(57)【要約】【課題】電動工具のスイッチレバーをオン状態にロックするためのロックオン機構と、オフ状態にロックするためのロックオフ機構を備えたスイッチにおいて、従来ロックオフ機構を解除するための操作方向とロックオン状態に切り換えるための操作方向が同じであったので、使用者が意図しない場合にもロックオン状態になってしまう場合があった。本発明では、両機構の操作が明確に区別されて使用者の操作意志が確実に反映されるようにする。【解決手段】１つのロック操作部材１５について、ロックオフ機構を解除する操作方向と、ロックオン状態に切り換えるための操作方向を反対にすることにより、両操作が無意識のうちに連続してなされてしまうことを防止する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電動工具を起動させるオン位置と停止させるオフ位置との間を移動操作可能なスイッチレバーと、該スイッチレバーを前記オン位置にロックするためのロックオン機構と、該スイッチレバーを前記オフ位置にロックするためのロックオフ機構を備えたスイッチであって、
前記ロックオン機構を有効にするための操作と前記ロックオフ機構を解除するための操作を行う単一のロック操作部材を備え、該ロック操作部材の操作方向が前者の操作と後者の操作で相互に異なるスイッチ。
【請求項２】
請求項１記載のスイッチであって、前記ロックオン機構を有効にするための操作方向と、前記ロックオフ機構を解除するための操作方向が相互に反対方向であるスイッチ。
【請求項３】
請求項１記載のスイッチであって、前記単一のロック操作部材が前記スイッチレバーとは別に設けられた部材であるスイッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば石材加工等に用いられる手持ち式ディスクグラインダの起動用のスイッチに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば上記手持ち式のディスクグラインダは、駆動源としての電動モータを内装した本体部と、本体部の前部に組み付けられたギヤヘッドと、本体部の後部に組み付けられたハンドル部を備えている。
ギヤヘッドのギヤケースには、電動モータの回転出力を減速するための歯車列が内装されている。歯車列で減速された回転出力はスピンドルに出力される。このスピンドルに円形の砥石（ディスク）が装着される。
ハンドル部は、当該電動工具の使用者が片手で把持する部分で、その下部には、使用者が指先でオン位置とオフ位置に引き操作若しくはスライド操作するスイッチレバーが設けられている。使用者がハンドル部を把持したまま指先でスイッチレバーを例えば引き操作（ハンドル部を握り込む操作）してオン位置に移動させると電源回路がオンして本体部の電動モータが起動する。電動モータが起動すればその回転出力が駆動ヘッドを経てスピンドルに出力されて砥石が回転する。スイッチレバーの引き操作を解除すると、当該スイッチレバーは例えばばね付勢力によりオフ位置に戻されて電源回路が遮断されるため電動モータが停止する。
このようなスイッチレバーを備えるスイッチについては、スイッチレバーをオン位置にロックするロックオン機構と、スイッチレバーをオフ位置にロックするロックオフ機構が併設されたものが提供されている。ロックオン機構によれば、使用者がスイッチレバーを引き操作した状態に保持しなくとも当該スイッチレバーがオン位置に保持されて電動モータが起動状態にロックされるため、長時間に及ぶ作業を楽に行うことができる等当該電動工具の作業性（スイッチの使い勝手）を高めることができる。これに対してロックオフ機構によれば、スイッチレバーがオフ位置にロックされて使用者が引き操作してもオン位置に移動させることができないため、電動モータの不用意な起動が防止される。
このロックオン機構及びロックオフ機構を切り換え操作するためのロック操作部材としては、スイッチレバーそのものの動きを利用する構成のもの、あるいはスイッチレバーとは別に設けたレバーや押しボタンを用いる構成のものが提供されている。前者の構成に関する技術が例えば下記の特許文献１に開示され、後者の構成に関する技術が例えば下記の特許文献２に開示されている。
これら従来のスイッチによれば、ロックオン機構及びロックオフ機構の双方を備えることにより、電動工具の作業性及び当該スイッチの使い勝手を高めつつ、当該電動工具の不用意な起動（スイッチの不用意なオン操作）を防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】独国特許DE3638952C2号公報
【特許文献２】特許第2977076号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、ロックオン機構とロックオフ機構の双方を備えた従来のスイッチによれば、ロックオフ機構を解除する操作の操作方向とロックオン機構を有効にするための操作の操作方向がほぼ同じであったため、使用者によっては両操作が一連の操作として連続してなされやすい構成となっていた。
このため、ロックオフ機構によりスイッチレバーをオン位置へ移動操作できない状態（ロックオフ状態）を解除して当該電動工具を使用しようとする場合に、使用者はロックオフ状態のみを解除操作したつもりであってもロックオン機構までも操作されてスイッチレバーがオン位置にロックされてしまう場合があり、この場合には使用者が当該電動工具を停止させようとしてスイッチレバーの引き操作を止めても引き続き電動工具が起動状態に維持されてしまう。このように、従来はロックオフ状態を解除する操作と、ロックオン状態への切り換え操作との間に使用者の意志が明確に反映されにくい問題があった。
本発明は、係る従来の問題に鑑みてなされたもので、ロックオフ機構とロックオン機構の双方を備えるスイッチにおいて、ロックオフ状態を解除する操作とロックオン状態への切り換え操作について使用者の意志が明確に反映されるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このため、本発明は、特許請求の範囲の各請求項に記載した構成のスイッチとした。
請求項１記載のスイッチによれば、ロックオン機構を有効にするための操作方向と、ロックオフ機構を解除するための操作方向が異なることから、使用者は、ロックオフ状態を解除する際にその操作方向と、ロックオン機構を有効にするための操作方向とを明確に区別して操作することができる。このため、ロックオフ状態（ロックオフ機構が機能している状態）を解除する操作に伴って無意識のうちにロックオン状態（ロックオン機構が機能している状態）に切り換わってしまうことはなく、当該ロック操作部材の操作について使用者の意志が明確に反映される。
請求項２記載のスイッチによれば、ロックオン状態に切り換える操作と、ロックオフ状態を解除する操作とでは、ロック操作部材の操作方向が相互に反対方向であるので、２つの操作が一連の操作として無意識のうちになされることがなく、これにより使用者の操作意志が明確に反映される。
請求項３記載のスイッチによれば、スイッチレバーとは別に設けた単一のロック操作部材を異なる方向に操作することにより、ロックオン機構を有効にし、逆にロックオフ機構を解除することができる。このことから、ロックオフ機構を解除するために単一のロック操作部材を操作した場合に同じ操作方向への操作量によってそのままロックオン機構が有効になることが防止されるため、当該ロック操作部材の操作について使用者の意志が明確に反映される。
請求項３記載の構成に代えて、スイッチレバーそのものを単一のロック操作部材として機能させることもできる。この場合、スイッチレバーはオン位置とオフ位置との間を移動操作可能（例えば上下に傾動操作可能）であるとともに、相互に異なる操作方向であるロックオン機構を有効にするための操作方向と、ロックオフ機構を解除する操作方向との間を移動操作可能（例えば前後にスライド操作可能）に設けられている。
