(57)【要約】【課題】熱変形によるしばり嵌めで組み立てられた回転体と被組立部材とで構成される回転体に経時的に発生する不釣合いを容易かつ正確に調整することが可能な、回転体のバランス調整方法、回転体、及び、これを備えたモータを提供する。【解決手段】回転体１のしばり嵌めによって生じる変形の変形方向と回転軸５中心からの方向が対応するように、予めバランス調整位置９の軸回りの位置を設定し、  経時的なバランス調整を行う際には、バランス調整位置９で重量の調整を行う。【選択図】図１
2010054485.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に略円盤状の被組立部材を温度変形によるしばり嵌めして構成された回転体のバランス調整方法であって、
前記回転体のしばり嵌めによって生じる変形の変形方向と前記回転軸中心からの方向が対応するように、予めバランス調整位置の軸回りの位置を設定し、
経時的なバランス調整を行う際には、該バランス調整位置で重量の調整を行うことを特徴とする回転体のバランス調整方法。
【請求項２】
前記回転体に軸回りに非対称とする非対称部を設けておくことを特徴とする請求項１に記載の回転体のバランス調整方法。
【請求項３】
前記回転体の初期バランス調整を行う際に、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量よりも大きな変化量で調整を行っておくことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の回転体のバランス調整方法。
【請求項４】
前記経時的なバランス調整を行う際には、前記回転体の加速度計側または振動計測を行い、該計測によって得られた該回転体の加速度レベルまたは振動レベルに基づいて、前記バランス調整位置での重量の大きさを決定することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の回転体のバランス調整方法。
【請求項５】
回転軸と、該回転軸に温度変形によるしばり嵌めして取り付けられた略円盤状の被組立部材とを備え、
前記回転軸及び前記被組立部材との少なくとも一方には、しばり嵌めによって生じる変形の変形方向と前記回転軸中心からの方向が対応する軸回りの位置に、経時的に変化する全体のバランスを調整するように重量の調整が行われるバランス調整位置が設けられていることを特徴とする回転体。
【請求項６】
前記回転軸または前記被組立部材が軸回りに非対称とする非対称部を有することを特徴とする請求項５に記載の回転体。
【請求項７】
前記回転軸または前記被組立部材の少なくとも一方には、前記初期バランス調整として、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量よりも大きな変化量で調整が行われていることを特徴とする請求項５または請求項６に記載の回転体。
【請求項８】
前記回転軸の加速度計側または振動計測を行う検出手段と、該検出手段での計測によって得られた前記回転体の加速度レベルまたは振動レベルに基づいて、前記バランス調整位置にて調整する重量の大きさを決定する演算を行う演算手段とを有することを特徴とする請求項５から請求項７のいずれか１項に記載の回転体。
【請求項９】
請求項５から請求項８のいずれか１項に記載の回転体の回転軸には、被組立部材として回転子が設けられてなり、該回転子の外側には、前記回転体と同軸となるように固定子が配置されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータ、発電機、スリーブなどに適用されて、回転軸を温度変形によりしばり嵌めして構成された回転体の不釣合いを修正する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
モータ、発電機などの焼き嵌め部を有する回転体は、通常、軸対称構造として組み立てられる。しかしながら、このような回転体では、組み立て段階において周方向に均一となる締め付けを実施することは難しく、このため、僅かな軸の曲がり、不釣合いが発生する。
そして、このような不釣合いを是正するために、出荷段階においてチューニングを（初期バランス調整）行って、導入時に振動が最小となるようにしている。
【０００３】
この種の不釣合いを計測する装置としては、特許文献１に示される技術が知られている。この特許文献１に示される不釣合いの計測方法及びその装置では、試験体に連結される回転軸の回転軸線に対する角度を検出する角度センサと、試験体である複合回転体の回転軸線周りの回転運動に伴って回転軸に作用する周期的な不釣合い振動を検出する振動ピックアップとを有し、これら角度センサ及び振動ピックアップからの出力に基づき、各回転体の最大不釣合いの方角とその方角における不釣合い量を演算する。そして、この不釣合い量に基づき、回転軸の釣り合せ作業を行う。具体的には、図８及び図９に示すように、被組立部材となる電機子５０が焼き嵌めされた回転軸５１に、該回転軸５１に作用する周期的な不釣合い振動を検出する振動分析器５２の振動検出センサ５２Ａを配置し、この振動分析器５２からの出力に基づき、演算手段５３にて回転軸５１の最大不釣合いの方角とその方角における不釣合い量を演算する。そして、この不釣合い量に基づき、回転軸の釣り合せ作業を行う。
