(57)【要約】【課題】回転軸方向の摺動を許容するとともに回転駆動力を伝達する回転部材の連結構造において、スティックスリップに起因する異音・振動を低減する。【解決手段】プロペラシャフト１は、前側シャフト２と後側シャフト３を備えており、前側シャフト２の先端には付勢ボール９、後側シャフト３の先端には保持ボール８が、それぞれ設けられている。前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３は保持ボール８及び付勢ボール９を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することが抑制される。【選択図】図１
2010025261.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
管状部材と、
前記管状部材に挿入された柱状部材と、
前記管状部材の内周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にする内周伝達部と、
前記柱状部材の外周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にするとともに前記内周伝達部と摺動可能に嵌合する外周伝達部と、
前記内周伝達部と前記外周伝達部との摩擦係数よりも小さい摩擦係数で前記管状部材と前記柱状部材とを摺動させる摩擦低減部と
を備えることを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項２】
請求項１に記載の回転部材の連結構造において、
前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾いた時に前記管状部材と前記柱状部材とが前記摩擦低減部を介して摺動する
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項３】
請求項２に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は、前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾いていない時に前記管状部材および前記柱状部材の少なくとも一方との間に空隙を有する
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は弾性体を有しており、
前記弾性体は前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾くことを抑制する
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は、転動可能な球状部材を有しており、
前記管状部材および柱状部材の少なくとも一方が前記球状部材と当接可能である
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は、前記内周伝達部よりも前記管状部材の先端側に位置する
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項７】
請求項６に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は前記管状部材の内周面に設けられる
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項８】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は、前記外周伝達部よりも前記柱状部材の先端側に位置する
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【請求項９】
請求項８に記載の回転部材の連結構造において、
前記摩擦低減部は前記柱状部材の外周面に設けられる
ことを特徴とする回転部材の連結構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は回転軸方向の摺動を許容するとともに回転駆動力を伝達する回転部材の連結構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転部材の連結構造として、車両の動力伝達を行うプロペラシャフトの連結構造が知られている。一般に、プロペラシャフトは四輪駆動車や後輪駆動車に設けられ、車体に対して前後方向に延在して配置される。そして、プロペラシャフトの前端部が車体前部に搭載されたエンジン及び変速機を備えるパワーユニットの出力軸に連結し、後端部がデファレンシャル装置に連結することで、エンジンの動力を後輪に伝達可能にしている。
【０００３】
このプロペラシャフトは、車体の上下振動によって生じるパワーユニットとデファレンシャルとの間の距離の変化を吸収するために、例えば特許文献１に開示されるように、複数のシャフトをスプライン嵌合した構造を備えている。その構造の概要を図１７に示す。
【０００４】
図１８において、プロペラシャフト２１は、前側シャフト２２と後側シャフト２３とを備えている。前側シャフト２２は、一端にユニバーサルジョイント２４が設けられ、他端の内周面に内スプライン２５が形成されている。後側シャフト２３は、一端にユニバーサルジョイント２６が設けられ、他端の外周面に外スプライン２７が形成されている。そして、内スプライン２５と外スプライン２７とが噛み合うことにより、回転駆動力を伝達する構造となっている。
【０００５】
このようなスプライン嵌合では、図１７（a）と（b）の様に、前側シャフト２２と後側シャフト２３との軸方向の摺動を許容するため、ユニバーサルジョイント２４，２６間の距離の変化が吸収される。
【特許文献１】特開平８−２３２９６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上記のようなジョイント間の距離の変化を吸収可能なプロペラシャフト２１では、軸方向の摺動抵抗が大きくなることや組付け性が低下することを防ぐために、内スプライン２５と外スプライン２７との間に所定の隙間が形成されている。しかし、例えば路面の凹凸などによりプロペラシャフト２１が上下に揺動する場合、図１８の様にその隙間によって前側シャフト２２の中心軸Ｃ1が後側シャフト２３の中心軸Ｃ２に対して傾き、前側シャフト２２と後側シャフト２３が局所的に強く当接する場合がある。その場合、摩擦抵抗が増大して滑らかな摺動が得られなくなるおそれがある。
【０００７】
