(57)【要約】【課題】  弁体とシート部材との間に異物が介入してしまっても、シート部材や弁体を傷つけることなく主通路を遮断できる状態にすることのでき無摺動式ボールバルブを提供する。【解決手段】  連通路が形成された弁体と、連通路を介して連通する主通路が形成されたハウジングと、ハウジング内に配置されたシート部材と、主通路の弁体収容室側に該主通路の穴中心線方向に移動可能に設けられ、主通路と連通路とを連通させる接続通路が形成された環状のホルダーと、ホルダーが規定位置から主通路側に移動したときにホルダーを付勢する付勢手段とを備え、弁体は、シート部材に対して非接触な状態で回転可能で、且つ非貫通部分がシート部材と対向した状態でシート部材側に傾動可能に設けられ、シート部材は、弾性変形可能な軟質材料で構成され、ホルダーは、シート部材を弁体側に突出させた態様で保持可能に構成されている。【選択図】図１
2010101439.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の軸線と直交又は略直交する仮想面上を通って貫通する連通路が形成された弁体と、該弁体を内装する弁体収容室が形成されるとともに、弁体収容室内の弁体の連通路を介して互いに連通する少なくとも二つの主通路が形成されたハウジングと、前記主通路同士を連通させた弁体の連通路周りと対向するように、少なくとも何れか一つの主通路に対応させてハウジング内に配置された環状のシート部材とを備え、前記弁体は、シート部材に対して非接触な状態で前記所定の軸線を回転中心にして回転可能に構成されるとともに、連通路の両端開口間に形成される非貫通部分がシート部材と対向した状態で前記軸線方向の何れか一端側を支点にしてシート部材側に傾動可能に設けられ、該弁体がシート部材側に傾動することによって非貫通部分がシート部材に圧接して主通路を遮断するように構成された無摺動式ボールバルブにおいて、少なくとも何れか一つの主通路の弁体収容室側に配置され、ハウジングに対して液密状態又は気密状態を維持しつつ前記主通路の穴中心線方向に移動可能に設けられるとともに、前記主通路と前記連通路とを連通させる接続通路が形成されたホルダーと、該ホルダーとハウジングとの間に介設され、ホルダーが少なくとも弁体収容室側の規定位置から主通路側に移動したときに該ホルダーを弁体側に付勢する付勢手段とを備え、前記シート部材は、弾性変形可能な軟質材料で構成され、前記ホルダーは、接続通路の弁体側の開口回りでシート部材を弁体側に突出させた態様で保持可能に構成されていることを特徴とする無摺動式ボールバルブ。
【請求項２】
前記ホルダーは、外径が主通路の内径よりも大径に設定され、前記ハウジングは、ホルダーを収容するホルダー収容部を備え、該ホルダー収容部は、弁体収容室に向けて開口するように少なくとも何れか一つの主通路に対して弁体収容室側で連続して形成されるとともに、内径がホルダーの外径よりも大径に設定され、前記付勢手段は、ホルダー収容部を画定して弁体収容室側を向く面とホルダーとの間に介装され、ホルダー収容部を画定する内周面とホルダーの外周面との間に環状のシーリング部材が介装されている請求項１記載の無摺動式ボールバルブ。
【請求項３】
前記ホルダー収容部は、内径が主通路の内径よりも大径に設定され、該主通路と連続する第一拡大部と、内径が第一拡大部の内径よりも大径に設定され、該第一拡大部と連続して弁体収容室に向けて開口する第二拡大部とを備え、前記ホルダーは、弁体収容室側の一端部にシート部材が嵌着された状態でホルダー収容部に収容されるホルダー本体と、該ホルダー本体に嵌着されたシート部材を固定する固定部材とを備え、ホルダー本体は、第一拡大部に収容される筒状の第一本体部と、該第一本体部と同心又は略同心になるように第一本体部に連続して形成され、外径が第一本体部よりも大径に設定されて第二拡大部に収容される筒状の第二本体部と、該第二本体部と同心又は略同心になるように第二本体部に連続して形成され、前記シート部材が嵌着される筒状の第三本体部とを備え、前記固定部材は、第三本体部に嵌着されたシート部材を該第三本体部とともに挟み込むように、シート部材に嵌着可能に構成され、前記付勢手段は、第二拡大部を画定して弁体収容室側に向く面と第二本体部との間に介装され、前記シーリング部材は、第一本体部の外周面と第一拡大部の内周面との間、及び、第二本体部の外周面と第二拡大部の内周面との間の少なくとも何れか一方に介装されている請求項２記載の無摺動式ボールバルブ。
【請求項４】
前記規定位置にあるホルダーが弁体収容室側に移動するのを規制するストッパーを備えている請求項１乃至３の何れか１項に記載の無摺動式ボールバルブ。
【請求項５】
前記付勢手段は、環状の皿バネで構成され、主通路と同心又は略同心になるように配置されている請求項１乃至４の何れか１項に記載の無摺動式ボールバルブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体等の対象物を移送する移送経路上に配設されるバルブに関し、より詳しくは、ハウジングに所定の軸線周りで回転可能な弁体が内装された無摺動式ボールバルブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、液体や気体等の対象物を移送する移送経路の遮断や切り換えを行うべく移送経路上に配設されるバルブには、種々タイプのものがあり、その一つとして、ボールバルブが広く一般に知られている。
【０００３】
ボールバルブは、所定の軸線と直交する仮想面上を通って貫通する連通路が形成された弁体と、該弁体を内装する弁体収容室が形成されるとともに、弁体収容室内の弁体の連通路を介して互いに連通する少なくとも二つの主通路（例えば、二方弁の場合には、上流側及び下流側の二つの主通路、三方弁の場合には、分岐した三つの主通路）が形成されたハウジングと、該ハウジング内における各主通路の弁体収容室側の開口回りに配設された環状のシート部材とを備えている。
【０００４】
かかるボールバルブは、弁体の外周面がシート部材に常時圧接するようになっており、弁体がシート部材に圧接した状態で所定の軸線周りで回転できるようになっている。これにより、ボールバルブは、シート部材によって弁体とハウジングとの間のシール性（液密性や気密性）が確保され、弁体を所定の軸線周りで回転させることで、連通路を介してハウジングの主通路が連通した状態と、弁体の連通路の両端開口間にある非貫通部分で主通路を遮断した状態とに切り換えることができるようになっている。
【０００５】
しかしながら、一般的なボールバルブは、上述の如く、シート部材に面圧を常時作用させた状態（弁体がシート部材に圧接した状態）で弁体を回転させるようになっているため、弁体を繰り返し回転させると、弁体やシート部材が摩耗してしまう。その結果、上記構成のボールバルブは、弁体とシート部材との間をシールできなくなり、主通路を確実に遮断することができなくなるといった問題があった。
【０００６】
そこで、シート部材の磨耗を抑制乃至防止できるようにした無摺動式ボールバルブが提供されている（例えば、特許文献１及び２参照）。無摺動式ボールバルブは、図６及び図７に示す如く、従来のボールバルブと同様に、ハウジング３’の弁体収容室３０’内で弁体２’が所定の軸線Ｌ周りで回転可能に構成されているが、弁体２’の回転でシート部材４’を摩耗させることのないように、弁体２’がシート部材４’に対して非接触な状態で回転できるようになっている。
【０００７】
そして、該無摺動式ボールバルブ１’は、弁体２’が所定の軸線Ｌ方向の何れか一端側（例えば、弁体２’の上部又は下部）で支持されており、弁体２’における所定の軸線Ｌ方向の他端側（弁体２’の上部が支持されている場合には該弁体２’の下部を、弁体２’の下部が支持されている場合は該弁体２’の上部）を付勢することで、弁体２’が所定の軸線Ｌ方向の一端側を傾動支点にしてシート部材４’側に傾動し、弁体２’の連通路Ｒ１’の両端開口間に形成される非貫通部分がシート部材４’に密接して主通路Ｒ２’，Ｒ３’を遮断するようになっている。なお、無摺動式ボールバルブ１’のシート部材４’は、一般的に硬質なもの（例えば、ステンレス等の金属製のものや、テフロン等の樹脂製のもの）が採用されている。
【０００８】
これにより、上記構成の無摺動式ボールバルブ１’は、弁体２’を回転させる際に弁体２’やシート部材４’が摩耗することがないため、主通路Ｒ２’，Ｒ３’の切り換え等（弁体２’の回転）を繰り返し行っても弁体２’とシート部材４’との間を長期に亘って良好にシールできるとして、多岐に亘る分野に採用されつつある。
【０００９】
すなわち、上記構成の無摺動式ボールバルブ１’は、各種分野において優れた性能が認められ、液体や気体等の流体を移送する移送経路（流通させる配管系）だけでなく、粉体や、混雑物を含んだ流体、雑多な廃棄物（破砕処理された廃棄物）等を移送する移動経路にも採用されつつある。
【特許文献１】特開２００８−９５８１１号方向
【特許文献２】米国特許３５１５３７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上記構成の無摺動式ボールバルブ１’は、弁体２’を回転させるときや、ハウジング３’の主通路Ｒ２’，Ｒ３’が連通路Ｒ１’を介して連通したときに、弁体２’とシート部材４’との間に隙間が形成されるため、粉体や、混雑物を含む流体、雑多な廃棄物を移送すると、異物（例えば、針金等の線材や、紐材、小径な塊状物等）が弁体２’とシート部材４’との間に入り込んだ状態になり、主通路Ｒ２’，Ｒ３’を遮断する（弁体２’をシート部材４’側に傾動させる）ときに、異物が弁体２’とシート部材４’とに挟み込まれてしまうことがある。
【００１１】
そのため、上記構成の無摺動式ボールバルブ１’は、弁体２’とシート部材４’との間にある異物の存在で弁体２’がシート部材４’に圧接できずにこれらの間に隙間が形成されてしまい、主通路Ｒ２’，Ｒ３’を完全に遮断できなくなるといった問題があった。
【００１２】
また、無摺動式ボールバルブ１’は、主通路Ｒ２’，Ｒ３’を遮断するときに弁体２’とシート部材４’との密着性（圧接力）を確保できるように、弁体２’の傾動量（移動量）が設定されているため、弁体２’とシート部材４’とに異物が挟み込まれた状態であっても、弁体２’が設定された移動量になるまで傾動しようとする。
【００１３】
