(57)【要約】【課題】  燃焼バーナを熱源とする循環回路を介して熱分配を受けるように構成した給湯回路において、熱効率を最大限に向上させつつ、給湯回路全体の圧力損失を低減化させ得る給湯装置を提供する。【解決手段】  主熱交換器２１において燃焼バーナ５２により加熱された暖房回路２の高温水を熱源として液−液熱交換する第１補助熱交換器３１と、燃焼排ガスから潜熱回収する第２補助熱交換器３２とを備える。給水路３３からの給水を第１分岐給水路３３ａを通して第１補助熱交換器に、第２分岐給水路３３ｂを通して第２補助熱交換器にそれぞれ並行に分配し、第２補助熱交換器で予熱された給水を第１補助熱交換器の下流側の給湯路３４に合流させる。給湯接続路３５に流量調整弁３６を介装し、分配比を変更調整可能とする。【選択図】      図２
2010101524.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
循環熱媒が主熱交換器において燃焼バーナの燃焼熱により熱交換加熱される循環回路と、この循環回路から熱分配を受けて間接加熱される給湯回路とを備えてなり、この給湯回路は、給水路と、上記循環回路の循環熱媒を熱源にして給水を加熱する第１補助熱交換器と、上記燃焼バーナの燃焼排ガスから潜熱を回収して給水を予熱する第２補助熱交換器と、給湯路とを備えて構成されている給湯装置であって、
上記給水路は、上記第１補助熱交換器の入口に接続された第１分岐給水路と、上記第２補助熱交換器の入口に接続された第２分岐給水路とに分岐するように配設され、
上記給湯路は、上記第１補助熱交換器の出口と、上記第２補助熱交換器の出口とを合流させるように配設されている
ことを特徴とする給湯装置。
【請求項２】
循環熱媒が主熱交換器において燃焼バーナの燃焼熱により熱交換加熱される循環回路と、この循環回路から熱分配を受けて間接加熱される給湯回路とを備えてなり、この給湯回路は、給水路と、上記循環回路の循環熱媒を熱源にして給水を加熱する第１補助熱交換器と、上記燃焼バーナの燃焼排ガスから潜熱を回収して給水を予熱する第２補助熱交換器と、給湯路とを備えて構成されている給湯装置であって、
上記給水路は、上記第１補助熱交換器の入口に接続された第１分岐給水路と、上記第２補助熱交換器の入口に接続された第２分岐給水路とに分岐するように配設され、
上記給湯路は、上記第１補助熱交換器の出口と、上記第２補助熱交換器の出口とを合流させるように配設され、
上記給水路の分岐部位から上記給湯路の合流部位までの間には、上記給水路からの給水の第１補助熱交換器及び第２補助熱交換器に対する分配比を変更調整する通水分配制御手段が配設されている
ことを特徴とする給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、循環回路の循環温水が主熱交換器において燃焼熱との熱交換により加熱される一方、その加熱された循環回路の循環温水を熱源とする第１の補助熱交換器と、主熱交換器を通過した燃焼排ガスから潜熱を回収するための第２の補助熱交換器とによって給湯回路の給水が加熱されるように構成された給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、給湯回路の給水を加熱するために、燃焼熱との熱交換により加熱する主熱交換器に他に、その主熱交換器を通過した燃焼排ガスから潜熱を回収するための補助熱交換器を備えた給湯装置が知られている（例えば特許文献１又は特許文献２を参照）。
【０００３】
特許文献１では、主熱交換器への給水管を途中で分岐させ、その分岐管によって補助熱交換器に給水し得るようにするとともに、この分岐管に介装した流量制御弁を外気温検出値等に基づいて制御することにより、補助熱交換器における潜熱回収率を調整して燃焼排ガスの白煙化を防止するようにすることが提案されている。
【０００４】
又、特許文献２では、給水管により補助熱交換器に給水した後に主熱交換器に給水するようにするとともに、バイパス管を補助熱交換器の下流側位置の給水管から分岐させて主熱交換器の下流側位置に連通させるように設けることにより、補助熱交換器の上流側位置の給水管から分岐させる場合と比べ、潜熱の回収効率を高めるようにすることが提案されている。
【０００５】