例えば、伝達トルクが一定の状態において前側シャフト２２の中心軸Ｃ１が後側シャフト２３の中心軸Ｃ２に対して傾いている場合、一般には静摩擦力よりも動摩擦力の方が小さいため、前側シャフト２２と後側シャフト２３とを回転軸方向に相対摺動させる力が静摩擦力よりも大きくなった時点で急激に摺動が生じて、いわゆるスティックスリップ現象をもたらす。また、前側シャフト２２の中心軸Ｃ１が後側シャフト２３の中心軸C２に対して傾いた状態において、伝達トルクが小さくなる時にも、スプライン２５，２７全体の摩擦力が小さくなってスティックスリップ現象をもたらす。
【０００８】
この様に、スティックスリップ現象は静摩擦力と動摩擦力の差により発生するため、例えば前側シャフト２２の中心軸Ｃ１が後側シャフト２３の中心軸Ｃ２に対して傾くといった摩擦抵抗が増大した場合に、スティックスリップ現象による異音・振動が大きくなるという問題がある。尚、この問題はプロペラシャフトに限り発生するものではなく、回転軸方向の摺動を許容するとともに回転駆動力を伝達する回転部材の連結構造であれば発生しうるものである。
【０００９】
本発明は、上記のような問題点に着目したもので、回転軸方向の摺動を許容するとともに回転駆動力を伝達する回転部材の連結構造において、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、管状部材と、前記管状部材に挿入された柱状部材と、前記管状部材の内周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にする内周伝達部と、前記柱状部材の外周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にするとともに前記内周伝達部と摺動可能に嵌合する外周伝達部と、前記内周伝達部と前記外周伝達部との摩擦係数よりも小さい摩擦係数で前記管状部材と前記柱状部材とを摺動させる摩擦低減部とを備えることをその要旨とする。
【００１１】
上記構成によれば、管状部材の内周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にする内周伝達部と、柱状部材の外周面に回転軸方向に延びるように形成されて回転駆動力の伝達を可能にするとともに内周伝達部と摺動可能に嵌合する外周伝達部とを備えるため、両部材の回転軸方向の摺動を許容するとともに回転駆動力を伝達することができる。さらに、内周伝達部と外周伝達部との摩擦係数よりも小さい摩擦係数で管状部材と柱状部材とを摺動させる摩擦低減部を備えるため、管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いたとしても、管状部材と柱状部材との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。なお、柱状部材は管状部材に挿入可能なものであればよく、中実状のものでも中空状のものでもよい。また、摩擦係数は、滑り摩擦係数だけでなく、転がり摩擦係数でもよい。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾いた時に前記管状部材と前記柱状部材とが前記摩擦低減部を介して摺動することをその要旨とする。
【００１３】
上記構成によれば、前記管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いた時に前記管状部材と柱状部材は前記摩擦低減部を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に管状部材と柱状部材との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の発明において、前記摩擦低減部は、前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾いていない時に前記管状部材および前記柱状部材の少なくとも一方との間に空隙を有することをその要旨とする。
【００１５】
上記構成によれば、摩擦低減部は、管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いていない時に管状部材および柱状部材の少なくとも一方との間に空隙を有するため、両部材の中心軸が傾いていない時には摩擦低減部が当接することによる摩擦をなくすことができる。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の発明において、前記摩擦低減部は弾性体を有しており、前記弾性体は前記管状部材の中心軸と前記柱状部材の中心軸とが傾くことを抑制することをその要旨とする。
【００１７】
上記構成によれば、摩擦低減部は弾性体を有しており、弾性体は管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾くことを抑制するため、内周伝達部と外周伝達部との摩擦抵抗が増大することを抑制できる。さらに、弾性体の伸縮により加工誤差を許容することができるため、組み付け性の悪化を抑制することができる。
【００１８】
具体的には、請求項５に記載の発明によるように、摩擦低減部が転動可能な球状部材を有しており、管状部材および柱状部材の少なくとも一方が球状部材と当接する構成でもよい。この場合、管状部材と柱状部材との摺動に伴って球状部材が転動するため、両部材の中心軸が傾いたとしても、管状部材と柱状部材との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。
【００１９】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の発明において、前記摩擦低減部は、前記内周伝達部よりも前記管状部材の先端側に位置することをその要旨とする。
【００２０】
管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いたときに両部材の径方向に相対移動する距離は、管状部材の先端または柱状部材の先端に近いほど大きくなる。上記構成によれば、摩擦低減部が内周伝達部よりも管状部材の先端側に位置するため、両部材の中心軸が傾いた時に内周伝達部よりも摩擦低減部を強く当接させることにより、管状部材と柱状部材との摩擦抵抗が増大することを効果的に抑制することができる。
【００２１】
請求項７に記載の発明は、請求項６に記載の発明において、前記摩擦低減部は前記管状部材の内周面に設けられることをその要旨とする。
管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いた時に摩擦力が大きくなる位置は、柱状部材の挿入長さに関わらず、内周伝達部と外周伝達部とが嵌合する部分の両端付近である。上記構成によれば、摩擦低減部が管状部材の内周面に設けられるとともに内周伝達部よりも管状部材の先端側に位置するため、柱状部材の挿入長さが異なる場合でも設計変更をすることなく使用できるとともに、中心軸が傾いた時に摩擦力が増大することを抑制するという効果が得られる。