【特許文献１】特開平１０−１２３００１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述した回転体は運転時間の経過とともに不釣合いが増加してゆき，それに伴って製品自体の振動レベルも増加してゆく。この経時的な不釣合い増加は，焼き嵌めを行った時の応力状態から、微少なすべりなどにより徐々に応力状態が変化し，それに伴いロータの曲がり状態も変化して行くことが原因と考えられる。
このため、振動レベルが高くなり、許容レベルを満足しなくなった場合には，振動計測機器の計測に基づき、不釣合いを適切に修正する必要がある。また、上述した回転体について初期のロータ曲がりは焼き嵌め状態に依存し、また、該ロータの曲がり方向が一定では無いために、上記特許文献１に示される不釣合い計測装置により、定期的に釣り合せ作業を実施する必要がある。
しかしながら、上記特許文献１は、これら角度センサ及び振動ピックアップからの出力に基づき、各回転体の不釣合いの方向を見極めるなど、計測作業に手間と時間が掛かるという問題があった。
【０００５】
この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、熱変形によるしばり嵌めで組み立てられた回転軸と被組立部材とで構成される回転体に経時的に発生する不釣合いを容易かつ正確に調整することが可能な、回転体のバランス調整方法、回転体、及び、これを備えたモータを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を達成するためにこの発明は以下の手段を提案している。
すなわち、本発明は、回転軸に略円盤状の被組立部材を温度変形によるしばり嵌めして構成された回転体のバランス調整方法であって、前記回転体のしばり嵌めによって生じる変形の変形方向と前記回転軸中心からの方向が対応するように、予めバランス調整位置の軸回りの位置を設定し、経時的なバランス調整を行う際には、該バランス調整位置で重量の調整を行うことを特徴とする。
【０００７】
本発明に係わる回転体のバランス調整方法によれば、回転体には、バランス調整位置を、温度変形によるしばり嵌めにより生じる変形の変形方向と回転軸中心からの方向が対応する軸回りの位置となるように設定している。ここで、回転体の経時的な不釣合いは、しばり嵌めによる変形方向と対応する方向に発生する。このため、経時的なバランス調整を行う際に、予め設定されたバランス調整位置にて重量調整をすることにより、経時的に発生する不釣合いを打ち消すことができる。その結果、従来必要であった、バランス調整位置及び方向を別途、振動分析器などで検出するなどの作業を省略化して、重量の大きさのみの調整を行えば良く、当該バランス調整を、容易、正確かつ短時間で行うことができる。
【０００８】
また、上記回転体のバランス調整方法において、前記回転体に軸回りに非対称とする非対称部を設けておくことがより好ましいとされる。
本発明の回転体のバランス調整方法によれば、回転体に非対称部を設けることで、回転体は、回転軸中心から非対称部に向かう方向と対応する方向を変形方向として変形する。このため、非対称部を設けた軸回りの位置に対応させてバランス調整位置の設定を行うことができる。
【０００９】
また、上記回転体のバランス調整方法において、前記回転体の初期バランス調整を行う際に、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量よりも大きな変化量で調整を行っておくことが好ましいとされる。
本発明の回転体のバランス調整方法によれば、初期バランス調整で最適なバランスとするに必要とされる重量の変化量より大きな変化量で重量を設定しておくことで、経時的に不釣合いが生じる方向と反対方向にバランスを設定することができ、これにより該回転体に経時的に不釣合いが発生してメンテナンスを行う必要となるまでの期間を延長することができ、該回転体を長期に亙って安定的に運用することができる。
【００１０】
また、上記回転体のバランス調整方法において、前記経時的なバランス調整を行う際には、前記回転体の加速度計側または振動計測を行い、該計測によって得られた該回転体の加速度レベルまたは振動レベルに基づいて、前記バランス調整位置での重量の大きさを決定することが好ましいとされる。
本発明の回転体のバランス調整方法によれば、計測により、回転体に生じる振動の加速度レベルまたは振動レベルを得ることで、これらに基づいてバランスを調整するための重量を容易、正確かつ短時間に求めて、バランス調整を行うことができる。