上記の請求項１〜３記載の構成とは異なるが、ロックオン機構を有効にするための操作を行うロックオン操作部材と、ロックオフ機構を解除する操作を行うためのロックオフ操作部材を個別に設けて、両操作部材の操作方向が異なる構成とすることによっても、ロックオフ機構を解除する操作とロックオン機構を有効にする操作が一連の操作としてなされることが防止されることから使用者の操作意志を明確に反映させることができる。
例えば、スイッチレバーを操作することによりロックオフ状態が解除され、その後当該スイッチレバーとは別に設けたロックオン操作部材を操作することにより当該スイッチレバーをロックオン状態に切り換える構成とすることができる。このように、スイッチレバーとロックオン操作部材とロックオフ操作部材を相互に別部材として設ける構成とする他、例えばロックオフ操作部材の機能をスイッチレバーに併せ持たせることができ、これにより構成の簡略化を図りつつ同様の作用効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の第１実施形態に係るスイッチを備えた電動工具の全体側面図である。本図では、電動工具としてディスクグラインダが示されている。
【図２】第１実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図３】第１実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除してスイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図４】第１実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図５】第２実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図６】第２実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除してスイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図７】第２実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図８】第３実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図９】第３実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除して、スイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図１０】図９の（Ｘ）−（Ｘ）線断面図であって、ロックオフ位置のロック操作部材と係合突部との位置関係を前側から見た図である。
【図１１】第３実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図１２】第４実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図１３】第４実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除した状態を示している。スイッチレバーはオフ位置に位置している。
【図１４】第４実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、スイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図１５】第４実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図１６】第５実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図１７】第５実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、スイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図１８】第５実施形態のスイッチを備えたハンドル部の縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図１９】第６実施形態のスイッチの縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を示している。
【図２０】図１９の（２０）−（２０）線矢視図であって、スイッチレバーの平面図である。
【図２１】図１９の（２１）−（２１）線矢視図であって、ロック操作部材を前側から見た図である。
【図２２】第６実施形態のスイッチの縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除した状態を示している。スイッチレバーはオフ位置に位置している。
【図２３】図２２の（２３）−（２３）線矢視図であって、スイッチレバーの平面図である。
【図２４】第６実施形態のスイッチの縦断面図である。本図は、ロックオフ状態を解除してスイッチレバーをオン位置に傾動操作した状態を示している。
【図２５】図２４の（２５）−（２５）線矢視図であって、スイッチレバーの平面図である。
【図２６】第６実施形態のスイッチの縦断面図である。本図は、ロックオン状態を示している。
【図２７】図２６の（２７）−（２７）線矢視図であって、スイッチレバーの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【０００７】
次に、本発明の実施形態を図１〜図２７に基づいて説明する。図１は、本発明の第１実施形態に係るスイッチ１０を備えた電動工具１を示している。この電動工具１は、手持ち式のディスクグラインダであって、工具本体部２とギヤヘッド３とハンドル部４を備えている。工具本体部２の前部にギヤヘッド３が結合され、後部にハンドル部４が取り付けられている。
工具本体部２には、電動モータ５が内装されている。電動モータ５の回転出力はギヤヘッド３に内装した歯車列６で減速された後スピンドル７に出力される。スピンドル７の先端に、円形の砥石８が装着されている。
ハンドル部４は、使用者が片手で把持し易い太さと長さを有するハンドルケース４ａを主体とするもので、工具本体部２の後部から後方へ延びている。ハンドル部４の後端部に、電力供給用の電源コード９が引き込まれている。工具本体部２の電動モータ５は、この電源コード９で供給される電力を電源として起動する。
このハンドル部４の下面側に、第１実施形態のスイッチ１０が設けられている。第１実施形態のスイッチ１０の詳細が図２〜図４に示されている。このスイッチ１０は、ハンドルケース４ａの内部に固定したスイッチベース１９と、このスイッチベース１９に対して上下に傾動操作可能に支持されたスイッチレバー１１と、このスイッチレバー１１の操作によってオン、オフされるスイッチ本体１２を備えている。
スイッチ本体１２は、スイッチベース１９とハンドルケース４ａとの間に挟まれた状態に取り付けられて、ハンドルケース４ａのほぼ中央に内装されている。このスイッチ本体１２は、作動ノブ１２ａが上方へ押し込まれるとオンし、ばね付勢力によってこの作動ノブ１２ａが下方へ突き出されるとオフする。スイッチ本体１２がオンすると電動モータ５を起動するための電源回路がオンする。スイッチ本体１２がオフすると、電動モータ５が停止される。このスイッチ本体１２及び電源回路については公知の技術であり、本実施形態において特に変更を要しない。
本実施形態は、このスイッチ本体１２をオンオフさせるスイッチレバー１１及びスイッチレバー１１の動作を規制するロックオン機構とロックオフ機構に特徴を有している。以下、このスイッチレバー１１とロックオン、ロックオフ機構について様々な実施形態を説明する。