【００２２】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の発明において、前記摩擦低減部は、前記外周伝達部よりも前記柱状部材の先端側に位置することをその要旨とする。
【００２３】
管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いたときに径方向に相対移動する距離は、管状部材の先端または柱状部材の先端に近いほど大きくなる。上記構成によれば、摩擦低減部が外周伝達部よりも柱状部材の先端側に位置するため、両部材の中心軸が傾いた時に外周伝達部よりも摩擦低減部を強く当接させることにより、管状部材と柱状部材との摩擦抵抗が増大することを効果的に抑制することができる。
【００２４】
請求項９に記載の発明は、請求項８に記載の発明において、前記摩擦低減部は前記柱状部材の外周面に設けられることをその要旨とする。
管状部材の中心軸と柱状部材の中心軸とが傾いた時に摩擦力が大きくなる位置は、柱状部材の挿入長さに関わらず、内周伝達部と外周伝達部とが嵌合する部分の両端付近である。上記構成によれば、摩擦低減部が柱状部材の外周面に設けられるとともに外周伝達部よりも柱状部材の先端側に位置するため、柱状部材の挿入長さが異なる場合でも設計変更をすることなく使用できるとともに、中心軸が傾いた時に摩擦力が増大することを抑制するという効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、この発明にかかる回転部材の連結構造を具体化した第１の実施形態について、図１〜１０を参照して説明する。
図１は、プロペラシャフト１の側面図の一部を断面図で表したものである。尚、付勢ボール９は同一断面上に位置しないが、構成を説明するために記載した。
【００２６】
プロペラシャフト１は、円管状の前側シャフト２と前側シャフト２に挿入された円柱状の後側シャフト３とを備えている。
前側シャフト２の一端には、ユニバーサルジョイント４が設けられている。前側シャフト２の他端には、軸方向の所定範囲にわたって内周面に内スプライン５が形成されているとともに、先端付近に付勢ボール９（球状部材）が設けられている。
【００２７】
後側シャフト３の一端には、ユニバーサルジョイント６が設けられている。後側シャフト３の他端には、軸方向の所定範囲にわたって外周面に外スプライン７が形成されているとともに、先端付近に保持ボール８（球状部材）が設けられている。
【００２８】
そして、前側シャフト２と後側シャフト３は、内スプライン５と外スプライン７がかみ合うことにより回転駆動力を伝達可能にするとともに、中心軸方向に相対摺動可能に連結されている。
【００２９】
次に、図２と図３を用いて保持ボール８の配置について説明する。図２は図１におけるＡ−Ａ’面の断面図、図３は後側シャフト３の先端における側面の断面図である。
後側シャフト３の先端付近は、他の部分よりも径が小さくなっているとともに、その外周面に保持ボール８を保持する半球面状の保持穴１０が複数形成されている。
【００３０】
後側シャフト３の先端には円筒状の保持部１１が嵌合されている。保持部１１には、保持ボール８を保持する円形の保持穴１２が径方向に貫通するように複数形成されている。各保持穴１２は各保持穴１０と連通するように配置されている。
【００３１】
保持穴１２と保持穴１０とにより転動可能に保持される保持ボール８は、後側シャフト３の周方向の位置に関して隣接する２つの外スプライン７の中央に配置されている。そして、前側シャフト２の周方向の位置に関して、保持ボール８は内スプライン５の各頂面５Ａと一致するように配置されている。
【００３２】
保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとの隙間（空隙）は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていない場合には保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとが当接せず、それら中心軸が傾いた場合に保持ボール８と頂面５Ａとが当接するように設けられている。
【００３３】
図４は、保持ボール８を後側シャフト３の先端に組み付ける方法を説明する側面断面図である。
組み付けは、まず図４（a）の様に、保持穴１２と保持穴１０とが連通するように周方向の位置を合わせて、後側シャフト３の先端に保持部１１を嵌合する。次に図４（b）の様に、保持ボール８を保持穴１２に挿入すると、図４（c）の様に後側シャフト３の先端に保持ボール８を組み付けることができる。
【００３４】
次に、図５と図６を用いて付勢ボール９の配置及び組み付ける方法について説明する。図５は図１におけるＢ−Ｂ’面の断面図、図６は前側シャフト２の先端における側面の断面図である。
【００３５】
隣接する２つの内スプライン５の間には、前側シャフト２の内周と外周とを貫通する断面円形の収容穴１３が形成されている。収容穴１３は、回転軸方向における内スプライン５の終端よりも前側シャフトの先端側に位置している。収容穴１３において前側シャフト２の外周寄りの部分にはねじ山が形成されており、収容穴１３には前側シャフト２の外周から内周に向ってボルト１４が螺合されている。
【００３６】
ボルト１４の先端面１４Ａと外スプライン７の頂面７Ａとの間には、付勢ボール９とつるまきバネ１５が収容されており、付勢ボール９はつるまきバネ１５により外スプライン７の頂面７Ａに付勢されている。尚、付勢ボール９は、転動可能に収容されているとともに、その中心が収容穴１３の中心軸からずれる動きを収容穴１３の内周面により制限されている。
【００３７】
付勢ボール９の組み付けは、まず前側シャフト２に後側シャフト３を挿入し、次に前側シャフト２の外周側から収容穴１３に付勢ボール９、つるまきバネ１５の順に収容し、最後にボルト１４を螺号して行う。
【００３８】
ここで、請求項に記載の構成要素が実施形態においてどの構成要素に相当するのかを説明すると、管状部材は前側シャフト２、柱状部材は後側シャフト３、内周伝達部は内スプライン５、外周伝達部は外スプライン７、請求項９に記載の摩擦低減部は保持ボール８、請求項７に記載の摩擦低減部は付勢ボール９に相当する。
【００３９】
次に、上記プロペラシャフト１の作用について説明する。
まず、以下に前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていない場合について説明する。
【００４０】
図７は、プロペラシャフト１の軸方向の動きを説明する図である。
