(57)【要約】【課題】低摩擦性、長期使用時における低摩擦性の維持、鋳鉄に対する貼り付き性および耐ステイン性に優れる潤滑油組成物、特にすべり案内面用潤滑油として有用な潤滑油組成物を提供する。【解決手段】潤滑油基油に、（Ａ）リン化合物を組成物全量基準で０．０１〜２質量％、（Ｂ）脂肪族モノアミンを組成物全量基準で０．０５〜５質量％、および（Ｃ）下記一般式（１）で表されるアルカノールモノアミンを組成物全量基準で０．００１〜０．５質量％、を含有することを特徴とする潤滑油組成物。2010209289.tif 000007（式（１）中、Ａ１、Ａ２およびＡ３は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基、または炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基のいずれかであり、Ａ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基であり、またＡ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１８アルキル基若しくはアルケニル基である。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、
（Ａ）リン化合物を組成物全量基準で０．０１〜２質量％、
（Ｂ）脂肪族モノアミンを組成物全量基準で０．０５〜５質量％、および
（Ｃ）下記一般式（１）で表されるアルカノールモノアミンを組成物全量基準で０．００１〜０．５質量％、を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【化１】
2010209289.tif 000006
（式（１）中、Ａ１、Ａ２およびＡ３は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基、または炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基のいずれかであり、Ａ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基であり、またＡ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１８アルキル基若しくはアルケニル基である。）
【請求項２】
前記の（Ａ）リン化合物が、酸性リン酸エステルおよび亜リン酸エステルの中から選ばれる少なくとも１種のリン化合物であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）脂肪族モノアミンのアルキル基が分岐鎖型アルキル基及び／又は分岐鎖型アルケニル基であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記の（Ａ）リン化合物が、酸性リン酸エステルおよび亜リン酸エステルの中から選ばれる少なくとも１種のリン化合物であり、かつ前記（Ｂ）脂肪族モノアミンのアルキル基が分岐鎖型アルキル基であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
工作機械のすべり案内面に用いられることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関し、特に工作機械用として、好適には工作機械のすべり案内面に用いられる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の加工テーブルなどのすべり案内面用の潤滑油には、加工精度を向上させるために低摩擦性能やスティックスリップの防止、貯蔵安定性、耐腐食性等が要求されている。
摩擦低減剤として、これまでさまざまな極圧剤や油性剤が用いられてきた。昨今の工作機械においては特に工作精度に対する要求が高まっており、工作精度に重要な影響を与える低速領域における摩擦低減を実現するために、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、亜リン酸エステル、カルボン酸、イオウ化合物、アミン類等が用いられている（例えば、特許文献１〜５を参照）。また、酸性リン酸エステルをアルキルアミンで中和することにより安定性を向上させることが試みられていた（例えば、特許文献６を参照）。
また、油性剤の１つとして、モノアミン、ポリアミンおよびアルカノールアミンなどのアミン類を配合してもよいことが多くの特許文献（例えば、特許文献６〜８）に記載され、モノアミンやポリアミンについてはそれらアミン単体の配合が記載され、アルカノールアミンについては酸性リン酸エステルとのアミン塩やカルボン酸とのアミドなど、塩を形成する化合物として用いる方法が記載されている（例えば、特許文献８〜１１）。そして、モノアミン、ポリアミンおよびアルカノールアミンなどのアミンは単体として配合しないほうが好ましいとの記載もある（例えば、特許文献１２）。しかし、上記のいずれの特許文献においても、油性剤の１つとしてアルカノールアミンが記載されているものの、単体で配合する場合の具体的な化合物の記載はなく、実施例においても具体的に例示したものはない。