【特許文献１】特許第３７２２３１７号公報
【特許文献２】特開２００１−２４１７６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、温水循環式の暖房装置の如く燃焼バーナの燃焼熱との熱交換により加熱される温水を循環させる循環回路を備え、この循環回路から熱分配を受けて給湯回路の給水を加熱するようにした給湯装置が考えられている。すなわち、図３に例示するように、暖房端末Ａとの間で循環される熱媒である温水を主熱交換器２１において燃焼バーナ５２の燃焼熱により熱交換加熱しながら循環させるという循環回路２００を備える一方、その熱交換加熱された温水を熱源とする第１補助熱交換器７０１と、上記主熱交換器２１を通過した燃焼排ガスから潜熱を回収する第２補助熱交換器７０２とを給湯回路７００用の加熱源として別に備えるようにする。そして、給水路７０３からの給水をまず第２補助熱交換器７０２に通して潜熱回収より予熱した上で、第１補助熱交換器７０１に通して循環回路２００の温水との液−液熱交換により加熱して給湯するようにするというものである。
【０００７】
しかしながら、このような構成の給湯装置においては、給水路７０３からの給水は第２補助熱交換器７０２と第１補助熱交換器７０１との２つの熱交換器を連続して通過する結果、通水抵抗を受けて圧力損失が高くなるという不都合を生じることになる。
【０００８】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、熱効率の向上を図りつつ給湯回路における圧力損失の低減化をも図り得る給湯装置を提供することにある。より詳細には、燃焼バーナを熱源とする循環回路を介して熱分配を受けるように構成した給湯回路において、循環回路からの熱分配に基づく熱効率を最大限に向上させつつ、給湯回路全体の圧力損失を低減化させ得る給湯装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、第１の発明では、循環熱媒が主熱交換器において燃焼バーナの燃焼熱により熱交換加熱される循環回路と、この循環回路から熱分配を受けて間接加熱される給湯回路とを備えてなり、この給湯回路は、給水路と、上記循環回路の循環熱媒を熱源にして給水を加熱する第１補助熱交換器と、上記燃焼バーナの燃焼排ガスから潜熱を回収して給水を予熱する第２補助熱交換器と、給湯路とを備えて構成されている給湯装置を対象にして次の特定事項を備えるようにした。すなわち、上記給水路として、上記第１補助熱交換器の入口に接続された第１分岐給水路と、上記第２補助熱交換器の入口に接続された第２分岐給水路とに分岐する配設にし、上記給湯路として、上記第１補助熱交換器の出口と、上記第２補助熱交換器の出口とを合流させる配設にする（請求項１）。
【００１０】
この第１の発明の場合、給湯回路において、燃焼バーナを必要とせずに循環回路で用いられる循環熱媒を活用した間接加熱によって給水の主加熱が得られる一方、その循環回路での燃焼バーナの燃焼排ガスからの潜熱回収による給水の予熱が得られるというように熱効率の向上が図られた状態を維持しつつ、主加熱のための第１補助熱交換器と、予熱のための第２補助熱交換器とに対し第１分岐給水路及び第２分岐給水路によって給水を分配して並行に通水されるため、２つの熱交換器に直列に通水させる場合に比べ、給湯回路における圧力損失を可及的に低減させることが可能となる。
【００１１】
第２の発明では、循環熱媒が主熱交換器において燃焼バーナの燃焼熱により熱交換加熱される循環回路と、この循環回路から熱分配を受けて間接加熱される給湯回路とを備えてなり、この給湯回路は、給水路と、上記循環回路の循環熱媒を熱源にして給水を加熱する第１補助熱交換器と、上記燃焼バーナの燃焼排ガスから潜熱を回収して給水を予熱する第２補助熱交換器と、給湯路とを備えて構成されている給湯装置を対象にして、次の特定事項を備えるようにした。すなわち、上記給水路として、上記第１補助熱交換器の入口に接続された第１分岐給水路と、上記第２補助熱交換器の入口に接続された第２分岐給水路とに分岐する配設にし、上記給湯路として、上記第１補助熱交換器の出口と、上記第２補助熱交換器の出口とを合流させる配設にする。加えて、上記給水路の分岐部位から上記給湯路の合流部位までの間に、上記給水路からの給水の第１補助熱交換器及び第２補助熱交換器に対する分配比を変更調整する通水分配制御手段を配設することとした（請求項２）。
