(57)【要約】【課題】熱交換器を流れる気泡の量を抑制し、熱交換器の熱交換効率を向上させた給湯機を得る。【解決手段】水を加熱する第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３を備え、第１の冷媒−水熱交換器４２と第２の冷媒−水熱交換器４３とを接続する水流通配管３３には、水流れ上流側から順に、水流通配管３３を流れる水を減圧する減圧手段３４と、減圧されることにより水から放出される空気を水流通配管３３から排出するエアー抜き手段３５とが設けられている。【選択図】図２
2010101574.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水を加熱する複数の熱交換器を備え、
水流れ上流側となる前記熱交換器と水流れ下流側となる前記熱交換器とを接続する配管のうち少なくとも１つの配管には、
水流れ上流側から順に、
前記配管を流れる水を減圧する減圧手段と、
減圧されることにより水から放出される空気を前記配管から排出するエアー抜き手段と、
が設けられていることを特徴とする給湯機。
【請求項２】
前記エアー抜き手段と該エアー抜き手段よりも水流れ下流側となる前記熱交換器とを接続する配管には、
昇圧手段が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の給湯機。
【請求項３】
前記熱交換器は冷凍サイクル装置の一部を構成し、該冷凍サイクル装置を循環する冷媒と水とが熱交換する冷媒−水冷媒熱交換器であり、
前記冷凍サイクル装置にはＣＯ2 冷媒を用い、
前記減圧手段は、
５０℃以下の水を減圧することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の給湯機。
【請求項４】
前記エアー抜き手段の配管接続部には、
水の速度を減速させる減速部が設けられていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の給湯機。
【請求項５】
前記減速部は、
配管の断面積が、前記減速部の前後に接続された配管の断面積と比べて大きくなっている部分であることを特徴とする請求項４に記載の給湯機。
【請求項６】
前記減速部には、
水の速度を減速させる減速板が設けられていることを特徴とする請求項４又は請求項５に記載の給湯機。
【請求項７】
前記減圧手段は、４０℃以下の水を減圧することを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の給湯機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は給湯機に関し、特に熱交換器の熱交換効率を向上させた給湯機に関する。
【背景技術】
【０００２】
給湯機で加熱した加熱水を貯湯タンクユニットの貯湯タンクに貯留する貯湯システムが従来より知られている。このような従来の貯湯システムに用いられる貯湯タンクユニットとしては、例えば「前記貯湯タンクユニット１は、湯水を貯湯する貯湯タンク７と、貯湯タンク７の上部に接続された出湯管８と、貯湯タンクの下部に接続された給水管９と、出湯管８から高温水と給水管９から分岐されたバイパス管１０から低温水とを混合するミキシング弁１１と、ミキシング弁１１の下流に接続された給湯管１２に設けられた給湯温度センサー１３と、給湯管１２に設けられた給湯センサー１４と、給水管９に設けられた給湯温度センサー１５と、給湯管１２から分岐され浴槽５に接続された湯張り管１６と、この湯張り管１６の開閉を行う、湯張り弁１７と、湯張り管１６を流れる流量を積算する、湯張り流量センサー１８と、出湯管８から分岐して、接続された貯湯タンク７の過圧を逃す過圧逃がし弁１９と、給水管９に設けられた給水圧を減圧する減圧弁２０と、貯湯タンク７の側面上下方向に複数設けられた貯湯温度センサー２１と、この貯湯タンクユニット１の制御を行うマイクロコンピューターで主に構成される給湯制御部２２と、貯湯タンク７と加熱部２とを往き管２３と戻り管２４で接続して、湯水を循環させる加熱循環回路２５を形成するものである。」（例えば特許文献１参照）というものが提案されている。
【０００３】
ところで、水中に溶存できる空気の量は、水の温度が上昇するほど少なくなる。このため、給湯機の熱交換器で水を加熱することにより、水中に溶存していた空気は気泡となって熱交換器（の配管）中に放出される。従来の貯湯システム（例えば特許文献１参照）では、水から放出されたこの空気は、熱交換器中を流れ、加熱水と共に貯湯タンク内に貯留されていた。そして、貯湯タンク内に貯留された空気を、貯湯タンクに設けられた過圧逃がし弁（過圧逃がし弁１９）から排出していた。