このように様々な潤滑性向上剤が検討されているが、長期に亘っての摩擦性能の維持や耐ステイン性など、近年の高度な要求性能を総合的に十分に満足するすべり案内面用潤滑油組成物が無いのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−１３４４８８号公報
【特許文献２】特開平８−１８３９７９号公報
【特許文献３】特開２００１−１０４９７３号公報
【特許文献４】特開２００３−１７１６８４号公報
【特許文献５】特開２００３−４３０９４９号公報
【特許文献６】特開２００７−２３８７６４号公報
【特許文献７】特開２００７−２３８７６５号公報
【特許文献８】特開２００８−０１３６８８号公報
【特許文献９】特開２００５−２９０２３４号公報
【特許文献１０】特開２００５−２９０３３５号公報
【特許文献１１】特開２００８−１１５３０１号公報
【特許文献１２】特開２００５−１８７６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、これらの従来技術においては、添加剤の環境に対する負荷は高く、かつこのような添加剤では初期の摩擦性能および工作機械の位置決め性能は優れるものの、すべり案内面用潤滑油に水溶性切削液が混入した場合、当初の低摩擦性能を著しく阻害し、またリン酸などの酸性成分が鉄を使用する摺動面に腐食を発生させるなど、工作機械における加工精度を悪化させる原因となり、装置の使用が進むにつれて位置決め精度が悪化する傾向にあった。また、これらの活性が高い添加剤を用いた場合、工作機械の運転休止中に機械の摺動面にステインが発生することが問題とされていた。
【０００５】
これまで酸性リン酸エステルをアルキルアミンで中和することにより安定性を向上させることが試みられていたが、従来の添加剤の組み合わせにおいては長期にわたって低摩擦を維持し続けることは困難であった。そのため長期間に亘って優れた摩擦性能を維持し続け、ステインの発生を抑えることの出来る油剤が必要とされていた。
【０００６】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、低摩擦性、位置きめ性、熱安定性、低温貯蔵安定性に優れ、かつ切削液が混入した場合においても当初の低摩擦性を著しく悪化させない潤滑油組成物を提供することにあり、さらには耐腐食性能にも優れた潤滑油組成物をも提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、潤滑油基油に、特定のリン酸エステル化合物、特定のモノアミン化合物、さらに特定のアルカノールアミン化合物
を含有する潤滑油組成物により上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は以下のとおりである。
【０００８】
［Ｉ］潤滑油基油に、
（Ａ）リン化合物が組成物全量基準で０．０１〜２質量％、（Ｂ）脂肪族モノアミンを組成物全量基準で０．０５〜５質量％、および（Ｃ）下記一般式（１）で表されるアルカノールモノアミンを組成物全量基準で０．００１〜０．５質量％、を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【化１】
2010209289.tif 000002
（式（１）中、Ａ１、Ａ２およびＡ３は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基、または炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基のいずれかであり、Ａ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基であり、またＡ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１８アルキル基若しくはアルケニル基である。）
【０００９】
［II］前記の（Ａ）リン化合物が、酸性リン酸エステルおよび亜リン酸エステルの中から選ばれる少なくとも１種のリン化合物であることを特徴とする前記[Ｉ]に記載の潤滑油組成物。
【００１０】
[III] 前記（Ｂ）脂肪族モノアミンのアルキル基が分岐鎖型アルキル基及び／又は分岐鎖型アルケニル基であることを特徴とする前記[Ｉ]に記載の潤滑油組成物。
【００１１】
