(57)【要約】【課題】トラフ本体に対する蓋の滑りの抑制にあり、通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向には勿論長さ方向にも滑らないトラフ構造体を提供すること。【解決手段】合成樹脂製のトラフ本体１と、当該トラフ本体１の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋２とを備え、前記トラフ本体１の側壁１０の上端面と当該上端面と対応する前記蓋２の下面との一方には穴状凹部３０が、他方には閉蓋時に当該穴状凹部３０内に収まる凸部３１がそれぞれ形成され、前記穴状凹部３０と凸部３１は、前記トラフ本体１に対する蓋２の長さ方向と幅方向のずれを阻止するずれ止め手段３を構成していることを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
合成樹脂製のトラフ本体（１）と、当該トラフ本体（１）の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋（２）とを備え、前記トラフ本体（１）の側壁（１０）の上端面と当該上端面と対応する前記蓋（２）の下面との一方には穴状凹部（３０）が、他方には閉蓋時に当該穴状凹部（３０）内に収まる凸部（３１）がそれぞれ形成され、前記穴状凹部（３０）と凸部（３１）は、前記トラフ本体（１）に対する蓋（２）の長さ方向と幅方向のずれを阻止するずれ止め手段（３）を構成していることを特徴とするトラフ構造体。
【請求項２】
前記凸部（３１）は先端部に先端方向に向かって徐々に縮小する傾斜状又は断面円弧状の挿入ガイド部（３１ａ）を有するとともに、当該凸部（３１）は基部から前記挿入ガイド（３１ａ）に向かう各部の断面積がほぼ等しく、前記穴状凹部（３０）は開口部に開口端方向に向かって徐々に拡大する傾斜状又は断面円弧状の受入れガイド部（３０ａ）を有するとともに、当該穴状凹部（３０）は奥部から前記受け入れガイド部（３０ａ）に向かう各部の断面容積がほぼ等しいことを特徴とする、請求項１に記載のトラフ構造体。
【請求項３】
前記凸部（３１）と対応する穴状凹部（３０）が形成されている前記蓋（２）又は前記トラフ本体（１）の所要部分には、前記穴状凹部（３０）の少なくとも長さ方向の一端部へ連続して長さ方向に沿う状態に当該穴状凹部（３０）よりも浅いガイド溝（３０ｂ）が形成されていることを特徴とする、請求項１又は２のいずれかに記載のトラフ構造体。
【請求項４】
前記ずれ止め手段（３）は、前記蓋（２）の長さ方向一端部が前記トラフ本体（１）の長さ方向に対して一定方向に位置している場合にのみ当該蓋（２）が前記トラフ本体（１）へ閉蓋できる状態に形成されていることを特徴とする、請求項１，２又は３のいずれかに記載のトラフ構造体。
【請求項５】
前記ずれ止め手段（３）は前記トラフ構造体の長さ方向両端部寄りに位置しており、当該トラフ構造体の長さ方向一端部寄りに位置しているずれ止め手段（３）と他端部寄りに位置しているずれ止め手段（３）とは、前記トラフ本体（１）の長さ方向位置が中央部を基準とした場合、非対称であるか、あるいは形状又は寸法が異なることを特徴とする請求項４に記載のトラフ構造体。
【請求項６】
当該トラフ構造体の一側部寄り位置のずれ止め手段（３）と他側部寄り位置のずれ止め手段（３）とは、前記トラフ本体（１）の幅方向の中央部を基準とした場合の位置が非対称であるか、形状又は寸法が異なることを特徴とする請求項４に記載のトラフ構造体。
【請求項７】
前記トラフ本体（１）は、一端部に断面内形を拡大した雌状連結部（１３）を、他端部に前記雌状連結部（１３）と対応する雄状連結部（１４）をそれぞれ有することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のトラフ構造体。
【請求項８】
前記トラフ本体（１）を前記蓋（２）で塞いだ請求項７に記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の雌状連結部（１３）内へ次に敷設すべきトラフ構造体の雄状連結部（１４）を収容した状態で連結しながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴とする、トラフ構造体の敷設方法。
【請求項９】