その結果、弁体２’とシート部材４’との異物を挟み込んだ部位に大きな力が局所的に作用し、シート部材４’や弁体２’に凹みができたり傷が付いたりすることもある。そうすると、シート部材４’と弁体２’との間に存在する異物を除去した後に弁体２’を傾動させてシート部材４’に圧着させても、弁体２’やシート部材４’の傷等が弁体２’とシート部材４’との間に隙間が形成してしまう結果、弁体２’とシート部材４’との間をシールできずに主通路Ｒ２’，Ｒ３’を完全に遮断できなくなるといった問題があった。
【００１４】
そこで、本発明は、弁体とシート部材との間に異物が介入してしまっても、シート部材や弁体を傷つけることなく主通路を遮断できる状態にすることのできる無摺動式ボールバルブを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明に係る無摺動式ボールバルブは、所定の軸線と直交又は略直交する仮想面上を通って貫通する連通路が形成された弁体と、該弁体を内装する弁体収容室が形成されるとともに、弁体収容室内の弁体の連通路を介して互いに連通する少なくとも二つの主通路が形成されたハウジングと、前記主通路同士を連通させた弁体の連通路周りと対向するように、少なくとも何れか一つの主通路に対応させてハウジング内に配置された環状のシート部材とを備え、前記弁体は、シート部材に対して非接触な状態で前記所定の軸線を回転中心にして回転可能に構成されるとともに、連通路の両端開口間に形成される非貫通部分がシート部材と対向した状態で前記軸線方向の何れか一端側を支点にしてシート部材側に傾動可能に設けられ、該弁体がシート部材側に傾動することによって非貫通部分がシート部材に圧接して主通路を遮断するように構成された無摺動式ボールバルブにおいて、少なくとも何れか一つの主通路の弁体収容室側に配置され、ハウジングに対して液密状態又は気密状態を維持しつつ前記主通路の穴中心線方向に移動可能に設けられるとともに、前記主通路と前記連通路とを連通させる接続通路が形成されたホルダーと、該ホルダーとハウジングとの間に介設され、ホルダーが少なくとも弁体収容室側の規定位置から主通路側に移動したときに該ホルダーを弁体側に付勢する付勢手段とを備え、前記シート部材は、弾性変形可能な軟質材料で構成され、前記ホルダーは、接続通路の弁体側の開口回りでシート部材を弁体側に突出させた態様で保持可能に構成されていることを特徴とする。なお、ここで「規定位置」とは、ホルダーのホームポジションであって、傾動した弁体がシート部材に対して適正に圧接し得る状態となるホルダーの位置を意味する。
【００１６】
上記構成の無摺動式ボールバルブによれば、弁体とシート部材との間に小さな異物が介在した状態で主通路を遮断しようとすると、弁体の傾動に伴って異物がシート部材に押し付けられる結果、シート部材が異物に密接した状態で局所的に弾性変形することになる。これにより、シート部材が異物を部分的に躱した状態になる結果、弁体の傾動が阻害されなくなり、弁体が所定量傾動したときに、該弁体がシート部材に圧接して主流路が遮断されることになる。そして、弁体とシート部材との間から異物を取り除くことで、シート部材の弾性変形していた部分が元の状態に復元するため、それ以後における主通路の遮断についても確実に行うことができる状態になる。
【００１７】
そして、弁体とシート部材との間に大きな異物（シート部材の弾性変形で躱すことのできない大きな異物）が介在した状態で主通路を遮断しようとすると、弁体の傾動に伴って異物がシート部材に押し付けられる結果、この場合においてもシート部材が異物に密接した状態で局所的に弾性変形することになるが、異物が大きいために該異物がシート部材の弾性変形による凹みに完全に入り込まず、シート部材の弾性変形で異物の存在を吸収できずに異物がシート部材から弁体側に突出した状態になる。この状態で弁体が設定された移動量（傾動量）移動すると、弁体の傾動（押し付け力の作用）に伴って異物がシート部材を介してホルダーを主通路側に押す結果、該ホルダーは、付勢手段の付勢に抗して移動する（逃げる）ことになる。
【００１８】
従って、シート部材に対して弾性変形の限界を超えた状態で過大な力が作用しなくなるため、シート部材の破断や破損が防止される。そして、弁体とシート部材との間に介入した異物を除去することで、付勢手段の付勢でホルダーが規定位置に復帰するとともに、シート部材が自己の弾性で元の状態に復元する。これにより、それ以後における主通路の遮断についても確実に行うことができる状態になる。
【００１９】
本発明の一態様として、前記ホルダーは、外径が主通路の内径よりも大径に設定され、前記ハウジングは、ホルダーを収容するホルダー収容部を備え、該ホルダー収容部は、弁体収容室に向けて開口するように少なくとも何れか一つの主通路に対して弁体収容室側で連続して形成されるとともに、内径がホルダーの外径よりも大径に設定され、前記付勢手段は、ホルダー収容部を画定して弁体収容室側を向く面とホルダーとの間に介装され、ホルダー収容部を画定する内周面とホルダーの外周面との間に環状のシーリング部材が介装されてもよい。このようにすれば、シート部材を保持するホルダーを移動可能に設けても、シーリング部材の存在でホルダーとハウジングとの間のシールを確実に図ることができる。
【００２０】
この場合、前記ホルダー収容部は、内径が主通路の内径よりも大径に設定され、該主通路と連続する第一拡大部と、内径が第一拡大部の内径よりも大径に設定され、該第一拡大部と連続して弁体収容室に向けて開口する第二拡大部とを備え、前記ホルダーは、弁体収容室側の一端部にシート部材が嵌着された状態でホルダー収容部に収容されるホルダー本体と、該ホルダー本体に嵌着されたシート部材を固定する固定部材とを備え、ホルダー本体は、第一拡大部に収容される筒状の第一本体部と、該第一本体部と同心又は略同心になるように第一本体部に連続して形成され、外径が第一本体部よりも大径に設定されて第二拡大部に収容される筒状の第二本体部と、該第二本体部と同心又は略同心になるように第二本体部に連続して形成され、前記シート部材が嵌着される筒状の第三本体部とを備え、前記固定部材は、第三本体部に嵌着されたシート部材を該第三本体部とともに挟み込むように、シート部材に嵌着可能に構成され、前記付勢手段は、第二拡大部を画定して弁体収容室側に向く面と第二本体部との間に介装され、前記シーリング部材は、第一本体部の外周面と第一拡大部の内周面との間、及び、第二本体部の外周面と第二拡大部の内周面との間の少なくとも何れか一方に介装されることが好ましい。
【００２１】
このようにすれば、軟質材料からなるシート部材がホルダー本体の第三本体部と固定部材とに挟まれ、該シート部材における弁体の圧接する必要最小限の部分を弁体側に突出した状態にすることができる。これにより、主通路間で移送される対象物や弁体とシート部材との間に介入する異物からシート部材をホルダー（ホルダー本体及び固定部材）で保護することができ、移送の対象が廃棄物等の特異なものであってもシート部材が不必要に傷んでしまうのを防止することができる。また、前記シーリング部材が、第一本体部の外周面と第一拡大部の内周面との間、又は、第二本体部の外周面と第二拡大部の内周面との間の少なくとも何れか一方に介装されることで、ホルダーの移動を阻害することなくホルダーとハウジングとの間のシール（液密性又は気密性）を確実に図ることができる。
【００２２】
本発明の他態様として、前記規定位置にあるホルダーが弁体収容室側に移動するのを規制するストッパーを備えてもよい。このようにすれば、規定位置にあるホルダーが不必要に弁体側に移動することがないため、シート部材を弁体が適正に圧接し得る位置で維持させることができる。これにより、弁体を傾動させたときにシート部材に対して常時同じような態様で密接させることができる上に、弁体とシート部材との間に異物が想定外の態様で進入してしまう等といった問題を確実に防止することができる。従って、シート部材が想定外の状況で破損する等といった事態になるのを防止することができる。
【００２３】
また、本発明の別の態様として、前記付勢手段は、環状の皿バネで構成され、主通路と同心又は略同心になるように配置されてもよい。このようにすれば、ホルダーに対する付勢を周方向に均一に行うことができるため、ホルダーの復帰等を円滑且つ確実にすることができる。
【発明の効果】
【００２４】
以上のように、本発明に係る無摺動式ボールバルブによれば、弁体とシート部材との間に異物が介入してしまっても、シート部材や弁体を傷つけることなく主通路を遮断できる状態にすることができるといった優れた効果を奏し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の一実施形態に係る無摺動式ボールバルブについて、添付図面を参照しつつ説明する。
【００２６】
本実施形態に係る無摺動式ボールバルブは、対象物を移送する移送経路上に配設され、該移送経路の遮断と開放とを切り換えるための二方弁である。すなわち、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブは、移送経路を構成する二本の配管（図示しない）が接続され、その配管間で対象物の移送が可能な状態と移送が不能な状態とに切り換えることができるようになっている。なお、移送の対象（対象物）は、移送経路が設置される設備やプラント等に応じて適宜選択されるもので、例えば、異物を含んでいない液体や気体等の流体は勿論のこと、粉体や、異物を含んだ流体、小さく破砕された雑多な廃棄物等が移送の対象として選択されることがある。
【００２７】
本実施形態かかる無摺動式ボールバルブは、図１及び図２に示す如く、所定の軸線Ｌと直交又は略直交する仮想面（図示しない）上を通って貫通する連通路Ｒ１が形成された弁体２と、該弁体２を内装する弁体収容室３０が形成されるとともに、弁体収容室３０内の弁体２の連通路Ｒ１を介して互いに連通する二つの主通路Ｒ２，Ｒ３が形成されたハウジング３と、前記主通路Ｒ２，Ｒ３同士を連通させた弁体２の連通路Ｒ１周りと対向するように、一方の主通路Ｒ２に対応させてハウジング３内に配置された環状のシート部材４とを備えている。
【００２８】
前記弁体２は、シート部材４に対して非接触な状態で前記所定の軸線Ｌを回転中心にして回転可能に構成されるとともに、連通路Ｒ１の両端開口間に形成される非貫通部分がシート部材４と対向した状態で前記軸線Ｌ方向の一端側を支点にしてシート部材４側に傾動可能に設けられている。
【００２９】