[IＶ] 前記の（Ａ）リン化合物が、酸性リン酸エステルおよび亜リン酸エステルの中から選ばれる少なくとも１種のリン化合物であり、かつ前記（Ｂ）脂肪族モノアミンのアルキル基が分岐鎖型アルキル基であることを特徴とする前記[Ｉ]に記載の潤滑油組成物。
【００１２】
[Ｖ] 工作機械のすべり案内面に用いられることを特徴とする前記[Ｉ]〜[IV]のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の潤滑油組成物は、低摩擦性、長期使用時における低摩擦性の維持、鋳鉄に対する貼り付き性、耐ステイン性に優れる。したがって、本発明の潤滑油組成物は、工作機械の動作の安定化、長寿命化などの点で非常に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施例で用いた摩擦係数測定システムを示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明について説明する。
【００１６】
本発明で用いられる潤滑油基油としては特に制限はないが、鉱油、油脂および合成油を挙げることができる。
鉱油系基油としては、その製法に特に制限はなく、例えば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製手段を１種もしくは２種以上適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系の鉱油を挙げることができる。
【００１７】
油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物などが挙げられる。また、遺伝子組み換え技術を利用してオレイン酸含有量を高くした前記油脂も好適に使用できる。
【００１８】
合成油としては、例えば、ポリ−α−オレフィン（エチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、これらの水素化物など）、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、モノエステル（ブチルステアレート、オクチルラウレートなど）、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケートなど）、ポリエステル（トリメリット酸エステルなど）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネートなど）、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、リン酸エステル（トリクレジルホスフェートなど）、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィンなど）、シリコーン油などが例示できる。
【００１９】
潤滑油基油としては、鉱油、油脂および合成油の中から選ばれた１種を単独で又は２種以上組み合わせて配合して使用することができる。
【００２０】
本発明で用いられる潤滑油基油の粘度については特に制限はないが、４０℃における動粘度が１０〜７００ｍｍ２／ｓの範囲にあるものが好ましく、１５〜５００ｍｍ２／ｓの範囲にあるものがより好ましい。また、本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油の含有量は特に限定されるものではないが、組成物全量基準で５０〜９９．９８質量％の範囲であることが好ましい。
【００２１】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分のリン化合物は、具体的には、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、リン酸トリエステル等のリン酸エステル類；亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、亜リン酸トリエステル等の亜リン酸エステル類；及びこれらの混合物等が挙げられる。上述したリン酸エステル類や亜リン酸エステル類は、通常、炭素数２〜３０、好ましくは３〜２０の炭化水素基を含有する化合物である。
【００２２】
この炭素数２〜３０の炭化水素基としては、具体的には例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８の各アルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またアリール基への置換位置も任意である）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各アリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；等が挙げられる。
【００２３】