前記トラフ本体（１）を前記蓋（２）で塞いだ請求項１〜６のいずれかに記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の後端部へ次に敷設すべきトラフ構造体の前端部を当接させながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴とする、トラフ構造体の敷設方法。
【請求項１０】
前記トラフ構造体を敷設する前又は敷設した後若しくは敷設しながら、各トラフ構造体におけるトラフ本体（１）の長さ方向両端部分においてバックル金具（６）により蓋（２）を対応するトラフ本体（１）へ押付け固定する工程をさらに含むことを特徴とする、請求項８又は９に記載のトラフ構造体の敷設方法。
【請求項１１】
前記トラフ構造体は断面ほぼ角樋状のトラフ橋（４）の上に沿って敷設され、前記トラフ構造体におけるトラフ本体（１）の底部両側にはフランジ（１２）が一体に形成され、当該フランジ（１２）を前記トラフ橋（４）上へ固定する工程をさらに含むことを特徴とする、請求項８〜１０のいずれかに記載のトラフ構造体の敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般的にはトラフ構造体及びそれを利用した敷設方法に関するものであり、具体的には合成樹脂製のトラフ構造体とその敷設方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
断面Ｕ字状又はコの字状のトラフ本体と、当該トラフ本体を塞ぐ蓋とからなる合成樹脂製のケーブルトラフ等のトラフ構造体は、成形性がよく軽量で敷設の作業性が優れている反面、軽量であることと相互の摩擦が小さいことから閉蓋状態におけるトラフ本体と蓋とが滑り易い。
【０００３】
合成樹脂製のトラフ構造体では、トラフ本体に対して蓋を一部落し蓋形状に成形したもの（後記特許文献１）や、トラフ本体と蓋との嵌合部を長さ方向に沿うあり溝部とこれに嵌合するあり部とで構成したもの（後記特許文献２，３）などが提案されている。
【０００４】
前記従来のトラフ構造体は、トラフ本体に対する蓋の滑りが幅方向では阻止されるほか、後者は蓋がトラフ本体から上方に向かって外れるのは阻止されるが、いずれも長さ方向には滑り易い。
勿論トラフ本体に対して蓋を両側部において止め具で押えて止める（後記特許文献３）と滑り難くなるが、蓋を本体に対して止め具で止めるのはトラフの敷設工程では後の工程である。また、蓋を止め具等で止めないで敷設するように設計される場合もある。
このように、敷設工程における敷設状態ではトラフ本体と蓋は止め具などで固定されず、種々の作業のため作業員がトラフ本体を塞いだだけの蓋の上を歩行し、あるいは作業道具の接触などにより蓋がトラフ本体に対して長さ方向に滑るため作業の安全上好ましくなかった。
さらに、通常の閉蓋状態で車両に積載して運送されるので、運送中の振動により蓋がトラフ本体に対して長さ方向に滑り、荷崩れが生じるおそれや荷崩れに到らないまでも荷姿を悪くすることがあった。
【特許文献１】特開平０６−１２１４４０号公報
【特許文献２】特開２０００−０５５３４０号公報
【特許文献３】特開２００４−１４７３９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題はトラフ本体に対する蓋の滑りの抑制にあり、その目的は、通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向には勿論長さ方向にも滑らないトラフ構造体を提供することにある。
本発明の他の目的は、前記のようにトラフ本体に対する蓋の滑りを抑制しつつ、それによって円滑な閉蓋作業を阻害することのないトラフ構造体を提供することにある。
本発明のさらに他の目的は、作業性よく簡単かつ安全に敷設作業を行うことができるトラフ構造体の敷設方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るトラフ構造体は前記課題を解決するため次のように構成したものである。