【００１１】
また、本発明の回転体では、回転軸と、該回転軸に温度変形によるしばり嵌めして取り付けられた略円盤状の被組立部材とを備え、前記回転軸及び前記被組立部材との少なくとも一方には、しばり嵌めによって生じる変形の変形方向と前記回転軸中心からの方向が対応する軸回りの位置に、経時的に変化する全体のバランスを調整するように重量の調整が行われるバランス調整位置が設けられていることを特徴とする。
本発明の回転体によれば、回転軸または被組立部材の少なくとも一方には、バランス調整位置が、温度変形によるしばり嵌めにより生じる変形の変形方向と回転軸中心からの方向が対応する軸回りの位置に設けられている。ここで、回転体の経時的な不釣合いは、しばり嵌めによる変形方向と対応する方向に発生する。このため、経時的なバランス調整を行う際に、予め設定されたバランス調整位置にて重量調整をすることにより、経時的に発生する不釣合いを打ち消すことができる。その結果、従来必要であった、バランス調整位置及び方向を別途、振動分析器などで検出するなどの作業を省略化して、重量の大きさのみの調整を行えば良く、当該バランス調整を、容易、正確かつ短時間で行うことができる。
【００１２】
また、上記回転体において、前記回転軸または前記被組立部材が軸回りに非対称とする非対称部を有することが好ましとされる。
本発明の回転体によれば、回転軸または被組立部材に非対称部を有していることで、回転軸中心から非対称部に向かう方向と対応する方向に変形し不釣合いが発生する。このため、非対称部を設けた軸回りの位置に対応させてバランス調整位置の設定を行うことができる。
【００１３】
また、上記回転体において、前記回転軸または前記被組立部材の少なくとも一方には、前記初期バランス調整として、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量よりも大きな変化量で調整が行われていることが好ましいとされる。
本発明の回転体によれば、初期バランス調整で、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量より大きな変化量で重量を設定しておくことで、経時的に不釣合いが生じる方向と反対方向にバランスを設定することができ、これにより該回転体に経時的に不釣合いが発生してメンテナンスを行う必要となるまでの期間を延長することができ、長期に亙って安定的に運用することができる。
【００１４】
また、上記回転体において、前記回転軸の加速度計側または振動計測を行う検出手段と、該検出手段での計測によって得られた前記回転体の加速度レベルまたは振動レベルに基づいて、前記バランス調整位置にて調整する重量の大きさを決定する演算を行う演算手段とを有することが好ましいとされる。
本発明の回転体によれば、計測により、回転軸に生じる振動の加速度レベルまたは振動レベルを得ることで、これらに基づいてバランスを調整するための重量を容易、正確かつ短時間に求めて、バランス調整を行うことができる。
【００１５】
また、本発明のモータでは、回転体の回転軸に、被組立部材として回転子を設け、該回転子の外側には、前記回転体と同軸となるように固定子を配置したことを特徴とする。
本発明によれば、回転体の被組立部材として回転子を設け、該回転子の外側に該回転体と同軸となるように固定子を設けることによりモータを構成するようにしたので、上述したようなバランス調整位置での重量調整により、該モータのメンテナンスを従来よりも、容易、正確かつ短時間で行うことができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の回転体のバランス調整方法によれば、回転軸からの方向が回転体の変形方向と対応する軸回りの位置をバランス調整位置として重量の調整を行うので、熱変形によるしばり嵌めで組み立てられた回転軸と被組立部材とで構成される回転体に経時的に発生する不釣合いを容易かつ正確に調整することができる。
本発明の回転体によれば、回転軸からの方向が変形方向と対応する軸回りの位置をバランス調整位置として重量の調整を行うことが可能であるので、熱変形によるしばり嵌めで組み立てられた回転軸と被組立部材とに経時的に発生する不釣合いを容易かつ正確に調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
（第１の実施形態）
本発明の第１実施形態に係わる回転体のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体について、図１〜図３を参照して説明する。図１及び図２に符号１で示される回転体は、例えば、モータの内部の回転体として適用されるものであり、ケーシング２の開口部に軸受３及び軸受４を介して回転自在に支持されたロータ５（回転軸）と、ケーシング２内でかつ軸受３及び軸受４間に位置するロータ５の周面に設けられた回転子である電機子６（被組立部材）と、から構成されている。