【００１２】
この第２の発明の場合、第１の発明で得られる作用の全てが得られる上に、さらにより一層の熱効率の向上を図り得ることになる。すなわち、通水分配制御手段によって例えば第２分岐給水路の側への給水の分配比をゼロ（遮断）にしたり低くしたりすると、第１分岐給水路の側への給水の分配比がそれに対応して高くなる。つまり、燃焼バーナの燃焼初期段階等の潜熱回収があまり期待できない段階には第２補助熱交換器への通水分配をゼロ又は低くして、給水のほぼ全量を第１補助熱交換器での液−液熱交換による主加熱に切換えたり、潜熱回収が期待できる燃焼段階になれば第２補助熱交換器への通水分配を増大させて潜熱回収を十分に活用して熱回収させるように調整することが可能になる。これにより、潜熱回収があまり期待し得ない燃焼初期段階であっても定常燃焼段階と同じ常に一定の分配比で固定的に給水の通水分配をし続ける場合と比べ、より一層の熱効率の向上を図り得ることになる。又、給湯回路の側での熱回収の観点から見ると、一定の給湯温度まで昇温させるための燃焼バーナの燃料量を相対的に低減させ得ることにもつながることになる。
【発明の効果】
【００１３】
以上、説明したように、請求項１の給湯装置によれば、給湯回路において、循環回路で用いられる循環熱媒を活用した間接加熱によって給水の主加熱と、その循環回路での燃焼バーナの燃焼排ガスからの潜熱回収による給水の予熱とによって熱効率の向上が図られた状態を維持しつつ、主加熱のための第１補助熱交換器と、予熱のための第２補助熱交換器とに対し第１分岐給水路及び第２分岐給水路によって給水を分配して並行に通水させることができ、２つの熱交換器に直列に通水させる場合に比べ、給湯回路における圧力損失を可及的に低減させることができるようになる。
【００１４】
請求項２の給湯装置によれば、請求項１の給湯装置により得られる効果に加えて、さらにより一層の熱効率の向上を図ることができることになる。すなわち、通水分配制御手段により、燃焼バーナの燃焼初期段階等の潜熱回収があまり期待できない段階には第２補助熱交換器への通水分配をゼロ又は低くして、給水のほぼ全量を第１補助熱交換器での液−液熱交換による主加熱に切換えたり、潜熱回収が期待できる燃焼段階になれば第２補助熱交換器への通水分配を増大させて潜熱回収を十分に活用して熱回収させるように調整したりすることができるようになる。これにより、潜熱回収があまり期待し得ない燃焼初期段階であっても定常燃焼段階と同じ常に一定の分配比で固定的に給水の通水分配をし続ける場合と比べ、より一層の熱効率の向上を図ることができるようになる。又、給湯回路の側での熱回収の観点から見ると、一定の給湯温度まで昇温させるための燃焼バーナの燃料量を相対的に低減させることができるようにもなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１６】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る給湯装置を示す。この給湯装置は、循環回路としての暖房回路２と、給湯回路３と、ふろ追い焚き回路４とを備えた複合熱源機として構成され、さらに１つの熱源である缶体５からの熱を暖房回路２、給湯回路３及びふろ追い焚き回路４の３つの回路に熱分配するという１缶３分配式の熱源機として構成されている。
【００１７】
暖房回路２は、温水循環式の暖房機能を実現するためのものであり、機外の暖房端末Ａに対し加熱後の高温水を循環熱媒として循環供給して暖房を行うようになっている。この暖房回路２は、缶体５に内蔵された主熱交換器２１及び暖房用補助熱交換器２２と、温水循環路２３と、膨張タンク２４と、暖房用循環ポンプ２５とを備えて構成されている。上記缶体５には送風ファン５１から燃焼用空気の供給を受けて燃焼作動する燃焼バーナ５２が内蔵され、主熱交換器２１はこの燃焼バーナ５２の燃焼熱（顕熱）により熱交換加熱されるようになっている。加えて、この主熱交換器２１を通過した後に排気口５３から排出されるまでの燃焼排ガスの流路には、その燃焼排ガスから潜熱を回収するための暖房用補助熱交換器２２と、後述の給湯用第２補助熱交換器３２とが順に介装されている。
