流れる熱媒体を移動すれば、熱媒体の凍結や、過熱によって太陽熱集熱器（３）内の機器が損傷する恐れは無くなる。
【００３１】
本発明の実施に際して、太陽熱集熱器（３）及び太陽熱回路（Ｌ）内で熱媒体を循環させるためのポンプ（熱媒体ポンプＰ１）とを介装している前記領域（ユニットＵ）を、複数、並列に配置すれば、太陽熱集熱器（３）を複数設けることにより太陽熱を集熱する面積を増大して、太陽熱をさらに有効に利用することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
図１において、全体を符号１００で示す空調システムは、太陽熱集熱器（太陽熱集熱パネル、集熱パネル）３を介装した太陽熱回路Ｌと、吸収式冷凍機１と、制御手段であるコントロールユニット１０を有している。換言すれば、太陽熱回路Ｌは、例えば吸収式冷凍機１の太陽熱熱交換器２に連通しており、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体が太陽熱集熱パネル３と熱交換器２を循環するように構成されている。
【００３３】
そして、明確には図示されていないが、吸収式冷凍機１において、図示しない再生器に流入する吸収溶液は、第１の熱交換器（太陽熱熱交換器）２において、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体が保有する熱量を投入されて加熱される。
図１において、太陽熱回路Ｌ上に付された矢印は、熱媒体の流れの向きを示している。
太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体は、通常は水（温水）であるが、係る水に不凍液を混合する場合を考慮して、図示の実施形態では「熱媒体」と表現する。
もちろん、熱媒体は水以外の各種流体が適用可能である。
【００３４】
図１では明示されていないが、太陽熱回路Ｌにおいて、矢印ＵＡ及び矢印ＵＢで挟まれた領域（太陽熱集熱パネルを介装した領域：ユニットＵ）は、複数の回路を並列に配置することが出来る。すなわち、図１で示す太陽熱回路Ｌは、並列に配置された複数の太陽熱集熱パネル３を備えることが可能である。そして、当該複数の回路（ユニットＵ）の各々には、太陽熱集熱パネル３と、熱媒体を循環するためのポンプ（熱媒体ポンプ）Ｐ１が配置される。また、太陽熱集熱パネル３の仕様により、ユニットＵにおいて、落水タンク４を介装することが出来る。
【００３５】
矢印ＵＡの起点となる箇所は接続箇所ＪＡを構成しており、矢印ＵＢの起点となる箇所は接続箇所ＪＢを構成している。接続箇所ＪＡ、ＪＢは、図１においては寸断されているように表示されているが、ユニットＵが一つの場合は、太陽熱回路（熱媒体ライン）Ｌは接続箇所ＪＡ、ＪＢで連続している。そして、ユニットＵが複数の場合には、複数のユニットＵと単一の回路とは、接続箇所ＪＡ、ＪＢにおいて、例えば多岐管（マニホルド）等で接続される。
【００３６】
太陽熱回路Ｌにおいて、熱媒体ポンプＰ１は、接続箇所ＪＡと太陽熱集熱パネル３の入口３ｉとの間の領域に介装されている。
太陽熱回路Ｌにおいて、熱媒体ポンプＰ１の吸入側には分岐点Ｂ１が形成されている。また、太陽熱回路Ｌにおいて、熱媒体ポンプＰ１の吐出側と太陽熱集熱パネル３の入口３ｉとの間の領域には、合流点Ｇ１が形成されている。そして、分岐点Ｂ１と合流点Ｇ１とは、分岐回路ＬＢ１によって接続されている。
熱媒体ポンプＰ１には、電力メータＭｅを介装した電力ラインＬｅ（例えば、商用電源に連通している電力ライン）を介して、駆動用の電力が供給される。
【００３７】
図示の実施形態では、図１で示すように、分岐回路ＬＢ１には落水タンク４が介装されている。
分岐回路ＬＢ１において、落水タンク４と合流点Ｇ１との間の領域には、開閉弁Ｖ１が介装されている。また、分岐点Ｂ１と落水タンク４との間の領域には、開閉弁Ｖ２と熱媒体ポンプＰ２が介装されている。熱媒体ポンプＰ２は、落水タンク４内に熱媒体が貯蔵されている場合において、貯蔵されている熱媒体を太陽熱回路Ｌ側に移動させる作用を奏する。
落水タンク４は、例えば日射が強すぎて太陽熱集熱パネル３内の熱媒体が許容限界温度以上まで加熱されてしまう場合等に、当該熱媒体を収容するためのタンクである。換言すれば、落水タンク４は、太陽熱回路Ｌの機器の破損を防止する作用を奏する。
落水タンク４への熱媒体の移動については、後述する。
【００３８】
太陽熱回路Ｌにおいて、合流点Ｇ１と太陽熱集熱パネル３の入口３ｉとの間には、分岐点Ｂ２が形成されている。分岐点Ｂ２は、太陽熱集熱パネル３の出口側（出口マニホルド３ｍ近傍）に形成された合流点Ｇ２とは、バイパス回路ＬＢ２によって接続されている。バイパス回路ＬＢ２には、開閉弁Ｖ４が介装されている。
太陽熱回路Ｌにおいて、分岐点Ｂ２と太陽熱集熱パネル３の入口３ｉとの間には、開閉弁Ｖ３が介装されている。
【００３９】
例えば太陽熱集熱パネル３のメンテナンス時等において、熱媒体が太陽熱集熱パネル３を迂回して流れるべき場合には、開閉弁Ｖ３を閉鎖し且つ開閉弁Ｖ４を開放することにより、熱媒体をバイパス回路ＬＢ２に流過させる。通常の状態では、熱媒体が太陽熱集熱パネル３をバイパスすることはないので、図１ではバイパス回路ＬＢ２を破線で表現している。
【００４０】
太陽熱回路Ｌにおいて、合流点Ｇ２と接続箇所ＪＢとの間には、圧力開放弁７、膨張タンク８、空気抜き弁９、開閉弁Ｖ７が介装されている。
例えば、複数のユニットＵの何れかをメンテナンスする場合に、メンテナンスするべきユニットＵにおける開閉弁Ｖ７、Ｖ８を閉鎖することにより、当該ユニット内における熱媒体の循環を停止するのに用いられる。なお、開閉弁Ｖ８は、接続箇所ＪＡと分岐点Ｂ１との間に介装されている。
【００４１】
太陽熱回路Ｌにおいて、ユニットＵの反対側の領域、すなわち、吸収式冷凍機１や暖房熱交換器５が設けられている側の領域には、分岐点Ｂ４、Ｂ５、Ｂ６が形成されている。
接続箇所ＪＢから分岐点Ｂ４の間の領域には、開閉弁Ｖ５が介装され、分岐点Ｂ４と分岐点Ｂ５との間の領域には三方弁Ｖａが介装されており、三方弁Ｖａはポートｄ、ｃ、ｅを有している。
【００４２】
分岐点Ｂ４と三方弁Ｖａのポートｃとを連通するラインにおいて、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体は、吸収式冷凍機１の太陽熱熱交換器２を通過する。そして、太陽熱集熱パネル３で太陽熱により昇温した熱媒体が保有する熱量が、太陽熱熱交換器２において、吸収式冷凍機１を循環する吸収溶液（例えば、図示しない再生器に流入する吸収溶液：稀溶液）に投入される。
分岐点Ｂ４と三方弁Ｖａのポートｄは、太陽熱熱交換器２をバイパスするバイパスラインＬＢ３によって連通されている。
三方弁Ｖａの切換制御については後述する。
【００４３】
分岐点Ｂ５と分岐点Ｂ６との間の領域には三方弁Ｖｂが介装されており、三方弁Ｖｂはポートｄ、ｃ、ｅを有している。三方弁Ｖｂのポートｃと分岐点Ｂ５とは、暖房熱交換器５を介装した分岐回路ＬＢ４によって接続されている。
暖房熱交換器５には、図示しない暖房負荷に連通する暖房温水ラインＬｈが連通しており、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体と、暖房温水ラインＬｈを流れる温水とで熱交換が行われる。
三方弁Ｖｂの切換制御に関しても後述する。
【００４４】
接続箇所ＪＢと開閉弁Ｖ５との間には分岐点Ｂ３が形成され、三方弁Ｖｂと分岐点Ｂ６との間の領域には合流点Ｇ３が形成されている。そして、分岐点Ｂ３と合流点Ｇ３とは、開閉弁Ｖ６を介装したバイパス回路ＬＢ６によって接続されている。
バイパス回路ＬＢ６は、メンテナンス等により、太陽熱回路Ｌと、吸収式冷凍機１及び／又は暖房熱交換器５を分離するべき場合に、熱媒体が吸収式冷凍機１及び／又は暖房熱交換器５をバイパスする経路となる。熱媒体が吸収式冷凍機１及び／又は暖房熱交換器５をバイパスするべき場合には、開閉弁Ｖ５を閉鎖して、開閉弁Ｖ６を開放する。
ただし、通常の運転に際して、熱媒体はバイパス回路ＬＢ内を流過しないので、図１ではバイパス回路ＬＢ６は点線で表現されている。
【００４５】
分岐点Ｂ６と接続箇所ＪＡとの間の領域には三方弁Ｖｃが介装されており、三方弁Ｖｃはポートｄ、ｃ、ｅを有している。三方弁Ｖｃのポートｃと分岐点Ｂ６とは、ラジエータ６を介装した分岐回路ＬＢ５によって接続されている。
ラジエータ６には図示しない電動ファンが装備され、日射量が多く、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体が過熱状態となった場合に、三方弁Ｖｃを分岐回路ＬＢ５側に切り換えて、過熱状態となった熱媒体をラジエータ６で冷却する。なお、図示しない電動ファンには、電力ラインＬｅ（例えば、商用電源に接続）から電力が投入される。
【００４６】
太陽熱集熱パネル３の上流側（ポンプＰ１吐出側）には、第１の温度センサＳｔ１は、太陽熱集熱パネルの入口３ｉ側における熱媒体温度Ｔ１を計測する。
図１においては、第１の温度センサＳｔ１は、合流点Ｇ１と分岐点Ｂ２の間の領域に介装されているが、係る位置はあくまでも例示である。太陽熱集熱パネルの入口３ｉ側における熱媒体温度Ｔ１を計測する位置（第１の温度センサＳｔ１の位置）としては、太陽熱集熱パネル３の入口３ｉ直前の位置が望ましい。
【００４７】
太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍと圧力解放弁７との間の領域には、第２の温度センサＳｔ２が介装されており、第２の温度センサＳｔ２は、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２を計測する。
太陽熱集熱パネル３の表面には第３の温度センサＳｔ３が介装されており、第３の温度センサＳｔ３は、集熱パネルの表面温度Ｔ３を計測する
太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍには第４の温度センサＳｔ４が介装されており、第４の温度センサＳｔ４は、出口マニホルドでの熱媒体の温度Ｔ４を計測する。
【００４８】
圧力開放弁７と膨張タンク８との間の領域には、熱媒体の圧力を計測する圧力計Ｍｐが介装されている。
開閉弁Ｖ５と分岐点Ｂ４との間には温度センサＳｔ１１が介装され、吸収式冷凍機の出口１ｏと三方弁Ｖａとの間の領域には温度センサＳｔ１２が介装され、三方弁Ｖａと分岐点Ｂ５との間には温度センサＳｔ１３が介装されている。