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２２６５６０号公報（段落００１１、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の給湯機は、熱交換器での水の昇温過程で水から放出された空気は、気泡となって水と共に熱交換器中を流れてしまっていた。このため、熱交換器での水への熱伝達率の低下や、熱交換器中の流路抵抗の増加により、流量が低下し、熱交換器の熱交換効率が低下してしまうという問題点があった。
【０００６】
また、熱交換器に水を流通させるポンプ（以下、給水ポンプという）を最大出力値の大きなものに変更し、熱交換器の熱交換効率の低下を補おうとすると、以下のような問題点があった。
【０００７】
図８は、給水ポンプの特性を示す特性図である。例えば、最大出力Ａ１、最低出力Ａ２の給水ポンプＡを用いていたとする。熱交換器を流れる水から中程度の空気（気泡）が放出されている状態（図中に示す、通常（気泡中）の圧力損失曲線）では、この給水ポンプＡで１１［Ｌ／ｍｉｎ］の流量の水を熱交換器に流通させようとすると、給水ポンプＡの出力はＡ３となる（図中のＸ点）。このとき、熱交換器を流れる水から多量の空気（気泡）が放出されると（図中に示す、通常（気泡大）の圧力損失曲線）、給水ポンプＡで１１［Ｌ／ｍｉｎ］の流量の水を熱交換器に流通させるには、給水ポンプＡの出力を最大にする必要がある（図中のＹ点）。しかしながら、給水ポンプＡの出力の増加が遅いと、給水ポンプの揚程が熱交換器中の流路抵抗よりも小さくなり、断水（給湯機から加熱水が流出しない状態）してしまう。
【０００８】
そこで、この断水を回避するため、給水ポンプＡよりも最大出力値の大きな給水ポンプＢ（最大出力Ｂ１、最低出力Ｂ２）を用いたとする。しかしながら、給水ポンプＡよりも最大出力値の大きな給水ポンプＢは、その最低出力も給水ポンプＡよりも大きくなってしまう。このため、流量制御範囲が小さくなってしまうという問題点があった。例えば、熱交換器を流れる水から多量の空気（気泡）が放出されいる状態（図中に示す、通常（気泡大）の圧力損失曲線）では、給水ポンプＡの流量制御範囲が６［Ｌ／ｍｉｎ］（範囲１）であるのに対し、給水ポンプＢの流量制御範囲は５［Ｌ／ｍｉｎ］（範囲２）となってしまう。また、最小制御流量が大きくなってしまい、熱交換器で十分に加熱されていない低温の水が貯湯タンクに流入してしまうという問題点があった。例えば、熱交換器を流れる水からあまり空気（気泡）が放出されいない状態（図中に示す、通常（気泡小）の圧力損失曲線）では、給水ポンプＡの最小流量が８［Ｌ／ｍｉｎ］（図中のＶ点）であるのに対し、給水ポンプＢの最小流量は１２［Ｌ／ｍｉｎ］（図中のＷ点）となってしまう。
【０００９】
本発明は上述のような課題を解決するためになされたものであり、熱交換器を流れる気泡の量を抑制し、熱交換器の熱交換効率を向上させた給湯機を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る給湯機は、水を加熱する複数の熱交換器を備え、水流れ上流側となる前記熱交換器と水流れ下流側となる前記熱交換器とを接続する配管のうち少なくとも１つの配管には、水流れ上流側から順に、前記配管を流れる水を減圧する減圧手段と、減圧されることにより水から放出される空気を前記配管から排出するエアー抜き手段と、が設けられているものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明においては、熱交換器を接続する配管内を流れる水を減圧手段により減圧する。これにより、配管内を流れる水に溶存していた空気は、気泡となって配管内に放出される。そして、この空気（気泡）を、エアー抜き手段によって配管外に放出する。したがって、熱交換器での水への熱伝達率の低下や熱交換器中の流路抵抗の増加を抑制でき、熱交換器の熱交換効率が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
実施の形態．
本実施の形態では、冷凍サイクル装置を熱源とする給湯機に本発明を実施した場合について説明する。
【００１３】
図１は、本発明の実施の形態に係る貯湯システムを示す配管回路図である。なお、図１には、矢印で水の流れ方向も示している。貯湯タンク１は、給湯装置で加熱された高温の湯（加熱水）を貯留するタンクであり、下部が水流入配管３１を介して給湯機３０と接続され、上部が水流出配管３２を介して給湯機３０と接続されている。これにより、貯湯タンク１の下部に貯留されている低温水は、水流入配管３１を介して給湯機３０に流入する。そして、給湯機３０で加熱された高温水（加熱水）は、水流出配管３２を介して貯湯タンク１に貯留される。なお、給湯機３０の詳細については後述する。