すなわち、本発明に係るトラフ構造体は、合成樹脂製のトラフ本体１と、当該トラフ本体１の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋２とを備え、前記トラフ本体１の側壁１０の上端面と当該上端面と対応する前記蓋２の下面との一方には穴状凹部３０が、他方には閉蓋時に当該穴状凹部３０内に収まる凸部３１がそれぞれ形成され、前記穴状凹部３０と凸部３１は、前記トラフ本体１に対する蓋２の長さ方向と幅方向のずれを阻止するずれ止め手段３を構成していることを最も主要な特徴としている。
前記トラフ構造体状は、Ｕ字状断面又はコ字状断面若しくはこれらの断面形状に近い形で、トラフ本体１の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋２を有しているものであれば、本発明の効果をさまたげない限り多少の断面形状の相違は許容される。前記穴状凹部３０と凸部３１は、トラフ構造体の長さ方向に沿って細長状に形成するのが好ましい。
【０００７】
本発明に係るトラフ構造体の敷設方法は、前記課題を解決するため次のように構成したものである。すなわち、前記トラフ本体１を蓋体２で塞いだ前記本発明に係るトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の後端部へ次に敷設すべきトラフ構造体の前端部を連結し又は当接しながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを最も主要な特徴としている。
前記トラフ構造体を断面ほぼ角樋状のトラフ橋４の上に沿って敷設する場合には、トラフ本体１の底部両側にフランジ部１２を形成したトラフ構造体を使用し、当該トラフ構造体を前記フランジ部の部分においてアンカーボルト等を用いたボルトナット等によってトラフ橋４へ固定することができる。
【発明の効果】
【０００８】
前記本発明に係るトラフ構造体によれば、前記トラフ本体１に対する蓋２の長さ方向と幅方向のずれを阻止するずれ止め手段３を有するので、通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向にも長さ方向にも滑らない。したがって、運送や倉庫への保管その他の取扱いの際に障害が少なくかつ便利であり、さらに静電気の帯電も少なくなる。
また、敷設のある段階で例えばバックル金具６等で蓋２をトラフ本体１へ押えて固定した場合でもあっても、蓋２へずれ方向の外力が加わったときその衝撃力がバックル金具６等へ伝わらないので、バックル金具６その他の固定金具の寿命を永く保つことができる。
【０００９】
本発明に係るトラフ構造体の敷設方法によれば、前記のようにトラフ本体１を蓋２で塞いだ閉蓋状態のままでトラフ本体１を順次連結又は当接しながら敷設するので、作業性よく簡単に敷設作業を実施することができるほか、蓋２をトラフ本体２に対して金具等で固定しない状態でも、敷設作業員は蓋２の上を安全に歩行することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
図面を参照しながら、本発明に係るトラフ構造体とその敷設方法の最適実施形態を説明する。
第１実施形態
図１〜図８は本発明に係るトラフ構造体の第１実施形態と敷設方法の実施形態を示しており、図１（ａ）はトラフ本体の部分正面図、図１（ｂ）はトラフ本体の部分平面図、図２（ｃ）は蓋の部分平面図、図２（ｄ）は蓋の部分底面図、図３は第１実施形態のトラフ構造体を敷設した状態の部分断面図、図４は図３の矢印Ａ−Ａに沿う半裁拡大断面図、図５は図４のトラフ構造体のずれ止め手段の部分をさらに拡大して示す部分拡大断面図、図６は図５の矢印Ｂ−Ｂに沿う部分断面図、図７はバックル金具により図１のトラフ本体へ図２の蓋を固定したトラフ構造体の部分平面図、図８は図７のトラフ構造体の部分正面図である。
【００１１】
プラスチック製品の廃材などを利用した合成樹脂製のトラフ本体１には、同様な材質の蓋２が両側部において当接状態で塞がれるように構成されている。
トラフ本体１の両側壁１０，１０には、外側面に所定の間隔で高さ方向（垂直方向）に沿う多数の縦リブ１１が形成され、これらの縦リブ１１を含む側壁１０の上端面は閉蓋状態において蓋２の裏側の両側部寄り下面と当接する。
【００１２】
図４のトラフ本体１長手方向の両端部分を除く他の縦リブ１１は、下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がり、底部方向に近付いた部分から側方へ先下がり状に傾斜し、それらの下端部は底部両側に張り出した長さ方向に沿うフランジ部１２と連続している。