【０００８】
スイッチレバー１１は、概ねスイッチベース１９の下方に沿って前後に延びる状態で支持されている。スイッチベース１９の後部には、断面半円柱体形の支持突部１９ａが設けられている。この支持突部１９ａを介してスイッチレバー１１が上下に傾動可能に支持されている。スイッチレバー１１とスイッチベース１９との間に圧縮ばね１３が介装されている。この圧縮ばね１３によってスイッチレバー１１は下側のオフ位置側（矢印Ｃ方向とは反対側）へ傾動する方向に付勢されている。
使用者がハンドル部４を握り込んでその指先でスイッチレバー１１を圧縮ばね１３に抗して上側のオン位置側へ向けて傾動操作すると、スイッチ本体１２の作動ノブ１２ａが上方へ押し込まれて当該スイッチ本体１２がオンする。スイッチ本体１２がオンすると電動モータ５が起動する。使用者がスイッチレバー１１から指先を離すと、当該スイッチレバー１１が圧縮ばね１３によって下側のオフ位置に戻される。スイッチレバー１１がオフ位置に戻されると、スイッチ本体１２の作動ノブ１２ａが下方へ突き出されて当該スイッチ本体１２がオフする。スイッチ本体１２がオフすると電動モータ５が停止する。
スイッチレバー１１には、ロックオン機構とロックオフ機構が併設されている。ロックオン機構は、スイッチレバー１１をオン位置にロックする機能を有し、ロックオフ機構は、スイッチレバー１１をオフ位置にロックする機能を有している。両機構は、共通のロック操作部材１５を備えている。
ロック操作部材１５は、スイッチレバー１１の前側に支持されている。このロック操作部材１５の先端部１５ｂはスイッチレバー１１の下面に設けた窓部１１ｂを経て下方へ突き出されている。このロック操作部材１５は支軸部１５ａを介して前後に傾動操作可能に支持されている。このスイッチレバー１５は、捩りばね１６によって図２において反時計回り方向であってその先端部１５ｂを後ろ側（ロックオフ位置側）に変位させる方向に付勢されている。ロック操作部材１５の前面上部には、Ｌ字形の係合突部１５ｃが一体に設けられている。
スイッチベース１９の前部にはロックベース１７が取り付けられている。このロックベース１７は、スイッチレバー１１の前部に沿って上下に長く延びる状態に固定されている。このロックベース１７の前面下部には、規制突部１７ａが前方へ突き出す状態に設けられている。この規制突部１７ａは、スイッチレバー１１の前部に設けた規制窓部１１ｃ内に進入している。この規制突部１７ａが規制窓部１１ｃ内において上下に相対的に変位可能な範囲で、スイッチレバー１１が上下に傾動可能となっており、この規制突部１７ａによってスイッチレバー１１の上下傾動範囲が規制されている。
また、このロックベース１７の後面下部には、係合突部１７ｂが一体に設けられている。この係合突部１７ｂに向かって、当該ロックベース１７の上部に取り付けたリーフスプリング１８が延びている。
【０００９】
以上のように構成した第１実施形態のスイッチ１０によれば、図２に示すように使用者がスイッチレバー１１を何ら操作しない状態では、当該スイッチレバー１１が圧縮ばね１３の付勢力によって下側のオフ位置に位置する。スイッチレバー１１がオフ位置に位置する状態では、ロック操作部材１５が捩りばね１６の付勢力によってその先端部１５ｂを後ろ側へ変位させたロックオフ位置に保持される。
ロック操作部材１５がロックオフ位置に位置する状態では、その係合突部１５ｃが、ロックベース１７の係合突部１７ｂの下側に位置する。従って、このロックオフ位置では、係合突部１５ｃの上方への変位がロックベース１７の係合突部１７ｂによって規制されるため、スイッチレバー１１をオン位置側（図２中白抜き矢印Ｃ方向）へ傾動操作することができないロックオフ状態となる。このロックオフ状態によって、スイッチレバー１１の不用意なオン操作が防止される。
スイッチレバー１１のロックオフ状態を解除するためには、ロック操作部材１５を捩りばね１６に抗してその先端部１５ｂを前側へ変位させる方向（白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向）へ傾動操作する必要がある。図３に示すようにロック操作部材１５をロックオフ解除方向へ傾動操作すると、その係合突部１５ｃがロックベース１７の係合突部１７ｂの下側から退避するため、スイッチレバー１１を白抜き矢印Ｃで示すオン位置側へ傾動操作可能な状態となる。こうしてロック操作部材１５を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向へ傾動操作した状態を保持してスイッチレバー１１を白抜き矢印Ｃで示す上方のオン位置へ傾動操作すると、作動ノブ１２ａが押し込まれてスイッチ本体１２がオンし、従って電動モータ５が起動する。
ロック操作部材１５のロックオフ解除方向への傾動操作を保持してスイッチレバー１１をオフ位置からオン位置に向けて傾動操作すると、係合突部１５ｃがロックベース１７の係合突部１７ｂの後方を通過して上方へ変位する。スイッチレバー１１をオン位置に傾動操作した状態（オン状態）では、ロック操作部材１５の係合突部１５ｃがリーフスプリング１７に摺接されている。このリーフスプリング１８の付勢力は、捩りばね１６の付勢力よりも大きくなっている。このため、この段階でロック操作部材１５のロックオフ解除方向への傾動操作を止めても、当該ロック操作部材１５はリーフスプリング１８の付勢力によってロックオフ解除位置（図３に示す位置）に保持される。
使用者が指先による当該スイッチレバー１１のオン位置側への傾動操作を止めると、スイッチレバー１１は圧縮ばね１３によって下方のオフ位置に戻される。スイッチレバー１１が下方のオフ位置に戻されると、ロック操作部材１５の係合突部１５ｃがロックベース１７の係合突部１７ｂの後ろ側を通過する。ロック操作部材１５は捩りばね１６によってロックオフ側に付勢されているため、スイッチレバー１１のオフ位置側への傾動に伴って係合突部１５ｃが係合突部１７ｂの後ろ側を通過すると、ロックオフ位置に戻される。前記したようにロック操作部材１５がロックオフ位置に戻された状態では、スイッチレバー１１のオン位置側（矢印Ｃ方向）への傾動操作が禁止された状態（ロックオフ機能）となる。
【００１０】
以上のロックオフ機能に加えて本実施形態のスイッチ１０はロックオン機能を備えている。図３に示すように、ロック操作部材１５を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除位置に傾動操作した状態でスイッチレバー１１を白抜き矢印Ｃで示すオン位置に傾動操作することによりスイッチ本体１２をオンして電動モータ５を起動させることができる。その後、図４に示すようにロック操作部材１５を白抜き矢印Ｂで示すロックオン位置側（その先端部１５ｂを後ろ側へ変位させる方向）に傾動操作する。このロックオン操作により、使用者のロック操作部材１５に対する傾動操作力と捩りばね１６の付勢力がリーフスプリング１８の付勢力に勝って、係合突部１５ｃがリーフスプリング１８を前側へ押しながら係合突部１７ｂの上方に進入する。このため、ロック操作部材１５をロックオン位置に保持したままスイッチレバー１１のオン位置側への傾動操作を止めると、スイッチレバー１１に対する圧縮ばね１３の付勢力によって係合突部１５ｃがロックベース１７の係合突部１７ｂに対して上側から押圧されるように係合される。ロックベース１７の係合突部１７ｂに対してロック操作部材１５の係合突部１５ｃが上側から係合されるため、スイッチレバー１１のオフ位置側への傾動が規制される。スイッチレバー１１のオフ位置側への傾動が規制されてオン位置に保持されるため、スイッチ本体１２はオン状態に保持され、従って電動モータ５が起動状態にロックされる。スイッチレバー１１がオン位置にロックされるため、使用者は当該スイッチレバー１１を引き操作することなく電動モータ５を起動状態にロックすることができ、従ってハンドル部４を把持して楽に作業を行うことができる。