【００１４】
貯湯タンク１の下部は、給水配管３を介して受水槽２と接続されている。この給水配管３には、受水槽２から貯湯タンク１への給水量を制御する給水弁４が設けられている。また、貯湯タンク１の上部には、給湯配管５が接続されている。この給湯配管５の他端は、浴槽２３の湯を加熱するための水−水熱交換器２１と接続されている。給湯配管５には、貯湯タンク１に貯留されている高温水を水−水熱交換器２１に送るための給湯ポンプ６が設けられている。この水−水熱交換器２１は、戻り配管７を介して貯湯タンク１の中間部とも接続されている。また、貯湯タンク１の上部には、貯湯タンク内に貯留された空気を大気中に排出するためのエアー抜き弁９が接続されている。なお、給湯ポンプ６は戻り配管７に設けられていてもよい。
【００１５】
また、水−水熱交換器２１は、浴槽用送り配管２４及び浴槽用戻り配管２５を介して浴槽２３と接続されている。浴槽用送り配管２４には、浴槽２３に貯留されている水を水−水熱交換器２１に送るための循環ポンプ２６が設けられている。
【００１６】
給湯配管５は、分岐部８で給湯栓用給湯配管１０に分岐している。給湯栓用給湯配管１０の他端は、戻り配管７に接続されている。この給湯栓用給湯配管１０には、給湯栓１１が接続されている。この給湯栓１１は、例えば台所、風呂場、洗面所等に設置される。
【００１７】
（給湯機）
次に、給湯機３０の詳細について説明する。
図２は、本発明の実施の形態に係る給湯機を示す配管回路図である。なお、図２には、実線の矢印で水の流れ方向を示し、破線の矢印で冷媒の流れ方向を示している。本実施の形態に係る給湯機３０は、熱源として冷凍サイクル装置４０を用いている。また、この冷凍サイクル装置４０には、ＣＯ2 冷媒が用いられている。高圧のＣＯ2 冷媒は、超臨界状態になるという特性を有している。つまり、この超臨界状態のＣＯ2 冷媒は、熱交換によって他の流体（ここでは、水）に熱を与えるときに凝縮せず、超臨界状態のままである。このため、状態遷移による損失が少なく、水を高温に加熱するのに適している。
【００１８】
この冷凍サイクル装置４０は、放熱器として２つの冷媒−水熱交換器（第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３）を備えている。そして、圧縮機４１、第１の冷媒−水熱交換器４２、第２の冷媒−水熱交換器４３、膨張弁４４及び蒸発器４５を順次配管で接続することにより、冷凍サイクル装置４０を構成している。なお、冷媒はＣＯ2 冷媒に限定されず、種々の冷媒が使用可能である。この場合、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３は凝縮器として機能する。
【００１９】
第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３は、貯湯タンク１に貯留されている水が流通する水配管とも接続されている。より具体的には、第１の冷媒−水熱交換器４２の一方の水配管接続口は、水流入配管３１と接続されている。第１の冷媒−水熱交換器４２の他方の水配管接続口と第２の冷媒−水熱交換器４３の一方の水配管接続口とは、水流通配管３３で接続されている。第２の冷媒−水熱交換器４３の他方の水配管接続口は、水流出配管３２と接続されている。また、水流通配管３３には、水の流れ方向上流側から順に、例えば膨張弁等の減圧手段３４、例えばエアー抜き弁等のエアー抜き手段３５、及び例えば圧縮機等の昇圧手段３６がそれぞれ設けられている。水流入配管３１には、貯湯タンク１内の水を第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３に送るための給水ポンプ３８が設けられている。
【００２０】
（動作）
続いて、本実施の形態に係る貯湯システム１００の動作について説明する。貯湯タンク１内に貯留されている水のうち、低温の水は貯湯タンク１の下部に存在する。この低温水は、給水ポンプ３８によって第１の冷媒−水熱交換器４２へ送られる。第１の冷媒−水熱交換器４２に流入した低温水は、第１の冷媒−水熱交換器４２を流れるＣＯ2 冷媒によって加熱され、中温の水となって第１の冷媒−水熱交換器４２から流出する。第１の冷媒−水熱交換器４２から流出した中温水は、水流通配管３３を通って第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する。第２の冷媒−水熱交換器４３に流入した中温水は、第２の冷媒−水熱交換器４３を流れるＣＯ2 冷媒によって加熱され、高温の水となって第２の冷媒−水熱交換器４３から流出する。第２の冷媒−水熱交換器４３から流出した高温水は、水流出配管３２を通って貯湯タンク１の上部に流入し、貯湯タンク１内に貯留される。なお、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３における水の加熱工程の詳細と、減圧手段３４、エアー抜き手段３５及び昇圧手段３６の機能の詳細については後述する。
