(57)【要約】【課題】通常の座位姿勢では使用しない体幹深部筋を効率よく鍛えることができる坐骨保持装置を提供すること。【解決手段】本発明の坐骨保持装置１は、坐骨を不安定に保持する坐骨保持体２と、坐骨保持装置を設置する基台３と、基台３上に坐骨保持体２を固定する固定部４とを備える。坐骨保持体２は、使用者の坐骨が坐骨保持体２の坐骨接触部５において保持されるような間隔および向きに位置決めされている。使用者が、坐骨保持装置１に座ると、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部５に点接触して支持され、使用者は、坐骨保持体２によって不安定に保持される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の坐骨を不安定に保持する、少なくとも１つの坐骨保持体を備えることを特徴とする坐骨保持装置。
【請求項２】
前記坐骨保持体は、前記坐骨と点接触する１対の坐骨接触部を有することを特徴とする請求項１記載の坐骨保持装置。
【請求項３】
前記坐骨保持体は角柱であり、該角柱の一側辺に前記坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項４】
前記坐骨保持体は柱体であり、該柱体の一側面に前記坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項５】
前記坐骨保持体は一対の錐体であり、該錐体は各々の頂部に前記坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項６】
前記坐骨保持体は一対の柱体であり、該柱体は各々の上面に前記坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項７】
前記坐骨保持体は一対の球体であり、該球体の球面に坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項８】
前記坐骨保持体は一対の半球体であり、該半球体の球面に坐骨接触部を有することを特徴とする請求項２記載の坐骨保持装置。
【請求項９】
前記角柱は、三角柱であることを特徴とする請求項３記載の坐骨保持装置。
【請求項１０】
前記坐骨保持体の材質は、ポリウレタンであることを特徴とする請求項１〜９記載の坐骨保持装置。
【請求項１１】
基台と該基台上において、前記坐骨保持体を固定する固定部を備えることを特徴とする請求項１〜１０記載の坐骨保持装置。
【請求項１２】
前記固定部は、前記基台上における前記坐骨保持体の位置を調節可能であることを特徴とする請求項１１記載の坐骨保持装置。
【請求項１３】
前記固定部は前記基台および坐骨保持体に設けられた面ファスナーであることを特徴とする請求項１２記載の坐骨保持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、坐骨を保持する坐骨保持装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、姿勢を矯正する椅子またはクッションとして、骨盤へのストレスを和らげるように、着座部分が臀部に対応した凹状である等、身体に沿った形をしたもの、また、骨盤にかかる負担が分散されるように中央に穴の開いたドーナツ型のものがある（例えば、特許文献１参照）。さらに、坐骨結節部分を圧迫し、前端に行くに従い低くなる傾斜面を構成しているクッションがある（例えば、特許文献２参照）。これらのクッションは、臀部全体を受容するため、坐骨が安定して固定されるように設計されている。
【０００３】
一方、従来の体幹深層筋を鍛えるための器具として、当該器具にまたがって使用する電動式の乗馬型のものや、弾性体からなる球体内に空気を圧縮して注入することによって形成されるバルーン型のものがある（例えば、特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２８９６１９
【特許文献２】特開２００６−３２０４４５
【特許文献３】特開２００３−１９０３４７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の姿勢矯正具は、矯正姿勢を強制的に作り出し、坐骨を安定に保持することで、姿勢を矯正するものであった。
【０００６】
このような従来の姿勢矯正具では、力を抜いた状態でも坐骨が安定して座ることができるため、効率よく体幹深層筋を鍛えることができず、それゆえ、腰、背中、首などの疾患のリハビリ効果も期待できないという欠点があった。
【０００７】
一方、従来の体幹深層筋を鍛えるための器具は、大きさが大きく、重量が多いため、設置場所が限定され、持ち運びや収納に不便であった。また、体力のない高齢者や、怪我をしてリハビリの必要な人等が容易にトレーニングを続けられるものではなかった。
【０００８】
本発明の目的は、通常の座位姿勢では使用しない体幹深部筋を効率よく鍛えることができる坐骨保持装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本願発明に係る坐骨保持装置は、一対の坐骨を不安定に保持する、少なくとも１つの坐骨保持体を備えることを特徴とする。