【００１８】
そして、上記温水循環路２３においては、暖房端末Ａで放熱されて低温状態となった低温水がその暖房戻路２３ａを通して膨張タンク２４に戻され、この膨張タンク２４に貯留される低温水が暖房用循環ポンプ２５の作動により上記暖房用補助熱交換器２２に送られ、これを通過する間に燃焼排ガスから潜熱を回収した上で主熱交換器２１に送られることになる。この主熱交換器２１を通過する間に上記低温水は燃焼バーナ５２の燃焼熱により熱交換加熱されて所定温度の高温水となり、この高温水が暖房往路２３ｂを通して上記の暖房端末Ａに供給されることになる。供給された高温水はこの暖房端末Ａで放熱されて上記の低温水になって膨張タンク２４に戻され、以上が繰り返されるようになっている。
【００１９】
なお、上記の高温水は暖房往路２３ｂの下流端の接続口２３１に接続された配管を通して暖房端末Ａに供給され、暖房端末Ａからの低温水は暖房戻路２３ａの上流端の接続口２３２に接続された配管を通して戻されるようになっている。
【００２０】
給湯回路３は、給湯機能を実現するためのものであり、機外の給湯カランＢが開かれると給湯回路３に給水される水道水等を加熱した上で給湯カランＢに対し給湯するようになっている。この給湯回路３は、上記暖房回路２で生成される高温水を熱源として液−液熱交換する給湯用第１補助熱交換器３１と、上記缶体５内で生成される燃焼排ガスから潜熱を回収する給湯用第２補助熱交換器３２と、給水路３３と、給湯路３４とを備えて構成されている。給湯用第１補助熱交換器３１の熱源側には暖房回路２から高温水を熱源として供給する熱源供給路２６が接続され、この熱源供給路２６は暖房往路２３ｂの途中部位２３３から分岐して暖房往路２３ｂの高温水を上記給湯用第１補助熱交換器３１に供給する一方、被加熱側の給水との熱交換後に低温となった低温水を暖房戻路２３ａの途中部位２３４に戻すように配設されている。
【００２１】
そして、上流端の接続口３３１に水道管等が接続された給水路３３は、その下流側の部位である分岐部位３３２で第１分岐給水路３３ａと、第２分岐給水路３３ｂとの２方向に分岐されている。第１分岐給水路３３ａは、その下流端が給湯用第１補助熱交換器３１の被加熱側に接続され、第１分岐給水路３３ａからの給水が給湯用第１補助熱交換器３１において上記の高温水との液−液熱交換により加熱された後に給湯路３４に出湯されるようになっている。一方、第２分岐給水路３３ｂの下流端は給湯用第２補助熱交換器３２の入口に接続され、第２分岐給水路３３ｂからの給水が給湯用第２補助熱交換器３２を通過する間に缶体５内の燃焼排ガスの潜熱との熱交換により加熱された後に出口から給湯接続路３５に出湯されるようになっている。この給湯接続路３５の下流端は給湯路３４に合流、つまり、給湯用第１補助熱交換器３１をバイパスしてその下流側の部位（合流部位３４１）で給湯路３４に合流するように接続され、この合流部位３４１において第１補助熱交換器３１で液−液熱交換により加熱された湯と、第２補助熱交換器３２で潜熱回収により加熱された湯とが互いに合流されるようになっている。合流された湯は、給湯路３４の下流端の接続口３４２に接続された配管を通して給湯カランＢまで給湯されるようになっている。
【００２２】
ふろ追い焚き回路４は、浴槽Ｃ内の浴槽水を追い焚きするためのものであり、上記暖房回路２で生成される高温水を熱源として液−液熱交換する追い焚き用補助熱交換器４１と、ふろ戻路４２ａ及びふろ往路４２ｂからなる追い焚き循環路４２と、追い焚き用循環ポンプ４３とを備えて構成されている。追い焚き用補助熱交換器４１の熱源側には暖房回路２から高温水を熱源として供給する熱源供給路２７が接続され、この熱源供給路２７は暖房往路２３ｂの途中部位２３３から分岐して暖房往路２３ｂの高温水を追い焚き用補助熱交換器４１に供給する一方、被加熱側の浴槽水との液−液熱交換の後に低温となった低温水を暖房戻路２３ａの途中部位２３５に戻すように配設されている。
【００２３】
そして、追い焚き用循環ポンプ４３の作動により、上流端の接続口４２１に接続された配管及びふろ戻路４２ａを通して浴槽Ｃから浴槽水が追い焚き用補助熱交換器４１の被加熱側に送られ、この追い焚き用補助熱交換器４１において暖房回路２の上記の高温水を熱源とする液−液熱交換により追い焚き加熱され、追い焚き加熱後の浴槽水がふろ往路４２ｂ及びその下流端の接続口４２２に接続された配管を通して浴槽Ｃに送られるようになっている。