そして、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、弁体２がシート部材４に対して非接触な状態で回転可能に構成される、すなわち、弁体２がシート部材４との間に異物が進入（介入）する虞のある隙間を形成した状態で回転可能となっていることを前提に、一方の主通路Ｒ２の弁体収容室３０側に配置され、ハウジング３に対して液密状態又は気密状態を維持しつつ該一方の主通路Ｒ２の穴中心線ＣＬ方向に移動可能に設けられるとともに、該主通路Ｒ２と前記連通路Ｒ１とを連通させる接続通路Ｒ４が形成されたホルダー５と、該ホルダー５とハウジング３との間に介設され、ホルダー５が弁体収容室３０側の規定位置から前記一方の主通路Ｒ２側に移動したときに該ホルダー５を弁体収容室３０（弁体２）側に付勢する付勢手段６と、前記規定位置にあるホルダー５が弁体収容室３０（弁体２）側に移動するのを規制するストッパー７とを備えている。なお、規定位置とは、ホルダー５のホームポジションであって、弁体２がシート部材４側に傾動した状態で、該弁体２がシート部材４（後述する圧接部４１）に対して適正に圧接し得る状態となるホルダー５の位置を意味する。
【００３０】
そして、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、上述の如く、弁体２をシート部材４に対して非接触な状態で回転させた上で、該弁体２をシート部材４側に傾動させるに伴い、上記構成に加え、所定の軸線Ｌを通るようにハウジング３に挿通され、弁体２を所定の軸線Ｌ方向の一端側（本実施形態においてはハウジング３の下端側）で傾動可能に支持するとともに該弁体２を所定の軸線Ｌ周りで回転させる軸状のステム（以下、第一ステムという）８と、所定の軸線Ｌを通るように第一ステム８とは反対側でハウジング３に挿通され、所定の軸線Ｌの他端側（本実施形態においてはハウジング３の上端側）で弁体２をシート部材４に向けて付勢して該弁体２を傾動させる軸状のステム（以下、第二ステムという）９とをさらに備えている。
【００３１】
前記弁体２は、一般的なボールバルブ１と同様、略球状に形成され、前記連通路Ｒ１が該弁体２の略中心を通る真っ直ぐな穴に形成されている。本実施形態に係る弁体２は、所定の軸線Ｌ方向の一端側となる下部に第一ステム８の一端部（後述する接続部８０）を挿入するためのステム挿入部（以下、第一ステム挿入部という）２０が凹設されている。該第一ステム挿入部２０は、図３に示す如く、前記弁体２の回転中心となる所定の軸線Ｌと直交又は略直交する方向に沿って延びる一対の第一平面部２０ａ，２０ｂが前記所定の軸線Ｌを挟んで形成されるとともに、一対の第一平面部２０ａ，２０ｂと直角又は略直角をなし、且つ前記所定の軸線Ｌと直交又は略直交する方向に延びる一対の第二平面部２１ａ，２１ｂが前記所定の軸線Ｌを挟んで形成されている。
【００３２】
図１及び図２に戻り、本実施形態に係る弁体２は、所定の軸線Ｌ方向の他端側（第一ステム挿入部２０とは反対側）となる上部に、第二ステム９の後述する押圧部９０に押圧（付勢）される被押圧部（以下、第一被押圧部という）２２ａが設けられている。該第一被押圧部２２ａは、弁体２の非貫通部分がシート部材４と対向した状態で、押圧部９０による押圧力が該シート部材４に向けて作用するように設けられている。本実施形態において、弁体２は、上部に第二ステム９の端部を挿入するステム挿入部（以下、第二ステム挿入部という）２２が凹設されている。
【００３３】
該第二ステム挿入部２２も、第一ステム挿入部２０と同様に、非貫通状態の穴（凹部）で構成されており、該第二ステム挿入部２２の内周（開口形状）を所定の形状とすることで、該第二ステム挿入部２２の内周面の一部が第一被押圧部２２ａとされている。具体的には、該第二ステム挿入部２２は、連通路Ｒ１の穴中心線ＣＬと略同方向に延びる平面からなる第一被押圧部２２ａを備えた内周面によって画定されており、弁体２の非貫通部分と一方の主通路Ｒ２とが対向した状態（連通路Ｒ１の穴心と主通路の中心線とが直交した状態）で、第一被押圧部２２ａ（内面）が弁体２の変位（傾動）を許容する方向と直交した方向に延び、押圧部９０の押圧力が弁体２を変位させる方向に作用するようになっている。
【００３４】
本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、押圧部９０による押圧で弁体２をシート部材４側に変位（傾動）させた状態（弁体２がシート部材４に密接した状態）から弁体２を反対側に強制的に変位させる（弁体２をシート部材４から離間させる）ことができるようにもなっている。これに伴い、第二ステム挿入部２２を画定する内周面は、前記第一被押圧部２２ａと略平行をなして対向する平面からなる別の被押圧部（以下、第二被押圧部という）２２ｂを備えている。
【００３５】
前記ハウジング３は、内部に弁体２を収容する弁体収容室３０が形成されており、二つの主通路（穴）Ｒ２，Ｒ３が弁体収容室３０を挟んで互いに対向するように形成されている。すなわち、上述の如く、弁体２の連通路Ｒ１が真っ直ぐな穴で構成されるため、二つの主通路Ｒ２，Ｒ３は、弁体２の連通路Ｒ１と略同心になるように形成されている。また、二つの主通路Ｒ２，Ｒ３は、弁体２の連通路Ｒ１の内径と同径に設定されている。
【００３６】
本実施形態に係るハウジング３は、メインフレーム３１と、該メインフレーム３１に取り付けられるサブフレーム３２とで構成されており、メインフレーム３１にサブフレーム３２と取り付けた状態で内部に弁体収容室３０が形成されるようになっている。
【００３７】
前記メインフレーム３１は、弁体２を内装する弁体収容室３０の一部を画定する本体部３１０と、第一ステム８を挿通するための第一ステム挿通部３１１と、第二ステム９を挿通するための第二ステム挿通部３１２と、他方の主通路Ｒ３を画定した筒状の配管接続部３１３とで構成されている。
【００３８】
前記本体部３１０は、内部に弁体２を非接触状態で収容できる空間が形成されている。すなわち、本体部３１０は、一側面に弁体２を挿入するための開口（採番しない）を形成した凹部が形成されている。該本体部３１０の開口は、弁体収容室３０（凹部）の略中心を通って弁体２の所定の軸線Ｌと直交する中心線ＣＬを中心にして略円形状に形成されている。そして、この開口回りには、環状のガスケットＧを嵌め込むための段差が形成さている。
【００３９】
第一ステム挿通部３１１は、本体部３１０の下部に設けられており、弁体２の所定の軸線Ｌと略同心をなして貫通したステム挿通穴（以下、第一ステム挿通穴という）Ｈ１が形成されている。すなわち、第一ステム挿通部３１１には、本体部３１０の開口の中心線ＣＬと直交するように、内外（本体部３１０の凹部（弁体収容室３０）と外部）を連通させる第一ステム挿通穴Ｈ１が穿設されている。
【００４０】
第一ステム挿通部３１１は、本体部３１０の一部として構成してもよいが、本実施形態においては、本体部３１０から独立した別の部材（以下、第一部材という）３１４を本体部３１０に取り付けることが構成されている。該第一部材３１４は、筒状部３１４ａと、該筒状部３１４ａの一端に連設されたフランジ部３１４ｂとを備えている。該第一部材３１４は、本体部３１０の下部に穿設された貫通穴（採番しない）に対して筒状部３１４ａが挿入された状態でフランジ部３１４ｂに挿通したボルト（採番しない）が本体部３１０に穿設されたネジ穴に螺合されることで本体部３１０に固定されるようになっている。そして、第一部材３１４は、筒状部３１４ａとフランジ部３１４ｂとの連続した穴でステム挿通穴Ｈ１が形成されている。
【００４１】
第一ステム挿通穴Ｈ１は、内外を連通させる貫通した段付き穴で構成されている。そして、該第一ステム挿通穴Ｈ１（外向きに開口した部分）には、筒状のガスケットＧ（採番しない）が内嵌されており、ガスケットＧにより所定の軸線Ｌ周りで回転可能とされる第一ステム８とのシール性を担保するようにしている。
【００４２】
本実施形態に係る第一ステム挿通部３１１のガスケットＧは、第一ステム挿通穴Ｈ１に内嵌され、且つ第一ステム８が挿通された状態で、第一ステム８の軸線方向に押圧されることで第一ステム８の外周面と第一ステム挿通穴Ｈ１の内周面とに密接し、第一ステム８の回転を許容しつつもシール性を担保できるようになっている。そのため、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、第一ステム挿通部３１１のガスケットＧを押圧するためのガスケット押圧部材（以下、第一押圧部材という）３５０を備えている。かかる第一押圧部材３５０は、第一ステム８が挿通されるとともに、第一ステム挿通穴Ｈ１の外向きに開口した部分に挿入可能な筒状の押圧部３５１と、該押圧部３５１の一端部から外方に延出した鍔部３５２とを備えており、鍔部３５２に挿通したボルト（図示しない）を第一部材３１４のフランジ部３１４ｂに穿設されたネジ穴（図示しない）に螺入させることで、押圧部３５１がガスケットＧを押圧できるようになっている。
【００４３】
第二ステム挿通部３１２は、弁体収容室３０（本体部３１０）を挟んで第一ステム挿通部３１１の反対側（本体部３１０の上部）に設けられている。そして、該第二ステム挿通部３１２には、弁体２の所定の軸線Ｌと略同心をなして貫通したステム挿通穴（以下、第二ステム挿通穴Ｈ２という）が設けられている。すなわち、第二ステム挿通部３１２には、本体部３１０の開口の中心線ＣＬと直交するように、内外（本体部３１０の凹部（弁体収容室３０）と外部）を連通させる第二ステム挿通穴Ｈ２が第一ステム挿通穴Ｈ１と略対向するように穿設されている。該第二ステム挿通部３１２は、本体部３１０の一部として形成してもよいが、本実施形態においては、本体部３１０の一部と、該本体部３１０とは独立した別の部材（以下、第二部材という）３１６とで構成されている。
【００４４】
該第二部材３１６は、筒状部３１７と、該筒状部３１７の両端部に設けられたフランジ部３１８ａ，３１８ｂとを備えており、一対のフランジ部３１８ａ，３１８ｂ及び筒状部３１７の連続した穴で、第二ステム挿通穴Ｈ２の一部を構成するようになっている。そして、本体部３１０の上部には、第二ステム挿通穴Ｈ２の一部を構成する貫通穴（採番しない）が穿設されており、第二部材３１６の穴が本体部３１０の貫通穴と同心になるように第二部材３１６を配置した上で、第二部材３１６の一方のフランジ部３１８ａに挿通したボルト（採番しない）を本体部３１０に螺入することで第二部材３１６が本体部３１０に固定され、これらが第二ステム挿通部３１２を構成するようになっている。
【００４５】
第二ステム挿通穴Ｈ２は、内外を連通させる貫通した段付き穴で構成されている。そして、第二ステム挿通穴Ｈ２（外向きに開口した部分）には、筒状のガスケットＧが内嵌されており、該ガスケットＧにより所定の軸線Ｌ周りで回転可能とされる第二ステム９とのシール性を担保するようにしている。