【００２１】
貯湯タンク１に貯留されている高温水は、給湯ポンプ６によって、給湯栓１１や水−水熱交換器２１に送られる。給湯栓１１に送られた高温水は、例えば使用者が給湯栓１１を開くことにより、給湯栓１１から放出される。給湯栓１１から放出されなかった水は、給湯栓用給湯配管１０を通って戻り配管７に流入する。
【００２２】
水−水熱交換器２１に流入された高温水は、浴槽２３に貯留されている水に放熱し、戻り配管７に流入する。戻り配管７に流入した水は、貯湯タンク１の中間部から貯湯タンク１に流入する。一方、浴槽２３に貯留されている水は、循環ポンプ２６によって、浴槽２３、浴槽用戻り配管２５、水−水熱交換器２１及び浴槽用送り配管２４を循環する。この循環過程において、水−水熱交換器２１に流入した水が加熱される。
【００２３】
給湯栓１１からの放出等により貯湯タンク１に貯留されている水が少なくなると、給水弁４が開き、受水槽２から貯湯タンク１へ水が供給される。
【００２４】
（水の加熱工程、及び減圧手段３４、エアー抜き手段３５、昇圧手段３６の機能）
ここで、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３における水の加熱工程の詳細と、減圧手段３４、エアー抜き手段３５及び昇圧手段３６の機能の詳細について説明する。まず、これら詳細の説明に先立って、水中の溶存空気量の特性について説明する。
【００２５】
図３は、水中の溶存空気量の特性を示す特性図である。この図３は、横軸に水の温度［℃］を示し、縦軸に水１０００［ｇ］中に溶存する空気量［ｇ］を示している。また、図３中における太線の曲線は、水圧が１００［ｋＰａ］のときの水１０００［ｇ］中に溶存する空気量［ｇ］を示し、細線の曲線は、水圧が３００［ｋＰａ］のときの水１０００［ｇ］中に溶存する空気量［ｇ］を示している。
この図３より、水温が低いほど、水中の溶存空気量が多いことがわかる。そして、水温が約４０［℃］以上になると、水中の溶存空気量はあまりないことがわかる。また、水圧が高いほど、水中の溶存空気量が多いことがわかる。そして、水圧が高いほど、水中の溶存空気量の温度依存性が高いことがわかる。
【００２６】
この水中の溶存空気量の特性を踏まえて、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３における水の加熱工程の詳細と、減圧手段３４、エアー抜き手段３５及び昇圧手段３６の機能の詳細について以下に説明する。
【００２７】
図４は、本発明の実施の形態に係る冷媒−水熱交換器内における、放出空気量と水の温度との関係を示す特性図である。なお、この図４では、実線が本実施の形態に係る冷媒−水熱交換器（第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３）内での放出空気量を示し、破線が従来の冷媒−水熱交換器内での放出空気量を示している。また、図５は、この冷媒−水熱交換器内における水の圧力と温度との関係を示す特性図である。なお、この図５では、実線が本実施の形態に係る冷媒−水熱交換器（第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３）内での水の圧力変化を示し、破線が従来の冷媒−水熱交換器内での水の圧力変化を示している。
【００２８】
第１の冷媒−水熱交換器４２に流入した低温の水（Ａ点）は、第１の冷媒−水熱交換器４２を流れるＣＯ2 冷媒に加熱されて中温の水となり、第１の冷媒−水熱交換器４２から流出する（Ｂ点）。このとき、水温の増加に伴って、水中に溶存していた空気の一部が気泡となって放出される。この気泡の発生等による圧力損失によって、水圧が低下する。第１の冷媒−水熱交換器４２から流出した中温水と気泡は、減圧手段３４に流入して減圧される（Ｃ点）。このとき、水圧の低下に伴って、水中に溶存していた空気の一部が気泡となって放出される。減圧手段３４から流出した中温水と気泡は、エアー抜き手段３５（又はエアー抜き手段３５と水流通配管３３との配管接続部３７）を通過する過程で、エアー抜き手段３５によって気泡のみが大気中に排出される（Ｄ点）。このため、エアー抜き手段３５を通過した水は、溶存空気量が少ない水となっている。
【００２９】