このロックオン状態から、使用者がスイッチレバー１１を再度上方へ握り込み操作すると、ロック操作部材１５の係合突部１５ｃがロックベース１７の係合突部１７ｂに対して上方へ退避するため、係合突部１５ｃがリーフスプリング１８の付勢力により後ろ側へ押されて当該ロック操作部材１５が捩りばね１６に抗してその先端部１５ｂを前側へ変位させる方向（図３において白抜き矢印Ａ方向）に傾動する。こうしてロック操作部材１５が図３に示す位置に戻されるため、使用者はスイッチレバー１１の握り込み操作を解除すれば、当該スイッチレバー１１が圧縮ばね１３によって下方のオフ位置に戻されてスイッチ本体１２がオフする。また、これに伴ってロック操作部材１５が捩りばね１６の付勢力によってその先端部１５ｂを後ろ側へ変位させるロックオフ位置に戻されることによって、当該スイッチ１０が初期状態であるロックオフ状態に戻される。
以上説明したように第１実施形態のスイッチ１０によれば、ロック操作部材１５を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向へ傾動操作することにより、スイッチレバー１１のロックオフ状態を解除することができる。また、スイッチレバー１１をオン位置に保持した状態で、ロック操作部材１５を矢印Ｂで示すロックオン方向へ傾動操作することによりスイッチレバー１１をロックオン状態に切り換えることができる。このようにスイッチレバー１１のロックオフ状態を解除するためのロック操作部材１５の操作方向（白抜き矢印Ａ）と、スイッチレバー１１をロックオン状態に切り換えるためのロック操作部材１５の操作方向（白抜き矢印Ｂ）とが反対方向になっている。このため、ロック操作部材１５を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向に傾動操作した場合に、そのまま同じ方向に傾動操作してしまうことによってロックオン状態になってしまうといった操作ミスをすることがなく、ロックオン状態に切り換えるためには当該ロック操作部材１５を白抜き矢印Ｂで示す反対方向に傾動操作する必要があることから、使用者の操作意志が明確に反映されるようになっている。
【実施例２】
【００１１】
以上説明した第１実施形態には種々変更を加えることができる。図５〜図７には第２実施形態のスイッチ２０が示されている。第１実施形態と同様の構成及び部材については同位の符号を用いてその説明を省略する。第１実施形態ではロック操作部材１５に設けた係合突部１５ｃによってロックオフ機能とロックオン機能の双方が実現される構成となっていたが、第２実施形態では両機能が別の部材により達成される構成となっている。
スイッチレバー２１は、第１実施形態と同様、スイッチベース１９の後部に設けた支持突部１９ａを介して上側のオン位置と下側のオフ位置との間を上下に傾動操作可能な状態に支持されている。また、スイッチレバー２１は、スイッチベース１９との間に介装した圧縮ばね１３によって下側のオフ位置に移動する方向に付勢されている。
スイッチレバー２１の前部下面には、ロック操作部材２２が支軸２７を介して前後に傾動操作可能に支持されている。このロック操作部材２２の先端部２２ａは、スイッチレバー２１の前部に設けた窓部２１ｂを経て下方へ突き出されている。このロック操作部材２２は、捩りばね２６によってその先端部２２ａを前側へ変位させる方向（図５において時計回り方向）に付勢されている。この点第１実施形態の捩りばね１６とは付勢方向が逆になっている。
ロック操作部材２２の上部には、係合アーム部２２ｂが上方へ延びる状態に一体に設けられている。この係合アーム部２２ｂの先端部にはＬ字形に屈曲した係合部２２ｃが設けられている。係合アーム部２２ｂの後ろ側には、スライダ２３が配置されている。このスライダ２３は、前後にスライド可能な状態でスイッチベース１９に支持されている。このスライダ２３の後ろ係合部２３ｂと、スイッチベース１９との間には圧縮ばね２４が介装されている。この圧縮ばね２４によってスライダ２３は前側へ変位する方向に付勢されている。
圧縮ばね２４の付勢力は、ロック操作部材２２を図示時計回り方向に付勢する捩りばね２６よりも大きな付勢力に設定されている。このため、ロック操作部材２２の係合アーム部２２ｂがこのスライダ２３によって前側へ押されて、当該ロック操作部材２２は捩りばね２６に抗してその先端部２２ａを後ろ側へ変位させる方向（ロックオフ位置側）に付勢されている。
スライダ２３の下方であってスイッチレバー２１の内面には、係合突部２１ｄが一体に設けられている。この係合突部２１ｄは、上方へ延びる柱形に形成されている。この係合突部２１ｄは、図５に示すようにスライダ２３が前側へ移動した状態ではスライダ２３の後ろ係合部２３ｂの下方に位置する。
スイッチベース１９の前部にはＬ字形に屈曲した係合突部２５が設けられている。この係合突部２５は、ロック操作部材２２の上方に突き出している。
【００１２】
図５に示すように使用者がハンドル部４を把持してスイッチレバー２１を何ら操作しない状態では、スイッチレバー２１は圧縮ばね１３により下側のオフ位置に位置する。スイッチレバー２１がオフ位置に位置する状態で、ロック操作部材２２を操作しない状態では、このロック操作部材２２は係合アーム部２２ｂがスライダ２３によって前側へ押されることによってその先端部２２ａを後ろ側に位置させたロックオフ位置に保持されている。ロック操作部材２３がロックオフ位置に位置する状態では、スライダ２３の後ろ係合部２３ｂの直下に係合突部２１ｄが位置する状態となっている。後ろ係合部２３ｂと係合突部２１ｄとの間の隙間はごく僅かに設定されている。このため、スイッチレバー２１の図中白抜き矢印Ｃで示すオン位置側への傾動操作が規制されたロックオフ状態となっている。
このロックオフ状態を解除するためには、ロック操作部材２２を図６中白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向へ傾動操作する必要がある。ロック操作部材２２をロックオフ解除方向へ傾動操作すると、その傾動操作力と捩りばね２６の付勢力との合計が圧縮ばね２４の付勢力に勝ってスライダ２３が圧縮ばね２４の付勢力に抗して後側に移動する。
スライダ２３が後ろ側に移動すると、その後ろ係合部２３ｂが係合突部２１ｄの上方から後ろ側へ退避するため、スイッチレバー２１を白抜き矢印Ｃで示すオン位置側へ傾動操作することができる。スイッチレバー２１をオン位置へ傾動操作すると、スイッチ本体１２の作動ノブ１２ａが当該スイッチレバー２１によって押し込まれて当該スイッチ本体１２がオンし、従って電動モータ５が起動する。図６に示すようにスイッチレバー２１をオン位置へ傾動操作すると、その係合突部２１ｄがスライダ２３の後ろ係合部２３ｂの前側に位置するため、当該スライダ２３の前側への移動が規制された状態となる。
スイッチレバー２１をオン位置へ傾動操作してロック操作部材２２をロックオフ解除位置に位置させた状態では、使用者がスイッチレバー２１のオン位置への傾動操作を止めると、当該スイッチレバー２１は圧縮ばね１３によって再びオフ位置に戻されてスイッチ本体１２がオフし、従って電動モータ５が停止する。
これに対して図７に示すようにスイッチレバー２１をオン位置へ傾動操作した状態でロック操作部材２２を捩りばね２６に抗して白抜き矢印Ｂで示すロックオン位置に傾動操作すると、その係合部２２ｃがスイッチベース１９側の係合突部２５の上側へ変位する。このため、係合突部２５に対して係合部２２ｃが上側から係合されることにより、ロック操作部材２２が図７に示すロックオン位置に保持されるとともに、スイッチレバー２１のオフ位置側への傾動が規制されてオン位置にロックされる（ロックオン状態）。