【００４６】
本実施形態に係る第二ステム挿通部３１２のガスケットＧは、第二ステム挿通穴Ｈ２に内嵌され、且つ第二ステム９が挿通された状態で、第二ステム９の軸線方向に押圧されることで第二ステム９の外周面と第二ステム挿通穴Ｈ２の内周面とに密接し、第二ステム９の回転を許容しつつもシール性を担保できるようになっている。そのため、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、第一ステム挿通部３１１と同様に、ガスケットＧを押圧するためのガスケット押圧部材（以下、第二押圧部材という）３５３を第二ステム挿通部３１２にも備えている。
【００４７】
かかる第二押圧部材３５３は、第二ステム９が挿通されるとともに、第二ステム挿通穴Ｈ２の外向きに開口した部分に挿入可能な筒状の押圧部３５４と、該押圧部３５４の一端部から外方に延出した鍔部３５５とを備えており、鍔部３５５に挿通したボルト（図示しない）を第二部材３１６の他方のフランジ部３１８ｂに穿設されたネジ穴（図示しない）に螺入することによって、押圧部３５４がガスケットＧを押圧できるようになっている。
【００４８】
メインフレーム３１の配管接続部３１３は、内部の主通路Ｒ３が該本体部３１０の凹部内と連通し、該主通路Ｒ３の中心線ＣＬが弁体２の所定の軸線Ｌと直交するように、一端側が本体部３１０に接続されている。すなわち、該配管接続部３１３は、主通路Ｒ３が第一ステム８の軸線Ｌと略直交し、且つ本体部３１０の凹部（開口）の中心ＣＬと略同心になるように、本体部３１０に連設されている。そして、該配管接続部３１３は、他端側に配管を接続するためのフランジ３１９が設けられている。
【００４９】
前記サブフレーム３２は、メインフレーム３１に取り付けられるもので、本体部３１０の一側面の開口回りに固定される接続用フランジ部３２０と、一方の主通路Ｒ２を画定した筒状の配管接続部３２１とを備えている。
【００５０】
前記接続用フランジ部３２０は、板状の固定部３２０ａと、該固定部３２０ａの一方の面（メインフレーム３１側に向く面とは反対側の面）に連設され、該固定部３２０ａ側から先端に向けて外径が縮径した縮径部３２０ｂとを備えており、固定部３２０ａ及び縮径部３２０ｂを貫通した穴（後述するホルダー収容部３００）が形成されている。前記固定部３２０ａには、本体部３１０の開口の周囲に形成された複数のネジ穴（図示しない）に対応する複数の貫通穴（図示しない）が穿設されており、該貫通穴に挿通したボルトを本体部３１０のネジ穴に螺入することで、当該サブフレーム３２をメインフレーム３１に固定できるようになっている。
【００５１】
なお、接続用フランジ部３２０は、本体部３１０の一側面に密接するように固定してもよいが、本実施形態においては、前記ストッパー７をメインフレーム３１とサブフレーム３２とで挟み込んだ状態にして固定するようにしている。そのため、接続用フランジ部３２０の弁体収容室３０側の面（固定部３２０ａの他方の面）に形成された凹部（採番しない）にガスケットＧが嵌め込まれている。これにより、メインフレーム３１にサブフレーム３２を固定した状態で、本体部３１０側のガスケットＧがストッパー７の一方の面に密接するとともに、接続用フランジ部３２０側のガスケットＧがストッパー７の他方の面に密接し、これらの間のシールを図ることができるようになっている。
【００５２】
そして、サブフレーム３２の配管接続部３２１は、接続用フランジ部３２０の他方の面側の開口縁部（縮径部３２０ｂの開口縁部）に一端側が接続されており、接続用フランジ部３２０（固定部３２０ａ）を本体部３１０に取り付けた状態で、内部の主通路Ｒ２が他方の主通路Ｒ３と対向し、該主通路Ｒ２の穴中心線ＣＬが内装した弁体２の所定の軸線Ｌと直交するように設けられている。なお、該配管接続部３２１の他端部にも、配管を接続するためのフランジ３２２が設けられている。
【００５３】
これにより、該ハウジング３は、メインフレーム３１にサブフレーム３２を取り付けることで、内部に弁体２を内装するための弁体収容室３０を画定するようになっている。
【００５４】
そして、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、上述の如く、ホルダー５を備えているため、前記ハウジング３は、ホルダー５を収容するホルダー収容部３００を備えている。本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、ハウジング３がメインフレーム３１とサブフレーム３２とで構成され、弁体２に対して一方の主通路Ｒ２側にシート部材４を配設するようにしているため、該シート部材４を保持したホルダー５を収容するホルダー収容部３００は、サブフレーム３２（接続用フランジ部３２０）に形成されている。
【００５５】
該ホルダー収容部３００は、図４に示す如く、弁体収容室３０に向けて開口するように一方の主通路Ｒ２に対して弁体収容室３０側で連続して形成されるとともに、内径がホルダー５の外径よりも大径に設定されている。より具体的には、ホルダー収容部３００は、内径が主通路Ｒ２の内径よりも大径に設定され、該主通路Ｒ２と連続する第一拡大部３０１と、内径が第一拡大部３０１の内径よりも大径に設定され、該第一拡大部３０１と連続して弁体収容室３０に向けて開口する第二拡大部３０２とを備えている。これにより、ハウジング３は、二つの流通路Ｒ２，Ｒ３のうちの一方の主通路Ｒ２側に弁体収容室３０側に向けて穴径が段々に大きくなった段付穴が形成されている。
【００５６】
そして、上述の如く、ホルダー５がハウジング３に対して液密状態又は気密状態を維持しつつ該主通路Ｒ２の穴中心線ＣＬ方向に移動可能となるように、第一拡大部３０１及び第二拡大部３０２の少なくとも何れか一方の内周面にＯリングや角リング等のシーリング部材（本実施形態においてはＯリング）Ｓを嵌め込むための環状溝３０３が形成される。本実施形態においては、第一拡大部３０１の内周面にＯリングＳを嵌め込むための環状溝３０３が形成されている。かかる環状溝３０３は、深さがＯリングＳの断面径（線径）よりも浅く設定されており、嵌め込んだＯリングＳの内周側が第一拡大部３０１の内周面から内側に突出した状態になるように形成されている。
【００５７】
前記シート部材４は、弾性変形可能な軟質材料で成型されたもので、移送経路で移送する対象物の性状や該無摺動式ボールバルブ１の使用環境に応じて（耐熱や耐薬などを考慮して）選択され、例えば、天然ゴムや、合成ゴム（ニトリルゴム、シリコーンゴム、アクリルゴム、スチレンブタジエンゴム、フッ素ゴム、エチレンプロピレンゴムなどの合成ゴム）、四フッ化エチレンゴム樹脂等で構成される。
【００５８】
該シート部材４は、リング状に形成されており、ホルダー５に保持される環状のホルダー保持部４０と、弁体２に圧接する圧接部４１とを備えている。前記ホルダー保持部４０は、シート部材４の周方向と直交する断面が四角形状に形成されており、前記圧接部４１は、弁体収容室３０側に向けられるホルダー保持部４０の一方の面側にある内周側の角部に沿うように全周に亘って形成されている。
【００５９】
圧接部４１は、シート部材４の周方向と直交する断面が半円状に形成されており、円弧部分に弁体２が圧接するように、半円を画定する弦となる部分がホルダー保持部４０に接続されている。また、ホルダー保持部４０は、弁体収容室３０側とは反対側に向けられる他方の面の内周側の角部、該他方の面及び弁体収容室３０側に向けられる一方の面の外周側の各角部に対し、全周に亘って突出部４２…が突設されている。そして、該シート部材４は、ホルダー保持部４０の他方の面側の外周側の角部に突設された突出部４２…は、シート部材４の径方向外方に突出するように形成されており、ホルダー５の後述するホルダー本体５０（第二本体部５０１）と後述する固定部材５２とに挟み込まれるようになっている。
【００６０】
前記ホルダー５は、接続通路Ｒ４の内径が主通路Ｒ２及び連通路Ｒ１の内径に対応するように設定されている。本実施形態においては、弁体２の連通路Ｒ１とハウジング３の主通路Ｒ２とが同径又は略同径に設定されているため、ホルダー６の接続通路Ｒ４についても、連通路Ｒ１及び主通路Ｒ２と同径又は略同径に設定されている。すなわち、本実施形態に係る接続通路Ｒ４は、内径が連通路Ｒ１及び主通路Ｒ２と同径又は略同径に設定されて真っ直ぐに延びる穴で構成されている。
【００６１】
本実施形態に係るホルダー５は、ホルダー収容部３００に収容されることを前提に、外径が主通路Ｒ２の内径よりも大径に設定されている。すなわち、ホルダー５は、外径が主通路Ｒ２よりも大径で且つホルダー収容部３００の内径よりもやや小径に設定されている。より具体的には、前記ホルダー５は、弁体収容室３０側の一端部にシート部材４が嵌着された状態でホルダー収容部３００に収容されるホルダー本体５０と、該ホルダー本体５０に嵌着されたシート部材４を固定する固定部材５２とを備えている。ホルダー本体５０は、第一拡大部３０１に収容される筒状の第一本体部５００と、該第一本体部５００と同心又は略同心になるように第一本体部５００と連続して形成され、外径が第一本体部５００よりも大径に設定されて第二拡大部３０２に収容される筒状の第二本体部５０１と、該第二本体部と同心又は略同心になるように第二本体部５０１に連続して形成され、前記シート部材４が嵌着される筒状の第三本体部５０２とを備えている。
【００６２】
前記第一本体部５００は、薄肉の筒状に形成されており、外径が第一拡大部３０１の内径よりもやや小径に設定されるとともに、穴径が主通路Ｒ２の内径と同一又は略同一に設定されている。これにより、第一本体部５００は、第一拡大部３０１に収容（挿入）された状態で、第一拡大部３０１の内周面に形成された環状溝３０３内のＯリングＳが僅かに変形した状態で、該第一本体部５００の外周全周に亘って圧接した状態になるように構成されている。
【００６３】
第二本体部５０１は、第一本体部５００に比して厚肉な筒状に形成されており、第一本体部５００と同心又は略同心をなすように一端が第一本体部５００の一端に接続されている。第二本体部５０１は、外径が第一本体部５００よりも大径で且つ第二拡大部３０２の内径よりもやや小径に設定されるとともに、穴径が主通路Ｒ２（第一本体部５００の穴）の内径と同一又は略同一に設定されている。これにより、第二本体部５０１は、第二拡大部３０２に収容（挿入）された状態で、外周面と第二拡大部３０２の内周面との間に僅かな隙間が形成されるようになっている。
【００６４】