【００１０】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は、前記坐骨と点接触する１対の坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１１】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は角柱であり、該角柱の一側辺に前記坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１２】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は柱体であり、該柱体の一側面に前記坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１３】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は一対の錐体であり、該錐体は各々の頂部に前記坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１４】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は一対の柱体であり、該柱体は各々の上面に前記坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１５】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は一対の球体であり、該球体の球面に坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１６】
本願に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体は一対の半球体であり、該半球体の球面に坐骨接触部を有することを特徴とする。
【００１７】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記角柱は、三角柱であることを特徴とする。
【００１８】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記坐骨保持体の材質は、ポリウレタンであることを特徴とする。
【００１９】
本願発明に係る坐骨保持装置は、基台と該基台上において、前記坐骨保持体を固定する固定部を備えることを特徴とする。
【００２０】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記固定部は、前記基台上における前記坐骨保持体の位置を調節可能であることを特徴とする。
【００２１】
本願発明に係る坐骨保持装置において、前記固定部は前記基台および坐骨保持体に設けられた面ファスナーであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
本願発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体が坐骨を不安定に保持するので、立ち直り反射を利用して、不安定な座位姿勢を安定させ、安定姿勢を保つことで体幹深部筋を鍛えることができる。
【００２３】
ここで、立ち直り反射とは、不安定な姿勢を安定させようとする、ヒトの生得的な機能である。ヒトは一般的に不安定な座位姿勢から姿勢を安定させようとする時に、腰を中心に動かす姿勢安定法を選択する。そして、この時に体幹深部筋が特異的に働き刺激を受けることができる。
【００２４】
本発明の坐骨保持装置を使用する際、使用者の姿勢は不安定であるが、立ち直り反射により使用者が自らバランスを取ろうとして、すぐに自動的に座位が安定する場所を使用者本人が見つけ出す。一度安定すると深部筋の働きにより姿勢は安定するが、力を抜けば再び不安定な状態に戻ってしまう。つまり、安定姿勢を保とうとしている間は絶えず深部筋が働いている。
【００２５】
この立ち直り反射を利用して、体幹深部筋を刺激することで体幹下部の深層筋を活性化させ、深部筋本来の機能を向上させることができる。これにより、姿勢の矯正、腰痛の予防や、労働災害の軽減、代謝量の増加を達成することができる。また、筋の代謝が向上することで腹部周囲の脂肪の燃焼を促進させることができ、また、リハビリの効果に適している。
【００２６】
さらに、本発明に係る坐骨保持装置は、全く動力を必要とせず、手軽に設置および収納ができ、携帯も容易である。また、本発明に係る坐骨保持装置は、電車やバス・飛行機、映画館などの客室内で移動が制限され、比較的長時間にわたって同一姿勢の保持を余儀なくされる空間において、本発明の坐骨保持装置を床面に設置し、その上で足踏みすることで深部静脈血栓症予防（エコノミー・シンドローム）の予防効果も期待できる。
【００２７】
また、本願発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、前記坐骨と点接触する。このため、確実に坐骨を不安定に保持することができる。
【００２８】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、角柱であり、該角柱の一側辺に前記坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００２９】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、柱体であり、柱体の一側面に前記坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持できる。
【００３０】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、一対の錐体であり、該錐体は各々の頂部に前記坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００３１】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、一対の柱体であり、該柱体は各々の上面に前記坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００３２】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、球体であり、該球体の球面に坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００３３】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体は、半球体であり、該半球体の球面に坐骨接触部を有する。このため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００３４】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記角柱は、三角柱であるため、坐骨が該坐骨接触部と点で接触することになる。したがって、坐骨をより確実に不安定に保持することができる。