前側シャフト２と後側シャフト３にそれぞれ設けられているユニバーサルジョイント４，６は、回転軸方向から見て上下左右方向の動きを許容する一方、前後（回転軸）方向の動きを発生させる。そのため、プロペラシャフト１では、その前後方向の動きを許容するためにスプライン嵌合構造となっており、図７（a）、（b）の様に前側シャフト２と後側シャフト３とが前後方向に摺動し、ユニバーサルジョイント４，６間の距離の変化が吸収される。
【００４１】
次に、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた場合について説明する。
図８，９，１０は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた場合を表しており、図８は側面断面図、図９は図１におけるＡ−Ａ‘断面図、図１０は図１におけるＢ−Ｂ’断面図である。
【００４２】
前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていった場合を想定する。傾きがない状態から傾きを大きくしていくと、後側シャフト３を前側シャフト２に対して保持しているのは付勢ボール９であるため、そこが支点となって傾いていく。傾きが大きくなっていくと後側シャフト３の先端に設けられた保持ボール８が内スプライン５の頂面５Ａと当接するとともに、この時点から傾きの支点はボール８と内スプライン５の頂面５Ａとの当接点となる。さらに傾きが増していくと、隣接する２つの外スプライン７の間に設けられたつるまきバネ１５が、前側シャフト２の先端の内周面２Ａと外スプライン７の頂面７Ａが当接するまで圧縮される。そのため、内スプライン５と外スプライン７が径方向に強く当接することを抑制できる。
【００４３】
保持ボール８の転動及び付勢ボール９の転動により前側シャフト２と後側シャフト３とが摺動するときの摩擦係数は、内スプライン５と外スプライン７との間の摩擦係数より小さい。そのため、前側シャフト２と後側シャフト３が軸方向に摺動する時の摩擦抵抗を低減できる。
【００４４】
上記第１の実施形態では次のような効果を奏することができる。
（１）前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３は保持ボール８及び付勢ボール９を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【００４５】
（２）保持ボール８は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いていない時に前側シャフト２との間に空隙を有するため、両部材の中心軸が傾いていない時には保持ボール８が当接することによる摩擦をなくすことができる。
【００４６】
（３）保持ボール８が設けられている後側シャフト３の先端は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾きに対して径方向の移動距離が大きいため、保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとを強く当接させることができ、前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦係数を効果的に低減することができる。
【００４７】
（４）付勢ボール９はつるまきバネ１５を有しており、つるまきバネ１５は前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾くことを抑制するため、内スプライン５と外スプライン７との摩擦抵抗が増大することを抑制できる。さらに、つるまきバネ１５の伸縮により加工誤差を許容することができるため、組み付け性の悪化を抑制することができる。
【００４８】
（５）前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いたときに両部材の径方向に相対移動する距離は、前側シャフト２の先端または後側シャフト３の先端に近いほど大きくなる。本実施形態の構成によれば、付勢ボール９が内スプライン５よりも前側シャフト２の先端側に位置するため、両部材の中心軸が傾いた時に内スプライン５よりも保持ボール８を強く当接させることにより、前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することを効果的に抑制することができる。
【００４９】
（６）付勢ボール９がつるまきバネ１５により外スプライン７の頂面７Ａに付勢されているため、加工誤差により前側シャフト２と後側シャフト３とが当接しやすい部分があったとしても、摩擦抵抗を低減するとともにスティックスリップによる異音・振動を低減するという効果を得ることができる。
【００５０】
（７）付勢ボール９とつるまきバネ１５は、ボルト１４の先端面と外スプライン７の頂面７Ａとの間に設けられているため、ボルト１４の締め付け量を変化させることで付勢ボール９の付勢力を調整することができる。
【００５１】
（８）後側シャフト３の先端に保持ボール８が設けられ、前側シャフト２の内スプライン５よりも先端側に付勢ボール９が設けられており、付勢ボール９を付勢するつるまきバネ１５はその伸縮により加工誤差を許容することができるため、摩擦抵抗の増大と組み付け性の悪化とを抑制できる。
【００５２】
（９）収容穴１３は回転軸方向における内スプライン５の終端よりも前側シャフト２の先端側に位置しているため、収容穴１３を設ける位置と内スプライン５の底面５Ｂの位置との調整が不要になるため、より簡便にかこうでき、かつ前側シャフト２の先端に近いため、内スプライン５の歯面と外スプライン７の歯面が強く当接することを抑制できる。
【００５３】
第１の実施形態の変形例を以下に示す。
・本実施形態では、保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａは、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていない場合には保持ボール８が頂面５Ａに当接しないように設けられているが、傾いていない場合であってもそれらが当接するように設けてもよい。
【００５４】
・保持ボール８は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾きに寄らず、内スプライン５のトルク伝達面との間に隙間ができるように設けられていることが好ましい。この場合、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾いたとしても保持ボール８は内スプライン５のトルク伝達面に当接しないため、保持ボール８に回転方向の負荷がかかることを抑制できる。その結果、保持ボール８の耐久性を向上することができる。