【００１８】
電機子６は、鋼板がロール状に複数積層されてなる積層鋼板に、極数に応じた電機子巻線が巻かれることで構成され、かつ全体形状が略円盤状に形成された被組立部材であって、非対称部８を形成するキー８Ａが、廻り止め部材として介在されることで、該ロータ５の周面に固定されている。この電機子６は、キー８Ａを介在させた後、加熱及び冷却による温度変形を利用した焼き嵌め（しばり嵌め）によって、ロータ５の外周面に固定されている。
【００１９】
該キー８Ａは、電機子６の内周面に形成された凹部６Ａと、ロータ５の外周面に形成されたキー溝５Ａに嵌め合わされることで、電機子６をロータ５の周方向に沿う位置に固定している。また、該キー８Ａは、ロータ５の軸回りに１箇所配置した非対称な状態とされ、これによってロータ５及び電機子６は、熱変化に応じて軸直角方向となる所定の変形方向Ｐに変形する。すなわち、非対称部８を構成するキー８Ａ、キー溝５Ａ及び凹部６Ａにより、ロータ５及び電機子６は、ロータ５の中心軸（イ）から非対称部８に向かう方向と対応する略１８０度異なる変形方向Ｐに熱変形によって変形する。そして、ロータ５及び電機子６で構成される回転体１は、当該変形方向Ｐと対応する位置で初期バランス調整が行われ、製品として出荷される。より具体的には、本実施形態では、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと反対側となる位置、すなわち非対称部８と中心軸（イ）回りの位置が略一致する初期バランス位置１３において、カウンターウエイト１２を設置して重量を付加することにより全体のバランス調整が図られている。なお、初期バランス調整しては、上記初期バランス位置１３と中心軸（イ）回りに反対側の位置を初期バランス位置として重量を減じることにより行うものとしても良い。
そして、経時的に発生する不釣合いを重量調整によって調整するバランス調整位置９が、当該変形方向Ｐと対応して、本実施形態では、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと中心軸（イ）回りに略１８０度反対方向となる位置、すなわち非対称部８と中心軸（イ）回りに一致する位置に設けられている。その結果、経時的な不釣合いに対しては、不釣合い計測装置等によりバランス位置を調べることなく、バランス調整位置９において重量を調整するのみで、回転体１の全体のバランス調整を行うことができる。なお、バランス調整位置９についても、重量の加減が異なるのみで、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと略一致する位置に設定するものとしても良い。すなわちバランス調整位置９としては、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐに対して中心軸（イ）回りに上記のように０度や１８０度の方向となるように、変形方向Ｐに対応する位置に設定される。
【００２０】
また、本実施形態では、バランス調整位置９は、特にロータ５の端部に設けられたカップリング１０に設定されている。このカップリング１０は、ハウジング２の外部に突出したロータ５の端部に設けられて、被駆動体１１と連結するためのものである。そして、このようなバランス調整位置９がハウジング２の外部のカップリング１０に設けられることによって、バランス調整時に回転体１を分解することなく、容易にバランス調整を行うことが可能となる。
一方、電機子６と対向するケーシング２の内周面には、磁石からなる固定子１２が設けられている。また、ケーシング２内の側部には、電機子６に給電して、固定子１２間に形成された磁界内にてロータ５に回転力を発生させる整流子が設けられているが、図面では省略されている。そして、上述した回転体１に、固定子１２、カップリング１０及び整流子（図示略）が加わることで、モータ１００が構成されている。
【００２１】
なお、本実施形態では、キー８Ａ、キー溝５Ａ及び凹部６Ａにより構成される非対称部８は、ロータ５と電機子６との間に設けたが、これらロータ５または電機子６のいずれか一方に設けるようにしても良い。
【００２２】
次に、本実施形態に係わる回転体１のバランス調整方法について、図３に基づいて説明する。図３は、不釣合い量及びその方向を表わすグラフであり、複数の実施例が示されている。
図３において符号Ｍ１で示す複数の黒丸のように、焼き嵌めを導入して回転体１を組み立ててモータ１００として出荷する時には、初期バランス調整が行われ、不釣合い量が許容値以下となるように設定されている。具体的には、初期バランス位置１３において、重量調整を行うことで、焼き嵌めによる熱変形によって生じた不釣合いが解消され、不釣合い量が、図３に示す同心円の内、最も内側の円内となるように設定されている。なお、初期バランス調整は、バランス調整位置９と同じ位置で行っても良い。