【００３５】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記坐骨保持体の材質は、ポリウレタンであり、坐骨に負担をかけず、且つ、その固さや反発力から坐骨を不安定に保持できる。また、重さも軽く、壊れにくい材質のため、携帯が容易である。
【００３６】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、基台と該基台上において、前記坐骨保持体を固定する固定部を備える。そのため、たとえ設置場所が柔らかい場合であっても、前記基台を用いて、前記坐骨保持体を安定に設置できる。
【００３７】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記固定部は、前記基台上における前記坐骨保持体の位置を調節可能である。このため、使用者の坐骨の幅や向きに合わせて前記坐骨保持体を適切な位置に配置することができる。
【００３８】
また、本発明の坐骨保持装置によれば、前記固定部は前記基台および坐骨保持体に設けられた面ファスナーである。このため、前記坐骨保持体は基台から、容易に着脱可能であり、前記坐骨保持体を適切な位置に簡単に設置することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図２】図１の坐骨保持装置の使用状態を示す図であり、図２（ａ）は側面図であり、図２（ｂ）は背面図である。
【図３】本発明の第２の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図５】本発明の第４の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図６】本発明の第５の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図７】本発明の第６の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図８】本発明の第７の実施の形態に係る坐骨保持装置の概略構成を示す図である。
【図９】本発明に係る坐骨保持装置の変形例を示す図である。
【図１０】図９の坐骨保持装置の坐骨保持体の左後方を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００４１】
図１は、本発明の第１の実施形態に係る坐骨保持装置１の概略構成を示す図である。
【００４２】
図２は、図１の坐骨保持装置１の使用状態を示す図であり、図２（ａ）は側面図であり、図２（ｂ）は背面図である。
【００４３】
図１に示すように、坐骨保持装置１は、一対の坐骨保持体２と、基台３と、固定部４とを備える。
【００４４】
坐骨保持体２は、三角柱形状である。坐骨保持体２は、弾性材料から形成されており、例えば、ポリウレタン等の反発性材料から形成されている。坐骨保持体２を形成する材料は、これに限るものではなく、例えば、ポリスチレン、クロロプレン、または、リボンデッドフォーム等であってもよい。また、坐骨保持体２を形成する材料は、非弾性材料であってもよい。また、非弾性材料によって坐骨保持体２の内部を形成し、この内部を弾性材料によって覆って坐骨保持体を形成してもよい。また、坐骨保持体２は、坐骨接触部５を形成する１つの側辺２ａと、側辺２ａに対向する側面２ｂとを備える。
【００４５】
基台３は、平板状であり、例えば、プラスチックから形成されている。基台３を形成する材料は、これに限るものではなく、例えば木材、金属等であってもよい。
【００４６】
固定部４は、坐骨保持体２を基台３に固定する部分である。固定部４は、例えば、坐骨保持体２と基台３とに取り付けられた面ファスナーである。固定部４は、これに限るものではなく、例えば、坐骨保持体２と基台３とに取り付けられた点ファスナー、線ファスナー、両面テープ、または、接着剤等であってもよい。
【００４７】
坐骨保持装置１において、坐骨保持体２は、側面２ｂが基台３に面しており、側辺２ａが基台３の上方に位置するように配設されている。すなわち、基台３の上面３ａに固定部４としての面ファスナーの一方が取り付けられており、坐骨保持体２の側面２ｂに固定部４としての面ファスナーの他方が取り付けられており、固定部４によって基台３の上面３ａ上に坐骨保持体２が固定されている。基台３において、一対の坐骨保持体２の位置は固定部４により調節可能であり、所定の位置に配置されている。すなわち、図２において後述するように、一対の坐骨保持体２は、使用者の坐骨が坐骨保持体２の坐骨接触部５において保持されるような間隔および向きに位置決めされている。
【００４８】
図２に示すように、坐骨保持装置１は、椅子等の台に載置されて使用される。使用者が、一対の坐骨が一対の坐骨保持体２の坐骨接触部５において適切に保持されるように、坐骨保持装置１に座ると、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部５に点接触して支持される。すなわち、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部５に点接触して支持され、使用者は、坐骨保持体２によって不安定に保持される。具体的には、使用者は、足の裏及び坐骨の坐骨接触部５との接触点においてのみ支持され、不安定な座位姿勢が形成される。