【００２４】
以上、要するに、本実施形態の給湯装置は、循環熱媒である温水を直接に熱交換加熱する燃焼バーナ５２を備えた暖房回路（循環回路）により、給湯回路３の給水が間接加熱されるようになっている。すなわち、第１補助熱交換器３１において暖房回路２の循環熱媒である高温水の供給を受けてその高温水との液−液熱交換による給水の主加熱と、第２補助熱交換器３２において燃焼バーナ５２の燃焼排ガスからの潜熱回収による給水の予熱とが行われるというように、高温水及び燃焼排ガスを介した２種類の熱分配を暖房回路２の側から受けて給湯回路３での給水に対する間接加熱が行われるようになっている。加えて、給湯回路２における間接加熱は、給湯カランＢが開かれると給水路３３からの給水が第１分岐給水路３３ａと第２分岐給水路３３ｂとに分岐されて上記第１補助熱交換器３１と第２補助熱交換器３２とに分配され、それぞれで主加熱又は予熱が並行して行われた後に、その主加熱された湯と予熱された湯とが互いに合流して給湯先である給湯カランＢに給湯されることになる。これにより、給湯回路３において、燃焼バーナ５２等のエネルギー消費を伴う独立した加熱源を必要とせずに他の暖房回路２で用いられる循環熱媒（高温水）を活用した間接加熱によって主加熱を得る一方、その暖房回路２での燃焼バーナ５２の燃焼排ガスからの潜熱回収による予熱をも得ることで熱効率の向上を図ることができる上に、その主加熱のための第１補助熱交換器３１と予熱のための第２補助熱交換器３２とに対し給水を分配して並行に通水させるようにしているため、２つの熱交換器に連続して直列に通水させる場合に比べ給湯回路３の圧力損失を可及的に低減させることができるようになる。
【００２５】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明の第２実施形態に係る給湯装置を示す。この第２実施形態は第１実施形態の給湯装置に対し通水分配制御手段を付加したものであって、その他の構成要素は第１実施形態のものと同様構成であるため、同一構成要素には同一符号を付してその詳細な説明は省略する。上記の通水分配制御手段とは、給水路３３からの給水の第１補助熱交換器３１及び第２補助熱交換器３２に対する分配比を変更調整するものであり、分配比を変更調整して第１補助熱交換器３１及び第２補助熱交換器３２のそれぞれに通水される給水流量を変更調整可能とするものである。
【００２６】
そして、第２実施形態の給湯装置では、通水分配制御手段として流量調整弁３６を給湯接続路３５に介装させている。このような通水分配制御手段が存在しない状態、つまり第１実施形態の状態では、給水路３３の分岐部位３３２において第１分岐給水路３３ａ及び第２分岐給水路３３ｂの双方に対する給水流量の分配比はそれぞれの下流側の流路抵抗の如何に応じて一義的に定められることになる。すなわち、第１分岐給水路３３ａ側での第１補助熱交換器３１の流路抵抗と、第２分岐補助熱交換器３３ｂでの第２補助熱交換器３２の流路抵抗との大小関係によって上記の給水流量の分配比が一義的に定まり、暖房回路２の側の燃焼バーナ５２の燃焼量の大小の如何とは関係なく常に一定の分配比となる。これに対し、第２実施形態の如く流量調整弁３６を介装して通過流量を変更可能とすることによって、例えば全閉にすることで第２補助熱交換器３２への給水の供給を遮断して給水の全てを第１補助熱交換器３１に供給したり、全開にすることで上記の一義的に定まる分配比で給水を分配したり、全閉と全開との間で弁開度を変更することで第１補助熱交換器３１及び第２補助熱交換器３２に対する分配比を変更調整したりすることができるようになる。
【００２７】