エアー抜き手段３５によって気泡が大気中に排出された中温水は、昇圧手段３６で昇圧され（Ｅ点）、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する。そして、第２の冷媒−水熱交換器４３を流れるＣＯ2 冷媒に加熱されて高温の水となり、第２の冷媒−水熱交換器４３から流出する（Ｆ点）。このとき、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する中温水は溶存空気量が少ない。したがって、第２の冷媒−水熱交換器４３で発生する気泡を抑制できるので、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。つまり、本実施の形態に係る第２の冷媒−水熱交換器４３は、従来の冷媒−水熱交換器よりも熱交換効率が向上する。
【００３０】
なお、本実施の形態では昇圧手段３６を設けているが、昇圧手段３６は必ずしも設けられている必要はない。昇圧手段３６が設けられていなくても、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する中温水は溶存空気量が少ないので、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。しかしながら、昇圧手段３６で昇圧することにより、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する中温水は、空気の許容溶存量が増加する。このため、第２の冷媒−水熱交換器４３で発生する気泡をさらに抑制でき、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下をさらに抑制できる。
【００３１】
ここで、図５に注目すると、水温が５０［℃］付近となる範囲で圧力損失が大きくなっている。これは、本実施の形態で用いているＣＯ2 冷媒の特性に起因する。
図６は、本発明の実施の形態に係る冷媒−水熱交換器を流通する水及びＣＯ2 冷媒の温度とエンタルピとの関係を示す特性図である。この図６は、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３を流れる水及びＣＯ2 冷媒のそれぞれの温度変化を示している。なお、本実施の形態では、第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３を流れる水とＣＯ2 冷媒とは対向流となっている。このため、第１の冷媒−水熱交換器４２に流入してから第２の冷媒−水熱交換器４３を流出するまでのＣＯ2 冷媒の温度変化は、図６における右から左への温度変化となる。また、第１の冷媒−水熱交換器４２に流入してから第２の冷媒−水熱交換器４３を流出するまでの水の温度変化は、図６における左から右への温度変化となる。
【００３２】
図６からわかるように、ＣＯ2 冷媒の温度が５０［℃］付近となる範囲で、ＣＯ2 冷媒と水との温度差が小さくなっている。つまり、５０［℃］付近ではＣＯ2 冷媒と水との熱交換効率が悪くなっている。このため、ＣＯ2 冷媒の温度が５０［℃］付近となる範囲では、水の加熱に時間がかかる。つまり、５０［℃］付近の水を加熱するために必要な配管長さが長くなってしまう。したがって、図５に示すように、水温が５０［℃］付近となる範囲で圧力損失が大きくなってしまう。このことから、水温が５０［℃］付近となる前に、水を減圧して気泡を大気中に排出することが好ましい。水温が５０［℃］付近となっている状態において、気泡に起因する圧力損失を低減できるので、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。
【００３３】
このように構成された給湯機３０においては、第１の冷媒−水熱交換器４２と第２の冷媒−水熱交換器４３とを接続する水流通配管３３に減圧手段３４及びエアー抜き手段３５が設けられている。このため、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する中温水は溶存空気量が少ないので、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。つまり、本実施の形態に係る第２の冷媒−水熱交換器４３は、従来の冷媒−水熱交換器よりも熱交換効率が向上する。
【００３４】
また、エアー抜き手段３５と第２の冷媒−水熱交換器４３との間には昇圧手段３６が設けられているので、第２の冷媒−水熱交換器４３に流入する中温水は、空気の許容溶存量が増加する。このため、第２の冷媒−水熱交換器４３で発生する気泡をさらに抑制でき、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下をさらに抑制できる。