そして、第二本体部５０１は、軸線方向の長さが第二拡大部３０２の穴中心方向の長さよりも短く設定されており、第二拡大部３０２内に収容された状態で、弁体収容室３０側とは反対側に向く面（以下、一方面という）と、第二拡大部３０２を画定する弁体収容室３０側に向く面との間に、付勢手段６を収容する空間が形成されるようになっている。このため、第一拡大部３０１に収容された第一本体部５００の一端側は、第二拡大部３０２にまで延在した状態になっている。また、第二本体部５０１は、一方面とは反対側の面（以下、他方面という）の外周部には、後述する固定部材５２を当接させる固定部材当接領域Ｆａが形成されている。該固定部材当接領域Ｆａは、固定部材５２を位置決めするために設けられたもので、他方面の内周部側に比して第二本体部５０１の軸線方向で一方面側にずれた位置に形成されている。すなわち、第二本体部５０１は、他方面の径方向の外側領域に段差が全周に亘って形成されている。
【００６５】
前記第三本体部５０２は、第二本体部５０１に比して薄肉な筒状に形成されており、第二本体部５０１と同心又は略同心をなすように一端が第二本体部５０１の他端に接続されている。本実施形態に係る第三本体部５０２は、リング状のシート部材４が外嵌されるようになっている。すなわち、第三本体部５０２は、外周面にシート部材４の内周が密接した状態になるように、シート部材４を嵌着できるようになっている。また、第三本体部５０２は、軸線方向の長さがシート部材４のホルダー保持部４０よりも短く設定されており、外嵌されたシート部材４の圧接部４１が第三本体部５０２よりも外側に位置するようになっている。なお、本実施形態においては、シート部材４を第三本体部５０２に外嵌した状態で、圧接部４１のみが第三本体部５０２よりも外側に位置するように第三本体部５０２の長さが設定されている。
【００６６】
前記固定部材５２は、環状に形成されている。具体的には、固定部材５２は、第三本体部５０２に外嵌されたシート部材４（ホルダー保持部４０）に外嵌される環状の固定部材本体５２０と、該固定部材本体５２０の一端側の内周から内側に突出した規制部５２１と、固定部材本体５２０の他端面から径方向外方に突出した位置決部５２２とを備えている。前記固定部材本体５２０は、外径が第二本体部５０１の外径よりも小径に設定されるとともに、内径がシート部材４の外径（周方向全周に形成された突出部４２…の外径）と同径或いはやや小径に形成されている。
【００６７】
前記規制部５２１は、固定部材本体５２０の内周から内側に突出しているため、固定部材本体５２０と同様に環状をなしている。該規制部５２１は、シート部材４（ホルダー保持部４０）の弁体収容室３０側に向く面に接触するように形成されている。また、該規制部５２１の内側に向けての突出量は、シート部材４の圧接部４１に規制部５２１の先端が到達しない量になっている。これにより、第三本体部５０２に外嵌されたシート部材４に対して固定部材５２を外嵌すると、シート部材４の圧接部４１のみがホルダー５よりも外側に突出した状態になるように構成されている。
【００６８】
前記位置決部５２２は、固定部材本体５２０の環状をなす他端面に連設されており、径方向外方に延出している。これにより、位置決部５２２についても、環状に形成されている。該位置決部５２２は、外径が第二本体部５０１の外径と同一又は略同一に設定されている。また、該位置決部５２２は、内径が固定部材本体５２０の内径よりも大径に設定されている。これにより、該固定部材５２は、他端側に段差が形成されており、位置決部５２２のみが第二本体部５０１の外周側の領域（前記固定部材当接領域）Ｆａに当接するようになっている。該固定部材５２は、ホルダー本体５１に対する嵌合或いは螺合で該ホルダー５１に固定するようにしてもよいが、本実施形態においては、固定部材５２の位置決部５２２をホルダー本体５１にネジ固定するようにしている。なお、本実施形態においては、固定部材５２２に対してストッパー７が対向するように配置されるため、固定部材５２２を固定するネジの頭部は、固定部材５２２に設けられたザグリ穴内に位置し、ネジが固定部材５２２から外部に突出しないようになっている。
【００６９】
そして、固定部材５２は、位置決部５２２を固定部材当接領域Ｆａに当接させた状態で、固定部材本体５２０の他端面の内周側（位置決部５２２の形成されていない内周側の環状領域）と第二本体部５０１の弁体収容室３０側に向く面とで、シート部材４（ホルダー保持部４０）の他方の面の外周側の角部に突設された突出部４２を挟み込んだ状態になるようにも構成されている。これにより、シート部材４が圧接部４１を除いてホルダー本体５０と固定部材５２とに包囲された状態になるようになっている。
【００７０】
なお、本実施形態に係る固定部材５２は、上述の如く、位置決部５２２が径方向外方に突出して第二本体部５０１の外径と同径に設定されているため、シート部材４に外嵌した状態で、位置決部５２２は、第二本体部５０１と同様にハウジング３の第二拡大部３０２内に位置し、シート部材４の配置が圧接部４１に対して弁体２が適正に圧接できる配置となる規定位置にホルダー５が位置した状態で、位置決部５２２の弁体収容室３０側に向く面が接続用フランジ部３２０（固定部３２０ａ）の弁体収容室３０側に向く面と略面一になるようになっている。
【００７１】
前記付勢手段６には、コイルバネや皿バネ等の種々タイプのものを採用でき、本実施形態においては、皿バネが採用されている。皿バネは、円環状に形成されており、その中心が主通路Ｒ２（接続通路Ｒ４）の穴中心線ＣＬと同心又は略同心となるように、ホルダー５とハウジング３との間に介装されている。本実施形態においては、ホルダー５に第二本体部５０１が形成されるとともに、ハウジング３に対して第二拡大部３０２が形成されることで、上述の如く、第二本体部５０１と第二拡大部３０２を画定して弁体収容室３０側に向く面（内面）との間に空間を形成するようにしているため、皿バネ６は、かかる空間内に配置されている。
【００７２】
本実施形態において、前記皿バネ６は、穴中心線ＣＬ方向に三つ重ねて設けられており、ホルダー５が規定位置に位置した状態で、自然長になるように設けられている。すなわち、三つの皿バネ６…は、規定位置にあるホルダー５の第二本体部５０１と第二拡大部３０２の内面とに挟まれた状態になっているが、弾性変形していない状態になっている。従って、常態において、ホルダー５は、第二本体部５０１と第二拡大部３０２の内面との間で自然長の状態にある皿バネとの干渉で、所定の押し作用（皿バネを弾性変形させる力の作用）が生じるまで規定位置よりも主通路Ｒ２側に移動しないように規制された状態になっている。
【００７３】
前記ストッパー７は、円環状のプレート（ドーナツプレート）状に形成されており、外周端部がメインフレーム３１とサブフレーム３２とに挟み込まれた状態で固定されている。本実施形態に係るストッパー７は、メインフレーム３１とサブフレーム３２とに挟み込まれた状態になっているが、実際にはサブフレーム３２の接続用フランジ部３２０に対してボルト固定されている。すなわち、ボルト（採番しない）を介してストッパー７が固定されたサブフレーム３２をメインフレーム３１に固定することで、前記ストッパー７がメインフレーム３１とサブフレーム３２とに挟み込まれた状態になっている。
【００７４】
従って、ストッパー７の外周端部には、サブフレーム３１をメインフレーム３１に固定するためのボルトを挿通させる複数の貫通穴（図示しない）がサブフレーム３１（接続用フランジ部３２０ａ）の複数の貫通穴及びメインフレーム３０（本体部３１０）の複数のネジ穴の配置に対応して穿設されている。このようにすることで、サブフレーム３２をメインフレーム３１から取り外したときに、ストッパー７もサブフレーム３２とともにメインフレーム３１から取り外せるようになっている。
【００７５】
そして、ストッパー７が画定した内穴は、該ストッパー７が弁体２に干渉することのない穴径に設定されている。ストッパー７は、弁体２側とは反対側の内周縁部に段差が形成されている。これにより、ストッパー７は、段差によって形成される環状の空間内にホルダー５（固定部材５２）が嵌り込むとともに、環状の空間を画定する弁体２側とは反対側を向いた面でホルダー５の移動を規制するようになっている。
【００７６】
本実施形態において、ホルダー５（固定部材５２）は、規定位置に位置した状態で、位置決部５２２が接続用フランジ部３２０の一方の面と面一となるように構成されているため、ストッパー７の環状の空間には、固定部材本体５２０が位置することになる。すなわち、ストッパー７は、弁体収容室３０側とは反対側の面がホルダー５の位置決部５２２と対向するとともに、弁体収容室３０側で径方向内方に突出した部分が固定部材本体５２０と対向するようになっている。これにより、ホルダー５は、規定位置よりも弁体収容室３０側に移動することが防止されている。
【００７７】
前記第一ステム８は、図１〜図３に示す如く、ハウジング３（第一ステム挿通部３１１）に挿通され、該ハウジング３内に位置する一端部に、弁体２の第一ステム挿入部２０（一対の第一平面部２０ａ，２０ｂ間：一対の第一平面部２０ａ，２０ｂ及び一対の第二平面部２１ａ，２１ｂで包囲される領域）に挿入される接続部８０が形成されている。
【００７８】
該第一ステム８の接続部８０は、前記一対の第一平面部２０ａ，２０ｂと対向するように、前記所定の軸線Ｌと直交又は略直交方向に延びる一対に凸条部８１ａ，８１ｂが前記所定の軸線Ｌを挟んで形成されるとともに、一対に凸条部８１ａ，８１ｂの延びる方向と直交又は略直交する方向に延び且つ前記所定の軸線Ｌと平行又は略平行な一対の第三平面部８２ａ，８２ｂが前記所定の軸線Ｌを挟んで形成されている。
【００７９】
前記一対に凸条部８１ａ，８１ｂは、対向する第一平面部２０ａ，２０ｂに対して僅かに隙間があくように形成されている。すなわち、弁体２が傾動できるように一対の第一平面部２０ａ，２０ｂの間隔よりも一対に凸条部８１ａ，８１ｂの間隔が狭く設定されており、弁体２が傾動したときに各凸条部８１ａ，８１ｂが対向する各第一平面部２０ａ，２０ｂに対して線接触するように構成されている。
【００８０】
前記第三平面部８２ａ，８２ｂは、対向する弁体２側の第二平面部２１ａ，２１ｂと面接触しており、第一ステム８を回転させたときのトルクが第二平面部２１ａ，２１ｂから第三平面部８２ａ，８２ｂに伝達できるように構成されるとともに、その接触面に沿った弁体２の移動（傾動）を許容できるように構成されている。
【００８１】