【００４９】
分岐回路ＬＢ４の暖房熱交換器５の入口側には温度センサＳｔ１４が介装され、暖房熱交換器５の出口側には温度センサＳｔ１５が介装されている。そして暖房熱交換器５において、暖房温水ラインＬｈの暖房熱交換器５出口側には温度センサＳｔ５１が介装され、暖房熱交換器５入口側には温度センサＳｔ５２及び流量センサＳｆが介装されている。
太陽熱回路Ｌにおいて、合流点Ｇ３と分岐点Ｂ６との間には温度センサＳｔ１６が介装され、三方弁Ｖｃと接続箇所ＪＡとの間の領域には温度センサＳｔ１９が介装されている。
分岐回路ＬＢ５において、ラジエータ６入口側には温度センサＳｔ１７が介装され、ラジエータ６出口側には温度センサＳｔ１８が介装されている。
【００５０】
温度センサＳｔ１〜Ｓｔ４は、入力信号ラインＳｉによってコントロールユニット１０と接続されている。
熱媒体ポンプＰ１、開閉弁Ｖ１〜Ｖ８及び三方弁Ｖａ、Ｖｂ、Ｖｃは、制御信号ラインＳｏによってコントロールユニット１０と接続されている。
【００５１】
明確には図示されていないが、図１の空調システム１００において、コントロールユニット１０は、空調システム１００が冷房運転を行なっているのか、暖房運転を行なっているのかを判断する。判断に当たっては、例えば、図示しない運転切換スイッチからの制御を受信して判断しても良いし、各種の制御パラメータを計測して、判断しても良い。
空調システム１００が冷房運転を行なっている場合には、コントロールユニット１０は、三方弁Ｖａ及びＶｂを切換制御して、太陽熱回路Ｌを太陽熱熱交換器２に連通し、三方弁Ｖｃを切換制御して、太陽熱回路Ｌが暖房熱交換器５をバイパスする様にせしめる。
一方、空調システム１００が暖房運転を行なっている場合には、コントロールユニット１０は、三方弁Ｖａ及びＶｂを切換制御して、太陽熱回路Ｌを暖房熱交換器５と連通し、三方弁Ｖａを切換制御して、太陽熱回路Ｌが太陽熱熱交換器２をバイパスする様にせしめている。
【００５２】
また、空調システム１００が冷房運転を行なっている場合において、コントロールユニット１０は、三方弁Ｖａの切換制御を行ない、太陽熱熱交換器２を介して、吸収式冷凍機１内で再生器に流入する吸収溶液に対して、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体が保有する熱量を投入する様に制御している。
例えば、日射量が少ない等の理由により、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体の温度が低い場合には、コントロールユニット１０は、吸収式冷凍機１内を循環する吸収溶液が保有する熱量が、太陽熱熱交換器２を介して太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体に逆流してしまうことを防止するため、熱媒体が太陽熱熱交換器２をバイパスする様に、三方弁Ｖａを切換制御する。
【００５３】
より詳細には、コントロールユニット１０は、吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度Ｔ１１（温度センサＳｔ１１による計測値）、太陽熱熱交換器２で熱交換を行なった直後の熱媒体温度Ｔ１２（温度センサＳｔ１２の計測値）、三方弁Ｖａを流過した直後の熱媒体温度Ｔ１３（温度センサＳｔ１３の計測値）の何れか（或いは全て）を計測して、太陽熱が吸収式冷凍機１へ投入可能であるか否か、或いは、熱媒体温度が吸収溶液温度よりも高温であるか否か（換言すれば、いわゆる「熱の逆流」が生じないか否か）を判断する。
そして、熱媒体温度が高く、太陽熱が吸収式冷凍機１に投入可能であると判断された場合には、コントロールユニット１０は、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が熱交換器２を流れる様に、三方弁Ｖａを切換制御する。さらに、熱媒体温度Ｔ１１、Ｔ１２、Ｔ１３の何れかが、吸収式冷凍機１の吸収溶液温度よりも低温にならない様に、三方弁Ｖａを比例制御しても良い。
熱媒体温度が低く、「熱の逆流」が生じると判断された場合には、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が熱交換器２をバイパスする様に、三方弁Ｖａを切換制御する。
【００５４】
空調システム１００が暖房運転を行なっている場合において、コントロールユニット１０は、三方弁Ｖｂの切換制御を行なって、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体が保有する熱量を、暖房熱交換器５を介して、暖房温水ラインＬｈを流れる温水に投入している。
日射量が少ない等の理由により、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体の温度が低い場合には、コントロールユニット１０は、暖房温水ラインＬｈを流れる温水が保有する熱量が、太陽熱熱交換器２を介して太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体に逆流してしまうことを防止するため、熱媒体が暖房熱交換器５をバイパスする様に、三方弁Ｖａを切換制御する。
【００５５】
すなわち、コントロールユニット１０は、暖房熱交換器５直前の熱媒体温度Ｔ１３或いは熱交換を行なった直後の熱媒体温度Ｔ１５を計測し、暖房温水ラインＬｈを流れる温水温度Ｔ５１、Ｔ５２と比較して、太陽熱を暖房熱交換器５に投入可能であるか否か（換言すれば、暖房温水ラインＬｈを流れる温水から熱媒体へ「熱の逆流」が生じないか否か）を判断する。
熱媒体温度Ｔ１３或いはＴ１５が十分に高く、太陽熱を暖房熱交換器５に投入して暖房負荷側で利用可能であると判断された場合には、コントロールユニット１０は、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が暖房熱交換器５側を流れる様に、三方弁Ｖｂを切換制御する。さらに、熱媒体温度が、ラインＬｈを流れる温水温度Ｔ５１、Ｔ５２よりも低温にならない様に、三方弁Ｖｂを比例制御しても良い。
一方、暖房温水ラインＬｈを流れる温水から太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体に「熱の逆流」が生じると判断された場合には、コントロールユニット１０は三方弁Ｖｂを切換制御して、熱媒体が暖房熱交換器５をバイパスする様にせしめる。
【００５６】
ここで、暖房温水ラインＬｈを流れる温水温度として、図１では、暖房熱交換器５から暖房負荷に向かう温水の温度Ｔ５１と、暖房負荷から暖房熱交換器５に向かう温水の温度Ｔ５２の双方を計測しているが、何れか一方の温水温度のみを三方弁Ｖｂの切換制御における制御パラメータとしても良い。
【００５７】
上述したような構成を具備する図１で示すシステムにおける制御については、図２で包括的に示されている。
ここで、図２で示す制御は、図１で示す空調システムにおける起動時の制御と、通常運転時の制御との双方を示している。
以下、図２を参照して、起動時及び通常運転時の制御について説明する。
【００５８】
図２のステップＳ１において、コントロールユニット１０は、吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷の起動信号が発生したか否かを判断する。吸収式冷凍機１或いは暖房負荷の起動信号が発生しなければそのまま待機し（ステップＳ１がＮＯのループ）、起動信号が発生した場合には（ステップＳ１がＹＥＳ）、ステップＳ２に進む。
空調システム１００が停止していた間に、例えば日射量が多ければ、太陽熱回路L内は昇温しており、特に太陽熱集熱パネル３は高温に加熱されている。その様な状態で太陽熱回路L内に熱媒体を流すと、熱媒体が瞬時に蒸発して太陽熱回路Ｌ内の圧力が爆発的に上昇し、太陽熱回路Ｌ内の各種機器を破損してしまう（いわゆる「ヒートショック」の）恐れがある。
【００５９】
その様な「ヒートショック」を未然に防止するために、吸収式冷凍機１及び暖房熱交換器５の起動信号が発生した場合（ステップＳ１がＹＥＳ）は、直ちに熱媒体を太陽熱回路Ｌ内で循環させることはせずに、ステップＳ２において、詳細を図３で示す制御（ヒートショックの発生を防止するための制御：ヒートショック防止制御）を実行する。
図３で示す制御において、ヒートショックを起こす心配が無い場合には、太陽熱回路Ｌ内で熱媒体を循環させる。そして、図２のステップＳ３に進み熱媒体循環ポンプＰ１を作動して、ステップＳ４に進む。
【００６０】
図２のステップＳ４では、日射量が不足しているか否かの判断及び制御（日射不足判断）を行なう。日射不足判断の詳細については、図５或いは図６を参照して後述する。
次に、ステップＳ５では、日射量が多過ぎて（日射が強過ぎて）、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が過熱状態となってしまうか否かの判断及び制御（過熱防止判断）を行なう。過熱防止判断の詳細については、図４を参照して後述する。
ステップＳ５の過熱防止判断を実行したならば、ステップＳ６に進む。
【００６１】
ここで、図２においては、日射が不足するか否かの判断（日射不足判断：図５或いは図６）を行なった後に、日射が強過ぎて太陽熱回路を循環する熱媒体が過熱状態となってしまうか否かの判断（過熱防止判断：図４）を行なう様に図示されている。
しかしながら、日射が強過ぎて太陽熱回路を循環する熱媒体が過熱状態となってしまうか否かの判断（過熱防止判断：図４）を行なった後に、日射が不足するか否かの判断（日射不足判断：図５或いは図６）を行なっても良い。また、日射が不足するか否かの判断（日射不足判断：図５或いは図６）と、日射が強過ぎて太陽熱回路を循環する熱媒体が過熱状態となってしまうか否かの判断（過熱防止判断：図４）とを、同時に行なうことも可能である。
【００６２】
ステップＳ６において、コントロールユニット１０は、吸収式冷凍機１或いは暖房負荷において、停止信号が発生したか否かを判断する。
吸収式冷凍機１或いは暖房負荷において停止信号が発生していなければ（ステップＳ６がＮＯ）、空調システム１００の運転が続行されると判断して、ステップＳ４に戻り、日射が不足するか否かの判断（日射不足判断：図５或いは図６）と、日射が強過ぎて太陽熱回路を循環する熱媒体が過熱状態となってしまうか否かの判断（過熱防止判断：図４）とを実行する（ステップＳ６がＮＯのループ）。