このロックオン状態から、スイッチレバー２１をさらに深く傾動操作すると、ロック操作部材２２が捩りばね２６によってロックオフ位置側に付勢されている結果、係合部２２ｃの係合突部２５に対する係合状態が解除され、従ってスイッチレバー２１が圧縮ばね１３によってオフ位置側に戻される。スイッチレバー２１がオフ位置側に戻されると、後ろ係合部２３ｂの前側から係合突部２１ｄが退避するためスライダ２３が圧縮ばね２４によって前側へ移動する。
また、ロック操作部材２２の係合部２２ｃが係合突部２５から外れるため、当該ロック操作部材２２がその先端部２２ａを前側へ変位させる方向（図において時計回り方向）に戻される。これとともに、ロック操作部材２２の係合アーム部２２ｂがスライダ２３で前側に押されて当該ロック操作部材２２が図５に示すロックオフ位置に戻され、従ってスイッチレバー２１がオフ位置にロックされる。
以上のように構成した第２実施形態のスイッチ２０によっても、ロック操作部材２２のロックオフ解除方向（矢印Ａ方向）と、ロックオン状態に切り換えるための操作方向（矢印Ｂ方向）が反対になっている。このため、ロック操作部材２２を矢印Ａで示すロックオフ解除方向に傾動操作した場合に、そのまま同じ方向に傾動操作してしまうことによってロックオン状態になってしまうといった操作ミスをすることがなく、ロックオン状態に切り換えるためには当該ロック操作部材２２を矢印Ｂで示す反対方向に傾動操作する必要があることから、使用者の操作意志が明確に反映されるようになっている。
【実施例３】
【００１３】
次に、図８〜図１１には、第３実施形態のスイッチ３０が示されている。変更を要しない構成及び部材については同位の符号を用いてその説明を省略する。第３実施形態のスイッチ３０は、第１実施形態のスイッチ１０と同様、１つのロック操作部材３２によってロックオフ状態の解除操作とロックオン状態への切り換え操作を行う構成となっている。
ロック操作部材３２は、支軸３３を介してスイッチレバー３１の前部に支持されている。このロック操作部材３２は、支軸３３を中心にして前後傾動操作可能に支持されている。このロック操作部材３２は、その前部とスイッチレバー３１のばね受け部３１ａとの間に介装した圧縮ばね３５によってその先端部３２ｄを後側（ロックオフ位置側）へ変位させる方向に付勢されている。
ロック操作部材３２は、第１係合アーム３２ａと第２係合アーム３２ｂを備えている。第１係合アーム３２ａは上方へ延びている。第１係合アーム３２ａの上部にはＬ字形に前側へ屈曲した係合部３２ｃが設けられている。
第２係合アーム３２ｂは、支軸３３を介して前後に傾動可能に支持されている。この第２係合アーム３２ｂは、捩りばね３４によってその上部を前側へ変位させる方向に付勢されている。この第２係合アーム３２ｂは、第１係合アーム３２ａの後ろ側に沿って上方へ延びる状態に配置されている。この第２係合アーム３２ｂは、図８に示すように捩りばね３４によって第１係合アーム３２ａの後ろ側に沿った位置に保持される。また、図１１に示すように捩りばね３４に抗してその上部を後ろ側へ変位させる方向（第１係合アーム３２ａから離間する方向）に傾動可能となっている。
図８に示すようにスイッチレバー３１は引き操作しない状態では圧縮ばね１３のばね付勢力によってオフ位置に保持され、ロック操作部材３２は何ら操作しない状態では圧縮ばね３５のばね付勢力によってロックオフ位置に保持される。ロック操作部材３２がロックオフ位置に位置する状態では、第２係合アーム３２ｂの上方に、スイッチベース１９に一体に設けた２つの係合突部３７，３７が位置している。第２係合アーム３２ｂと係合突部３７，３７との間の隙間は僅かに設定されている。このため、ロック操作部材３２を何ら操作しない状態では、スイッチレバー３１のオン位置側への操作が規制されたロックオフ状態となっている。
【００１４】
スイッチレバー３１をオン位置側に引き操作するために、ロック操作部材３２を図９において白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向へ傾動操作すると、第１係合アーム３２ａと第２係合アーム３２ｂが一体でこれらの上部を後ろ側へ変位させる方向に傾動する。ロック操作部材３２のロックオフ解除方向への傾動操作は、圧縮ばね３５に抗してなされる。
ロック操作部材３２をロックオフ解除方向へ傾動操作すると、第２係合アーム３２ｂの先端部が係合突部３７，３７の後ろ側へ変位するため、スイッチレバー３１をオン位置側へ傾動操作することができるようになる。こうしてスイッチレバー３１をオン位置に傾動操作すると、第１実施形態と同様、作動ノブ１２ａが押し込まれることによりスイッチ本体１２がオンして電動モータ５が起動する。
図１０に示すように２つの係合突部３７，３７は、その幅方向（図１０において左右方向）に一定の間隔を置いて下方へ突き出す二股形状に設けられている。前側の第１係合アーム３２ａの幅は、両係合突部３７，３７間の隙間に進入可能な小幅に形成されている。これに対して、後ろ側の第２係合アーム３２ｂの幅は、両係合突部３７，３７に跨る大幅に形成されている。このため、図９に示すようにロック操作部材３２をロックオフ解除方向へ傾動操作した状態でスイッチレバー３１をオン位置側に傾動操作すると、第１係合アーム３２ａは両係合突部３７，３７間の隙間に進入して干渉しない。一方、ロックオフ解除状態でスイッチレバー３１をオン位置に傾動操作すると、第２係合アーム３２ｂの前面に両係合突部３７，３７が当接した状態となってその前側への傾動が規制された状態となる。第２係合アーム３２ｂの前側への傾動が規制された状態であるため、図１１に示すようにロック操作部材３２の白抜き矢印Ｂ方向への傾動操作は捩りばね３４の付勢力に抗してなされる。
図１１に示すようにスイッチレバー３１をオン位置に傾動操作した状態で、ロック操作部材３２を捩りばね３４の付勢力に抗して白抜き矢印Ｂ方向に傾動すると、第１係合アーム３２ａが前側へ傾動するため、その係合部３２ｃがスイッチベース１９に一体に設けた係合突起３８に係合される。第１係合アーム３２ａの係合部３２ｃが係合突起３８に係合されることにより、ロック操作部材３２が図１１に示すロックオン位置にロックされ、従ってスイッチレバー３１がオン位置にロックされる。
このロックオン状態で、スイッチレバー３１をさらに深く握り込むと、係合突起３８に対する第１係合アーム３２ａの係合状態が解除され、従ってロック操作部材３２が捩りばね３４の付勢力によって図９に示す位置に戻されることによりロックオン状態が解除される。従って、その後スイッチレバー３１の引き込み操作を解除すれば、当該スイッチレバー３１が圧縮ばね１３の付勢力によってオフ位置に戻される。
以上説明したように、第３実施形態のスイッチ３０によっても、ロック操作部材３１の操作方向がロックオフ解除操作方向（矢印Ａ方向）と、ロックオン切り換え操作方向（矢印Ｂ方向）が反対側となるため、使用者はロックオフ解除操作とロックオン切り換え操作とを明確に区別して操作することができ、従って使用者の操作意志が明確に反映されるスイッチ３０とすることができる。
【実施例４】
【００１５】
次に、図１２〜図１５には第４実施形態に係るスイッチ４０が示されている。このスイッチ４０は、スイッチベース１９と、その後部に設けた支持突部１９ａを介してオフ位置とオン位置との間を上下に傾動操作可能に支持されたスイッチレバー４１と、スイッチ本体１２を備えている。このスイッチレバー４１の前部にロック操作部材４３が支軸４４を介して前後に傾動操作可能に支持されている。このロック操作部材４３は、捩りばね４５によってその先端部４３ａを前側へ変位させる方向に付勢されている。ロック操作部材４３には、ロックオンアーム４３ｂが設けられている。一方、スイッチベース１９の下面側には、矩形枠形のスライダ４６が前後にスライド可能に支持されている。このスライダ４６は、スイッチレバー４１との間に介装した圧縮ばね４８によって前側に付勢されている。