このように、前記縦リブ１１は下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がる方が好ましいが、必ずしもは下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がっている必要はなく、また底部のフランジ１２はなくてもよい。
図４及び図７のように、閉蓋状態では底部のフランジ部１２を含むトラフ本体１の幅と蓋２の幅とはほぼ等しくなるように成形されている。
【００１３】
トラフ本体１の一端部（図１及び図３の右端）には断面内形を拡大した雌状連結部１３が形成され、他端部には前記雌状連結部１３の内部へ納まる程度に外形を縮小した雄状連結部１４が形成されている。
雌状連結部１３の両内壁面端部には抜け止め突起１３ａが縦方向へ形成され、他方雄状連結部１４の両外壁面端部には前記抜け止め突起１３ａと対応する係止突起１４ａがそれぞれ縦方向に沿って形成されている。
トラフ本体１の前記雌状連結部１３へ隣接する位置及び雄状連結部１４へ隣接する位置には、両側壁１０，１０の外側面へ後述するバックル金具６の固定部を取り付けるための取付ベース１５が棚状に形成されている。
１６は上げ底状の底面へ幅方向に沿って平行に多数形成された底部補強リブであり、一部の底部補強リブ１６の中央部には、トラフ本体１を必要に応じて設置ベースへボルトナットで固定するための短環状のボルト案内部１７が形成されている。
【００１４】
蓋２は、厚肉で全体がほぼ板状に成形されており、一端部が前記トラフ本体１の雌状連結部１３の内部を除く位置から、他端部が雄状連結部１４の端部からやや突出する程度の長さを有している。
蓋２の一端部（図２，図３の右端部）へ断面外形を縮小した短い内側ラップ部２０が形成されている。一方他端部には、前記内側ラップ部２０と対応する外側ラップ部２１が形成されている。蓋２をトラフ本体１へ被せた図３の閉蓋状態では、この外側ラップ部２１の先端部の内側ラップ部２０の長さに相当する長さ分がトラフ本体１の他端部から突出する。
蓋２の両端部分における前記トラフ本体１の取付ベース１５と対応する位置には、両側部上面から側面にわたって平面視ほぼコ字状ないしＵ字状に連続するように、後述するバックル金具の金属棒からなる押え部が案内される案内溝２２が形成されている。
【００１５】
トラフ本体１の両側壁１０の上端面と蓋２との当接領域の長さ方向両端部寄り位置には、側壁１０の上端面へ長さ方向に沿って各凸部３１が四箇所に形成され、閉蓋時に当該各凸部３１がそれぞれ収まるように蓋２へ各穴状凹部３０が形成されている。これらの各穴状凹部３０とそれらに対応する凸部３１とは、トラフ本体１に対して蓋２の長さ方向と幅方向へのずれを阻止するずれ止め手段３を構成している。
【００１６】
この実施形態において、前記ずれ止め手段３は前記のようにトラフ本体１の両側部寄りにかつ長さ方向両端部寄りに位置しており、長さ方向一端部寄りに位置している各ずれ止め手段３と他端部寄りに位置している各ずれ止め手段３とは、前記トラフ本体１の長さ方向の中央部を基準とした場合の位置が非対称であるか、また、それらの形状又は寸法が異なっている。
したがって、前記蓋２の長さ方向一端部が前記トラフ本体１の長さ方向に対して一定方向に位置している場合にのみ、当該蓋２を前記トラフ本体１へ正常に閉蓋することができる。すなわち、蓋２の閉蓋姿勢の正逆を間違えることがない。
【００１７】
長さ方向に沿って４個所形成された各凸部３１は平面視においてトラフ本体１の長さ方向に沿い細長状を呈するほぼ長方形であるか、あるいは二箇所のみを細長状のほぼ長方形とし、残りの二箇所を円錐台状の形状とすることができる。
各穴状凹部３０は各凸部３１と相似形状又は各穴状凹部３０のテーパ角度を少し小さくして、各穴状凹部３０の底部と凸部３１のクリアランスが徐々に減少するような形状で、当該凸部３１の体積よりもやや大きい容積を有する。各凸部３１の断面形状は急傾斜（７０〜８８°）の錐台形状であって、基端方向から先端方向へ徐々に断面積が減少する状態に形成されている。
前記傾斜角度は必要に応じて、７０〜８８°の間の角度に適宜設計できるが、蓋を滑らして被せる時の被せ易さの他、トラフ上を点検等の目的で検査員が歩く場合の蓋のすべりなどを考慮すると、その傾斜角度は７５°〜８５°、８０°〜８５°であるのがさらに望ましい。