【００６３】
吸収式冷凍機１或いは暖房負荷の停止信号が発生した場合（ステップＳ６がＹＥＳ）、所定時間（例えば、吸収式冷凍機１及び三方弁Ｖａが閉鎖する程度の時間）の経過を待ち（ステップＳ７がＮＯのループ）、所定時間が経過したなら（ステップＳ７がＹＥＳ）、熱媒体循環ポンプＰ１を停止させて（ステップＳ８）、空調システム１００の運転及びその制御を終了する。
空調システム１００の起動及び運転制御は図２を参照して上述した制御に限定されるものではない。例えば、図１０〜図１４を参照して後述する起動及び運転制御を行なうことも可能である。
【００６４】
前述したように、図１の空調システムの構成において、太陽熱集熱パネル３及び落水タンク４を含むユニットＵ（図１において、矢印ＵＡ、ＵＢ方向の領域）は、ユニットＵが複数、並列に配置される場合が存在する。そして、複数のユニットＵの各々に熱媒体ポンプＰ１が介装されている。
以下、図２〜図９を参照して説明する各種制御において、ユニットＵが複数、並列に配置されている場合は、熱媒体ポンプＰ１の制御については、係る複数のポンプが制御対象とされる。
【００６５】
次に、主として図３を参照して、図２のステップＳ２で述べたヒートショック防止制御について説明する。
上述したように、日射量が多い状態では太陽熱回路Ｌ内、特に太陽熱集熱パネル３は高温に熱せられており、吸収式冷凍機１及び暖房熱交換器５が起動した後（図２のステップＳ１がＹＥＳ）、直ちに熱媒体を流すと、熱媒体が瞬時に蒸発して圧力が爆発的に増加して、太陽熱回路Ｌ内の各種機器を損傷してしまう恐れがある。その様な事態、いわゆる「ヒートショック」を防止するために、図３の制御は実行される。
【００６６】
図３において、最初に、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３と、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４と、太陽熱集熱パネル３を出た直後の熱媒体温度Ｔ２とを計測する（ステップＳ１１）。なお、図３では明示していないが、図３におけるヒートショック防止制御は、吸収式冷凍機１や図示しない暖房負荷から起動信号が発生した後に実行されるものであり、空調システム１００は運転停止していることが前提となっているので、熱媒体ポンプＰ１も停止している。
そして、温度Ｔ３としきい値Ｔ３ＭＡＸ（太陽熱集熱パネル３の表面温度におけるヒートショックを起こすしきい値）とを比較し（ステップＳ１２）、温度Ｔ４としきい値Ｔ４ＭＡＸ（太陽熱集熱パネル３の出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度についての、ヒートショックを起こすしきい値）とを比較し（ステップＳ１３）、温度Ｔ２としきい値Ｔ２ＭＡＸ（太陽熱集熱パネル３を出た直後の熱媒体温度におけるヒートショックを起こすしきい値）とを比較する（ステップＳ１４）。
【００６７】
ここで、図３では、温度Ｔ３としきい値Ｔ３ＭＡＸとの比較（ステップＳ１２）、温度Ｔ４としきい値Ｔ４ＭＡＸとの比較（ステップＳ１３）、温度Ｔ２としきい値Ｔ２ＭＡＸとの比較（ステップＳ１４）の順番となっているが、上述した温度としきい値との比較の順番は任意である。
また、温度Ｔ３としきい値Ｔ３ＭＡＸとの比較、温度Ｔ４としきい値Ｔ４ＭＡＸとの比較、温度Ｔ２としきい値Ｔ２ＭＡＸとの比較を同時に実行しても良い。さらに、温度Ｔ３としきい値Ｔ３ＭＡＸとの比較、温度Ｔ４としきい値Ｔ４ＭＡＸとの比較、温度Ｔ２としきい値Ｔ２ＭＡＸとの比較の全てを行なうのではなく、その一部のみを行なっても良い。
【００６８】
ステップＳ１２〜Ｓ１４において、温度Ｔ３、Ｔ４、Ｔ２のいずれか１つがしきい値よりも高温であれば（ステップＳ１２〜Ｓ１４のいずれか１つがＹＥＳであれば）、ステップＳ１５に進む。ステップＳ１５では、所定時間が経過するまで待機しており（ステップＳ１５がＮＯのループ）、所定時間が経過したなら（ステップＳ１５がＹＥＳ）、ステップＳ１１まで戻り、再びステップＳ１１以降を繰り返す。
ステップＳ１５を介してステップＳ１１に戻るループにおいては、ヒートショックを起こす可能性があると判断して、熱媒体ポンプＰ１及び／又はＰ２を作動せず、熱媒体は太陽熱回路Ｌ内を循環しない。
【００６９】
ステップＳ１２〜Ｓ１４において、温度Ｔ３、Ｔ４、Ｔ２が全てしきい値以下の温度であれば（ステップＳ１２〜Ｓ１４が全てＮＯ）、ヒートショックを起こす可能性がないと判断して、ステップＳ１６に進む。
ステップＳ１６では、空調システム１００が停止する直前の制御サイクルであって、空調システム１００が停止する直前の制御サイクルにおいて、太陽熱集熱パネル３の熱媒体を落水タンク４内に移動していたか（落水タンク４内に熱媒体を落としていたか）否かを判断する。
直前の制御サイクルで熱媒体を落水タンク４内に移動していない場合には（ステップＳ１６がＮＯ）、ヒートショックを起こす可能性がなく（ステップＳ１２〜Ｓ１４が全てＮＯ）、太陽熱集熱パネル３内には熱媒体が充填されているので、ステップＳ２２に進む。
【００７０】
一方、熱媒体を落水タンク４内に移動していれば（ステップＳ１６がＹＥＳ）、太陽熱集熱パネル３内には熱媒体が充填されていない状態であるため、落水タンク４内の熱媒体を太陽熱集熱パネル３に移動するべく、開閉弁Ｖ１を閉鎖して開閉弁Ｖ２を開放（ステップＳ１７）し、熱媒体ポンプＰ２を作動する（ステップＳ１８）。
開閉弁Ｖ１を閉鎖して、開閉弁Ｖ２を開放しているので、落水タンク４内の熱媒体は熱媒体ポンプＰ２の吸込側に吸い込まれ、熱媒体ポンプＰ２から吐出されて太陽熱集熱パネル３内に充填される。
落水タンク４内の熱媒体の所定量が太陽熱集熱パネル３内に移動すれば（いわゆる「水張り」の完了：ステップＳ１９がＹＥＳ）、開閉弁Ｖ２を閉鎖する（ステップＳ２０）。
【００７１】
いわゆる「水張り」が完了し（ステップＳ１９がＹＥＳ）、開閉弁Ｖ２が閉鎖したら、ポンプＰ２を停止する（ステップＳ２１）。そしてステップＳ２２に進む。
【００７２】
ステップＳ１９において、落水タンク４内の熱媒体を太陽熱集熱パネル３内に移動（或いは充填）するのが完了したか否か（水張りが完了したか否か）を判断するにあたっては、例えば、落水タンク４内に図示しない液面計を配置して、その液面計で落水タンク４内の液位が所定レベルまで低下した旨を検知したならば、水張りが完了したと判断する。
或いは、図示しない水張り用のタイマーを設け、水張り開始から所定時間が経過したならば、「水張りが完了した」と判断することも可能である。
【００７３】
ステップＳ１６が「ＮＯ」の場合或いはステップＳ２１でポンプＰ２を停止したならば、ステップＳ２２において、図２（図１１、図１２も同様）まで戻り、ステップＳ３以降の制御を実行する。
ここで、図２で示す制御ではなく、図１０（図１３、図１４も同様）で示す制御においては、図１０（図１３、図１４）に戻り、ステップＳ１３３以降の制御を行なう。
【００７４】
次に、図４を参照して、図２のステップＳ５における過熱防止判断の制御を説明する。
日射が強過ぎる場合や、吸収式冷凍機１や暖房熱交換器５で冷房負荷或いは暖房負荷側に投入される（太陽熱回路Ｌを循環する）熱媒体の熱量が少ない場合には、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が過熱状態となってしまう恐れがある。
図４で示す過熱防止判断の制御では、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が過熱状態になるか否かを判断し（過熱防止判断）、必要な措置を実行する。
【００７５】
図４において、ステップＳ３１では、温度センサＳｔ２によって太陽熱集熱パネル３の出口直後における熱媒体温度Ｔ２を計測する。次のステップＳ３２では、コントロールユニット１０は、温度Ｔ２が第１のしきい値温度Ｔ２ＭＡＸ１を超えているか否かを判断する。温度Ｔ２が第１のしきい値Ｔ２ＭＡＸ１以下の温度であれば（ステップＳ３２がＮＯ）、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体は過熱状態ではないと判断して、ステップＳ３９へ進み、図２（図１１、図１２も同様）に戻り、ステップＳ６移行の制御に進む。図５、図６の日射不足判断の制御において、図４の過熱防止判断の制御を行なった場合には（図５のステップＳ４４、図６のステップＳ６４）、図４のステップＳ３９から図５、図６に戻り、図５のステップＳ４５、図６のステップＳ６５以降の制御を実行する。
さらに、図１０（図１３、図１４も同様）において図４の過熱防止判断の制御を行なっている場合には、ステップＳ３９では、図１０（図１３、図１４）に戻る。そして、ステップＳ１３８、Ｓ１３９、Ｓ１４５以降の制御を実行する。
【００７６】
温度Ｔ２がしきい値Ｔ２ＭＡＸ１よりも高温であれば（ステップＳ３２がＹＥＳ）、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が過熱状態と判断する。そして、太陽熱回路Ｌの分岐回路ＬＢ５に介装されたラジエータ６を作動して、三方弁Ｖｂを切換制御して、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体をラジエータ６側に流し（ステップＳ３３）、以って、ラジエータ６で熱媒体を冷却する。
ラジエータ６で熱媒体を冷却した後、太陽熱集熱パネル３の出口直後における熱媒体温度Ｔ２が第３のしきい値Ｔ２ＭＡＸ３未満であるか否かを判断する。
ここで、第１のしきい値Ｔ２ＭＡＸ１は第３のしきい値Ｔ２ＭＡＸ３よりも高温に設定されている（Ｔ２ＭＡＸ３＜Ｔ２ＭＡＸ１）。
【００７７】
温度Ｔ２が第３のしきい値Ｔ２ＭＡＸ３未満であれば（ステップＳ３４がＹＥＳ）、過熱の恐れがないと判断して、ステップＳ３８に進む。ステップＳ３８では、ラジエータ６を停止し、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体がラジエータ６をバイパスする様に、三方弁Ｖｂを切換制御する。そして、ステップＳ３９に進み、図２（図１１、図１２も同様）に戻り、ステップＳ６移行の制御に進む。図５、図６の日射不足判断の制御において、図４の過熱防止判断の制御を行なった場合には（図５のステップＳ４４、図６のステップＳ６４）、図４のステップＳ３９から図５、図６に戻り、図５のステップＳ４５、図６のステップＳ６５以降の制御を実行する。