【００５５】
・付勢ボール９は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾きに寄らず、外スプライン７のトルク伝達面との間に隙間ができるように設けられていることが好ましい。この場合、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾いたとしても付勢ボール９は外スプライン７のトルク伝達面に当接しないため、付勢ボール９に回転方向の負荷がかかることを抑制できる。その結果、付勢ボール９の耐久性を向上することができる。
【００５６】
・本実施形態では、収容穴１３とボルト１４を用いて付勢ボール９とつるまきバネ１５を収容したが、収容穴１３ではなく溝を形成して付勢ボール９とつるまきバネ１５を収容してもよい。その場合は、ボルト１４を用いずに前側シャフト２の内周側からつるまきバネ１５、付勢ボール９の順に収容し、その後に後側シャフト３を挿入することで組み付けることができる。
【００５７】
・付勢ボール９を外スプライン７の頂面７Ａに付勢する手段は、弾性体であれば代用可能であり、つるまきバネ１５ではなく例えばゴムを用いてもよい。
・本実施形態では、収容穴１３は回転軸方向における内スプライン５の終端よりも前側シャフト２の先端側に設けられていたが、内スプラインの終端を含むように設けたり、終端よりも前側シャフトの後端側に設けたりしてもよい。
【００５８】
次に、本発明の第２の実施形態について図１１を用いて説明する。
第１の実施形態と第２の実施形態との異なる点は以下の点である。
第１の実施形態では、後側シャフト３の先端に保持ボール８が、回転軸方向における内スプライン５の終端に付勢ボール９が、それぞれ設けられている。それに対し、第２の実施形態では、後側シャフト３の先端に保持ボール８ではなく低摩擦部材１６が設けられており、付勢ボール９が設けられていない点である。
【００５９】
以下の説明では、第１の実施形態で用いた部材と同一の部材については同一の名称および符号を用いることにより説明を省略する。
後側シャフト３の先端は、他の部分より径が小さくなっており、その径が小さい部分にはリング状の低摩擦部材１６が嵌合されている。低摩擦部材１６の表面は樹脂コートをされることにより内スプライン５に対する摩擦係数が外スプライン７よりも小さくなっている。また、低摩擦部材１６は、外スプライン７の底面７Ｂよりも径方向に突出している。
【００６０】
低摩擦部材１６と内スプライン５の頂面５Ａとの隙間（空隙）は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていない場合には低摩擦部材１６と内スプライン５の頂面５Ａとが当接せず、それら中心軸が傾いた場合に低摩擦部材１６頂面５Ａとが当接するように設けられている。
【００６１】
低摩擦部材１６は軸方向の動きをスナップリング１７と外スプライン７の回転軸方向の終端とにより制限されている。スナップリング１７は、リング状の一部を切り欠いた形状をしており、同切り欠きの幅を広げて後側シャフト３の先端付近の外周に形成された溝に嵌合することで固定されている。
【００６２】
本実施形態における低摩擦部材１６は請求項９に記載の摩擦低減部に相当する。
次に、第２の実施形態におけるプロペラシャフト１の作用について説明する。
前側シャフト２と後側シャフト３は、内スプライン５と外スプライン７とがスプライン嵌合されることにより、回転駆動力を伝達可能であるとともに、軸方向の摺動を許容されている。
【００６３】
前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた場合には、低摩擦部材１６が内スプライン５の頂面５Ａに当接し、外スプライン７と内スプライン５とが強く当接することを抑制する。また、低摩擦部材１６は、内スプライン５に対する摩擦係数が外スプライン７よりも小さくなっているため、前側シャフト２と後側シャフト３が軸方向に摺動する時の摩擦抵抗を低減できる。
【００６４】
上記第２の実施形態では次のような効果を奏することができる。
（１）前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３は低摩擦部材１６を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【００６５】
（２）低摩擦部材１６は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いていない時に前側シャフト２との間に空隙を有するため、両部材の中心軸が傾いていない時には低摩擦部材１６が当接することによる摩擦をなくすことができる。
【００６６】
（３）低摩擦部材１６が設けられている後側シャフト３の先端は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸との傾きに対して径方向の移動距離が大きいため、低摩擦部材１６と内スプライン５の頂面５Ａとを強く当接させることができ、前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦係数を効果的に低減することができる。
【００６７】
（４）低摩擦部材１６の軸方向の動きを制限するもの手段として、スナップリング１７を用いているため、保持ボール８を用いる場合と比べて構造が簡素になり、組み付け性を向上させることができる。
【００６８】
（５）後側シャフト３の先端に保持ボール８を設けた場合、径方向の荷重を保持ボール８の上下二点で受けることになるため、保持ボール８に高い強度が要求される。第２の実施形態の場合、リング状の低摩擦部材１６を用いるため、径方向の荷重を低摩擦部材１６と後側シャフト３との接触面で受けることができ、耐久性を向上させることができる。
【００６９】
第２の実施形態の変形例を以下に示す。
・本実施形態では、樹脂コートをすることで摩擦係数を小さくしているが、表面を研磨してもよい。
【００７０】
・本実施形態では、低摩擦部材１６の軸方向の動きを制限するためにスナップリング１７を用いているが、図１２の様にスナップリング１７を用いず、後側シャフト３の先端に設けた圧入穴にキノコ型の低摩擦部材１８を圧入してもよい。
【００７１】
・本実施形態では、後側シャフト３とは別体の低摩擦部材１６を用いたが、後側シャフト３の先端を低摩擦部材１６と後側シャフトが一体化したような形状に加工し、そこに表面処理を施してもよい。
【００７２】
・本実施形態では、低摩擦部材１６と内スプライン５の頂面５Ａは、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いていない場合には低摩擦部材１６が内スプライン５の頂面５Ａに当接しないように設けられているが、傾いていない場合であってもそれらが当接するように設けてもよい。