【００１８】
また、各穴状凹部３０と凸部３１のトラフ側壁両端部に対する傾斜角度は、必ずしも同一でなくても良く、穴状凹部３０の傾斜角度が凸部３１の傾斜角度より小さいほうが、穴状凹部３０の奥部、すなわち穴状内底部における凸部３１先端とのクリアランランスＣＬ（閉蓋状態で穴状凹部３０へ凸部３１が挿入されている部分の横断面又は縦断面において、穴状凹部３０の内周面と凸部３１の内底面との隙間を言う。）を小さくできることから、閉蓋時に芯合わせ効果を持たせることができる。
また、穴状凹部３０に傾斜角度を持たせ、凸部３１はトラフ側壁上端面に対して直角にすることもできる。
したがって、閉蓋時に各凸部３１がそれぞれ対応する穴状凹部３０へ両者の中心が一致する状態で案内されたと仮定した場合、両者間には幅方向（図５の左右方向）及び長さ方向（図６の左右向）の両側へそれぞれ所定のクリアランスＣＬが形成される。
また、各凸部３１の上端と対応する穴状凹部３０の内底面（この実施形態では天井面）とは接触しても良いが、接触しない方が好ましい。その理由は、各凸部３１の上端と対応する穴状凹部３０の内底面が接触する場合は、樹脂成形時の寸法ばらつきにより、蓋が浮き上がる場合があるからである。
【００１９】
幅方向のクリアランスＣＬ（図５）及び長さ方向のクリアランスＣＬ（図６）は、閉蓋時の各穴状凹部３０とそれに対応する凸部３１との位置合わせ（芯合わせ）に手間取らないようにするためと、トラフ本体１及び蓋２における材質の収縮の影響を避けるために形成される。
【００２０】
クリアランスの量は合成樹脂材料の材質にもよるが、前記両方の目的を達成するためには、穴状凹部３０の先端と凸部３１の底部の幅方向の両側（図の幅方向両側）の合計が２ｍｍから５ｍｍで、かつそれぞれ凸部３１の幅の５〜３０％であるのが好ましく、１０〜２５％であるのがさらに好ましい。長さ方向の両側（図の長さ方向両側）のクリアランスは、合計４ｍｍから１０ｍｍで、且つ凸部３１の長さ２〜1０％であるの好ましく、５〜８％程度であるのがさらに好ましい。
孔状凹部３０の底部と凸部３１の先端のクリアランスが徐々に減少するような形状になっているので、穴状凹部３０の底部と凸部３１の先端の幅方向クリアランスは、適宜設計することが可能であるが、その合計は１ｍｍから２ｍｍで、長さ方向クリアランスの合計は、２ｍｍから４ｍｍ程度とすることが望ましい。このようにすれば、閉蓋後の蓋のすべりを防止できる。
【００２１】
この実施形態のトラフ構造体は、図３〜図６で示すようにトラフ本体１に対して蓋２を被せると、各穴状凹部３０へそれらに対応する凸部３１が収まるように挿入され、蓋姿勢の正逆を間違えることはない。
この状態において、蓋２の一端（図３の右端）部における内側ラップ部２０の先端は、トラフ本体１における雌状連結部１３内の内側端とほぼ一致する状態に位置し、蓋２の他端部における外側ラップ部２１の先端は、前記内側ラップ部２０の長さにほぼ相当する長さ分がトラフ本体１の雄状連結部１４の端部から突出する。
【００２２】
前記実施形態のトラフ構造体によれば、閉蓋状態でトラフ本体１に対する蓋２の幅方向のみならず長さ方向の滑りも防止することができるから、運送や倉庫への保管その他の取扱いの際に障害が少なくかつ便利であり、さらに静電気の帯電も少なくなる。
前記ずれ止め手段３である各穴状凹部３０と各対応する凸部３１との間には、前記のようなクリアランスＣＬがある。したがって、前記ずれ止め手段３はトラフ本体１に対する蓋２の滑りを抑制し、穴状凹部３０に対する凸部３１の位置合わせないし芯合わせ作用により、穴状凹部３０に対する凸部３１の挿入が容易になり、円滑な閉蓋作業を阻害することはない。
【００２３】
前記ずれ止め手段３におけるクリアランスＣＬは、閉蓋状態において前記凸部３１の先端部外周面と前記穴状凹部３０の奥部内周面とのクリアランスＣＬよりも、前記凸部３１の基端部外周面と前記穴状凹部３０の開口端部内周面とのクリアランスＣＬを大きく設定する（図５，６において、上端部のクリアランスよりも下端部のクリアランスを大きく設定する）のが好ましい。そして、幅方向のクリアランスＣＬよりも長さ方向のクリアランスＣＬを大きく設定するのが好ましい。このようにクリアランス設定にすることにより、トラフ本体１を蓋２で塞いだ場合に、凹部３０と凸部３１との芯合わせ効果がよりよく発揮される。