さらに、図１０（図１３、図１４も同様）において図４の過熱防止判断の制御を行なっている場合には、ステップＳ３９では、図１０（図１３、図１４）に戻る。そして、ステップＳ１３８、Ｓ１３９、Ｓ１４５以降の制御を実行する。
【００７８】
一方、温度Ｔ２が第３のしきい値Ｔ２ＭＡＸ３以上であれば（ステップＳ３４がＮＯ）、温度Ｔ２が第２のしきい値Ｔ２ＭＡＸ２よりも高温であるか否かを判断する（ステップＳ３５）。
ここで、第２のしきい値Ｔ２ＭＡＸ２は第１のしきい値Ｔ２ＭＡＸ１よりも高温に設定されている（Ｔ２ＭＡＸ１＜Ｔ２ＭＡＸ２）。
従って、  Ｔ２ＭＡＸ３＜Ｔ２ＭＡＸ１＜Ｔ２ＭＡＸ２  である。
【００７９】
温度Ｔ２が第２のしきい値Ｔ２ＭＡＸ２以下の温度であれば（ステップＳ３５がＮＯ）、ステップＳ３４まで戻り、ステップＳ３４以降を繰り返す。
一方、温度Ｔ２が第２のしきい値Ｔ２ＭＡＸ２よりも高温の場合は（ステップＳ３５がＹＥＳ）、過熱状態が限界に達したと判断して、安全に停止するためのシーケンスの実行を開始する（ステップＳ３６）。
そして、熱媒体ポンプＰ１を停止させ（ステップＳ３７）、ラジエータ６を停止し、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体がラジエータ６をバイパスする様に、三方弁Ｖｂを切換制御して（ステップＳ４０）、過熱防止判断の制御を終了する。
【００８０】
ステップＳ３６において、「安全に停止するためのシーケンス」は、それ自体は公知の内容であるが、太陽熱集熱パネル３の種類毎に手順の内容が相違する。その様な安全停止シーケンスに従って、熱媒体が過熱しても破損しない様に停止する。
係る安全停止シーケンスによれば、例えば、熱媒体を落水タンク４内に移動して、太陽熱集熱パネル３内には熱媒体が残存しないようにする場合がある。ただし、太陽熱集熱パネル３の種類によっては、熱媒体を落水タンク４内に移動する必要がない場合も存在する。
【００８１】
図４の制御において、制御パラメータとされる温度は、太陽熱集熱パネル３の出口直後における熱媒体温度Ｔ２に限定されるものではない。例えば、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３や、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２を、図４の制御におけるパラメータとして用いることも出来る。もちろん、その他の温度を判断パラメータとすることも可能である。
【００８２】
空調システム１００が作動している場合に、日射が不足するか否かの判断と、必要な措置（日射不足判断）が行なわれる。係る日射不足判断に係る制御が、図５で示されている。
以下、図５を参照して、日射不足判断の制御を説明する。
図５のステップＳ４１において、温度センサＳｔ１により太陽熱集熱パネル３入口側の熱媒体温度Ｔ１を計測し、温度センサＳｔ２により太陽熱集熱パネル３出口側の熱媒体温度Ｔ２を計測する。そして、時間ｔ１のカウントを開始する（ステップＳ４２）。
【００８３】
ステップＳ４３では、太陽熱集熱パネル３出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１との温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａよりも小さいか否かを判断する。太陽熱集熱パネル３出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１との温度差「Ｔ２−Ｔ１」が小さいと言うことは、太陽熱集熱パネル３において熱媒体が十分に昇温していないことを意味しており、すなわち、日射不足であることを意味している。ここで、しきい値ΔＴ２−１ａは、例えば、１℃である。
温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａ未満であり、日射不足と判断された場合（ステップＳ４３がＹＥＳ）には、図４で示す「過熱防止判断」の制御を実行する（ステップＳ４４）。
一方、温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａ以上でありであり、日射不足ではないと判断される場合（ステップＳ４３がＮＯ）には、ステップＳ５２に進んで時間ｔ１のリセットを行ない、図２（図１１、図１２）のステップＳ４の「日射不足判断」に進み、図２のステップＳ４「日射不足判断」以降の制御を実行する（ステップＳ５３）。
【００８４】
ステップＳ４４において図４で示す「過熱防止判断」の制御を実行したならば、ステップＳ４５に進み、時間ｔ１が一定時間だけ経過していなければ、ステップＳ４３、ステップＳ４４、ステップＳ４５を繰り返す（ステップＳ４５がＮＯのループ）。
ステップＳ４５において、時間ｔ１が一定時間が経過したならば（ステップＳ４５がＹＥＳ）、再び、温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａ未満か否か、すなわち、日射不足であるか否かを判断する（ステップＳ４６）。
温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａ未満であり、日照不足と判断される場合には（ステップＳ４６がＹＥＳ）、時間ｔ１をリセットして（ステップＳ４７）、ステップＳ４８に進む。
ここで、日射不足か否かを判断するパラメータは温度差「Ｔ２−Ｔ１」に限定される訳ではなく、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４を判断のパラメータとして用いることも可能である。
【００８５】
ステップＳ４８（日照不足と判断：ステップＳ４６がＹＥＳ）では、太陽熱を冷房或いは暖房に利用することは期待できないので、熱媒体ポンプＰ１を停止する。
一方、温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ａ以上であり、日射不足ではないと判断される場合には（ステップＳ４６がＮＯ）、時間ｔ１をリセットして（ステップＳ５２）、ステップＳ５３まで進む。
ステップＳ５３では図２（図１１、図１２を含む）に戻り、ステップＳ５以降の制御を実行する。
【００８６】
次に、ステップＳ４９〜ステップＳ５１では、太陽熱を冷房或いは暖房に利用できる程度まで日射が回復したか否かを判断し、必要な措置を実行する。
先ず、ステップＳ４９で、温度センサＳｔ２で太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２を計測する。
【００８７】
ステップＳ５０では、熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温であるか否かを判断する。ここで、温度「Ｔ０」は、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度であり、熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かの判断基準となる。温度「ΔＴ０１」は、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２と、しきい値Ｔ０（熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かの判断基準となる被加熱側における温度）との温度差であり、太陽熱回路Ｌにおける熱放散等を考慮した余裕代である。
ステップＳ５０において、被加熱側或いは熱利用側の温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」を考慮することにより、熱利用の可否までも判断して、日射回復後の運転再開を行なうことが可能になる。
【００８８】
熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温であれば（ステップＳ５０がＹＥＳ）、太陽熱を冷房或いは暖房に利用できる程度まで日射が回復したと判断して、ステップＳ５１に進む。
ステップＳ５１では熱媒体ポンプＰ１を作動し、ステップＳ５３に進む。ステップＳ５３では図２（図１１、図１２を含む）に戻り、ステップＳ５以降の制御を実行する。
熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」以下であれば（ステップＳ５０がＮＯ）、ステップＳ４９に戻る。
【００８９】
ステップＳ５０で制御パラメータとされる温度は、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２に限定されるものではない。例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３を、ステップＳ５０における判断パラメータとして用いることも出来る。もちろん、その他の温度を判断パラメータとすることも可能である。
【００９０】
図６も、図５と同様に、日射不足判断を示している。
但し、図６の制御は、日射不足と判断された後、太陽熱を冷房或いは暖房に利用できる程度まで日射量が回復したか否かを判断する態様が、図５とは異なっている。
以下、図６に基づいて、主として図５の制御とは異なる部分について説明する。
【００９１】
図６において、ステップＳ６１〜Ｓ６８、Ｓ７７は、図５のステップＳ４１〜Ｓ４８、Ｓ５２と同様の制御が行われる。そして、日射不足と判断された（ステップＳ６６がＹＥＳ）後に日射量が回復したか否かの判断に関する態様（ステップＳ６９〜Ｓ７６、Ｓ７９、Ｓ７８の制御）が異なっている。
図６の制御は、太陽熱集熱パネル３の表面に温度センサＳｔ３を取り付けることが困難であり、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３が計測できない場合にも実行することが出来る。
【００９２】
図６のステップＳ６９の時点では、日射量が不足していると判定され（ステップＳ６６がＹＥＳ）、熱媒体ポンプＰ１が停止している（ステップＳ６８）。
係る状態において、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３が計測できない場合には、先ず、時間ｔ２のカウントを開始し（ステップＳ６９）、時間ｔ２について所定時間が経過したならば（ステップＳ７０がＹＥＳ）、時間ｔ２をリセットして（ステップＳ７１）、熱媒体ポンプＰ１を作動させる（ステップＳ７２）。熱媒体ポンプＰ１は一定時間、例えば、熱媒体が太陽熱回路Ｌ内を２巡する時間以上作動される（ステップＳ７３がＮＯのループ）。熱媒体ポンプＰ１は一定時間作動したならば（ステップＳ７３がＹＥＳ）、太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１を、センサＳｔ１、Ｓｔ２によって計測する（ステップＳ７４）。