【００４９】
上述したように、ヒトは生得的に、不安定な座位姿勢を安定な座位姿勢にする立ち直り反射を行うので、坐骨保持装置１において不安定な座位姿勢となった使用者は、立ち直り反射により、体幹深部筋を使用して腰を中心に動かし、無意識に安定な座位姿勢に導く。
【００５０】
このため、坐骨保持装置１において適切な位置に座った使用者は、安定な座位姿勢を維持することができる。このとき、体幹深部筋が使用されており、体幹深部筋を鍛えることができる。体幹深部筋を刺激することで体幹下部の深層筋を活性化させ、深部筋本来の機能を向上させることができる。これにより、姿勢の矯正、腰痛の予防や、労働災害の軽減、代謝量の増加を達成することができる。また、筋の代謝が向上することで腹部周囲の脂肪の燃焼を促進させることができ、また、リハビリの効果に適している。
【００５１】
さらに、本発明に係る坐骨保持装置は、全く動力を必要とせず、手軽に設置および収納ができ、携帯も容易である。さらに、本発明に係る坐骨保持装置は、電車やバス・飛行機、映画館などの客室内で移動が制限され、比較的長時間にわたって同一姿勢の保持を余儀なくされる空間において、本発明の坐骨保持装置を床面に設置し、その上で足踏みすることで深部静脈血栓症予防（エコノミー・シンドローム）の予防効果も期待できる。
【００５２】
次いで、本発明の第２の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図３は、本発明の第２の実施の形態に係る坐骨保持装置１１の概略構成を示す図である。
【００５３】
本実施の形態に係る坐骨保持装置１１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００５４】
坐骨保持装置１１は、図３に示すように、坐骨保持体１２を１つのみ備えている。坐骨保持体１２は、角柱状、例えば三角柱状であり、坐骨接触部１５を形成する１つの側辺１２ａと、側辺１２ａに対向する側面１２ｂとを有する。坐骨保持体１２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、側面１２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置１１において、坐骨保持体１２は、横たわるように、すなわち、長手方向（側辺１２ａの延びる方向）が基台３の表面と平行になるように配置されている。また、坐骨保持体１２は、使用状態において、側辺１２ａ上に使用者の一対の坐骨を接触する一対の坐骨接触部１５が形成される。このため、坐骨保持体１２は、その長手方向の長さが、使用者の一対の坐骨間隔より長くなるように形成されている。坐骨保持体１２は、他の角柱状であってよく、また、坐骨保持体１２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００５５】
上述のような坐骨保持装置１１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体１２の側辺１２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置１１に座ると、坐骨保持体１２の側辺１２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部１５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部１５に点接触されて支持される。このため、使用者は、坐骨保持体１２によって不安定に支持される。このように、本発明の第２の実施の形態に係る坐骨保持装置１１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００５６】
次いで、本発明の第３の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図４は、本発明の第３の実施の形態に係る坐骨保持装置２１の概略構成を示す図である。
【００５７】
本実施の形態に係る坐骨保持装置２１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００５８】
坐骨保持装置２１は、図４に示すように、坐骨保持体２２を１つのみ備えている。坐骨保持体２２は、柱体状、例えば四角柱状であり、坐骨接触部２５を形成する１つの側面２２ａと、側面２２ａに対向する側面２２ｂとを有する。坐骨保持体２２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、側面２２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置２１において、坐骨保持体２２は、横たわるように、すなわち、長手方向（側面２２ａ）が基台３の表面と平行になるように配置されている。また、坐骨保持体２２は、使用状態において、側面２２ａ上に使用者の一対の坐骨を接触する一対の坐骨接触部２５が形成される。このため、坐骨保持体２２は、その長手方向の長さが、使用者の一対の坐骨間隔より長くなるように形成されている。坐骨保持体２２は、他の角柱状、例えば円柱状等であってよく、また、坐骨保持体２２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００５９】
上述のような坐骨保持装置２１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体２２の側面２２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置２１に座ると、坐骨保持体２２の側面２２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部２５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部２５に点接触して支持される。このため、使用者は、坐骨保持体２２によって不安定に支持される。このため、本発明の第３の実施の形態に係る坐骨保持装置２１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００６０】