【００２４】
また、前記のように閉蓋状態で各穴状凹部３０とそれらに対応する各凸部３１の高さ方向に向けてのクリアランスを徐々に小さくすることにより、外気温の変化や日照による合成樹脂材料の熱変形による種々の弊害（収縮による変形や歪みの発生や膨張による変形、再開蓋や再閉蓋困難等）を防止することができる。
例えば後述のように、敷設状態でバックル金具６等を用いて蓋２をトラフ本体１へ押圧固定した場合でも、蓋２のずれの衝撃は当該バックル金具６には及ばないので、バックル金具６の損耗が防止され、その長寿命化に役立つ。
【００２５】
前記第１実施形態において、前記凸部３１は長さ方向へ連続して形成されている。例えば図６の二点鎖線で示すように各凸部３１の長さ方向の中央部へ所定長さの切欠状部３１ｂを形成し、両端部の二つの部分を対としても実施できる。このように形成すると、合成樹脂材料の使用量がより小さくなる。
各凸部３１は前記のように急峻な傾斜の角錐台形状に形成されているが、前記のようなクリアランスが形成されていれば、ほぼ角柱状であっても実施することができる。また、各凸部３１は四角柱状又は四角錐台形状、円柱状又は円錐台形状及び楕円柱ないしその錐台形状その他これらに類する形状であってもよい。
【００２６】
閉蓋作業時の案内機能を持たせるには、凸部３１を四角錐台形状や楕円柱又は楕円錐形状、あるいは四角錐台形状の短片を半円又は円弧の一部と置き換えた長円柱形状又は長円錐形状を複合した形状とする方がよい。
このようにすると、蓋２をトラフ本体１の長手方向に対して斜めにして、トラフ本体１の凸部３１の一部に蓋の孔状凹部３０の一部を合わせ、蓋を長手方向に沿って滑らせて閉蓋することができるので便利である。
【００２７】
凸部３１上下端の平均長さは、蓋を滑らせて閉蓋するためには、滑り長さを考えると、少なくともトラフ本体１の長さ方向に４０ｍｍ〜１５０ｍｍ程度である。４０ｍｍ以下であると短すぎてスムーズに滑らせることができないし、これ以上長いと、すべり距離が大きく無駄が多い。望ましくは、８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度であることがさらに好ましい。  また、穴状凹部３０上下端のトラフ本体長さ方向の平均長さは、上記の凸部３１上下端の平均長さにその両側に設けるべきクリアランスを加えた長さに設定すればよい。
【００２８】
第１実施形態のトラフ構造体では、蓋２のずれ止め手段３である穴状凹部３０とそれに対応する凸部３１は、トラフ本体１の長さ方向に沿う細長状であるので、トラフ構造体の少なくとも一箇所に設ければ前記と同様な効果を発揮する。
ずれ止め手段３を複数設ける場合において、閉蓋時の蓋姿勢の正逆間違いを防止するためには、前記のようにそれらの位置を非対称としたりそれらを異なる寸法にしたりすることに代えて、形状の異なる各ずれ止め手段３を設けることができる。  
【００２９】
次に前記第１実施形態のトラフ構造体を、トラフ橋を用いて敷設する方法について図３，図４を参照しながら説明する。
４は支柱５の上に固定されたトラフ橋であり、それぞれの垂直部４０ａ，４１ａがトラフ本体１の幅よりやや広い程度の間隔で相対するように、水平な補強板４２を介してアングルベース４０，４１の水平部を重ねる。この状態で支柱５相互を連結している連結ベース４４の上に連結板４２を介して連結するとともに、これらを支柱５へボルトナットなどで固定してほぼ角樋状のトラフ橋４を順次構築する。
【００３０】
トラフ橋４の内底部へ浅い溝状の上げ底受板４３を敷設し、その上にトラフ構造体を順次並べて敷設する。
例えば、図３で示すようにトラフ本体１を蓋２で閉蓋し、これらのトラフ構造体をトラフ橋４の上に敷設する。その要領は、あらかじめトラフ橋４の両側寄り位置にアンカーボルト（図示しない）を取り付け、当該ボルトの軸を受板４３の挿通孔（図示しない）に通して上方へ突出させておく。
【００３１】
閉蓋状態のトラフ構造体をトラフ橋４上の溝状の上げ底受板４３の上に長さ方向に沿って載置し、このように直前に載置したトラフ構造体の雌状連結部１３が位置する部分へ次のトラフ構造体の雄状連結部１４を上方から案内収容する要領で連結し、同時にこれを上げ底受板４３上に載置する。このとき、直前に載置されたトラフ構造体における蓋２の内側ラップ２０の上に次のトラフ構造体における蓋の外側ラップ部２１が重なった状態となり、蓋２相互の上面はほぼ面一となる。