そして、図１及び図２に示す如く、ハウジング３内に位置する第一ステム８の先端には、弁体２と点接触するように構成された凸部（採番しない）が形成されている。この凸部は、頂点（最も突出した部分）が第一ステム８（弁体２）の所定の軸線Ｌ上に位置するように形成されており、本実施形態においては、外面が球面状をなすように形成されている。そして、該第一ステム８は、前記凸部が弁体２の第一ステム挿入部２０の奥部に形成される面（平面）に接触するように設けられる。すなわち、第一ステム８は、上方にある弁体２を支持できるように取り付けられる。
【００８２】
第一ステム８は、ハンドル等を取り付けることで手動によって回転させることも可能であるが、本実施形態においては、第一ステム８の回転角度を任意に設定できるパルスモータ等の駆動モータ（図示しない）が他端側に接続され、該駆動モータによる駆動により、弁体２の所定の軸線Ｌ周りで回転するようになっている。
【００８３】
第二ステム９は、ハウジング３（第二ステム挿通部３１２）に挿通され、ハウジング３内に位置する一端部の外周の少なくとも一部に径方向外方に突出した押圧部９０が設けられている。第二ステム９について具体的に説明すると、該第二ステム９は、ハウジング３に挿通されるステム本体９１と、該ステム本体９１の外周に対して部分的に突設された前記押圧部９０とで構成されている。
【００８４】
押圧部９０は、湾曲した外周面に対する曲率中心がステム本体９１の軸心に対して偏心した偏心カムであり、弁体２の非貫通部分がホルダー５に対向した状態で、第二ステム９を所定の軸線Ｌ周りで回転させると、弁体２の第一被押圧部２２ａに接触乃至押圧するようになっている。
【００８５】
また、本実施形態に係る押圧部９０は、弁体２の非貫通部分がホルダー５に対向した状態で、第二ステム９を所定の軸線Ｌ周りで逆回転（押圧部９０に第一被押圧部２２ａを押圧させるとき回転方向とは逆方向に回転）させることで、第二被押圧部２２ｂに対しても押圧できるようになっており、ホルダー５側に傾動（変位）した弁体２（非貫通部分）をホルダー５から強制的に離間させることもできるようになっている。
【００８６】
上記構成の第二ステム９は、第一ステム８と同様に、ハンドル等を取り付けることで手動によって回転させることも可能であるが、本実施形態においては、第二ステム９の回転角度を任意に設定できるパルスモータ等の駆動モータ（図示しない）が他端側に接続されている。すなわち、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、回転角度を任意に設定できるパルスモータ等の駆動モータで第二ステム９を回転させることにより、弁体２を傾動させるに際して押圧部９０（偏心カム）による弁体２に対する押圧力が所定の押圧力となるよう構成されている。
【００８７】
これにより、押圧部９０が摩耗して弁体２に対する押圧力が所定の押圧力よりも小さくなったとき、第二ステム９の回転角度を大きくすることで押圧部９０（第二ステム９）を交換することなく、既存の押圧部９０で弁体２に対して所定の押圧力を作用させることができるようになっている。なお、駆動モータ（第二ステム９）の回転角度の設定は、手動であってもよいが、例えば、第二ステム９のトルクを測定するトルクセンサを設け、そのトルクセンサの検知結果が所定値（押圧部９０による押圧力が所定の押圧力となるトルク値）になるように駆動モータの回転角度を自動的に変更するように制御しても勿論よい。
【００８８】
本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、以上の構成からなり、次に、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１の作動について説明する。
【００８９】
まず、移送経路上で対象物を移送したときに何らのトラブルも発生していない状態での作動について説明する。上記無摺動式ボールバルブ１は、図１に示す如く、二つの主通路Ｒ２，Ｒ３が弁体２の連通路Ｒ１を介して連通した状態で、一方の主通路Ｒ２側から他方の主通路Ｒ３側（又は、他方の主通路Ｒ３側から一方の主通路Ｒ２側）に向けて対象物の移送が許容される。この状態で、二つの主通路Ｒ２，Ｒ３と弁体２の連通路Ｒ１とが同心又は略同心をなし、弁体２がシート部材４に対して非接触状態になっており、押圧部９０が弁体２の第一被押圧部２２ａ及び第二被押圧部２２ｂの何れに対しても押圧していない状態となっている。
【００９０】
そして、このように対象物の移送を許容した状態から主通路Ｒ２を遮断するには、第二ステム９をそのままの状態で維持させつつ第一ステム８のみを９０°回転させる。そうすると、第一ステム８の回転力が第三平面部８２ａ，８２ｂを介して弁体２の第二平面部２１ａ，２１ｂに伝達され、弁体２も９０°回転することになる。
【００９１】
このように第二ステム９を回転させることなく弁体２を回転させるとき、押圧部９０（カム）は、第一被押圧部２２ａ及び第二被押圧部２２ｂの何れも押圧しない状態（弁体２を傾動させるような付勢を作用させない状態）で維持し、弁体２はホルダー５に対して非接触状態のままで維持しつつ所定の軸線Ｌ周りで回転する結果、弁体２の非貫通部分が一方の主通路Ｒ２（ホルダー５）に対して隙間をあけた状態で対向することになる。また、第一ステム８のトルクを伝達した弁体２側の第二平面部２１ａ，２１ｂと第一ステム８の第三平面部８２ａ，８２ｂとが、弁体２を傾動させる方向に沿った状態（主通路Ｒ２の穴中心線ＣＬと平行又は略平行になった状態）になり、第二平面部２１ａ，２１ｂと第三平面部８２ａ，８２ｂとが接触していても弁体２の傾動が許容された状態となる。
【００９２】
そして、第二ステム９を回転させると、図２に示す如く、押圧部９０が第一被押圧部２２ａ（弁体２の上部側）を押圧して弁体２をシート部材４側に付勢し、その付勢で弁体２が傾動しようとする。このとき、第一ステム８の先端（弁体２を支持した支持点）を傾動支点にして弁体２が傾動し、弁体２が所定の移動量傾動した状態で、弁体２の非貫通部分がシート部材４に圧接する。そうすると、シート部材４（圧接部４１）は、弁体２の圧接によって全周に亘って規定した変形量で弾性変形し、その弾性によって弁体２とハウジング３との間が液密又は気密にシールされる結果、一方の主通路Ｒ２（二つの主通路Ｒ２，Ｒ３間）が遮断され、対象物の移送が停止することになる。
【００９３】
そして、この状態から対象物を移送する状態に切り換えるには、第二ステム９を逆回転（弁体２をホルダー５側に変位させる場合とは反対側に回転）させると、第一被押圧部２２ａに対する押圧部９０の当接が解除される一方、該押圧部９０が第二被押圧部２２ｂを押圧することになり、第二被押圧部２２ｂに対する押圧部９０の押圧作用で、弁体２がシート部材４（圧接部４１）から離間する方向に傾動する。
【００９４】
その結果、弁体２が元の位置に復帰する一方で、ホルダー５が規定位置で位置決めされ、弁体２とシート部材４とが非接触状態（略一定の間隔）に戻ることになる。そして、第二ステム９を回転させることなく第一ステム８を逆回転（弁体２の非貫通部分をホルダー５と対向させる場合とは反対側に回転）させると、弁体２がシート部材４に対して非接触状態で回転し、二つの主通路Ｒ２，Ｒ３が弁体２の連通路Ｒ１を介して連通して対象物の移送を許容した状態に戻ることになる。
【００９５】
次に、移送経路上で対象物を移送したときに弁体２とシート部材４との間に異物が介入してしまった状態での作動について説明する。なお、この場合においても、弁体２の回転乃至傾動の手順は、上述した正常時と同様であるので、弁体２の回転や傾動についての手順や各構成の動作についての説明を割愛し、弁体２を回転させて非貫通部分をシート部材４に対向させた状態から弁体２をシート部材４側に傾動させるときの弁体２、シート部材４、及びホルダー５の作用についてのみ説明することとする。
【００９６】
本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、弁体２とシート部材４との間に小さな異物が介在した状態で主通路を遮断しようとすると、シート部材４が弾性変形可能な軟質材料で形成されているため、図５（ａ）に示す如く、弁体２の傾動に伴って異物Ｆがシート部材４に押し付けられる。その結果、シート部材４が異物Ｆに密接した状態で局所的に弾性変形し、シート部材４が異物Ｆを部分的に躱した状態になる。従って、弁体２の傾動が阻害されなくなり、弁体２が所定量傾動したときに、該弁体２がシート部材４に圧接して主流路Ｒ２が遮断されることになる。
【００９７】
そして、弁体２とシート部材４との間から異物Ｆを取り除くことで、シート部材４の弾性変形していた部分が元の状態に復元するため、それ以後における主通路の遮断についても確実に行うことができ状態になる。なお、弁体２とシート部材４との間に介入した異物Ｆは、主通路Ｒ２，Ｒ３間で異物Ｆを移送することで自然に取り除かれること多いが、異物Ｆが堆積してシート部材４の弾性変形で異物Ｆを躱すことができなくなった場合には、メンテナンス等を行う際にサブフレーム３２をメインフレーム３１から取り外して異物Ｆの除去が行われる。
【００９８】
そして、弁体２弁体２とシート部材４との間に大きな異物Ｆが介在した状態で主通路を遮断しようとすると、図５（ｂ）に示す如く、弁体２の傾動に伴って異物Ｆがシート部材４に押し付けられる。その結果、この場合においてもシート部材４が異物Ｆに密接した状態で局所的に弾性変形することになるが、異物Ｆが大きいために該異物Ｆがシート部材４の弾性変形による凹みに完全に入り込んだ状態にならない（シート部材４の弾性変形で異物Ｆの存在を吸収できずに異物Ｆがシート部材４から弁体２側に突出した状態になる）ことがある。
【００９９】
この状態で弁体２が設定された移動量（傾動量）移動しようとすると、弁体２の傾動（押し付け力の作用）に伴って異物Ｆがシート部材４を介してホルダー５を主通路Ｒ２側に押す結果、該ホルダー５は、付勢手段６の付勢に抗して移動する（逃げる）ことになる。
【０１００】
これにより、シート部材４に対して弾性変形の限界を超えた状態で過大な力が作用しなくなるため、シート部材４の破断や破損が防止される。すなわち、シート部材４が一定位置に固定されると、上述のように異物Ｆがシート部材４の弾性変形による凹みに完全に入り込まない状態で、弁体２が設定された移動量（傾動量）移動し続けると、シート部材４が切断されたり部分的に破損したりしてしまうが、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、シート部材４の弾性変形で異物Ｆの存在を躱すようにできない場合にシート部材４（ホルダー５）が逃げるため、弁体２とハウジング３との間のシールを行うことができなくなるような大きなダメージをシート部材４が受けることがない。