次いで、本発明の第４の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図５は、本発明の第４の実施の形態に係る坐骨保持装置３１の概略構成を示す図である。
【００６１】
本実施の形態に係る坐骨保持装置３１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００６２】
坐骨保持装置３１は、図５に示すように、一対の坐骨保持体３２を備えている。坐骨保持体３２は、錐体状、例えば三角錐状であり、坐骨接触部３５を形成する頂部３２ａと、頂部３２ａに対向する底面３２ｂとを有する。坐骨保持体３２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、底面３２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置３１において、坐骨保持体３２は、底面３２ｂが基台３に面しており、頂部３２ａが基台３の上方に位置するように配設されている。また、坐骨保持体３２は、使用状態において、頂部３２ａ上に使用者の一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部３５が形成される。このため、基台３上において、一対の坐骨保持体３２は、所定の位置に配置されている。すなわち、一対の坐骨保持体３２は、使用者の坐骨が坐骨保持体３２の坐骨接触部３５において保持されるような間隔及び向きに位置決めされている。坐骨保持体３２は、他の錐体状、例えば、円錐状等であってよく、また、坐骨保持体３２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００６３】
上述のような坐骨保持装置３１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体３２の頂部３２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置３１に座ると、坐骨保持体３２の頂部３２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部３５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部３５に点接触して支持される。このため、使用者は、坐骨保持体３２によって不安定に支持される。このため、本発明の第４の実施の形態に係る坐骨保持装置３１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００６４】
次いで、本発明の第５の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図６は、本発明の第５の実施の形態に係る坐骨保持装置４１の概略構成を示す図である。
【００６５】
本実施の形態に係る坐骨保持装置４１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００６６】
坐骨保持装置４１は、図６に示すように、一対の坐骨保持体４２を備えている。坐骨保持体４２は、柱体状、例えば円柱状であり、坐骨接触部４５を形成する上面４２ａと、上面４２ａに対向する下面４２ｂとを有する。坐骨保持体４２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、下面４２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置４１において、坐骨保持体４２は、下面４２ｂが基台３に面しており、上面４２ａが基台３の上方に位置するように配設されている。また、坐骨保持体４２は、使用状態において、上面４２ａ上に使用者の一対の坐骨を接触する一対の坐骨接触部４５が形成される。このため、基台３上において、一対の坐骨保持体４２は、所定の位置に配置されている。すなわち、一対の坐骨保持体４２は、使用者の坐骨が坐骨保持体４２の坐骨接触部４５において保持されるような間隔及び向きに位置決めされている。坐骨保持体４２は、他の柱体状、例えば、三角柱状等であってよく、また、坐骨保持体４２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００６７】
上述のような坐骨保持装置４１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体４２の上面４２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置４１に座ると、坐骨保持体４２の上面４２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部４５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部４５に点接触して支持される。このため、使用者は、坐骨保持体４２によって不安定に支持される。このため、本発明の第５の実施の形態に係る坐骨保持装置４１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００６８】
次いで、本発明の第６の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図７は、本発明の第６の実施の形態に係る坐骨保持装置５１の概略構成を示す図である。
【００６９】