スライダ４６の前枠部４６ａに対して、ロック操作部材４３のロックオンアーム４３ｂが捩りばね４５の付勢力によって後ろ向きに押圧されている。一方、スライダ４６は、圧縮ばね４８によって前側に付勢されている。スライダ４６に対するロックオンアーム４３ｂの後ろ向きの押圧力（捩りばね４５の付勢力）は、圧縮ばね４８の後ろ側からの付勢力よりも小さく設定されている。このため、圧縮ばね４８の付勢力から捩りばね４５の付勢力を差し引いた付勢力に相当する付勢力がロック操作部材４３に対して図示反時計回り方向の付勢力として作用する結果、当該ロック操作部材４３は図１２に示すロックオフ位置に保持されている。
スライダ４６の下方であって、スイッチレバー４１の内面には、第１突部４７と第２突部４９が上側へ突き出す状態で一体に形成されている。第１突部４７は、スイッチ本体１２の作動ノブ１２ａに対して僅かな隙間をおいて対向する位置まで延びている。第２突部４９は第１突部４７よりも低く形成されている。
スイッチレバー４１がオフ位置に位置し、ロック操作部材４３がロックオフ位置に保持された状態では、第２突部４９の上方にスライダ４６の後ろ枠部４６ｂが位置するため、スイッチレバー４１をオン位置側に傾動操作することができない。これがロックオフ状態に相当する。
図１３に示すようにロック操作部材４３をその先端部４３ａを前側へ変位させるロックオフ解除側（矢印Ａ方向）へ傾動操作すると、その操作力がロックオンアーム４３ｂを経てスライダ４６に作用することにより当該スライダ４６が圧縮ばね４８に抗して後ろ側へ押される。スライダ４６が後ろ側へ変位することにより、第２突部４９の上方から後ろ枠部４６ｂが後ろ側へ退避するため、スイッチレバー４１をオン位置側に傾動操作可能な状態となる。図１４に示すようにスイッチレバー４１をオン位置に傾動操作すると、スイッチ本体１２の作動ノブ１２ａが第１突部４７で押されるため、スイッチ本体１２がオンして電動モータ５が起動する。
【００１６】
スイッチレバー４１をオン位置に傾動操作した状態では、ロック操作部材４３の矢印Ａ方向への傾動操作を解除しても当該ロック操作部材４３が捩りばね４５で付勢されており、かつスライダ４６の後ろ枠部４６ｂの前側に第２突部４９が進入して当該スライダ４６の前側への移動が規制されているため、ロックオフ解除状態は保持される。このロックオフ解除状態で、スイッチレバー４１のオン操作を解除すると、当該スイッチレバー４１が圧縮ばね１３によってオフ位置に戻される。スイッチレバー４１がオフ位置に戻されると、第２突部４９がスライダ４６の後ろ枠部４６ｂに対して前側から下方へ退避するため、スライダ４６が圧縮ばね４８の付勢力によって前側へ戻される。
スライダ４６が前側へ戻されることにより、第２突部４９の上側に後ろ枠部４６ｂが位置し、またロックオンアーム４３ｂが前枠部４６ａで前側へ押されてロック操作部材４３が捩りばね４５に抗してロックオフ位置に戻される結果、スイッチレバー４１が図１４に示すロックオフ状態に戻される。
図１３に示すようにスイッチレバー４１をオン位置に傾動操作した状態で、ロック操作部材４３を図１５中白抜き矢印Ｂで示すロックオン切り換え側へ捩りばね４５に抗して傾動操作すると、ロックオンアーム４３ｂの先端に設けたＬ字形に屈曲した係合部４３ｃが、スイッチベース１９に一体に設けたＬ字形の係合部４２に係合される。これにより、ロック操作部材４３がロックオン位置に保持されて、スイッチレバー４１はオン位置にロックされる。スイッチレバー４１がオン位置にロックされることにより、スイッチ本体１２がオン状態にロックされ、従って電動モータ５が起動状態にロックされる。
スイッチレバー４１をさらに深く傾動操作すると、ロックオンアーム４３ｂの係合部４３ｃが係合部４２から外れるため、ロック操作部材４３が捩りばね４５の付勢力によって図１４に示す位置に戻される。係合部４３ｃと係合部４２との係合状態が解除されることによりスイッチレバー４１のロックオン状態が解除される。従って、スイッチレバー４１の傾動操作を解除すると、当該スイッチレバー４１は圧縮ばね１３によってオフ位置に戻される。
以上のように構成した第４実施形態のスイッチ４０によっても、スイッチレバー４１のロックオフ状態を解除するために行うロック操作部材４３の操作方向（矢印Ａ方向）と、スイッチレバー４１をロックオン状態に切り換えるために行うロック操作部材４３の操作方向（矢印Ｂ方向）とが反対になっている。このため、使用者は、当該ロック操作部材４３の操作方向について、ロックオフ解除操作とロックオン切り換え操作とを明確に区別することができ、従来のようにロックオフ解除操作に連続してロックオン切り換え操作がなされてしまうことがなく、この点で使用者の操作意識が明確に反映されるようになっている。
【実施例５】
【００１７】
次に、図１６〜図１８には、第５実施形態のスイッチ５０が例示されている。スイッチ５０のスイッチレバー５１は、スイッチベース１９の後部に設けた支持突部１９ａを介して上下に傾動操作可能に支持されている。スイッチベース１９はハンドルケース４ａに固定されている。スイッチ本体１２は、スイッチベース１９とハンドルケース４ａとの間に挟まれた状態に保持されて当該ハンドルケース４ａのほぼ中央に取り付けられている。
スイッチレバー５１の前部にロック操作部材５２が支持されている。第５実施形態に係るロック操作部材５２は、２本の支軸５３，５４を介してスイッチレバー５１に支持されている。前側の支軸５３と後ろ側の支軸５４のそれぞれの両端部は、当該ロック操作部材５２の左右側部から突き出されている。両支軸５３，５４の左右に突き出した部分は、それぞれスイッチレバー５１の左右側部に設けた左右のガイド溝部５１ａ，５１ａ内に進入している。この左右のガイド溝部５１ａ，５１ａを介してロック操作部材５２が前後方向に一定の範囲でスライド可能に支持されている。左右のガイド溝部５１ａ，５１ａは、その前側が下側へＬ字形に屈曲している（前屈曲溝部５１ｂ）。
ロック操作部材５２とスイッチレバー５１の前部との間には圧縮ばね５５が介装されている。この圧縮ばね５５によってロック操作部材５２は後ろ側（ロックオフ位置）へ変位する方向に付勢されている。図１６に示すようにロック操作部材５２がロックオフ位置に位置する状態では、前後の支軸５３，５４の双方がガイド溝部５１ａ，５１ａ内に位置している。圧縮ばね５５に抗してロック操作部材５２を前側へスライドさせると、前側の支軸５３の両端部がガイド溝部５１ａ，５１ａの前屈曲溝部５１ｂ内に進入可能となる。この状態では、ロック操作部材５２は後ろ側の支軸５４を介して図１６において反時計回り方向（ロックオン切り換え方向）に傾動操作可能となる。
ロック操作部材５２が圧縮ばね５５によってロックオフ位置に位置する状態では、その上方に係合突部５６が位置する。係合突部５６は、下方へ突き出す状態でスイッチベース１９に一体形成されている。ロック操作部材５２の上部に係合突部５６が突き当てられる結果、スイッチレバー５１をオン位置側に傾動操作することができないロックオフ状態となる。
スイッチレバー５１のロックオフ状態を解除するためには、ロック操作部材５２をその先端部５２ｂを把持して図１７中白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向（前側）にスライドさせる。これによりロック操作部材５２の上方から係合突部５６が後ろ側へ相対的に退避するため、スイッチレバー５１をオン位置へ傾動操作することができる。図１７はスイッチレバー５１をオン位置に傾動操作した状態を示している。スイッチレバー５１がオン位置に傾動操作されるとスイッチ本体１２がオンして電動モータ５が起動する。
【００１８】
使用者がスイッチレバー５１のオン位置への傾動操作を解除すると、当該スイッチレバー５１は圧縮ばね１３の付勢力によって図１６に示すオフ位置に戻される。