【０１０１】
従って、弁体２とシート部材４との間から異物Ｆが除去されることで、付勢手段６の付勢でホルダー５が規定位置に復帰するとともに、シート部材４が自己の弾性で元の状態に復元するため、それ以後における主通路の遮断についても確実に行うことができる。なお、この場合においても、弁体２とシート部材４との間に介入した異物Ｆは、主通路Ｒ２，Ｒ３間で異物Ｆを移送することで自然に取り除かれることがあるが、異物Ｆが大きいために、一般的には、メンテナンス等を行う際に、サブフレーム３２をメインフレーム３１から取り外して異物Ｆの除去が行われる。
【０１０２】
以上のように、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１によれば、一方の主通路Ｒ２の弁体収容室３０側に配置され、ハウジング３に対して液密状態又は気密状態を維持しつつ該主通路Ｒ２の穴中心線方向に移動可能に設けられるとともに、該主通路Ｒ２と前記連通路Ｒ１とを連通させる接続通路Ｒ４が形成された環状のホルダー５と、該ホルダー５とハウジング３との間に介設され、ホルダー５が少なくとも弁体収容室３０側の規定位置から主通路Ｒ２側に移動したときに該ホルダー５を弁体２側に付勢する付勢手段６とを備え、前記シート部材４は、弾性変形可能な軟質材料で構成され、前記ホルダー５は、接続通路Ｒ４の弁体２側の開口回りでシート部材４を弁体２側に突出させた態様で保持可能に構成されているので、弁体２とシート部材４との間に小さな異物Ｆが介在した状態で主通路Ｒ２を遮断しようとした場合には、シート部材４が異物Ｆを部分的に躱した状態になる結果、弁体２がシート部材４に圧接して主流路Ｒ２が遮断され、また、弁体２とシート部材４との間から異物Ｆを取り除くことで、シート部材４の弾性変形していた部分が元の状態に復元し、それ以後における主通路Ｒ２の遮断についても確実に行うことができる。
【０１０３】
また、弁体２弁体２とシート部材４との間に大きな異物Ｆ（シート部材４の弾性変形で躱すことのできない大きな異物Ｆ）が介在した状態で主通路Ｒ２を遮断しようとした場合には、弁体２の傾動（押し付け力の作用）に伴ってホルダー５が付勢手段６の付勢に抗して移動する（逃げる）結果、シート部材４に対して弾性変形の限界を超えた状態で過大な力が作用しなくなるため、シート部材４の破断や破損が防止され、また、弁体２とシート部材４との間から異物Ｆを取り除くことで、シート部材４の弾性変形していた部分が元の状態に復元し、それ以後における主通路Ｒ２の遮断についても確実に行うことができる。
【０１０４】
従って、本実施形態に係る無摺動式ボールバルブ１は、弁体２とシート部材４との間に異物Ｆが介入してしまっても、シート部材４や弁体２を傷つけることなく主通路Ｒ２を遮断できる状態にすることができるといった優れた効果を奏し得る。
【０１０５】
また、前記ホルダー５は、外径が主通路Ｒ２よりも大径に設定され、ハウジング３は、ホルダー５を収容するホルダー収容部３００を備え、該ホルダー収容部３００は、弁体収容室３０に向けて開口するように一つの主通路Ｒ２に対して弁体収容室３０側で連続して形成されるとともに、内径がホルダー５の外径よりも大径に設定され、前記付勢手段６は、ホルダー収容部３００を画定して弁体収容室３０側を向く面とホルダー５との間に介装され、ホルダー収容部３００を画定する内周面とホルダー５の外周面との間に環状のシーリング部材Ｓが介装されているので、シート部材４を保持するホルダー５を移動可能に設けても、シーリング部材Ｓの存在でホルダー５とハウジング３との間のシールを確実に図ることができる。
【０１０６】
特に、前記ホルダー収容部３００は、内径が主通路Ｒ２の内径よりも大径に設定され、該主通路Ｒ２と連続する第一拡大部３０１と、内径が第一拡大部３０１の内径よりも大径に設定され、該第一拡大部３０１と連続して弁体収容室３０に向けて開口する第二拡大部３０２とを備え、前記ホルダー５は、弁体収容室３０側の一端部にシート部材４が嵌着された状態でホルダー収容部３００に収容されるホルダー本体５０と、該ホルダー本体５０に嵌着されたシート部材４を固定する固定部材５２とを備え、ホルダー本体５０は、第一拡大部３０１に収容される環状の第一本体部５００と、該第一本体部５００と連続して形成され、外径が第一本体部５００よりも大径に設定されて第二拡大部３０２に収容される環状の第二本体部５０１と、該第二本体部５０１に連続して形成され、前記シート部材４が嵌着される環状の第三本体部５０２とを備え、前記固定部材５２は、第三本体部５０２に嵌着されたシート部材４を該第三本体部５０２とともに挟み込むように、シート部材４に嵌着可能に構成されているので、弁体２とシート部材４との間に介入する異物Ｆからシート部材４をホルダー本体５０（第三本体部５０２）と固定部材５２とで保護することができ、移送の対象が廃棄物等の特異なものであってもシート部材４が不必要に傷んでしまうのを防止することができる。
【０１０７】
また、前記付勢手段６は、第二拡大部３０２を画定して弁体収容室３０側に向く面と第二本体部５０１との間に介装されているので、ホルダー５を確実に付勢することができ、規定位置に円滑に復帰させることができる。さらに、前記シーリング部材Ｓが、第一本体部５００の外周面と第一拡大部３０１の内周面との間に介装されているので、ホルダー５の移動を阻害することなくホルダー５とハウジング３との間のシールを確実に図ることができる。
【０１０８】
また、規定位置にあるホルダー５が弁体収容室３０側に移動するのを規制するストッパー７を備えているので、弁体２を傾動させたときにシート部材４に対して常時同じような態様で密接させることができる上に、弁体２とシート部材４との間に異物Ｆが想定外の態様で進入してしまう等といった問題を確実に防止することができる。従って、シート部材４が想定外の状況で破損する等といった事態になるのを防止することができる。
【０１０９】
また、前記付勢手段６は、環状の皿バネで構成され、主通路Ｒ２（接続通路Ｒ４）と同心又は略同心になるように配置されているので、ホルダー５の付勢を周方向に均一に行うことができるため、ホルダー５の復帰等を円滑且つ確実にすることができる。
【０１１０】
尚、本発明の無摺動式ボールバルブは、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【０１１１】
上記実施形態において、ホルダー５をホルダー本体５０と固定部材５２とで構成し、ホルダー本体５０の第三本体部５０２に外嵌したシート部材４（ホルダー保持部４０）に対し、環状の固定部材５２を外嵌するようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば、第三本体部５０２にシート部材４を内嵌し、該シート部材４に対して環状の固定部材５２を内嵌することで、シート部材４を第三本体部５０２と固定部材５２とで挟み込んだ状態にして、該シート部材４の一部（例えば、圧接部４１）が弁体２側に突出した態様になるようにしてもよい。すなわち、ホルダー本体５０の第三本体部５０２に対して同心になるようにシート部材４を嵌着し、このシート部材４に対して同心になるように固定部材５２を嵌着させるようにすればよい。この場合も、固定部材５２をホルダー本体５０に対してネジ固定することが好ましい。
【０１１２】
上記実施形態において、ホルダー５をホルダー本体５０と固定部材５２とで構成し、ホルダー本体５０の第三本体部５０２に嵌着したシート部材４に対してさらに固定部材５２を嵌着することで、シート部材４を保持するようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば、ホルダー５を単一な構成にし、該ホルダー５の弁体収容室３０側に向く面に接続通路Ｒ４回りで環状をなす溝を形成し、該溝に対してシート部材４を嵌着させるようにしてもよい。すなわち、ホルダー５は、弁体収容室３０側にシート部材４が全周に亘って突出した態様になるように該シート部材４を保持可能に構成すればよい。
【０１１３】
上記実施形態において、ホルダー５の外径を主通路Ｒ２の内径より大径に設定するとともに、ハウジング３に内径がホルダー５の外径よりも大径に設定されたホルダー収容部３００を設け、該ホルダー収容部３００内でホルダー５が移動可能となるように構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、ハウジング３内にホルダー収容部３００として主通路Ｒ２と同径の穴を設け、該穴内に外径が主通路Ｒ２よりも小径なホルダー５を収容するとともに、該ホルダー５の弁体収容室３０側とは反対側の端面と所定間隔をあけて対向する環状の凸部を主通路Ｒ２とホルダー収容部３００との境界位置の内周全周に形成し、該凸部とホルダー５との間に付勢手段６を介設するようにしてもよい。
【０１１４】
この場合においても、主通路Ｒ２，Ｒ３同士を連通させた連通路Ｒ１の開口回りでシート部材４が対向し、且つホルダー５からシート部材４が弁体２側に突出した態様になるようにすることは勿論のことである。なお、ホルダー５の外径を主通路Ｒ２の内径よりも小径にすると、接続通路Ｒ４の内径が主通路Ｒ２の内径よりも小径になってしまう上に、主通路Ｒ２との境界に対象物の移送が阻害される虞のある段差が形成されるので、対象物の移送を円滑に行うには、上述の如く、ホルダー５の外径を主通路Ｒ２の内径よりも大径に設定するとともに、接続通路Ｒ４の内径を主通路Ｒ２の内径と同径あるいはそれ以上にすることが好ましい。
【０１１５】
上記実施形態において、主通路Ｒ２と連通路Ｒ１とを同径又は略同径にして形成したが、これに限定されるものではなく、例えば、一方の主通路Ｒ２を連通路Ｒ１よりも大径に設定し、ホルダー５の接続通路Ｒ４を主通路Ｒ２と連通路Ｒ１と対応させるように連通路Ｒ１側に縮径したテーパー穴で構成してもよい。また、これとは逆に、連通穴Ｒ１を一方の主通路Ｒ２よりも大径に設定し、ホルダー５の接続通路Ｒ４を主通路Ｒ２と連通路Ｒ１と対応させるように主通路Ｒ２側に縮径したテーパー穴で構成してもよい。なお、この場合、他方の主通路Ｒ３は、連通穴Ｒ１と同径に設定される。
【０１１６】
また、何れか一方の主通路Ｒ２，Ｒ３が他方よりも大径に設定され、この径の差を吸収すべく弁体２の連通穴Ｒ１がテーパー穴で構成されてもよい。この場合、ホルダー５の接続通路Ｒ４は、一方の主通路Ｒ２と同径又は略同径の穴に形成したり、連通穴Ｒ１と連続するテーパー穴に形成したりすればよい。