以上の要領でトラフ構造体を順次連結しながら敷設し、その後、トラフ構造体における底部両側のフランジ部１２の挿通孔（図示しない）へ前記ボルトの軸を通してナットを締め付け、トラフ橋４へ固定する。あるいは、敷設しながら順次トラフ構造体をトラフ橋４上にボルトナットで固定してゆく。
この実施形態のトラフ構造体の敷設方法によれば、蓋２がトラフ本体１に対して幅方向にも長さ方向にもずれ止めされ、それらを一体として敷設することにより施工コストの大幅な削減が図られる。
また、種々の作業の際に作業員が蓋の上を安全に歩行することができるから、他の作業も容易になる。
【００３２】
前記のように敷設した後に、例えば図７，８で示すように、各トラフ本体１の長さ方向両端部分において蓋２をトラフ本体１へバックル金具６により押え付けて固定する。
バックル金具６は、図９で示すように所定形状に曲げ加工された金属棒からなる押え部６０と、この押え部６０の曲げ端部を保持してトラフ本体１の取付ベース１５へ固定する固定部６１とから構成されている。
【００３３】
押え部６０は金属棒（この実施形態では丸棒）を蓋２の案内溝２２と適合するように平面視コ字状ないしＵ字状に曲げ加工した主部６０ａと、主部６０ａの両端部をほぼ鉛直に曲げ下げた脚部６０ｂ，６０ｂと、各脚部６０ｂの端部をほぼ直角で相対向状に曲げた各被保持部６０ｃ，６０ｃとから構成されている。
【００３４】
固定部６１は、例えば板ばねやステンレス板のような弾性金属板を、前記取付ベース１５を挟持に適するように断面横コ字状ないし横Ｕ字状に曲げ加工した挟持部６１ａと、当該挟持部６１ａの上側板を折り返し状にカールさせたカール部６１ｂと、当該カール部６１ｂの折り返し部端部を断面ほぼ円形状に曲げ加工した保持部６１ｃとから構成されている。
保持部６１ｃには前記押え部６０の各被保持部６０ｃが、それぞれ差し込み状に保持されている。また、挟持部６１ａの下側板には弾性を強化するため内側（上側）に向けて傾斜状に切り起こした弾性片６１ｄが形成されている。カール部６１ｂの両端部には、短いスリット状の切り欠き６１ｅが形成されている。
【００３５】
前記のように構成されたバックル金具６は、押え部６０を蓋２の案内溝２２へ案内し、固定部６１の挟持部６１ａによりトラフ本体１の取付ベース１５を側部から押付けて挟ませる要領で取り付け、蓋２をトラフ本体１へ押付け状に固定する。
バックル金具６により蓋２をトラフ本体１へ固定する作業は、トラフ構造体の敷設前に行なっても、あるいはトラフ構造体を敷設する手順にしたがって敷設しながら順次行なっても差し支えない。
バックル金具６は、蓋２をトラフ本体１へ固定することができる形態であれば他の形態のものでも使用することができるほか、敷設場所の環境によっては、バックル金具等により蓋２をトラフ本体１へ固定しない場合でも実施することができる。
【００３６】
敷設環境の条件によっては、トラフ本体１および蓋２をともにラップ部を有しない構造とし、閉蓋状態のトラフ構造体の相互の端部を当接させて敷設する構造とすることにより、トラフ橋やコンクリート等の敷設基礎上に載置するだけで現場敷設する場合もある。
このようにトラフ構造体の端部相互を当接させて敷設する場合には、前後の各トラフ構造体の突合わせが円滑にできるように、トラフ本体当接部断面の肉厚を厚くしたり、トラフ本体１底部の前後に切り欠きとこれに嵌合する突起を設けることにより、より安定的に敷設するかとができる。
また、トラフ構造体を閉蓋状態で現場に輸送し、当該閉蓋状態のままで敷設すると、敷設工事が著しく簡素化され、施工コストの大幅削減が可能になる。
【００３７】
第２実施形態
穴状凹部３０は、トラフ本体１の取り扱い中に当該凹部３０内へ塵芥等が溜まるのを防止するためには、第１実施形態のトラフ構造体のように蓋２へ形成するのが好ましいが、機能的には、例えば図１０のように、穴状凹部３０をトラフ本体１の側壁１０の上端面へ形成し、凸部３１を蓋２へ形成しても差し支えない。  
【００３８】
第３実施形態
図１１及び図１２はトラフ構造体の第３実施形態を示す部分拡大断面図であり、穴状凹部３０への凸部３１の挿入案内を円滑にするための変形形態を示している。