【００９３】
ステップＳ７５では、コントロールユニット１０は、Ｔ２とＴ１との温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ｂよりも大きいか否かを判断する。ここで、しきい値ΔＴ２−１ｂは、例えば、５℃である。
太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１の温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ｂよりも大きければ（ステップＳ７５がＹＥＳ）、ステップＳ７９に進む。
太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１の温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ｂ以下であれば（ステップＳ７５がＮＯ）、日射量は回復していないと判断して、熱媒体ポンプＰ１を停止し（ステップＳ７６）、ステップＳ６９〜Ｓ７５を繰り返す。
【００９４】
ステップＳ７９（温度差「Ｔ２−Ｔ１」がしきい値ΔＴ２−１ｂよりも大：ステップＳ７５がＹＥＳ）では、熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温であるか否かを判断する。
上述したように、温度「Ｔ０」は、被加熱側（冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば暖房負荷）におけるしきい値温度であり、熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かの判断基準となる。温度「ΔＴ０１」は、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２と、しきい値Ｔ０（熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かの判断基準となる被加熱側における温度）との温度差であり、太陽熱回路Ｌにおける熱放散等を考慮した余裕代である。
ステップＳ７９において、被加熱側或いは熱利用側の温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」を考慮することにより、熱利用の可否までも判断して、日射回復後の運転再開を行なうことが可能になる。
【００９５】
熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温であれば（ステップＳ７９がＹＥＳ）、太陽熱を冷房或いは暖房に利用できる程度まで日射量が回復したと判断して、ステップＳ７８に進む。ステップＳ７８では、図２（図１１、図１２を含む）に戻り、ステップＳ５以降の制御を実行する。
一方、太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」以下であれば（ステップＳ７８がＮＯ）、日射量は回復していないと判断して、熱媒体ポンプＰ１を停止し（ステップＳ７６）、ステップＳ６９〜Ｓ７５を繰り返す。
ここで、ステップＳ７５では、太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２と入口側の温度Ｔ１の温度差「Ｔ２−Ｔ１」により太陽熱を冷房或いは暖房に利用できる程度まで日射量が回復したか否かを判断したが、太陽熱集熱パネル３の出口側温度Ｔ２と被加熱側の温度（例えば、冷房時であれば吸収溶液温度、暖房時であれば温水ラインＬｈの温水温度Ｔ５２）との温度差等によって係る判断（日射量回復の判断）を行なっても良い。
【００９６】
図７は、吸収式冷凍機１が停止している場合における過熱防止制御を示している。
上述したように、吸収式冷凍機１が停止しており、暖房負荷についても停止している場合には、熱媒体ポンプＰ１は停止しており、太陽熱回路Ｌ内では熱媒体は流れない。熱媒体が流れていない状態で、日射量が多くなると、特に太陽熱集熱パネル３内の熱媒体が過熱して、蒸発して圧力が急上昇してしまう可能性がある。
図７は、その様な事態を防止するための制御である。
【００９７】
図７のステップＳ８１において、温度センサＳｔ３によって太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３を計測し、表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３ＭＡＸを超えているか否かを判断する（ステップＳ８２）。
ここで、しきい値Ｔ３ＭＡＸは、太陽熱集熱パネル表面温度Ｔ３がその温度（Ｔ３ＭＡＸ）よりも高温になると、熱媒体が過熱して蒸発してしまう恐れがある温度として、設定されている。
パネル表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３ＭＡＸよりも高温になった場合（ステップＳがＹＥＳ）、太陽熱集熱パネル３の種類毎に異なる停止シーケンス（熱媒体が太陽熱集熱パネル内で過熱して、蒸発するのを防止するために必要な手順）を実行する（ステップＳ８３）。
一方、表面温度Ｔ３が、しきい値Ｔ３ＭＡＸ以下の場合（ステップＳがＮＯ）、ステップＳ８１、Ｓ８２を繰り返す（ステップＳがＮＯのループ）。
【００９８】
図７で示す制御で、熱媒体が加熱状態となったか否かを判断するためのパラメータとなる温度は、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に限定されるものではない。例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２を、熱媒体が加熱状態となったか否かを判断するパラメータとして用いることも出来る。もちろん、その他の温度を判断パラメータとすることが可能である。
【００９９】
図８は、吸収式冷凍機１が停止している場合における凍結防止制御を示している。
寒冷地等においては、吸収式冷凍機１の停止時に熱媒体ポンプＰ１が停止していると、熱媒体が凍結してしまう恐れがある。
この場合、熱媒体を落水タンク４内に移動することも考えられるが、気候の激変により急に寒くなった場合や、太陽熱集熱パネル３の種類によっては、落水タンク４に熱媒体を落水させずに、凍結防止を行なわざるを得ない場合がある。図８は、係る場合における凍結防止制御を示している。
以下、図８を参照して、凍結防止制御を説明する。
【０１００】
図８のステップＳ９１において、温度センサＳｔ３、温度センサＳｔ４によって太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３と太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４を計測する。ここで、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍの熱媒体温度Ｔ４は、概略、太陽熱集熱パネル３出口における熱媒体温度Ｔ２に等しい。したがって、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍの熱媒体温度Ｔ４に代えて、太陽熱集熱パネル３出口の熱媒体温度Ｔ２を計測しても良い。
なお、図８を参照する説明では、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４をバロメータとしている。
【０１０１】
ステップＳ９２で、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３がしきい値温度Ｔ３ＭＩＮより低いか否かを判断する。温度Ｔ３がしきい値温度Ｔ３ＭＩＮより低温であれば（ステップＳ９２がＹＥＳ）、熱媒体が凍結する恐れがあると判断して、ステップＳ９４に進む。
一方、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３がしきい値温度Ｔ３ＭＩＮ以上であれば（ステップＳ９２がＮＯ）、ステップＳ９３に進む。
【０１０２】
ステップＳ９３では、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４がしきい値Ｔ４ＭＩＮより低いか否かを判断する。
温度Ｔ４がしきい値Ｔ４ＭＩＮより低温であれば（ステップＳ９３がＹＥＳ）、熱媒体が凍結する恐れがあると判断して、ステップＳ９４に進む。
太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４がしきい値Ｔ４ＭＩＮ以上であれば（ステップＳ９３がＮＯ）、熱媒体が凍結する恐れがないと判断して、ステップＳ９１に戻り、ステップＳ９１以降を繰り返す。
【０１０３】
ステップＳ９４では、コントロールユニット１０は、熱媒体ポンプＰ１を作動させ、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に余裕代ΔＴ３ＭＩＮを加算したしきい値（最低許容値：Ｔ３ＭＩＮ＋ΔＴ３ＭＩＮ）よりも高温か否かを判断する。
太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３がしきい値「Ｔ３ＭＩＮ＋ΔＴ３ＭＩＮ」よりも高温であれば（ステップＳ９５がＹＥＳ）、ステップＳ９６に進む。一方、温度Ｔ３がしきい値「Ｔ３ＭＩＮ＋ΔＴ３ＭＩＮ」以下であれば（ステップＳ９５がＮＯ）、熱媒体が流れていないと凍結する可能性があると判断して、ステップＳ９５を繰り返し、ポンプＰ１を作動し続ける（ステップＳ９５がＮＯのループ）。
ステップＳ９６では、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍの熱媒体温度Ｔ４が余裕代ΔＴ４ＭＩＮを加算したしきい値（最低許容値：Ｔ４ＭＩＮ＋ΔＴ４ＭＩＮ）よりも高温か否かを判断する。
【０１０４】
太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍの熱媒体温度Ｔ４がしきい値「Ｔ４ＭＩＮ＋ΔＴ４ＭＩＮ」を超えていれば（ステップＳ９６がＹＥＳ）、熱媒体が流れていなくても凍結する恐れはないと判断して、ステップＳ９７に進み、ポンプＰ１を停止する。