（Ａ）成分として好ましい化合物としては具体的には以下のものが挙げられる。
リン酸エステルとして、トリプロピルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリペプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート等のリン酸トリアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート等のリン酸トリ（アルキル）アリールエステル；
【００２４】
酸性リン酸エステルとして、モノプロピルホスフェート、モノブチルホスフェート、モノペンチルホスフェート、モノヘキシルホスフェート、モノペプチルホスフェート、モノオクチルホスフェート等のリン酸モノアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；モノフェニルホスフェート、モノクレジルホスフェート等のリン酸モノ（アルキル）アリールエステル；ジプロピルホスフェート、ジブチルホスフェート、ジペンチルホスフェート、ジヘキシルホスフェート、ジペプチルホスフェート、ジオクチルホスフェート等のリン酸ジアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ジフェニルホスフェート、ジクレジルホスフェート等のリン酸ジ（アルキル）アリールエステル； 
【００２５】
亜リン酸エステルとして、トリプロピルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリペプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト等の亜リン酸トリアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト等の亜リン酸トリ（アルキル）アリールエステル；ジプロピルホスファイト、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジペプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト等の亜リン酸ジアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト等の亜リン酸ジ（アルキル）アリールエステル；ジオレイルホスファイト等の亜リン酸ジアルケニルエステル；モノプロピルホスファイト、モノブチルホスファイト、モノペンチルホスファイト、モノヘキシルホスファイト、モノペプチルホスファイト、モノオクチルホスファイト等の亜リン酸モノアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；モノフェニルホスファイト、モノクレジルホスファイト等の亜リン酸モノ（アルキル）アリールエステル；モノオレイルホスファイト等の亜リン酸モノアルケニルエステル；
及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００２６】
本発明の潤滑油組成物において、（Ａ）リン化合物の含有量は、組成物全量基準で０．０１〜２質量％であり、低摩擦性能に一層優れる点から、組成物全量基準で、好ましくは０．０３質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上である。また、得られるすべり案内面用潤滑油組成物の耐腐食性に一層優れる点から、リン化合物の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは１質量％以下、より好ましくは０．５質量％以下である。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は脂肪族モノアミンである。通常、炭素数１〜３０、好ましくは炭素数３〜２０のアルキル基又はアルケニル基を１〜３つ有するモノアミンであり、第一級アミン、第二級アミンおよび第三級アミンのいずれであってもよいが、炭素数３〜２０のアルキル基又はアルケニル基を１つまたは２つ有するモノアミンの第一級アミンまたは第二級アミンが好ましく、さらに炭素数３〜２０のアルキル基又はアルケニル基を２つ有するモノアミンの第二級アミンが最も好ましい。
これらのアルキル基又はアルケニル基の中でも、（Ａ）成分および（Ｃ）成分と混合した場合の低温貯蔵安定性、切削油が混入した場合の低摩擦性能に優れる点から、これらアルキル基及びアルケニル基の炭素数は４以上であることが好ましく、６以上であることがより好ましい。また、潤滑油基油に対する溶解性の点からは、これらアルキル基及びアルケニル基の炭素数は、２０以下であることが好ましく、１６以下であることがより好ましく、１４以下であることがさらに好ましい。