ロック操作部材５２の上部には、Ｌ字形に屈曲した係合部５２ｃが設けられている。図１７に示すようにスイッチレバー５１をオン位置に位置させた状態でロック操作部材５２を図１８中白抜き矢印Ｂで示すロックオン切り換え方向に傾動操作すると、係合部５２ｃが、スイッチベース１９に一体に設けた係合突起５７に係合されてスイッチレバー５１がオン位置にロックされる。スイッチレバー５１がオン位置にロックされることにより、スイッチ本体１２がオン状態に保持されて電動モータ５が起動状態にロックされる。
ロック操作部材５２は、その前側の支軸５３の両端部をそれぞれ前屈曲溝部５１ｂ内に進入させることによって、後ろ側の支軸５４を中心にしてロックオン位置側（矢印Ｂ方向）に傾動操作される。また、係合部５２ｃと係合突起５７との係合状態は、圧縮ばね５５の間接作用により保持される。
スイッチレバー５１をさらに深く握り込み操作すると、係合部５２ｃが係合突起５７から外れてロックオン状態が解除される。こうしてロックオン状態が解除されると、ロック操作部材５２が圧縮ばね５５の付勢力により矢印Ｂとは反対側に戻されつつ後ろ側に変位して係合突部５６に当接した状態となり、従ってスイッチレバー５１をオフ位置に戻すことができる状態となる。
スイッチレバー５１がオフ位置に戻されると、ロック操作部材５２が圧縮ばね５５の付勢力によって係合突部５６の前側から下側に変位して、図１６に示すロックオフ位置に戻される。
このように第５実施形態のスイッチ５０によれば、スイッチレバー５１のロックオフ状態を解除するためになされるロック操作部材５２の操作方向（矢印Ａ方向）と、スイッチレバー５１をロックオン状態に切り換えるためになされるロック操作部材５２の操作方向（矢印Ｂ方向）が反対になっている。このため、使用者は、当該ロック操作部材５２の操作方向について、ロックオフ解除操作（矢印Ａ方向）とロックオン状態への切り換え操作（矢印Ｂ方向）とを明確に区別することができ、従来のようにロックオフ解除操作に連続してロックオン切り換え操作がなされてしまうことがなく、この点で使用者の操作意識が明確に反映されるようになっている。
【実施例６】
【００１９】
次に、図１９〜図２６には第６実施形態のスイッチ６０が示されている。この第６実施形態のスイッチ６０は、ハンドルケース４ａ内に取り付けたスイッチベース１９とスイッチレバー６１と、スイッチ本体１２を備えている。スイッチ本体１２は、前記各実施形態と同じくスイッチベース１９とハンドルケース４ａとの間に挟まれた状態に保持されて当該ハンドルケース４ａのほぼ中央に取り付けられている。
スイッチレバー６１は、支軸６２を介してスイッチベース１９の後部に上下に傾動操作可能な状態で支持されている。スイッチレバー６１とスイッチベース１９との間には圧縮ばね１３が介装されている。この圧縮ばね１３によってスイッチレバー６１は下側のオフ位置に向けて付勢されている。
スイッチレバー６１の前部にロック操作部材６３が支持されている。このロック操作部材６３は、スイッチレバー６１の幅方向に移動可能に支持されている。このロック操作部材６３は、小径部６３ａと大径部６３ｂの段付き形状を有している。小径部６３ａは、スイッチレバー６１の左側部から突き出されている。大径部６３ｂは、スイッチレバー６１の右側部から突き出されている。図２１に示すようにロック操作部材６３は、スイッチレバー６１との間に介装した捩りばね６４によって小径部６３ａを突き出す方向（図２０において下向き、図２１において右方向）に付勢されている。
ロック操作部材６３の大径部６３ｂには、逃がし部６３ｃと係合部６３ｄが設けられている。逃がし部６３ｃは、大径部６３ｂの後部側の一部が上下に欠落されたもので、軸方向（図２０において上下方向）に一定の範囲で形成されている。この逃がし部６３ｃの右端部に係合部６３ｄが設けられている。この係合部６３ｄは、大径部６３ｂの後部側について上側の一部のみが欠落されて形成されている。
この逃がし部６３ｃ及び係合部６３ｄに対して、スイッチベース１９には、係合アーム６５が設けられている。この係合アーム６５は、スイッチベース１９の下面から下方へ長く延びている。この係合アーム６５の下側に逃がし部６３ｃが位置する状態では、スイッチレバー６１のオン位置側への傾動操作が許容される。これに対して、係合アーム６５の下側に係合部６３ｄが位置する状態では、係合アーム６５が係合部６３ｄに突き当てられるため、スイッチレバー６１のオン位置側（図１９において白抜き矢印Ｃ方向）への傾動操作が規制される。図２０に示すように小径部６３ａがスイッチレバー６１の左側部から突き出された状態では、係合アーム６５の下側に係合部６３ｄが位置してスイッチレバー６１のオン位置側への傾動操作が規制される。このことから、図２０に示すようにロック操作部材６３の小径部６３ａがスイッチレバー６１の左側部から突き出された状態が当該ロック操作部材６３のロックオフ位置となる。従って、ロック操作部材６３は上記捩りばね６４によってロックオフ位置側に付勢されている（ロックオフ機構）。
これに対して図２３に示すようにロック操作部材６３の小径部６３ａを捩りばね６４に抗して右側（図２３中白抜き矢印Ａ方向）へ押し込み操作し、これにより大径部６３ｂがスイッチレバー６１の右側部から突き出された状態とすると、係合アーム６５の下側に逃がし部６３ｃが位置する。この状態では、係合アーム６５が相対的に逃がし部６３ｃ内を下方へ通過可能となるため、スイッチレバー６１のオン位置側への傾動操作が許容されるロックオフ解除状態となる。このロックオフ解除状態で、図２４に示すようにスイッチレバー６１をオン位置側（矢印Ｃ方向）に傾動操作（指先で引き操作）することにより作動ノブ１２ａが押し込まれてスイッチ本体１２がオンし、従って電動モータ５が起動する。
【００２０】
スイッチレバー６１の内面であって、ロック操作部材６３の小径部６３ａ付近には、ストッパアーム６７が設けられている。このストッパアーム６７は、スイッチレバー６１の左側内面から右側内面に向けて当該スイッチレバー６１の幅方向（図２０，２３，２５，２７において上下方向）に延びている。このストッパアーム６７の先端には、ストッパ爪部６７ａが一体に設けられている。ストッパ爪部６７ａは、ロック操作部材６３側（後ろ側）に向かって張り出す状態に設けられている。
また、このストッパアーム６７の前側には、規制アーム６８が配置されている。この規制アーム６８は、スイッチベース１９の下面から下方へ長く延びる状態に一体に設けられている。このため上下に延びる規制アーム６８に対して、左右方向に延びる上記ストッパアーム６７は十字形に交差する状態に配置されている。ストッパアーム６７のストッパ爪部６７ａに対向する部位であってロック操作部材６３の大径部６３ｂの側部には、平坦なストッパ面６３ｆが形成されている。また、後述するようにスイッチレバー６１をオン位置に引き操作すると、ストッパアーム６７が上方へ変位して規制アーム６８の後面に摺接される。この状態では、ストッパアーム６７が規制アーム６８の弾性力によって後ろ側へ押された状態となる。
このため、ロック操作部材６３の小径部６３ａを押し込み操作することによりロックオフ状態を解除し、このロックオフ解除状態でスイッチレバー６１をオン位置に傾動操作すると、図２４及び図２５に示すようにストッパアーム６７のストッパ爪部６７ａが大径部６３ｂのストッパ面６３ｆに弾性的に押圧される。このストッパ爪部６７ａがストッパ面６３ｆに押圧されることにより、ロック操作部材６３が捩りばね６４に抗してロックオフ解除位置に保持される。このように、ロック操作部材６３を矢印Ａ方向のロックオフ解除位置に押し込み操作してスイッチレバー６１をオン位置に傾動操作した後には、このロック操作部材６３がストッパ爪部６７ａによってロックオフ解除位置（図２５に示す位置）に保持されることから、使用者はロック操作部材６３の小径部６３ａから指先を離しておくことができる。