温度Ｔ４がしきい値「Ｔ４ＭＩＮ＋ΔＴ４ＭＩＮ」以下であれば（ステップＳ９６がＮＯ）、熱媒体が流れていないと凍結する可能性があると判断して、ステップＳ９５、ステップＳ９６を繰り返し、ポンプＰ１を作動し続ける（ステップＳ９６がＮＯのループ）。
【０１０５】
図９は、停電時の制御を示している。
ここで、図示の実施形態にかかる空調システム１００における停電には、停電している時間が瞬時である「瞬停」と、停電している時間が短時間である「短時間停電」と、「短時間停電以上の長い時間に亘る停電」の３種類がある。
上記３種類の停電している時間の長さ関係は、
「瞬停＜短時間停電＜短時間停電以上の長い時間に亘る停電」である。
【０１０６】
「瞬停」とは、吸収式冷凍機１で冷房運転の最中に停電した場合に、吸収溶液を希釈してから停止しなくても、晶析が生じない程度に短い時間の停電を意味している。
そして「短時間停電」とは、停電により太陽熱回路Ｌにおける熱媒体の循環が停止された際に、復電後、直ちに熱媒体を循環しても、ヒートショックが生じない程度の時間の停電を意味している。
【０１０７】
図９のステップＳ１０１（既に停電状態となっている）において、コントロールユニット１０は、停電前に冷房運転を行なっていたのか、或いは、暖房運転を行なっていたのかを判断する。停電前に冷房運転を行なっていた場合はステップＳ１０２に進み、停電前に暖房運転を行なっていた場合にはステップＳ１０５に進む。
ステップＳ１０２では、コントロールユニット１０は、停電が瞬停か否かを判断する。吸収式冷凍機１を冷房運転していた際に瞬停が起こった場合（ステップＳ１０２がＹＥＳ）には、復電した後、ポンプＰ１を作動して（ステップＳ１２０）、瞬停前と同じ状態で運転が再開される（ステップＳ１２１）。
【０１０８】
一方、瞬停ではない場合（ステップＳ１０２がＮＯ）には、吸収式冷凍機１における晶析防止のため、吸収式冷凍機１が停止する前に吸収溶液を希釈する操作を実行する。そして、コントロールユニット１０は、停電が「短時間停電」に該当するか否かを判断する（ステップＳ１０３）。
停電が「短時間停電」に該当する場合、すなわち、停電の時間が、空調システム１００が運転を再開した際にヒートショック等の問題が生じない程度の短時間である場合（ステップＳ１０３がＹＥＳ）、復電した際には、熱媒体ポンプＰ１の運転を直ちに再開し（ステップＳ１２２）、一定時間が経過するまでポンプＰ１を運転して（ステップＳ１２３）、ポンプＰ１を停止する（ステップＳ１２４）。吸収式冷凍機１において、吸収溶液が希釈された後に停止せしめるためである。
【０１０９】
一方、停電が短時間停電よりも更に長時間にわたる場合（ステップＳ１０３がＮＯ）には、復電後、直ちに熱媒体を循環すると、停電により太陽熱回路Ｌにおける熱媒体の循環が停止されている間に、太陽熱回路Ｌが昇温して熱媒体が過熱状態になっており、ヒートショックが生じる可能性がある。
そのため、熱媒体ポンプＰ１を停止した後（ステップＳ１１０）、ステップＳ１１１において、空調システムの種類毎に定められた運転停止のシーケンスに従って、運転を停止する。
【０１１０】
暖房運転を行なっている場合（ステップＳ１０１で「暖房運転」）には、ステップＳ１０５に進む。暖房熱交換器５の場合には、吸収式冷凍機１とは異なり、晶析の恐れは無い。そのため、瞬停よりも長時間に亘って停電が続く場合であっても、吸収溶液を希釈してから吸収式冷凍機１を停止する必要がない。
そのため、ステップＳ１０５では、瞬停であるか否かを判断すること無く、短時間停電であるか否かを判断する。短時間停電に該当する場合には（ステップＳ１０５がＹＥＳ）ヒートショックの問題は生じないので、復電後、直ちに停電前と同じ状態で暖房運転を再開する（ステップＳ１０９）。
【０１１１】
一方、停電が短時間停電よりも更に長時間にわたる停電の場合（ステップＳ１０５がＮＯ）、復電後、直ちに熱媒体を循環させると、停電により太陽熱回路Ｌにおける熱媒体の循環が停止されている間に、太陽熱回路Ｌが加熱されて高温になっており、熱媒体が瞬時に蒸発してヒートショックを生じる可能性がある。
そのため、熱媒体ポンプＰ１を停止した後（ステップＳ１１０）、ステップＳ１１１に進み、空調システム１００の種類毎に定められた運転停止のシーケンスに従って、運転を停止し、制御を終了する。
【０１１２】
コントロールユニット１０がバッテリを搭載している場合には、「瞬停」と「短時間停電」とを判断することが出来るが、コントロールユニット１０がバッテリを搭載していない場合には、停電の瞬間に制御が出来なくなり、「瞬停」と「短時間停電」とを判断することが出来ない。
「瞬停」と「短時間停電」とを判断することが出来ない場合には、ステップＳ１０２、ステップＳ１０３では、「ＮＯ」と判断する。その様に判断すれば、吸収式冷凍機１で晶析する恐れがなく、ポンプＰ１の運転再開時にヒートショックを起こすことも無いからである。
【０１１３】
図示の実施形態に係る空調システムの起動及び運転制御については図２を参照して説明したが、図１０で示すような制御も可能である。
吸収冷凍機１或いは暖房負荷で利用可能な熱量と比較して、一般的に太陽熱は少ない熱量しか得られない場合が多い。そのため、熱媒体循環ポンプＰ１を連続運転することは、いわゆる「エネルギー・ロス」が大きくなってしまう。これに対して、図１０の制御では、係るエネルギー・ロスを抑制するため、ポンプＰ１を間欠的に運転して、太陽熱回路Ｌ内を循環する熱媒体を段階的に加熱・昇温しており、熱媒体温度が利用可能な温度となるまで昇温したならば、吸収冷凍機１側或いは暖房熱交換器５側で熱利用している。そして、ポンプＰ１を間欠的に運転することにより、ポンプＰ１を連続運転する場合に比較して、ポンプＰ１の駆動動力或いは熱媒体の搬送動力を節約している。
【０１１４】
ここで、熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かは、被加熱側における温度（しきい値Ｔ０）より高温であるか否かにより判断される。
そして、冷房時には、係る被加熱側における温度としては、吸収冷凍機１において、図１では図示しない吸収溶液循環系における吸収溶液温度（例えば、太陽熱熱交換器２で熱交換された後の稀溶液温度）がしきい値となる。
一方、暖房時については、例えば、図１で暖房熱交換器５に連通する暖房温水ラインＬｈを流れる温水温度（温度センサＳｔ５２で計測される温水温度）がしきい値になる。
【０１１５】
図１０において、ステップＳ１３１で吸収冷凍機１か、或いは図示しない暖房負荷から、起動信号があるか否かを判断する。起動信号があれば（ステップＳ１３１がＹＥＳ）ステップＳ１３２に進み、図３で説明したヒートショック防止制御を実行する。
そしてステップＳ１３３に進み、温度センサＳｔ２で太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２を計測し、熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温であるか否かを判断する。ここで、温度「ΔＴ０１」は、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２と、上述したしきい値Ｔ０（熱媒体温度が利用可能な温度であるか否かの判断基準となる被加熱側における温度）との温度差であり、太陽熱回路Ｌにおける熱放散等を考慮した余裕代である。温度ΔＴ０１としては、使用条件、天候、空調システムの仕様等によりケース・バイ・ケースで設定されるべきであるが、例えば５℃に設定することが出来る。
【０１１６】
太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２を計測し、熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」よりも高温ならば（ステップＳ１３３がＹＥＳ）、ステップＳ１３４に進み、熱媒体循環ポンプＰ１を駆動する。
一方、熱媒体温度Ｔ２が温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」以下であれば（ステップＳ１３３がＮＯ）、ステップＳ１１３を繰り返す（ステップＳ１３３がＮＯのループ）。
なお、温度「Ｔ０＋ΔＴ０１」と比較される温度としては、太陽熱集熱パネル３出口側における熱媒体温度Ｔ２のみならず、温度センサＳｔ３で計測される太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３であっても良く、或いは、第４の温度センサＳｔ４で計測される出口マニホルドにおける熱媒体温度Ｔ４であっても良い。
【０１１７】
ポンプＰ１を駆動（ステップＳ１３４）した後、一定時間が経過したならば（ステップＳ１３５）、ステップＳ１３６において、冷房時であれば、温度センサＳｔ１１により熱媒体温度Ｔ１１（吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度）を計測し、暖房時であれば、温度センサＳｔ１３で熱媒体温度Ｔ１３（暖房熱交換器５直前の熱媒体温度）を計測する。そして、熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」よりも高温であるか否かを判断する。
ここで、温度「ΔＴ０２」（第２の余裕代）は、吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷（熱利用機器）直前の温度（冷房時は吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度Ｔ１１、暖房時は暖房熱交換器５直前の熱媒体温度Ｔ１３）と、吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷（熱利用機器）のしきい値温度Ｔ０との温度差であり、吸収式冷凍機１或いは図示しない暖房負荷で安定した太陽熱利用をするための余裕代である。
温度ΔＴ０２は、使用条件、天候、空調システムの仕様等によりケース・バイ・ケースで設定されるべきであるが、温度ΔＴ０１よりも低温であることが望ましく、例えば３℃に設定することが出来る。
【０１１８】
また、温度センサＳｔ１１は、ポンプＰ１が作動している場合において、三方弁Ｖａの動作時間に対応する距離だけ、三方弁Ｖａよりも上流側（ポンプＰ１の吐出側：太陽熱集熱パネル３側）の位置を流れる熱媒体温度を計測するように構成されているのが好ましい。