上記の流量調整弁３６を次のように作動制御することで、より一層の熱効率の向上を図ることができるようになる。すなわち、暖房回路２の燃焼バーナ５２の燃焼開始から燃焼初期段階の一定期間は流量調整弁３６を全閉又は全閉に近い開度に維持し、燃焼開始からの一定期間経過して燃焼初期段階が終了した後は流量調整弁３６の開度を開側に徐々に拡大させるようにする。燃焼開始からの燃焼初期段階には燃焼排ガスの温度がまだ低い状態にあり第２補助熱交換器３２での潜熱回収が余り期待できないことから、流量調整弁３６を全閉又はほぼ全閉にすることで、給水路３３からの給水のほぼ全量を第１分岐給水路３３ａの側に流して第１補助熱交換器３１に通水させ、これにより、暖房回路２の高温水による液−液熱交換をメインにして熱回収を行うことができる。そして、燃焼初期段階の終了後は燃焼バーナ５２の燃焼状態も安定して燃焼排ガスからの潜熱回収も十分に行い得る段階になれば、流量調整弁３６の開度を徐々に拡大していくことで、第２補助熱交換器３２の側への給水流量の分配を増大させて第２補助熱交換器３２での潜熱回収を増大させることができるようになる。以上により、潜熱回収があまり期待し得ない燃焼初期段階であっても定常燃焼段階と同じ分配比で固定的に第２補助熱交換器３２に対し給水を流し続ける場合と比べ、熱効率を向上させることができるようになる。又、給湯回路３の側での熱回収の観点から見ると、一定の給湯温度まで昇温させるための燃料量(燃焼バーナ５２での使用ガス量)を相対的に少なくすることができるようにもなる。
【００２８】
以上は通水分配制御手段として流量調整弁３６を第２補助熱交換器３２の側(給湯接続路３５)に介装した例について説明したが、第１補助熱交換器３１の側(第１分岐給水路３３ａ)にも別の流量調整弁３７を介装させ、これら一対の流量調整弁３６，３７で通水分配制御手段を構成するようにしてもよい。さらに、これらに代えて給水路３３の分岐部位３３２に対し通水分配機構３８を介装し、この通水分配機構３８により通水分配制御手段を構成するようにしてもよい。この通水分配機構３８としては、入口に給水路３３の下流端を接続し、２方向に分岐した一方の出口側に第２分岐給水路３３ｂの上流端を、他方の出口側に第１分岐給水路３３ａの上流端をそれぞれ接続し、少なくとも上記一方の出口側の通路に弁開度が可変の弁を内蔵させるように構成すればよい。
【００２９】
又、給水路３３に介装した給水温度センサ６１からの給水温度と、第１補助熱交換器３１の出口側の出口温度センサ６２からの主加熱温度と、第２補助熱交換器３２の出口側の出口温度センサ６３からの予熱温度と、合流後の給湯路３４に介装した給湯温度センサ６４からの給湯温度とに基づいて、所定の給湯温度を得る上で燃焼バーナ５２による燃焼量(使用ガス量)が最も少なくなるような分配比を演算により求め、この演算された分配比になるように上記の通水分配制御手段（流量調整弁３６、流量調整弁３６，３７、又は、通水分配機構３８）の作動制御を行うようにしてもよい。
【００３０】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記第１及び第２実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記第１又は第２実施形態の給湯装置では、循環回路としての暖房回路２と、給湯回路３と、ふろ追い焚き回路４とを備えた複合熱源機を示したが、これに限らず、ふろ追い焚き回路４を省略して暖房回路２と給湯回路３との組み合わせで構成してもよいし、あるいは、暖房回路２以外の循環回路と給湯回路３との組み合わせで構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１実施形態を示す模式図である。
【図２】本発明の第２実施形態を示す、図１対応の模式図である。
【図３】本発明の解決すべき課題を説明するために対比される給湯装置を示す図１対応図である。
【符号の説明】
【００３２】
２          暖房回路（循環回路）
３          給湯回路
２１        主熱交換器
３１        第１補助熱交換器
３２        第２補助熱交換器
３３        給水路
３３ａ      第１分岐給水路
３３ｂ      第２分岐給水路
３４        給湯路
３５        給湯接続路（給湯路）
３６，３７  流量調整弁（通水分配制御手段）
３８        通水分配機構（通水分配制御手段）
５２        燃焼バーナ
３３２      分岐部位
３４１      合流部位
【図１】
2010101524.tif 000003
【図２】
2010101524.tif 000004
【図３】
2010101524.tif 000005