【００７３】
次に、本発明の第３の実施形態について図１３を用いて説明する。
第１の実施形態と第３の実施形態との異なる点は、第１の実施形態では、後側シャフト３の先端に保持ボール８が、内スプライン５の終端に付勢ボール９が、それぞれ設けられているのに対し、第４の実施形態では、保持ボール８が後側シャフト３の先端ではなく外スプライン７の中間における底面７Ｂに設けられており、付勢ボール９が設けられていない点である。
【００７４】
以下の説明では、説明なく第１の実施形態で用いた部材と同一の部材については同一の名称および符号を用いることにより説明を省略する。
外スプライン７の底面７Ｂには、半球面状の保持穴１０が形成されており、保持ボール８を転動可能に保持している。尚、保持穴１０及び保持ボール８は、外スプライン７の歯数と同じ数だけ設けられている。また、保持穴１０の軸方向の位置は、前側シャフトの先端と後側シャフトの先端との中心よりも後側シャフトの先端側である。
【００７５】
保持ボール８は、その一部が外スプライン７の底面７Ｂよりも径方向に突出しており、内スプライン５の頂面５Ａに当接可能となっている。
保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとの間には隙間が設けられている。その隙間は、第３の実施形態の説明で述べた通常スプライン嵌合状態では保持ボール８と頂面５Ａとが当接せず、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いていき、内スプラインと外スプラインが当接してその傾きが制限されるまでには、保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとが当接するように設けられている。
【００７６】
本実施形態における保持ボール８は請求項５に記載の摩擦低減部に相当する。
次に、第３の実施形態におけるプロペラシャフト１の作用について説明する。
前側シャフト２と後側シャフト３は、内スプライン５と外スプライン７とがスプライン嵌合されることにより、回転駆動力を伝達可能であるとともに、軸方向の摺動を許容されている。
【００７７】
前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた場合には、保持ボール８が内スプライン５の頂面５Ａに当接し、外スプライン７の歯面と内スプライン５の歯面とが強く当接することを抑制する。また、内スプライン５に対して、保持ボール８が転動する際の摩擦係数は外スプライン７の表面よりも小さくなっているため、前側シャフト２と後側シャフト３が軸方向に摺動する時の摩擦抵抗を低減できる。
【００７８】
上記第３の実施形態では次のような効果を奏することができる。
（１）前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３は保持ボール８を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【００７９】
（２）保持ボール８は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いていない時に前側シャフト２との間に空隙を有するため、両部材の中心軸が傾いていない時には保持ボール８が当接することによる摩擦をなくすことができる。
【００８０】
（３）第１及び第２の実施形態の場合、後側シャフト３の先端に保持ボール８及び低摩擦部材１６を組み付ける部分が必要になるが、本実施形態では外スプライン７の中間における底面７Ｂに保持ボール８を設けているため、後側シャフト３が軸方向に長くなることを抑制できる。
【００８１】
（４）内スプライン５と外スプライン７が摺動することにより発生する金属粉は、前側シャフト２の筒部の奥に堆積する。第１、第２及び第３の実施形態では、その金属粉により保持ボール８及び低摩擦部材１６の摩擦係数が大きくなる可能性があるが、本実施形態では外スプライン７の中間における底面７Ｂに保持ボール８を設けているため、シャフト２の筒部の奥に堆積した金属粉の影響を受けにくく、摩擦係数が大きくなることを抑制できる。
【００８２】
（５）保持ボール８を外スプライン７の底面７Ｂに設ける場合、周方向にスプラインの歯があるために筒状の保持部を設けることができないが、本実施形態では底面７Ｂに保持ボール８の半径以上の深さを持つ保持穴１０が形成されているため、保持ボール８を外スプライン７の底面７Ｂに設けることを可能にしている。
【００８３】
（６）保持ボール８の軸方向の位置が、前側シャフト２の先端と後側シャフト３の先端との中心よりも後側シャフト３の先端側であるため、保持ボール８よりも後側シャフト３の先端側で内スプライン５の歯面と外スプライン７の歯面とが強く当接することを抑制できる。
【００８４】
第３の実施形態の変形例を以下に示す。
・本実施形態では、保持ボール８を保持穴１０により保持しているが、別体の保持部により保持してもよい。第１、３の実施形態で述べた様な筒状の保持部を用いる場合、保持ボール８を設ける回転軸方向の位置にはスプラインを設けず、筒状の保持部に対応した形状とすることが望ましい。
【００８５】
・本実施形態では、保持穴１０の深さを保持ボール８の半径以上としたがそれ以下でもよい。その場合、内スプライン５の頂面５Ａと外スプライン７の底面７Ｂとの最大隙間を保持ボール８の直径以下とすることが望ましい。
【００８６】
・本実施形態では、保持ボール８を外スプライン７の底面７Ｂに設けたが、頂面７Ａに設けてもよい。
・本実施形態では、保持ボール８の軸方向の位置は、前側シャフト２の先端と後側シャフト３の先端との中心よりも後側シャフト３の先端側であるとしたが、前側シャフト２の先端側でもよい。
【００８７】
・本実施形態では、保持ボール８を軸方向の１つの位置に設けたが、軸方向の２つの位置に設けてもよい。この場合、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた時には、２つの位置に設けた保持ボール８がそれぞれ内スプライン５の頂面５Ａに当接するため、内スプライン５の歯面と外スプライン７の歯面が強く当接することをより効果的に抑制することができる。
【００８８】
次に、本発明の第４の実施形態について図１４を用いて説明する。
第１の実施形態と第４の実施形態との異なる点は、第１の実施形態では、後側シャフト３の先端に保持ボール８が、内スプライン５の終端に付勢ボール９が、それぞれ設けられているのに対し、第５の実施形態では、保持ボール８が設けられておらず、付勢ボール９が前側シャフト２ではなく後側シャフト３に設けられている点である。