同様に、温度センサＳｔ１３は、ポンプＰ１が作動している場合において、三方弁Ｖｂの動作時間に対応する距離だけ、三方弁Ｖｂよりも上流側（ポンプＰ１の吐出側：太陽熱集熱パネル３側）の位置を流れる熱媒体温度を計測するように構成されているのが好ましい。
【０１１９】
熱媒体温度Ｔ１１（冷房時：暖房時であれば熱媒体温度Ｔ１３）が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」よりも高温ならば（ステップＳ１３６がＹＥＳ）、ステップＳ１３７に進む。一方、熱媒体温度Ｔ１１（冷房時：暖房時であれば熱媒体温度Ｔ１３）が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」以下であれば、ステップＳ１４４に進む。
ステップＳ１３７では、冷房時であれば、三方弁Ｖａを熱利用機器側である吸収式冷凍機１側に切り換えて、太陽熱回路Ｌを流れる熱媒体を吸収式冷凍機１へ流す。暖房時であれば、三方弁Ｖｂを暖房熱交換器５側に切り換えて、熱媒体を暖房熱交換器５へ流す。
そしてステップＳ１３８に進み、再び、冷房時は温度センサＳｔ１１により熱媒体温度Ｔ１１（吸収式冷凍機１直前の熱媒体温度）を計測し、暖房時は温度センサＳｔ１３で熱媒体温度Ｔ１３（暖房熱交換器５直前の熱媒体温度）を計測して、熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」よりも高温であるか否かを判断する。すなわち、熱利用機器に熱媒体が流れた場合でも、熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」よりも高温であるか否かを判断する。
【０１２０】
熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」以下であれば（ステップＳ１３８がＮＯ）、ステップＳ１３９に進む。
熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」より高温であれば（ステップＳ１３８がＹＥＳ）、ステップＳ１４０に進み、図４で説明した過熱防止判断の制御を実行し、ステップＳ１３８に戻る（ステップＳ１３８がＹＥＳのループ）。
ステップＳ１３９（ステップＳ１３８がＮＯ）では、所定時間が経過したか否かを判断する。所定時間が経過する以前の段階（ステップＳ１３９がＮＯ）では、ステップＳ１４２に進み、図４で説明した過熱防止判断の制御を実行し、ステップＳ１３９に戻る（ステップＳ１３９がＮＯのループ）。
所定時間が経過したならば（ステップＳ１３９がＹＥＳ）、ステップＳ１４１に進み、もう一度、熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」よりも高温であるか否かを判断する。
【０１２１】
ステップＳ１３９、Ｓ１４１は、ステップＳ１３８の段階で熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が一時的に低下している場合に、係る熱媒体温度の低下の影響を排除するために行なわれる。熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」以下まで降温したのが一時的であれば、ステップＳ１３９で所定時間が経過する間に、熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３は「Ｔ０＋ΔＴ０２」より高温の状態に復帰するからである。
ステップＳ１４１において、熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」より高温であれば（ステップＳ１４１がＹＥＳ）、ステップＳ１３８に戻る。一方、熱媒体温度Ｔ１１或いはＴ１３が熱利用機器入口温水温度「Ｔ０＋ΔＴ０２」以下であれば、ステップＳ１４３に進む。
【０１２２】
ステップＳ１４３では、冷房時であれば、三方弁Ｖａを、熱媒体が吸収式冷凍機１をバイパスする側に切り換え、暖房時であれば、三方弁Ｖｂを、熱媒体が暖房熱交換器５側に切り換える。そして、ステップＳ１４５に進む。
【０１２３】
ステップＳ１４４（ステップＳ１３６がＮＯ）では、図４で説明した過熱防止判断の制御を実行し、ステップＳ１４５に進む。
そしてステップＳ１４５では、ポンプＰ１を停止してステップＳ６に進む。ステップＳ６〜Ｓ８から制御の終了までは、図２の制御と同様である。但し、ステップＳ６において、吸収冷凍機１及び暖房負荷から停止信号が出ていない場合（ステップＳ６がＮＯ）には、ステップＳ１３３に以降を繰り返す。
【０１２４】
図１０の制御によれば、熱媒体循環ポンプＰ１は、ステップＳ１３４で作動し、ステップＳ１４５で停止するので、連続運転は行なわれず、作動と停止とを繰り返す（断続的或いは間欠的に運転する）。
【０１２５】
図１１も起動時及び運転時の制御を示しており、図２の制御の第１変形例である。
通常、吸収冷凍機１や暖房負荷は、図示しないタイマ等により、毎日、定時に運転が開始される。一方、太陽熱集熱パネル３は、その様なタイマ等とは無関係に，太陽熱を集熱する。そのため、季節によっては、吸収冷凍機１や暖房負荷が運転を開始する以前の段階で、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまう恐れが存在する。
図１１は、その様な事態を防止する制御である。
【０１２６】
図１１において、ステップＳ１〜Ｓ８は、図２と同様である。
図１１の制御では、吸収冷凍機１或いは暖房負荷が運転される予定の平日モードと、吸収冷凍機１或いは暖房負荷が運転されない予定の休日モードとを予め定義しておく。そしてステップＳ１５１では、その定義に従って、平日モードであるか、休日モードであるのかを判断する。
休日モードの運転であれば（ステップＳ１５１が「休日」）、ステップＳ１５２に進み、図７で説明した制御を実行する。
【０１２７】
一方、平日モードの運転であれば（ステップＳ１５１が「平日」）、ステップＳ１５３に進み、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３を計測し、計測された温度がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であるか否かを判断する。
ここで、ステップＳ１５３の判断パラメータとなるのは太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に限定されるものではない。例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２を、判断パラメータとして用いることも出来る。もちろん、その他の太陽熱集熱パネルの温度を判断パラメータとすることが可能である。
【０１２８】
太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であれば（ステップＳ１５３がＹＥＳ）、吸収冷凍機１或いは暖房負荷の運転信号（起動信号）を発生する（ステップＳ１５４）。そして、ステップＳ１に進む。この場合は、ステップＳ１５４において吸収冷凍機１或いは暖房負荷で強制的に運転信号（起動信号）を発生してからステップＳ１に進むので、ステップＳ１では必ず「起動信号有り」と判断されて（ステップＳ１がＹＥＳ）、ステップＳ２以降に進み、熱媒体ポンプＰ１の作動（ステップＳ３）その他の制御が行なわれ、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことが防止される。
一方、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐよりも低温であれば（ステップＳ１５３がＮＯ）、ステップＳ１５４をバイパスして、ステップＳ１に進むので、吸収冷凍機１或いは暖房負荷が実際に運転信号（起動信号）を発生していない限りは、ステップＳ１は「起動信号は無い」と判断して（ステップＳ１がＮＯ）、ステップＳ１５３に戻る。
上述したように、図１１のステップＳ１〜Ｓ８については、図２と同様である。
【０１２９】
図１２は、図２の制御の第２変形例を示している。
図１２の制御も、季節によっては、吸収冷凍機１や暖房負荷が運転を開始する以前の段階で、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことを防止している。
図１２の制御では、図１１の制御におけるステップＳ１５４とステップＳ１に相当する工程が存在しない。そして、図１２の制御におけるステップＳ１６１〜Ｓ１６３は、図１１の制御におけるステップＳ１５１〜Ｓ１５３に相当する。
【０１３０】
すなわち、図１２の制御では、ステップＳ１６１では、平日モードであるか、休日モードであるのかを判断する。休日モードの運転であれば（ステップＳ１６１が「休日」）、ステップＳ１６２に進み、図７で説明した制御を実行する。
【０１３１】
平日モードの運転であれば（ステップＳ１６１が「平日」）、ステップＳ１６３に進み、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３を計測し、計測された温度がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であるか否かを判断する。
図１１で述べたように、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に代えて、例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２、その他の太陽熱集熱パネルの温度を判断パラメータとすることが出来る。
【０１３２】
太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であれば（ステップＳ１６３がＹＥＳ）、ステップＳ２（図２と同様）に進む。そして、熱媒体ポンプＰ１の作動（ステップＳ３）その他の制御が行なわれ、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことが防止される。
図１２のステップＳ２〜Ｓ８については、図２と同様である。
【０１３３】