【０１１７】
上記実施形態において、シート部材４を該シート部材４の周方向と直交する断面が略四角形状となるホルダー保持部４０と、該ホルダー保持部４０の角部から突出した圧接部４１とで構成したが、シート部材４の形態はこれに限定されるものではなく、例えば、シート部材４全体の周方向と直交する断面が略四角形状をなすように形成してもよい。この場合、ホルダー５は、弁体収容室３０（弁体２）側に向くシート部材４の一方面側の少なくとも一部が全周に亘って弁体２側に突出するように、該シート部材４を保持可能に構成すればよい。
【０１１８】
上記実施形態において、第一本体部５００の外周と第一拡大部３０１の内周との間にシーリング部材Ｓを介設したが、これに限定されるものではなく、例えば、第二本体部５０２の外周と第二拡大部３０２の内周との間にシーリング部材Ｓを介設したり、第一本体部５００の外周と第一拡大部３０１の内周との間、及び、第二本体部５０２の外周と第二拡大部３０２の内周との間にシーリング部材Ｓを介設したりしてもよい。
【０１１９】
上記実施形態において、ホルダー収容部３００を第一拡大部３０１及び第二拡大部３０２で構成するとともに、ホルダー５のホルダー本体５０を第一本体部５００、第二本体部５０１、及び第三本体部５０２で構成したが、これに限定されるものではなく、例えば、ホルダー収容部３００の第一拡大部３０１を省略するとともに、ホルダー５の第一本体部５００を省略した構成にしてもよい。この場合、シーリング部材を、第二拡大部３０２の内周面と第二本部５０１の外周面との間に介設すればよい。
【０１２０】
また、ホルダー本体５０の第一本体部５００、第三本体部５０２、及び固定部材５２を省略して、ホルダー５全体を第二本体部５０１のみで構成、すなわち、周方向と直交する方向の断面が四角形状をなす筒状体でホルダー５を構成してもよい。この場合、ホルダー５の弁体収容室３０側に向く端面に接続通路Ｒ４回りで環状をなす溝を形成し、該溝に対してシート部材４を嵌着するとともに、シーリング部材を、第二拡大部３０２の内周面と第二本部５０１の外周面との間に介設すればよい。但し、このように第一拡大部３０１及び第一本体部５００を省略すると、付勢手段６が配設される空間が主通路Ｒ２と連通した状態になるため、粉塵等が進入して付勢手段６の変形等が阻害されることを考慮すれば、上記実施形態と同様に第一本体部５００及び第一拡大部３０１を設けることが好ましい。
【０１２１】
上記実施形態において、ホルダー５を付勢する付勢手段６として皿バネを採用したが、これに限定されるものではなく、例えば、付勢手段６として複数のコイルバネをホルダー５の周方向に連続して又は間隔をあけて配置するようにしてもよい。すなわち、ホルダー５を付勢する付勢手段６は、ホルダー５の全周に亘って連続的又は断続的に付勢できるように構成されればよい。
【０１２２】
上記実施形態において、付勢手段（皿バネ）６を自然長で配設するとともに、ストッパー７を設けたが、付勢手段６を自然長の状態で配置する場合、ホルダー５は、付勢手段６との干渉で規定位置に位置決めされるため、必ずしもストッパー７を設ける必要はなく、ストッパー７は必要に応じて設けるようにすればよい。但し、ホルダー５（ホルダー５）の不必要な移動を確実に規制するには、ストッパー７を設けることが好ましい。
【０１２３】
また、上記実施形態では、常態において付勢手段６が自然長になる（ホルダー５に付勢力をさせていない状態になる）ようにしたが、これに限定されるものではなく、ホルダー５が規定位置に位置した状態で付勢手段６がホルダー５を弁体２側に付勢するようにしてもよい。この場合、ホルダー５を規定位置に位置させるべくストッパー７を設けることは勿論のことである。なお、このように常態で付勢手段６がホルダー５を付勢するようにする場合には、シート部材４と弁体２との間に大きな異物Ｆが介入した状態で弁体２が傾動したときに、ホルダー５が主通路Ｒ２側に移動できるように付勢手段６を選択（付勢力を設定）することは勿論のことである。
【０１２４】
上記実施形態において、ストッパー７を円環状に形成したが、これに限定されるものではなく、例えば、ハウジング３内における主通路Ｒ２の開口周方向に間隔をあけて複数にストッパー７を設け、各ストッパー７が開口周縁から中心側に延出するようにしてもよい。このようにしてもホルダー５をストッパー７に当接させて規定位置で位置決めすることができる。また、ストッパー７は、メインフレーム３０とサブフレーム３１とに挟み込まれた状態で取り付けられるものに限定されるものではなく、ストッパー７の固定態様は種々変更可能である。
【０１２５】
上記実施形態において、弁体２を回転させるステム（第一ステム８）をハウジング３の下部に挿通して設けたが、これに限定されるものではなく、例えば、第一ステム８をハウジング３の上部に挿通したものであっても勿論よい。すなわち、上記実施形態と天地逆転させた構成のものであってもよい。
【０１２６】
上記実施形態において、弁体２を回転させる第一ステム８と、弁体２を付勢するための第二ステム９とを別個独立に設けるようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば、従来技術で引用した図７に示すような無摺動式ボールバルブ１’であってもよい。
【０１２７】
すなわち、ハウジング３’の弁体収容室３０’内で弁体２’が所定の軸線Ｌ回りで回転可能に構成されるとともに、前記所定の軸線Ｌと直交又は略直交する方向に延びるように、弁体２’に対して所定の軸線Ｌを挟んで対向する一対のピン体Ｐ，Ｐが設けられ、前記軸線Ｌ上を通るようにハウジング３’に挿通されるとともに前記一対のピン体Ｐ，Ｐ間に挿通された軸（ステム）８５’に対して、ピン体Ｐ，Ｐの軸心と平行又な略平行をなす一対の支持面８６’，８６’が形成された接続部８０’と、前記支持面８６’，８６’に対して連続した傾斜面９２’，９２’の形成された押圧部９０’とが形成された無摺動式ボールバルブ１’であってもよい。
【０１２８】
かかる無摺動式ボールバルブ１’は、ステム８５’を所定量軸線Ｌ方向に移動させた後に、同方向に移動させつつ軸線Ｌ回りで回転させることで、接続部８０’が弁体２’にトルクを伝達して弁体２’を回転させた後、押圧部９０’が弁体２’（ピン体Ｐ）を押圧（付勢）して弁体２’をシート部材５側に傾動させ、弁体２’の非貫通部分をシート部材４に密接させるように構成されているため、上記実施形態の無摺動式ボール１と同様にシート部材４、ホルダー５及び付勢手段６を構成することで、上記実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。なお、図７に示す無摺動式ボールバルブ１’は、従来技術に係るものであるため、シート部材４、ホルダー５及び付勢手段６を備えてないが、上記実施形態の説明を参酌することで上記実施形態に係るシート部材４、ホルダー５及び付勢手段６を適用し得ることは明らかである。
【０１２９】
上記実施形態において、二方弁について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、ハウジング３に三つの主通路が所定の軸線Ｌ周りで所定角度毎に形成されるとともに、弁体２に三つの主通路のうち二つと連通する連通路と、残りの主通路に対して対向する非貫通部分とが形成され、弁体２を正逆回転させることで連通路Ｒ１を介して連通する主通路が切り替わる三方弁であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１３０】
【図１】本発明の一実施形態に係る無摺動式ボールバルブの縦断面図であって、弁体の連通路を介してハウジングの主通路が連通した状態を示す。
【図２】同実施形態に係る無摺動式ボールバルブの縦断面図であって、弁体の非貫通部分がシート部材に密接し、ハウジングの主通路を遮断した状態を示す。
【図３】同実施形態に係る無摺動式ボールバルブの第一ステム挿入部及び第一ステム（接続部）の関係を説明するための説明図を示す。
【図４】本発明の他実施形態に係る無摺動式ボールバルブの部分拡大断面図であって、図１のＡ部拡大断面図を示す。
【図５】本発明の別の実施形態に係る無摺動式ボールバルブの作用説明図であって、（ａ）は、弁体とシート部材との間に小さな異物が介入したときに弁体を傾動させた状態の部分拡大図を示し、（ｂ）は、弁体とシート部材との間に大きな異物（シート部材の弾性変形でその存在を躱すことのできない大きな異物）が介入したときに弁体を傾動させた状態の部分拡大図を示す。
【図６】従来の無摺動式ボールバルブの縦断面図を示す。
【図７】従来の別の無摺動式ボールバルブの縦断面図を示す。
【符号の説明】
【０１３１】
１…無摺動式ボールバルブ、２…弁体、３…ハウジング、４…シート部材、５…ホルダー、６…皿バネ（付勢手段）、７…ストッパー、８…第一ステム（ステム）、９…第二ステム（ステム）、２０…第一ステム挿入部、２０ａ，２０ｂ…第一平面部、２１ａ，２１ｂ…第二平面部、２２…第二ステム挿入部、２２ａ…第一被押圧部、２２ｂ…第二被押圧部、３０…弁体収容室、３１…メインフレーム、３２…サブフレーム、４０…ホルダー保持部、４１…圧接部、４２…突出部、５０…ホルダー本体、５２…固定部材、８０…接続部、８１ａ，８１ｂ…凸条部、８２ａ，８２ｂ…第三平面部、９０…押圧部、９１…ステム本体、３００…ホルダー収容部、３０１…第一拡大部、３０２…第二拡大部、３０３…環状溝、３１０…本体部、３１１…第一ステム挿通部、Ｈ１…第一ステム挿通穴、３１２…第二ステム挿通部、Ｈ２…第二ステム挿通穴、３１３…配管接続部、３１４…第一部材、３１４ａ…筒状部、３１４ｂ…フランジ部、３１６…第二部材、３１７…筒状部、３１８ａ，３１８ｂ…フランジ部、３１９…フランジ、３２０…接続用フランジ部、３２０ａ…固定部、３２０ｂ…縮径部、３２１…配管接続部、３２２…フランジ、３５０…第一押圧部材、３５１…押圧部、３５２…鍔部、３５３…第二押圧部材、３５４…押圧部、３５５…鍔部、５００…第一本体部、５０１…第二本体部、５０２…第三本体部、５２０…固定部材本体、５２１…規制部、５２２…位置決部、Ｇ…ガスケット、Ｌ…軸線、Ｐ…ピン体、Ｓ…Ｏリング（シーリング部材）、Ｒ２，Ｒ３…主通路、Ｒ１…連通路、Ｒ４…接続通路、Ｆａ…固定部材当接領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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