本実施の形態に係る坐骨保持装置５１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００７０】
坐骨保持装置５１は、図７に示すように、一対の坐骨保持体５２を備えている。坐骨保持体５２は、球体状、例えば正円球体状であり、坐骨接触部５５を形成する球面の頂部５２ａと、頂部５２ａに対向する球面の底部５２ｂとを有する。坐骨保持体５２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、底部５２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置５１において、坐骨保持体５２は、底部５２ｂが基台３に面しており、頂部５２ａが基台３の上方に位置するように配設されている。また、坐骨保持体５２は、使用状態において、頂部５２ａ上に使用者の一対の坐骨と接触する一対の坐骨接触部５５が形成される。このため、基台３上において、一対の坐骨保持体５２は、所定の位置に配置されている。すなわち、一対の坐骨保持体５２は、使用者の坐骨が坐骨保持体５２の坐骨接触部５５において保持されるような間隔及び向きに位置決めされている。坐骨保持体５２は、他の球体状、例えば、楕円球体状等であってよく、また、坐骨保持体５２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００７１】
上述のような坐骨保持装置５１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体５２の頂部５２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置５１に座ると、坐骨保持体５２の頂部５２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部５５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部５５に点接触して支持される。このため、使用者は、坐骨保持体５２によって不安定に支持される。このため、本発明の第６の実施の形態に係る坐骨保持装置５１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００７２】
次いで、本発明の第７の実施の形態に係る坐骨保持装置について説明する。図８は、本発明の第７の実施の形態に係る坐骨保持装置６１の概略構成を示す図である。
【００７３】
本実施の形態に係る坐骨保持装置６１は、第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１に対して、坐骨保持体の構成のみが異なる。以下に、同一の構成要素については同一の符号を付して重複した説明を省略し、異なる部分のみ説明する。
【００７４】
坐骨保持装置６１は、図８に示すように、一対の坐骨保持体６２を備えている。坐骨保持体６２は、半球体状、例えば、真球の半球体状であり、坐骨接触部６５を形成する球面の頂部６２ａと、頂部６２ａに対向する底面６２ｂとを有する。坐骨保持体６２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、底面６２ｂが基台３に取り付けられている。つまり、坐骨保持装置６１において、坐骨保持体６２は、底面６２ｂが基台３に面しており、頂部６２ａが基台３の上方に位置するように配設されている。また、坐骨保持体６２は、使用状態において、頂部６２ａ上に使用者の一対の坐骨を接触する一対の坐骨接触部６５が形成される。このため、基台３上において、一対の坐骨保持体６２は、所定の位置に配置されている。すなわち、一対の坐骨保持体６２は、使用者の坐骨が坐骨保持体６２の坐骨接触部６５において保持されるような間隔及び向きに位置決めされている。坐骨保持体６２は、他の半球体状、例えば、楕円球の半球体状等であってよく、また、坐骨保持体６２の材質は坐骨保持体２と同一である。
【００７５】
上述のような坐骨保持装置６１において、図２と同様に、一対の坐骨が坐骨保持体６２の頂部６２ａ上において適切に保持されるように、使用者が坐骨保持装置６１に座ると、坐骨保持体６２の頂部６２ａに一対の坐骨が接触する一対の坐骨接触部６５が形成され、使用者の一対の坐骨は一対の坐骨接触部６５に点接触して支持される。このため、使用者は、坐骨保持体６２によって不安定に支持される。このため、本発明の第７の実施の形態に係る坐骨保持装置６１においても、上記第１の実施の形態に係る坐骨保持装置１と同様の効果を奏することができる。
【００７６】
なお、本発明は上記実施の形態に限られるものではなく、その材料や形状、構成は他のものであってもよい。例えば、坐骨保持体の形状は、三角柱や四角柱に限られるものではなく、例えば、図９、１０に示すように他の柱状であってもよい。図９に示す坐骨保持装置７１は、一対の坐骨保持体７２を備えている。坐骨保持体７２は、坐骨接触部７５を形成する側辺７２ａと、側辺７２ａに対向する側面７２ｂとを有する。坐骨保持体７２は、図１の坐骨保持体２と同様に、固定部４によって、側面７２ｂが基台３に取り付けられている。また、坐骨保持体は、円柱状または長手方向の半割円柱状の１つの坐骨保持体であってもよい。
【符号の説明】
【００７７】
１，１１，２１，３１，４１，５１，６１，７１  坐骨保持装置
２，１２，２２，３２，４２，５２，６２，７２  坐骨保持体
２ａ，１２ａ，７２ａ  側辺
２ｂ，１２ｂ，２２ａ，２２ｂ，７２ｂ  側面
３  基台
３ａ，４２ａ  上面
４  固定部
５，１５，２５，３５，４５，５５，６５，７５  坐骨接触部
３２ａ，５２ａ，６２ａ  頂部
３２ｂ，６２ｂ  底面
４２ｂ  下面
５２ｂ  底部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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