図１１及び図１２で示す制御における「季節によって、吸収冷凍機１や暖房負荷が運転を開始する以前の段階で、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことの防止」という考え方は、図１０で示す制御にも適用可能であり、図１３、図１４は、その様な考え方を図１０の制御に適用している。
図１３は図１０の第１変形例を示している。
図１３のステップＳ１７１〜Ｓ１７４は、図１１のステップＳ１５１〜Ｓ１５４と同様である。
すなわち、図１３においては、ステップＳ１７１で、平日モードであるか、休日モードであるのかを判断し、休日モードの運転であれば（ステップＳ１７１が「休日」）、ステップＳ１７２に進み、図７で説明した制御を実行する。
【０１３４】
一方、平日モードの運転であれば（ステップＳ１７１が「平日」）、ステップＳ１７３に進み、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３を計測し、計測された温度がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であるか否かを判断する。
ここで、太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に代えて、例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２を判断パラメータとすることが可能である。
【０１３５】
太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であれば（ステップＳ１７３がＹＥＳ）、吸収冷凍機１或いは暖房負荷の運転信号（起動信号）を発生する（ステップＳ１７４）。そして、ステップＳ１３１に進む。この場合は、ステップＳ１５４において吸収冷凍機１或いは暖房負荷で強制的に運転信号（起動信号）を発生してからステップＳ１３１に進むので、ステップＳ１３１では必ず「起動信号有り」と判断される（ステップＳ１３１がＹＥＳ）。そして、ステップＳ１３２以降に進み、熱媒体ポンプＰ１の作動（ステップＳ１３４）その他の制御が行なわれ、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことが防止される。
一方、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐよりも低温であれば（ステップＳ１７３がＮＯ）、ステップＳ１７４をバイパスして、ステップＳ１３１に進むので、吸収冷凍機１或いは暖房負荷が実際に運転信号（起動信号）を発生していない限りは、ステップＳ１３１は「起動信号は無い」と判断して（ステップＳ１３１がＮＯ）、ステップＳ１７３に戻る。
図１３のステップＳ１３１〜Ｓ１４５、Ｓ６〜Ｓ８については、図１０と同様である。
【０１３６】
図１４は、図１０の制御の第２変形例を示している。
図１４の制御では、図１３の制御におけるステップＳ１７４とステップＳ１３１に相当する工程が存在しない。そして、図１４の制御におけるステップＳ１８１〜Ｓ１８３は、図１１の制御におけるステップＳ１７１〜Ｓ１７３に相当する。
【０１３７】
図１４において、ステップＳ１８１では、平日モードであるか、休日モードであるのかを判断する。休日モードの運転であれば（ステップＳ１８１が「休日」）、ステップＳ１８２に進み、図７で説明した制御を実行する。
平日モードの運転であれば（ステップＳ１８１が「平日」）、ステップＳ１８３に進み、太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３を計測し、計測された温度がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であるか否かを判断する。太陽熱集熱パネル３の表面温度Ｔ３に代えて、例えば、太陽熱集熱パネル出口マニホルド３ｍにおける熱媒体温度Ｔ４や、太陽熱集熱パネル３における出口直後の熱媒体温度Ｔ２、その他の太陽熱集熱パネルの温度を判断パラメータとすることが可能である。
【０１３８】
太陽熱集熱パネルの表面温度Ｔ３がしきい値Ｔ３Ｐ以上の温度であれば（ステップＳ１８３がＹＥＳ）、ステップＳ１３２（図１０と同様）に進む。そして、熱媒体ポンプＰ１の作動（ステップＳ３）その他の制御が行なわれ、太陽熱集熱パネル３が過熱状態となってしまうことが防止される。
図１４のステップＳ１３２〜Ｓ１４５、Ｓ６〜Ｓ８については、図１０と同様である。
【０１３９】
上述する構成を具備する本実施形態の空調システム１００によれば、空調機器である吸収式冷凍機１、及び／又は、暖房負荷に連通する暖房熱交換器５が停止している場合には、熱媒体ポンプＰ１を停止する様に構成されている。
ここで、日射量は冷房負荷或いは暖房負荷とは無関係に増減するので、太陽熱集熱パネル３で集熱した太陽熱が浪費され或いは無駄使いされることがあり、また、システム内を流れる熱媒体が過熱により沸騰する場合がある。
これに対して、図示の実施形態によれば、上述した通り、冷房負荷或いは暖房負荷がなく、吸収式冷凍機１及び／又は暖房負荷に連通する暖房熱交換器５が停止している場合には、熱媒体ポンプＰ１は停止し、太陽熱回路Ｌ内で熱媒体は循環しない。そのため、太陽熱集熱パネル３で集熱した太陽熱が浪費或いは無駄使いされてしまうことが防止される。
【０１４０】
また、図示の実施形態に係る空調システム１００によれば、太陽熱集熱パネル３への日射量が不足した際には熱媒体ポンプＰ１を停止する様に構成されているので、日射量が少なく、太陽熱が冷房負荷或いは暖房負荷で利用することが出来ないような場合には、太陽熱回路Ｌ内の熱媒体は循環しない。
すなわち、冷暖房負荷（例えば、吸収式冷凍機１に連通する冷房負荷、及び／又は、暖房熱交換器５に連通する暖房負荷）で太陽熱を利用することが出来ない場合には、太陽熱回路Ｌ内で熱媒体を循環する必要がないので、係る場合に、図示の実施形態では熱媒体ポンプＰ１を停止している。その結果、太陽熱回路Ｌ内で熱媒体を循環させるのに必要なエネルギが節約され、無駄な動力を節約することが出来る。
【０１４１】
さらに図示の実施形態に係る空調システム１００によれば、太陽熱回路Ｌ内を循環する熱媒体が過熱状態になるのを防止する様に構成されているので、太陽熱回路Ｌを循環する熱媒体が過熱して蒸発してしまう事態に至ることは無く、太陽熱回路Ｌ内の圧力が急上昇して、太陽熱回路Ｌ内の機器を損傷させてしまうことはない。
【０１４２】
ここで、太陽熱回路Ｌにおいては、太陽熱集熱パネル３内を流れる熱媒体を貯蔵可能な落水タンク４が介装されているので、熱媒体が凍結する恐れがある場合や、熱媒体が過熱状態となってしまう恐れがある場合には、太陽熱集熱パネル３内を流れる熱媒体を落水タンク４内に移動することが出来る。
落水タンク４内に太陽熱集熱パネル３内を流れる熱媒体を移動すれば、熱媒体の凍結や、熱媒体の過熱により太陽熱集熱パネル３内の機器が損傷する恐れは無くなる。
【０１４３】
図示の実施形態において、太陽熱集熱パネル３及び熱媒体ポンプＰ１を介装しているユニットＵを、複数、並列に配置すれば、太陽熱集熱器３を複数設けることになり、太陽熱集熱面積を増大して、太陽熱をさらに有効に利用することが可能である。
【０１４４】
さらに図示の実施形態によれば、熱利用機器（吸収冷凍機１或いは図示しない暖房負荷等）で利用可能な熱量と比較して、太陽熱からは少ない熱量しか得られない場合には、ポンプＰ１を間欠的に運転して、いわゆる「エネルギー・ロス」を抑制することが出来る。
【０１４５】
図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではない旨を付記する。
【図面の簡単な説明】
【０１４６】
【図１】本発明の実施形態のブロック図。
【図２】本発明の実施形態の起動時及び通常運転時の制御を示すフローチャート。
【図３】本発明の実施形態におけるヒートショック防止制御を示すフローチャート。
【図４】本発明の実施形態における過熱防止制御を示すフローチャート。
【図５】本発明の実施形態における日射不足の判定制御を示すフローチャート。
【図６】図５で示す制御の変形例を示すフローチャート。
【図７】本発明に実施形態で吸収式冷凍機が停止している場合における過熱防止制御を示すフローチャート。
【図８】本発明の実施形態における凍結防止制御を示すフローチャート。
【図９】本発明の実施形態における停電時の制御を示すフローチャート。
【図１０】本発明の実施形態における起動時の制御であって、図２とは異なる起動時の制御を示すフローチャート。
【図１１】本発明の実施形態の起動時及び通常運転時の制御であって、図２の制御の第１変形例を示すフローチャート。
【図１２】本発明の実施形態の起動時及び通常運転時の制御であって、図２の制御の第２変形例を示すフローチャート。
【図１３】本発明の実施形態における起動時及び通常運転時の制御であって、図１０の制御の第１変形例を示すフローチャート。
【図１４】本発明の実施形態における起動時及び通常運転時の制御であって、図１０の制御の第２変形例を示すフローチャート。
【符号の説明】
【０１４７】
１・・・吸収式冷凍機
２・・・吸収液再生用の熱交換器
３・・・太陽熱集熱器／太陽熱集熱パネル（集熱パネル）
４・・・落水タンク
５・・・暖房熱交換器
６・・・ラジエータ
８・・・膨張タンク
９・・・圧力開放弁
１０・・・制御手段／コントロールユニット
Ｂ１・・・分岐点
Ｇ１・・・合流点
Ｌ・・・太陽熱回路
ＬＢ１・・・第１の分岐回路
Ｐ１・・・熱媒体ポンプ
Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ４・・・開閉弁
Ｖｂ・・・三方弁
【図１】
2010025440.tif 000003
【図２】
2010025440.tif 000004
【図３】
2010025440.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010025440.tif 000009
【図８】
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【図９】
2010025440.tif 000011
【図１０】
2010025440.tif 000012
【図１１】
2010025440.tif 000013
【図１２】
2010025440.tif 000014
【図１３】
2010025440.tif 000015
【図１４】
2010025440.tif 000016