スイッチレバー６１の引き操作を止めると、当該スイッチレバー６１は圧縮ばね１３によって下側のオフ位置に戻されてスイッチ本体１２がオフし、従って電動モータ５が停止する。また、スイッチレバー６１が下方のオフ位置に戻されると、ストッパアーム６７が規制アーム６８に対して下方へ離脱してその押し付け力が作用しない状態となるため当該ストッパアーム６７の弾性力によってストッパ爪部６７ａが前方へ退避する。ストッパ爪部６７ａのストッパ面６３ｆに対する押し付け状態が解除されるため、ロック操作部材６３が捩りばね６４の付勢力によってその小径部６３ａ側をスイッチレバー６１の左側部から突き出すロックオフ位置に戻される。このため、スイッチレバー６１はオン位置側への傾動操作が規制されたロックオフ状態に復帰する。
【００２１】
次に、図２５及び図２６に示すようにスイッチレバー６１をオン位置に傾動操作した状態で、ロック操作部材６３の大径部６３ｂを図２７中白抜き矢印Ｂで示す方向に押し込み操作すると、スイッチレバー６１がオン位置にロックされる（ロックオン状態）。このロックオン状態でロック操作部材６３を逆に白抜き矢印Ｄ方向に押し込み操作すると、このロックオン状態が解除される。
スイッチベース１９の前部には、ロックオンアーム６６が設けられている。このロックオンアーム６６は、下方へ長く延びてロック操作部材６３の前側に至っている。このロックオンアーム６６の下端部には、係合爪部６６ａが設けられている。この係合爪部６６ａは、ロック操作部材６３側（後ろ側）に向かって張り出す状態に設けられている。これに対して、ロック操作部材６３の大径部６３ｂには、ロック凹部６３ｅが設けられている。このロック凹部６３ｅは、図２６に示すようにロックオンアーム６６の係合爪部６６ａが進入してロック操作部材６３ひいてはスイッチレバー６１の下方への変位を規制し得る大きさで形成されている。このロック凹部６３ｅの左端部には、当該ロック操作部材６３の移動に伴って係合爪部６６ａを相対的に離脱方向に変位させるための案内傾斜面６３ｇが設けられている。
図２４及び図２５に示すようにロック操作部材６３をロックオフ解除位置に位置させてスイッチレバー６１をオン位置に位置させた状態では、ロックオンアーム６６の係合爪部６６ａがロック操作部材６３の大径部６３ｂの周面に押し当てられた状態となる。係合爪部６６ａは、当該ロックオンアーム６６の弾性力により大径部６３ｂの周面に弾性的に押圧される。この段階では、係合爪部６６ａは、ロック凹部６３ｅ内に進入していない。
次に、図２７に示すようにロック操作部材６３の大径部６３ｂを矢印Ｂ方向に押し込み操作すると、ロック凹部６３ｅがロックオンアーム６６の係合爪部６６ａの真後ろに変位する。これにより、係合爪部６６ａが当該ロックオンアーム６６の弾性力によってロック凹部６３ｅ内に嵌り込む。こうしてロックオンアーム６６の係合爪部６６ａが大径部６３ｂのロック凹部６３ｅに嵌り込むと、図２６に示すようにロック操作部材６３の大径部６３ｂが係合爪部６６ａによって下方から受けられた状態となることにより、スイッチレバー６１のオフ位置側への移動が規制されてロックオン状態となる。
このロックオン状態において、ロック操作部材６３の小径部６３ａを捩りばね６４に抗して白抜き矢印Ｄ方向に再度押し込み操作すると、ロックオン状態を解除することができる。ロック操作部材６３が図２７において上側へ変位すると、ロックオンアーム６６の係合爪部６６ａが案内傾斜面６３ｇに沿って相対的に移動するため、当該係合爪部６６ａがロック凹部６３ｅから離脱する方向に移動する。小径部６３ａがスイッチレバー６１の左側部から突き出さない位置まで押し込み操作されると、ロックオンアーム６６がその弾性力に抗して前側へたわみつつ、係合爪部６６ａがロック凹部６３ｅから完全に離脱して、再び図２５に示すように大径部６３ｂの周面に弾性的に押圧された状態となる。この状態では、ロック操作部材６３ひいてはスイッチレバー６１が下方へ変位可能な状態となって、ロックオン状態が解除された状態となる。
【００２２】
以上説明したように第６実施形態のスイッチ６０によっても、ロック操作部材６３を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向へ押し込み操作することにより、スイッチレバー６１のロックオフ状態を解除することができる。また、スイッチレバー６１をオン位置に傾動操作した状態で、ロック操作部材６３を矢印Ｂで示すロックオン方向へ押し込み操作することによりスイッチレバー６１をロックオン状態に切り換えることができる。このようにスイッチレバー６１のロックオフ状態を解除するためのロック操作部材６３の操作方向（白抜き矢印Ａ）と、スイッチレバー６１をロックオン状態に切り換えるためのロック操作部材６３の操作方向（白抜き矢印Ｂ）とが反対方向になっている。
このため、ロック操作部材６３を白抜き矢印Ａで示すロックオフ解除方向に移動操作した場合に、そのまま同じ方向に移動操作してしまうことによってロックオン状態になってしまうといった操作ミスをすることがなく、ロックオン状態に切り換えるためには当該ロック操作部材６３を白抜き矢印Ｂで示す反対方向に移動操作する必要があることから、使用者の操作意志が明確に反映されるようになっている。
以上説明した各実施形態では、１つのロック操作部材について、ロックオフ状態を解除する操作方向と、ロックオン状態に切り換えるための操作方向を反対にした構成を例示したが、両操作を別々に設けたロック操作部材により個別に達成する構成としても同様の作用効果を得ることができる。例えば、ロックオフ状態を解除するためのロック操作部材としてスイッチレバーを流用し、ロックオン状態に切り換えるためのロック操作部材としてスイッチレバーとは別に設けた操作部材を用いる構成としてもよい。
また、電動工具としてディスクグラインダを例示したが、本発明に係るスイッチは、例えば穴明け加工用の電気ドライバや切断加工用の丸鋸盤等のその他の電動工具のスイッチとして広く適用することができる。
【符号の説明】
【００２３】
１…電動工具
２…工具本体部
４…ハンドル部、４ａ…ハンドルケース
５…電動モータ
８…砥石
１０…スイッチ（第１実施形態）
１１…スイッチレバー、１１ｂ…窓部、１１ｃ…規制窓部
１２…スイッチ本体、１２ａ…作動ノブ
１５…ロック操作部材、１５ａ…支軸部、１５ｂ…先端部、１５ｃ…係合突部
１７…ロックベース、１７ａ…規制突部、１７ｂ…係合突部
１８…リーフスプリング
１９…スイッチベース、１９ａ…支持突部
２０…スイッチ（第２実施形態）
２１…スイッチレバー、２１ｂ…窓部、２１ｄ…係合突部
２２…ロック操作部材、２２ａ…先端部、２２ｂ…係合アーム部、２２ｃ…係合部
２３…スライダ、２３ｂ…後ろ係合部
２５…係合突部
３０…スイッチ（第３実施形態）
３１…スイッチレバー、３１ａ…ばね受け部
３２…ロック操作部材
３２ａ…第１係合アーム、３２ｂ…第２係合アーム、３２ｃ…係合部
３７…係合突部
３８…係合突起
４０…スイッチ
４１…スイッチレバー
４２…係合部
４３…ロック操作部材
４３ａ…先端部、４３ｂ…ロックオンアーム、４３ｃ…係合部
４６…スライダ、４６ａ…前枠部、４６ｂ…後ろ枠部
４７…第１突部
４９…第２突部
５０…スイッチ（第５実施形態）
５１…スイッチレバー、５１ａ…ガイド溝部、５１ｂ…前屈曲溝部
５２…ロック操作部材、５２ｃ…係合部
５３…支軸（前側）
５４…支軸（後ろ側）
６０…スイッチ（第６実施形態）
６１…スイッチレバー
６３…ロック操作部材
６３ａ…小径部、６３ｂ…大径部、６３ｃ…逃がし部、６３ｄ…係合部
６３ｅ…ロック凹部、６３ｆ…ストッパ面、６３ｇ…案内傾斜面
６５…係合アーム
６６…ロックオンアーム、６６ａ…係合爪部
６７…ストッパアーム、６７ａ…ストッパ爪部
６８…規制アーム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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