【００２８】
上記の好ましい炭素数３〜２０のアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等のアルキル基；プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基等のアルケニル基（これらのアルケニル基の二重結合の位置は任意である）などが挙げられる。また、上記のアルキル基及びアルケニル基は分岐鎖型であることが好ましい。
【００２９】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｂ）脂肪族モノアミンの含有量は、組成物全量基準で０．００５〜５質量％であり、金属材料への耐腐食性能に一層優れる点から、組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上であり、より好ましくは０．０５質量％以上である。また、低臭気性に一層優れる点から、脂肪族モノアミンの含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３質量％以下であり、より好ましくは２質量％以下であり、特に好ましくは１質量％以下である。
【００３０】
本発明における（Ｃ）成分は、下記一般式（１）で表されるアルカノールモノアミンである。
【００３１】
【化２】
2010209289.tif 000003
【００３２】
式（１）中、Ａ１、Ａ２およびＡ３は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基、炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基、または炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基のいずれかであり、Ａ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１６のヒドロキシアルキル基であり、またＡ１、Ａ２およびＡ３のうちの少なくとも１つは炭素数１〜１８アルキル基若しくはアルケニル基である。
【００３３】
これらの中でも、アルキル基またはアルケニル基としては、炭素数３〜１８が好ましく、さらに好ましくは炭素数８〜１８であり、最も好ましくは炭素数１０〜１８である。
また、ヒドロキシアルキル基は、好ましくは炭素数１〜１２であり、さらに好ましくは炭素数２〜８であり、最も好ましくは炭素数１〜３である。
また、Ａ１、Ａ２およびＡ３のうち、いずれか２つがヒドロキシアルキル基であることが好ましく、さらにＡ１、Ａ２およびＡ３のうち、いずれか２つがヒドロキシアルキル基であり、１つがアルキル基であることが好ましい。
【００３４】
本発明にかかるアルカノールモノアミンとして、好ましい具体例を挙げれば以下のとおりである。
【００３５】
（Ｃ−１）炭素数３〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基または炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基１個と炭素数１〜８のヒドロキシアルキル基１個を有するモノアルキルモノアルカノールアミン；
モノヘキシルモノエタノールアミン、モノシクロヘキシルモノエタノールアミン、モノオクチルモノエタノールアミン、モノノニルモノエタノールアミン、モノデシルモノエタノールアミン、モノドデシルモノエタノールアミン、モノトリデシルモノエタノールアミン、モノテトラデシルモノエタノールアミン、モノペンタデシルモノエタノールアミン、モノヘキサデシルモノエタノールアミン、モノヘプタデシルモノエタノールアミン、モノオクタデシルモノエタノールアミン、モノオレイルモノエタノールアミン、
【００３６】
モノヘキシルモノプロパノールアミン、モノシクロヘキシルモノプロパノールアミン、モノオクチルモノプロパノールアミン、モノノニルモノプロパノールアミン、モノデシルモノプロパノールアミン、モノドデシルモノプロパノールアミン、モノトリデシルモノプロパノールアミン、モノテトラデシルモノプロパノールアミン、モノペンタデシルモノプロパノールアミン、モノヘキサデシルモノプロパノールアミン、モノヘプタデシルモノプロパノールアミン、モノオクタデシルモノプロパノールアミン、モノオレイルモノプロパノールアミン、
【００３７】
モノヘキシルモノブタノールアミン、モノシクロヘキシルモノブタノールアミン、モノオクチルモノブタノールアミン、モノノニルモノブタノールアミン、モノデシルモノブタノールアミン、モノドデシルモノブタノールアミン、モノトリデシルモノブタノールアミン、モノテトラデシルモノブタノールアミン、モノペンタデシルモノブタノールアミン、モノヘキサデシルモノブタノールアミン、モノヘプタデシルモノブタノールアミン、モノオクタデシルモノブタノールアミン、モノオレイルモノブタノールアミン、