【００８９】
以下の説明では、説明なく第１の実施形態で用いた部材と同一の部材については同一の名称および符号を用いることにより説明を省略する。
外スプライン７の底面７Ｂには、断面円形の収容穴１３が形成されており、つるまきバネ１５と付勢ボール９の一部を収容している。収容穴１３の底面に固着されたつるまきバネ１５は、付勢ボール９を転動可能に保持するとともに、その弾性力により付勢ボール９を内スプライン５の頂面５Ａに付勢している。尚、収容穴１３の軸方向の位置は、前側シャフト２の先端と後側シャフト３の先端との中心よりも後側シャフト３の先端側である。
【００９０】
つるまきバネ１５に付勢される付勢ボール９は、その一部が外スプライン７の底面７Ｂよりも径方向に突出している。尚、つるまきバネ１５及び付勢ボール９は、外スプライン７の歯数と同じ数だけ設けられている。
【００９１】
内スプライン５の頂面５Ａと外スプライン７の底面７Ｂとの最大隙間は、付勢ボール９の直径よりも小さく設けられている。
本実施形態における付勢ボール９は請求項５に記載の摩擦低減部に相当する。
【００９２】
次に、第４の実施形態におけるプロペラシャフト１の作用について説明する。
前側シャフト２と後側シャフト３は、内スプライン５と外スプライン７とがスプライン嵌合されることにより、回転駆動力を伝達可能であるとともに、軸方向の摺動を許容されている。
【００９３】
つるまきバネ１５により内スプライン５の頂面５Ａに付勢されている付勢ボール９は、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸がずれることを抑制する。また、内スプライン５に対して、付勢ボール９が転動する際の摩擦係数は外スプライン７の表面よりも小さくなっているため、前側シャフト２と後側シャフト３が軸方向に摺動する時の摩擦抵抗を低減できる。
【００９４】
上記第４の実施形態では次のような効果を奏することができる。
（１）前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３は付勢ボール９を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト２と後側シャフト３との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【００９５】
（２）付勢ボール９はつるまきバネ１５に付勢されており、つるまきバネ１５は前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸とが傾くことを抑制するため、内スプライン５と外スプライン７との摩擦抵抗が増大することを抑制できる。さらに、つるまきバネ１５の伸縮により加工誤差を許容することができるため、組み付け性の悪化を抑制することができる。
【００９６】
（３）付勢ボール９がつるまきバネ１５により内スプライン５の頂面５Ａに付勢されているため、加工誤差により前側シャフト２と後側シャフト３とが当接しやすい部分があったとしても、摩擦抵抗を低減するとともにスティックスリップによる異音・振動を低減するという効果を得ることができる。
【００９７】
（４）内スプライン５の頂面５Ａと外スプライン７の底面７Ｂとの最大隙間が、付勢ボール９の直径よりも小さく設けられているため、前側シャフト２と後側シャフト３が径方向に相対移動した時に、内スプライン５の頂面５Ａと外スプライン７の底面７Ｂとの隙間から付勢ボール９が軸方向に移動することを抑制することができる。
【００９８】
（５）内スプライン５と外スプライン７が摺動することにより発生する金属粉は、前側シャフト２の筒部の奥に堆積する。第１、第２及び第３の実施形態では、その金属粉により保持ボール８及び低摩擦部材１６の摩擦係数が大きくなる可能性があるが、本実施形態では外スプライン７の中間における底面７Ｂに保持ボール８を設けているため、前側シャフト２の筒部の奥に堆積した金属粉の影響を受けにくく、摩擦係数が大きくなることを抑制できる。
【００９９】
（６）付勢ボール９の軸方向の位置が、前側シャフト２の先端と後側シャフト３の先端との中心よりも後側シャフト３の先端側であるため、付勢ボール９よりも後側シャフト３の先端側で内スプライン５の歯面と外スプライン７の歯面とが強く当接することを抑制できる。
【０１００】
第４の実施形態の変形例を以下に示す。
・本実施形態では、外スプライン７の底面７Ｂに付勢ボール９を設けたが、外スプライン７の頂面７Ａに設けてもよい。
【０１０１】
・本実施形態では、保持穴１０の深さを保持ボール８の半径以上としたがそれ以下でもよい。その場合、内スプライン５の頂面５Ａと外スプライン７の底面７Ｂとの最大隙間を保持ボール８の直径以下とすることが望ましい。
【０１０２】
・本実施形態では、付勢ボール９の軸方向の位置は、前側シャフト２の先端と後側シャフト３の先端との中心よりも後側シャフト３の先端側であるとしたが、前側シャフト２の先端側でもよい。
【０１０３】
・本実施形態では、付勢ボール９を軸方向の１つの位置に設けたが、軸方向の２つの位置に設けてもよい。この場合、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた時には、２つの位置に設けた付勢ボール９がそれぞれ内スプライン５の頂面５Ａに当接するため、内スプライン５の歯面と外スプライン７の歯面が強く当接することをより効果的に抑制することができる。
【０１０４】
次に、本発明の第５の実施形態について図１５、１６を用いて説明する。
第１の実施形態と第５の実施形態とは以下の点で異なる。第１の実施形態では、回転駆動力伝達手段としてスプライン構造をとるとともに、内スプライン５の終端に付勢ボール９が設けられている。それに対し、第６の実施形態では、回転駆動力伝達手段として前側シャフト３２に設けられた断面六角形状の嵌合穴１９に六角柱状の後側シャフト３３が嵌合された構造をとっているとともに、付勢ボール９が設けられていない点である。以下の説明では、第１の実施形態で用いた部材と同一の部材については同一の名称および符号を用いることにより説明を省略する。
【０１０５】
中空の六角柱状の前側シャフト３２には断面六角形状の嵌合穴１９が形成されており、その嵌合穴１９には六角柱状の後側シャフト３３が嵌合されている。この嵌合構造により、前側シャフト３２と後側シャフト３３が回転駆動力の伝達が可能になっているとともに、回転軸方向に相対摺動することを許容している。
【０１０６】
後側シャフト３３の先端付近は、他の部分よりも断面積が小さくなっている。また、先端付近の断面における六角形の頂点に当たる部分には、半球面状の保持穴３０が設けられている。
【０１０７】