【００３５】
また、水温が５０［℃］付近となる前に、水を減圧して気泡を大気中に排出することで、水温が５０［℃］付近のときの気泡に起因する圧力損失を低減できるので、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。
【００３６】
なお、本実施の形態ではエアー抜き手段３５の水流通配管３３への接続方法について特に言及しなかったが、エアー抜き手段３５と水流通配管３３との接続部である配管接続部３７に水の速度を減速させる減速部を設けてもよい。
【００３７】
図７は、本発明の実施の形態に係る減速部の一例を示す断面模式図である。例えば図７（ａ）に示すように、配管接続部３７の配管断面積を大きくし、減速部５０としてもよい。減速部５０の直径Ｓ１は、減速部５０の前後の配管直径Ｓ２よりも大きくなっている。つまり、減速部５０の断面積は、減速部５０の前後の断面積よりも大きくなっている。これにより、減速部５０を流れる水は減速し、エアー抜き手段３５へ気泡が流入（上昇）しやすくなる。また、例えば図７（ｂ）に示すように、配管接続部３７に減速板５１を設け、減速部５０としてもよい。減速板５１に衝突した水は減速し、エアー抜き手段３５へ気泡が流入（上昇）しやすくなる。また、図７（ａ）に示す配管直径を大きくした減速部５０内に減速板５１を用いてももちろんよい。図７に示す減速部５０は例示であり、水を減速させられる機構であれば、種々の構成が可能である。
【００３８】
また、本実施の形態では２つの冷媒−水熱交換器（第１の冷媒−水熱交換器４２及び第２の冷媒−水熱交換器４３）を用いて水を加熱したが、冷媒−水熱交換器は複数であればその数は任意である。このとき、各冷媒−水熱交換器を接続する水流通配管の全てに減圧手段３４、エアー抜き手段３５及び昇圧手段３６を設けてもよいし、各冷媒−水熱交換器を接続する水流通配管の一部に減圧手段３４、エアー抜き手段３５及び昇圧手段３６を設けてもよい。
【００３９】
また、本実施の形態では給湯機３０を貯湯タンク１に接続した貯湯システム１００としたが、貯湯タンク１を介さずに給湯機３０を給湯栓１１等に接続してももちろんよい。
【００４０】
また、本実施の形態では給湯機３０の熱源として冷凍サイクル装置４０を用いたが、給湯機３０の熱源は任意である。例えば、熱交換器にコイルを巻き付けて高周波電流を流し、熱交換器に発生する渦電流によって熱交換器内を流れる水を誘導加熱してもよい。このとき、水温が４０［℃］付近となる前に、水を減圧して気泡を大気中に排出するとよい。図３に示すように、４０［℃］付近以上の温度では、水の溶存空気量は少ない。したがって、この温度の前に水を減圧して気泡を大気中に排出することで、第２の冷媒−水熱交換器４３で発生する気泡を抑制でき、第２の冷媒−水熱交換器４３での熱交換効率の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】実施の形態に係る貯湯システムを示す配管回路図である。
【図２】実施の形態に係る給湯機を示す配管回路図である。
【図３】水中の溶存空気量の特性を示す特性図である。
【図４】実施の形態に係る冷媒−水熱交換器内における、放出空気量と水の温度との関係を示す特性図である。
【図５】実施の形態に係る冷媒−水熱交換器内における水の圧力と温度との関係を示す特性図である。
【図６】実施の形態に係る冷媒−水熱交換器を流通する水及びＣＯ2 冷媒の温度とエンタルピとの関係を示す特性図である。
【図７】実施の形態に係る減速部の一例を示す断面模式図である。
【図８】循環ポンプの特性を示す特性図である。
【符号の説明】
【００４２】
１  貯湯タンク、２  受水槽、３  給水配管、４  給水弁、５  給湯配管、６  給湯ポンプ、７  戻り配管、８  分岐部、９  エアー抜き弁、１０  給湯栓用給湯配管、１１  給湯栓、２１  水−水熱交換器、２３  浴槽、２４  浴槽用送り配管、２５  浴槽用戻り配管、２６  循環ポンプ、３０  給湯機、３１  水流入配管、３２  水流出配管、３３  水流通配管、３４  減圧手段、３５  エアー抜き手段、３６  昇圧手段、３７  配管接続部、３８  給水ポンプ、４０  冷凍サイクル装置、４１  圧縮機、４２  第１の冷媒−水熱交換器、４３  第２の冷媒−水熱交換器、４４  膨張弁、４５  蒸発器、５０  減速部、５１  減速板、１００  貯湯システム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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