【００２３】
一方、モータ１００の運転を開始した後には、経時的な変化により、回転体１には変形が生じることとなる。この際、回転体１は、非対称部８によって変形方向Ｐに変形する。このため、図３において符号Ａ、Ｂ、Ｃで示す白抜き三角のように、運転を開始してから１年後には、変形方向Ｐに沿って大きく不釣合いが生じるようになる。
【００２４】
そして、運転開始後のメンテナンス作業においては、図１に示すように、変形方向Ｐと対応して設定されたバランス調整位置９で重量の調整を行うのみで、先の変形から生じる不釣合いに対するバランスの調整を行うことができる。その結果、従来のような、バランス調整位置９を測定機器で検出するなどの作業を省略化することができ、当該バランス調整を、容易かつ正確に短時間で行うことができる。
【００２５】
なお、バランス調整位置９にてロータ５の重量バランスの調整を行う作業は、例えば、ロータ５に対して直接的に重量を増加させるなどの処理を行っても良い。しかしながら、ロータ５においてケーシング２の外側に位置するカップリング１０にバランス調整位置９を設定し調整することで、ケーシング２を取り外すなどの手間が必要なくバランス調整を行うことができる。さらに、バランス調整位置９と対応する位置をカップリング１０における固定位置とし、該固定位置で使用するボルト、ワッシャの重量を変更することによって調整するものとしても良い。このようにすることで、重量を増加させるための部材を新たに用意する必要がなく、また、これを固定するための構造を必要とすることもなく、部品点数を最小限にすることができる。また、ロータ５のバランスを調整する作業は、バランス調整位置９に加えて、軸回りに±９０°の異なる位置をバランス調整位置として行っても良い。このようにすることで、変形方向Ｐへの変形成分とともに、変形方向Ｐに直交する変形成分によって生じる不釣合いに対してもバランス調整を行うことができる。さらには、バランス調整位置９に変えて、バランス調整位置９の１８０度反対側の位置をバランス調整位置としても良い。この場合には、バランス調整位置９での重量を重くし、あるいは、軽くするのに変えて、重量を軽くし、あるいは、重くするように調整すれば良い。
【００２６】
以上詳細に説明したように本実施形態に係わる回転体１のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体１では、温度変形によるしばり嵌めで、中心軸（イ）から軸回りの所定位置に向かう軸直角方向となる変形方向Ｐに変形が生じ、初期状態においてはこれにより生じる不釣合いを初期バランス位置１３における重量調整で解消している。また、この初期バランス位置１３と対応する中心軸（イ）回りの位置に経時的な不釣合いを調整するバランス調整位置９を設定している。このため、経時的な不釣合いが生じた場合に、バランス調整位置９にて重量調整をすることにより経時的に発生した不釣合いを打ち消すことができる。その結果、従来必要であった、バランス調整位置及び方向を別途、振動分析器などで検出するなどの作業を省略化して、重量の大きさのみの調整を行えば良く、当該バランス調整を、容易、正確かつ短時間で行うことができる。
【００２７】
（第２の実施形態）
本発明の第２実施形態に係わる回転体２０のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体２０について、図４及び図５を参照して説明する。第２実施形態に示される回転体のバランス調整方法が、第１実施形態のバランス調整方法と異なるのは、図４（Ａ）及び図４（Ｂ）に示すように、初期バランス調整を行うに際して初期バランス位置２２に設けるカウンターウエイト２１の重量を、ロータ５の不釣合いを長期的に予測した重量に設定する点である。なお、変形方向Ｐと、非対称部８、初期バランス位置２２、バランス調整位置９のそれぞれとの関係は、第１の実施形態と同様であるので、説明を省略する。
【００２８】
カウンターウエイト２１は、焼き嵌め導入時において、変形方向Ｐに生じる不釣合いを是正するために配置され、第１の実施形態の初期バランス調整後のような符号Ｍ２で示す黒丸のように許容値内に収まるように必要最小限の重量を変化させるだけでなく、不釣合量がゼロとなる最適なバランスとするのに必要な重量の変化量より大きな変化量の重量で調整して、図５に符号Ｍ３で示す白丸の位置に不釣合い量が移行するようにしている。
【００２９】