六角環状の保持部３１には、径方向に貫通する保持穴３４が形成されており、保持穴３０と保持穴３４が連通するように配置されている。
保持ボール８は、保持穴３０と保持穴３４により転動可能に保持されている。尚、保持穴３０及び保持穴３４において、保持ボール８と接触している面は球面となっている。
【０１０８】
本実施形態における保持ボール８は請求項９に記載の摩擦低減部に、断面六角形状の嵌合穴１９が設けられた前側シャフト３２の内周面は請求項に記載の内周伝達部に、六角柱状の後側シャフト３３の外周面は請求項に記載の外周伝達部に、それぞれ相当する。
【０１０９】
次に、第５の実施形態におけるプロペラシャフト１の作用について説明する。
前側シャフト３２と後側シャフト３３は、前側シャフト３２の内周面に形成された六角形状の嵌合穴１９と六角柱状の後側シャフト３３とが嵌合されることにより、回転駆動力を伝達可能であるとともに、軸方向の摺動を許容されている。
【０１１０】
前側シャフト３２の中心軸と後側シャフト３３の中心軸が傾いた場合には、保持ボール８が前側シャフト３２の内周面に当接し、前側シャフト３２の内周面と後側シャフト３３の外周面とが強く当接することを抑制する。また、前側シャフト３２の内周面に対して、保持ボール８が転動する際の摩擦係数は後側シャフト３３の外周面よりも小さくなっているため、前側シャフト３２と後側シャフト３３が軸方向に摺動する時の摩擦抵抗を低減できる。
【０１１１】
上記第５の実施形態では次のような効果を奏することができる。
（１）前側シャフト３２の中心軸と後側シャフト３３の中心軸とが傾いた時に前側シャフト３２と後側シャフト３３は保持ボール８を介して摺動するため、中心軸が傾いた時に前側シャフト３２と後側シャフト３３との摩擦抵抗が増大することを抑制することができる。その結果、スティックスリップに起因する異音・振動を低減することができる。
【０１１２】
（２）保持ボール８は、前側シャフト３２の中心軸と後側シャフト３３の中心軸とが傾いていない時に前側シャフト３２との間に空隙を有するため、両部材の中心軸が傾いていない時には保持ボール８が当接することによる摩擦をなくすことができる。
【０１１３】
（３）保持ボール８が設けられている後側シャフト３３の先端は、前側シャフト３２の中心軸と後側シャフト３３の中心軸との傾きに対して径方向の移動距離が大きいため、保持ボール８と内スプライン５の頂面５Ａとを強く当接させることができ、前側シャフト３２と後側シャフト３３との摩擦係数を効果的に低減することができる。
【０１１４】
（４）上述の第１〜５の実施形態では、スプライン嵌合により回転駆動力を伝達しているため、前側シャフト２の中心軸と後側シャフト３の中心軸が傾いた場合に面積の小さいスプラインの歯の先端で径方向の荷重を受ける可能性がある。本実施形態では、前側シャフト３２に設けられた断面六角形状の嵌合穴１９の内周面と、六角柱状の後側シャフト３３の外周面とが当接することにより回転駆動力を伝達しているため、径方向の荷重を点で受けることを抑制できる。その結果、スティックスリップによる異音・振動を低減することができる。
【０１１５】
（５）前側シャフト３２に設けられた六角形状の嵌合穴１９の内周面と、六角柱状の後側シャフト３３の外周面とが当接することにより回転駆動力を伝達しているため、スプライン嵌合のように鋭角の歯面を加工する必要がなく、生産性を向上することができる。
【０１１６】
第５の実施形態の変形例を以下に示す。
・本実施形態では前側シャフト３２の外側も六角形としたが、嵌合穴１９の断面が六角形であればよく、例えば外側の断面が円形でもよい。
【０１１７】
・回転駆動力伝達可能であれば前側シャフトと後側シャフトの断面形状が六角形である必要はなく、角の数がそれ未満でもそれ以上でもよい。
以上、５つの実施形態について説明した。
【０１１８】
上述の第１，３，５の実施形態における保持ボール８は、後側シャフト３の外周面に設けられているが、前側シャフト２の内周面に設けてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１９】
【図１】本発明のプロペラシャフトの第１の実施形態に係る側面図。
【図２】同実施形態において、図１のＡ−Ａ’面の断面図。
【図３】同実施形態において、後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図４】同実施形態において、（a）〜（c）は保持ボールを後側シャフトの先端に組み付ける方法を示す側面断面図。
【図５】同実施形態において、図１のＢ−Ｂ’面の断面図。
【図６】同実施形態において、前側シャフトの先端における側面の断面図。
【図７】同実施形態において、プロペラシャフトの軸方向の動きを示す側面図。
【図８】同実施形態において、前側シャフトの中心軸と後側シャフトの中心軸が傾いた場合の側面断面図。
【図９】同実施形態において、前側シャフトの中心軸と後側シャフトの中心軸が傾いた場合の図１のＡ−Ａ’断面図。
【図１０】同実施形態において、前側シャフトの中心軸と後側シャフトの中心軸が傾いた場合の図１のＢ−Ｂ’断面図。
【図１１】本発明のプロペラシャフトの第２の実施形態に係る後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図１２】同実施形態において、変形例を示す後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図１３】本発明のプロペラシャフトの第３の実施形態に係る後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図１４】本発明のプロペラシャフトの第４の実施形態に係る後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図１５】本発明のプロペラシャフトの第５の実施形態に係る後側シャフトの先端における中心軸方向から見た断面図。
【図１６】同実施形態において、後側シャフトの先端における側面の断面図。
【図１７】（a），（ｂ）は従来のプロペラシャフトの側面図。
【図１８】従来のプロペラシャフトにおいて、前側シャフトの中心軸と後側シャフトの中心軸が傾いた場合の後側シャフトの先端における側面の断面図。
【符号の説明】
【０１２０】
１…プロペラシャフト、２…前側シャフト、３…後側シャフト、８…保持ボール、９…付勢ボール、１１…保持部、１５…つるまきバネ、１６…リング状の低摩擦部材、１７…スナップリング、１８…キノコ状の低摩擦部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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