【００３８】
モノヘキシルモノペンタノールアミン、モノシクロヘキシルモノペンタノールアミン、モノオクチルモノペンタノールアミン、モノノニルモノペンタノールアミン、モノデシルモノペンタノールアミン、モノドデシルモノペンタノールアミン、モノトリデシルモノペンタノールアミン、モノテトラデシルモノペンタノールアミン、モノペンタデシルモノペンタノールアミン、モノヘキサデシルモノペンタノールアミン、モノヘプタデシルモノペンタノールアミン、モノオクタデシルモノペンタノールアミン、モノオレイルモノペンタノールアミン、
【００３９】
モノヘキシルモノヘキサノールアミン、モノシクロヘキシルモノヘキサノールアミン、モノオクチルモノヘキサノールアミン、モノノニルモノヘキサノールアミン、モノデシルモノヘキサノールアミン、モノドデシルモノヘキサノールアミン、モノトリデシルモノヘキサノールアミン、モノテトラデシルモノヘキサノールアミン、モノペンタデシルモノヘキサノールアミン、モノヘキサデシルモノヘキサノールアミン、モノヘプタデシルモノヘキサノールアミン、モノオクタデシルモノヘキサノールアミン、モノオレイルモノヘキサノールアミン
【００４０】
（Ｃ−２）炭素数３〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基または炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基２個と炭素数１〜８のヒドロキシアルキル基１個を有するジアルキルモノアルカノールアミン；
ジヘキシルモノメタノールアミン、ジシクロヘキシルモノメタノールアミン、ジオクチルモノメタノールアミン、ジノニルモノメタノールアミン、ジデシルモノメタノールアミン、ジドデシルモノメタノールアミン、ジトリデシルモノメタノールアミン、ジテトラデシルモノメタノールアミン、ジペンタデシルモノメタノールアミン、ジヘキサデシルモノメタノールアミン、ジヘプタデシルモノメタノールアミン、ジオクタデシルモノメタノールアミン、ジオレイルモノメタノールアミン、
【００４１】
ジヘキシルモノエタノールアミン、ジシクロヘキシルモノエタノールアミン、ジオクチルモノエタノールアミン、ジノニルモノエタノールアミン、ジデシルモノエタノールアミン、ジドデシルモノエタノールアミン、ジトリデシルモノエタノールアミン、ジテトラデシルモノエタノールアミン、ジペンタデシルモノエタノールアミン、ジヘキサデシルモノエタノールアミン、ジヘプタデシルモノエタノールアミン、ジオクタデシルモノエタノールアミン、ジオレイルモノエタノールアミン
【００４２】
（Ｃ−３）炭素数３〜１８のアルキル基若しくはアルケニル基または炭素数６〜１８の（アルキル）シクロヘキシル基１個と炭素数１〜８のヒドロキシアルキル基２個を有するモノアルキルジアルカノールアミン；
モノヘキシルジメタノールアミン、モノシクロヘキシルジメタノールアミン、モノオクチルジメタノールアミン、モノノニルジメタノールアミン、モノデシルジメタノールアミン、モノドデシルジメタノールアミン、モノトリデシルジメタノールアミン、モノテトラデシルジメタノールアミン、モノペンタデシルジメタノールアミン、モノヘキサデシルジメタノールアミン、モノヘプタデシルジメタノールアミン、モノオクタデシルジメタノールアミン、モノオレイルジメタノールアミン、
【００４３】
モノプロピルジエタノールアミン、モノブチルジエタノールアミン、モノペンチルジエタノールアミン、モノヘキシルジエタノールアミン、モノシクロヘキシルジエタノールアミン、モノオクチルジエタノールアミン、モノノニルジエタノールアミン、モノデシルジエタノールアミン、モノドデシルジエタノールアミン、モノトリデシルジエタノールアミン、モノテトラデシルジエタノールアミン、モノペンタデシルジエタノールアミン、モノヘキサデシルジエタノールアミン、モノヘプタデシルジエタノールアミン、モノオクタデシルジエタノールアミン、モノオレイルジエタノールアミン、
【００４４】
モノプロピルジプロパノールアミン、モノブチルジプロパノールアミン、モノペンチルジプロパノールアミン、モノヘキシルジプロパノールアミン、モノシクロヘキシルジプロパノールアミン、モノオクチルジプロパノールアミン、モノノニルジプロパノールアミン、モノデシルジプロパノールアミン、モノドデシルジプロパノールアミン、モノトリデシルジプロパノールアミン、モノテトラデシルジプロパノールアミン、モノペンタデシルジプロパノールアミン、モノヘキサデシルジプロパノールアミン、モノヘプタデシルジプロパノールアミン、モノオクタデシルジプロパノールアミン、モノオレイルジプロパノールアミン、
【００４５】