トラフ本体１における側壁１０の上端面に形成されている凸部３１には、先端部（頂部）に先端方向に向かって徐々に縮小する傾斜状（図１１）又は断面円弧状（図１２）の挿入ガイド部３１ａが形成されており、当該凸部３１は基部から前記挿入ガイド３１ａに向かう各部の断面体積がほぼ等しくなるように構成されている。
他方、蓋２側に形成されている穴状凹部３０には、開口部分に開口端方向に向かって徐々に拡大する傾斜状（図１１）又は断面円弧状（図１２）の受入れガイド部３０ａが形成されており、当該穴状凹部３０は奥部から前記受入れガイド部３０ａに向かう各部の断面容積がほぼ等しくなるように構成されている。
このように構成することにより、凸部３１の凹部３０への挿入案内（閉蓋作業）を円滑にすることができる。
【００３９】
第４実施形態
図１３の（ｅ）図はトラフ構造体の第４実施形態を示す蓋の部分底面図、同（ｆ）図は（ｅ）図の矢印Ｃ−Ｃに沿う部分拡大断面図である。
この実施形態は、穴状凹部３０への凸部３１の挿入案内をさらに円滑にするための変形形態であり、第１実施形態のトラフ構造体とほぼ同様に、蓋２には図示されていない対応する凸部が収まる穴状凹部３０が形成されている。
蓋２には、穴状凹部３０の長さ方向の両端部（一端部でも実施できる）と連続するように、当該穴状凹部３０の長さとほぼ等しい長さで長さ方向に沿う状態に当該穴状凹部３０よりも浅いガイド溝３０ｂが形成されている。このガイド溝３０ｂの幅は対応する凹部３０の幅とほぼ等しい。
【００４０】
閉蓋時に蓋２をトラフ本体１の上に長さ方向に沿って載せると、ガイド溝３０ｂへ対応する凸部３１の先端部が案内されるので、この状態で蓋２をその長さがトラフ本体１の長さとほぼ適合する方向へ滑らせると、当該凸部３１は対応する凹部３０へ円滑に挿入される。
この実施形態において、ガイド溝３０ｂの長さは対応する凹部３０の長さ以上であるのが好ましいが、蓋２をトラフ本体１の上に載せるときに両者の長さ方向の位置関係に大差を生じることはほとんどないので、前記ガイド溝３０ｂの長さは特に限定されない。また、前記ガイド溝３０ｂは蓋２の長さ方向へ連続して形成されていても差し支えない。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明に係る第１実施形態のトラフ構造体におけるトラフ本体を示す図で、（ａ）図はその部分正面図、（ｂ）図はその部分平面図である。
【図２】第１実施形態のトラフ構造体における蓋を示す図で、（ｃ）図はその部分平面図、（ｄ）図はその部分底面図である。
【図３】第１実施形態のトラフ構造体を敷設した状態の部分断面図である。
【図４】図３の矢印Ａ−Ａに沿う半裁拡大断面図である。
【図５】図４のトラフ構造体のずれ止め手段の部分をさらに拡大して示して示す部分拡大断面図である。
【図６】図５の矢印Ｂ−Ｂに沿う部分断面図である。
【図７】第１実施形態のトラフ構造体において、バックル金具によりトラフ本体へ蓋を固定した状態の部分平面図である。
【図８】図７のトラフ構造体の部分正面図である。
【図９】バックル金具を一形態を例示した斜視図である。
【図１０】本発明に係る第２実施形態のトラフ構造体の部分拡大断面図である。
【図１１】本発明に係る第３実施形態のトラフ構造体の部分拡大断面図である。
【図１２】第３実施形態のトラフ構造体の変形形態を示す部分拡大断面図である。
【図１３】本発明に係る第４実施形態のトラフ構造体における蓋を示す図で、（ｅ）図はその部分底面図、（ｆ）図は（ｅ）図の矢印Ｃ−Ｃに沿う部分拡大断面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１  トラフ本体
１０  側壁
１１  縦リブ
１２  フランジ部
１３  雌状連結部
１３ａ  抜け止め突起
１４  雄状連結部
１４ａ  係止突起
１５  取付ベース
２  蓋
２０  内側ラップ部
２１  外側ラップ部
２２  案内溝
３  ずれ止め手段
３０  穴状凹部
３０ａ  受入れガイド部
３０ｂ  ガイド溝
３１  凸部
３１ａ  挿入ガイド部
４  トラス橋
４３  上げ底受板
５  支柱
６  バックル金具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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