モノプロピルジブタノールアミン、モノブチルジブタノールアミン、モノペンチルジブタノールアミン、モノヘキシルジブタノールアミン、モノシクロヘキシルジブタノールアミン、モノオクチルジブタノールアミン、モノノニルジブタノールアミン、モノデシルジブタノールアミン、モノドデシルジブタノールアミン、モノトリデシルジブタノールアミン、モノテトラデシルジブタノールアミン、モノペンタデシルジブタノールアミン、モノヘキサデシルジブタノールアミン、モノヘプタデシルジブタノールアミン、モノオクタデシルジブタノールアミン、モノオレイルジブタノールアミン、
等が挙げられ、いずれもすべての異性体を含む。
【００４６】
（Ｃ）成分のアルカノールモノアミンで好ましく用いられるのは、モノドデシルジエタノールアミン（モノラウリルジエタノールアミン）、モノオレイルジエタノールアミンおよびその混合物である。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｃ）アルカノールモノアミンの含有量は、組成物全量基準で０．００１〜０．５質量％であり、鉄材に対する貼り付き性に一層優れる点から、組成物全量基準で、好ましくは０．００５質量％以上、より好ましくは０．００８質量％以上、特に好ましくは０．０１質量％以上である。また、得られる潤滑油組成物の貯蔵安定性に一層優れる点から、アルカノールモノアミンの含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．３質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
【００４８】
本発明の潤滑油組成物には、さらにその性能を高めるために、あるいは潤滑油組成物、特に工作機械の摺動面用潤滑油組成物として必要な性能を付与するために潤滑油分野において公知の添加剤を配合することができる。
【００４９】
かかる添加剤としては、例えば、１価アルコール又は多価アルコール、１塩基酸又は多塩基酸、前記アルコールと前記酸とのエステル、本願請求項１以外のアミン、本願請求項１以外のアルカノールアミン等のアミン化合物等の油性剤；ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ビスフェノールＡ等のフェノール系化合物、フェニル−α−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系化合物等の酸化防止剤；ベンゾトリアゾールやアルキルチアジアゾール等の金属不活性化剤；シリコーン油、フルオロシリコン油等の消泡剤；硫黄を含有するりん酸エステル化合物；アルケニルコハク酸、ソルビタンモノオレート等のさび止め添加剤；ポリメタクリレート等の流動点降下剤；ポリメタクリレート、ポリブテン、ポリアルキルスチレン、オレフィンコポリマー、スチレン−ジエンコポリマー、スチレン−無水マレイン酸コポリマー等の粘度指数向上剤などが挙げられる。
【００５０】
本発明の潤滑油組成物は、低摩擦性、長期使用時における低摩擦性の維持、鋳鉄に対する貼り付き性、耐ステイン性に優れる。したがって、本発明の潤滑油組成物は、低摩擦性や耐ステイン性が要求される様々な用途で好適に使用される。中でも、工作機械等のすべり案内面（摺動面）用の潤滑油として使用した場合に、本発明の効果がより一層発揮される。
【実施例】
【００５１】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００５２】
［実施例１〜１１、比較例１〜７］
表１、表２の各例に示すような組成を有する各種の本発明に係る潤滑油組成物及び比較例のための潤滑油組成物をそれぞれ調製した。
各組成物の調製に用いた成分は、以下のとおりである。なお、本発明でいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。また、飽和炭化水素成分含有量とは、Analytical Chemistry第44巻第6号(1972)第915〜919頁“Separation of High-Boiling Petroleum Distillates Using Gradient Elution Through Dual-Packed(Silica Gel-Alumina Gel) Adsorption Columns”に記載されたシリカ−アルミナゲルクロマト分析法に準拠し、但し、この方法において飽和炭化水素成分の溶出に使用されるｎ−ペンタンの代わりにｎ−へキサンを使用する方法により分取される飽和炭化水素成分の試料全量に対する質量百分率を意味する。
【００５３】
潤滑油基油：
溶剤脱ろう、水素化精製したパラフィン系鉱油（粘度指数１０１、硫黄分０．５１質量％、飽和炭化水素分６５．６容量％、４０℃における動粘度６８．７ｍｍ２／ｓ、引火点２４８℃、１５℃における密度０．８８２ｇ／ｃｍ３）
【００５４】
（Ａ）リン化合物
Ａ１：酸性リン酸エステル（モノｎ−オクチルアシッドホスフェートとジｎ−オクチルアシッドホスフェートの混合物（リン含有量：１１．６質量％））
Ａ２：酸性亜リン酸エステル（オレイルハイドロジェンホスファイト；モノオレイルホスファイトとジオレイルホスファイトの混合物）
Ａ３：亜リン酸エステル（トリフェニルホスファイト）
Ａ４：リン酸エステル（トリクレジルホスフェート）
【００５５】
（Ｂ）モノアミン
Ｂ１：２−エチルヘキシルアミン
Ｂ２：ジ−２−エチルヘキシルアミン
Ｂ３：ラウリルアミン      
【００５６】
（Ｃ）アルカノールモノアミン
Ｃ１：オレイルジエタノールアミン
Ｃ２：ラウリルジエタノールアミン
【００５７】
次に、実施例１〜１１及び比較例１〜７の各潤滑油組成物について以下の試験を行った。
【００５８】
（摩擦特性試験）
図１は摩擦特性評価試験に用いた摩擦係数測定システムを示す概略構成図である。図１中、ベッド６上にはロードセル５を介して連結されたテーブル１及び可動治具４が配置されており、さらにテーブル１上には、加工工具の代用物としてのおもり９が配置されている。テーブル１及びベッド６はいずれも鋳鉄からなるものである。また、可動治具４は軸受部を有するもので、当該軸受部は送りネジ３を介してＡ／Ｃサーボモータ２に連結されている。Ａ／Ｃサーボモータ２により送りネジ３を動作させることで、可動治具４を送りネジ３の軸方向（図中の矢印方向）に往復運動させることができる。さらに、ロードセル５はコンピュータ７と、コンピュータ７及びＡ／Ｃサーボモータ２はそれぞれ制御盤８と電気的に接続されており、これにより可動治具４の往復運動の制御及びテーブル１と可動治具４との間の荷重の測定を行うことができる。
このような摩擦係数測定システムにおいて、ベッド６の上面に潤滑油組成物を滴下し、おもり９の選定によりテーブル１とベッド６との間を面圧２００ｋＰａに調整した後、送り速度０．１ｍｍ／ｍｉｎ、送り長さ１５ｍｍで可動治具４を往復運動させた。このときのテーブル１と可動治具４との間の荷重をロードセル５（荷重計）により測定し、得られた測定値に基づいて案内面（テーブル１／ベッド６＝鋳鉄／鋳鉄）の摩擦係数を求めた。なお、上記試験は慣らし運転を３回行った後に行った。各潤滑油組成物の摩擦係数を表１、表２に示す。
【００５９】
（長期使用時の摩擦特性試験）
上記の摩擦試験を修了させた後、送り速度５００ｍｍ／ｍｉｎにてベッドの稼動範囲上を１４４時間往復運動させた後、再度同様の条件にて摩擦特性を評価した。摩擦係数が０．１以下を合格とした。
【００６０】
（鋳鉄貼り付き性能試験）
上端部に孔を開けたＪＩＳ  Ｇ５５０１に規定する鋳鉄の試験片（ＦＣ３００、４ｃｍ×２ｃｍ、厚さ３．０ｍｍ、十点平均粗さＲｚ約３．５μｍ）をメタノールで脱脂したのち重量（Ｗ０）を測定しておき、その試験片を試料油に浸漬して引き上げ、上端部の孔に針金を通し空中に吊り下げて１時間後の重量（Ｗ１）と２４時間後の重量（Ｗ２４）を測定した。
鋳鉄貼り付き性能は下式に示すように、１時間経過後の試料油の重量に対する２４時間経過後の試料油の重量の百分率（重量％）で評価した。６５重量％以上を合格とした。
鋳鉄貼り付き性能（重量％）＝（Ｗ２４−Ｗ０）／（Ｗ１−Ｗ０）×１００
【００６１】
（ステイン性能試験）
ＪＩＳ  Ｇ３１４１に規定する冷間圧延鋼板の試験片（ＳＰＣ材、７ｃｍ×７ｃｍ、厚さ０．２ｍｍ、８０番ダル仕上げ）をメタノールで脱脂したのち、試験片の表面に試料油を０．２ｃｃ滴下し、その上に同じ材質・形状の試験片を載せて試料油を挟み、１００ｇのおもりを載せて８２℃で静置した。２４時間経過後の試験片を溶剤で洗浄した後、外観を目視により観察して耐ステイン性能を評価した。表面状態により次のように評価した。
○：変色なし
△：やや変色する傾向あり
×：明らかに変色あり
【００６２】
【表１】
2010209289.tif 000004
【００６３】
【表２】
2010209289.tif 000005
【００６４】
表１、２に示した結果から明らかなように、実施例１〜１１の潤滑油組成物は、比較例１〜７と比較して、低摩擦係数が低く、長期使用時にも低摩擦性能が維持でき、鋳鉄貼り付き性が良好で、且つステイン性能も満足できる性能を兼ね備えていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明の潤滑油組成物は、低摩擦性、長期使用時における低摩擦性の維持、鋳鉄に対する貼り付き性、耐ステイン性に優れており、工作機械の動作の安定化、長寿命化などの点で非常に有用であり、特に工作機械のすべり案内面用として好適である。
【符号の説明】
【００６６】
１…テーブル、２…Ａ／Ｃサーボモータ、３…送りネジ、４…可動治具、５…ロードセル、６…ベッド、７…コンピュータ、８…制御盤、９…おもり
【図１】
2010209289.tif 000008