すなわち、通常は、カウンターウエイト２１は、導入時において、非対称部８によって中心軸（イ）の反対側に生じる不釣合い（図５に符号Ｍ２で示す黒丸）を是正するために設けられるものであるが、本実施形態では、長期間に亙り使用した場合に、図５に符号２３Ａ〜２３Ｃで示す白抜き三角のように、軸方向直角の変形が軸回りの変形方向Ｐに生じることを予想して、初期バランス位置２２で必要とされる重量の変化量よりも大きな変化量で回転体２０の初期バランス調整を予め行っておくことを特徴とする。より具体的には、回転体２０は、温度変形によるしばり嵌めでロータ５の軸回りに非対称部８を形成することで、ロータ５の中心軸（イ）を挟んで非対称部８の反対側に位置する変形方向Ｐに、ロータ５の変形を経時的に発生させるように、予め設定がなされている。そして更に、このような非対称部８の反対側で生じるロータ５の変形が経時的に増大することを予め予測して（図４に符号２３、図５に符号２３Ａ〜２３Ｃで示す）、該変形を調整する初期バランス位置２２内に設置されるカウンターウエイト２１の重量を、必要とされる重量より重くなるように定めるものである。
【００３０】
以上詳細に説明したように第２実施形態に係わる回転体２０のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体２０では、初期バランス調整で初期バランス位置２２に設置するカウンターウエイト２１の重量を、最適なバランスとするのに必要とされる重量の変化量より大きな変化量に設定しておくことで、符号２３Ａ〜２３Ｃで示されるように、経時的に変形が生じる変形方向Ｐと反対方向となる位置にバランスを調整することができ、これにより該回転体２０に変形方向Ｐに不釣合いが発生してメンテナンスを行う必要となるまでの期間を延長することができ、該回転体１を長期に亙って安定的に運用することができる。
【００３１】
なお、本実施形態では、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと中心軸（イ）回りに反対側となる位置を初期バランス位置２２としてカウンターウエイト２１を設けるものとしたが、これに限るものではない。このように中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと中心軸（イ）回りに反対側となる位置で重量を重くして初期バランス調整を行える場合には、第１の実施形態同様に、中心軸（イ）からの方向が変形方向Ｐと中心軸（イ）回りに略一致する位置で重量を軽くしても良く、この場合には、必要な重量よりも軽くするように初期バランス調整を行えば良い。また、初期バランス調整を行う位置は、変形方向Ｐと軸回りに対応する位置であれば、経時的な変化に伴ってバランス調整を行うためのバランス調整位置と軸方向に異なる位置でも良いし、同じ位置としても良い。
【００３２】
（第３の実施形態）
本発明の第３実施形態に係わる回転体３０のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体３０について、図６及び図７を参照して説明する。第３実施形態に示される回転体のバランス調整方法が、先の実施形態のバランス調整方法と異なるのは、図６及び図７に示すように、ロータ５の近傍に、該ロータ５の加速度を検出する検出手段である加速度センサ３１、または該ロータ５の振動を検出する振動検出センサ３２と、バランス調整に必要な重量の大きさを演算する演算手段３３とを配置し、これら加速度センサ３１または振動検出センサ３２から出力される検出信号に基づいて、変形方向Ｐに対応したバランス調整位置９でのバランス調整を行うようにした点である。
【００３３】
加速度センサ３１または振動検出センサ３２の検出信号は、符号３３で示す演算手段に入力される。そして、この演算手段３３では、検出手段が加速度センサ３１である場合には、該加速度センサ３１で検出したロータ５の加速度レベルに対応する影響係数を掛け合わせることで、バランス調整位置９でのバランス調整重量を決定する。同様に、検出手段が振動検出センサ３２である場合には、該振動検出センサ３２で検出したロータ５の振動レベルに対応する影響係数を掛け合わせることで、バランス調整位置９でのバランス調整重量を決定する。なお、該演算手段３３に設定される影響係数は、不釣合いが生じていることによって発生している振動により検出される加速度レベルまたは振動レベルと、当該不釣合いに対してバランス調整を行うために必要な重量の大きさとの関係を表わす係数である。そして、影響係数は、加速度レベルまたは振動レベルと、不釣合いを解消するのに必要な重量との相関関係を予め調べておくことにより決定されている。
【００３４】
以上詳細に説明したように第３実施形態に係わる回転体３０のバランス調整方法、及び該バランス調整方法を適用した回転体３０では、バランス調整時には、回転体３０の加速度計側または振動計測を行い、該計測によって得られた該回転体の加速度レベルまたは振動レベルに基づいて、前記バランス調整位置９にて重量の大きさを決定するようにした。そして、計測により、回転体３０に生じる振動の加速度レベルまたは振動レベルを得ることで、これらに基づいてバランスを調整するための重量を容易、正確かつ短時間に求めて、バランス調整を行うことが可能となる。
【００３５】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【００３６】
なお、上記各実施形態では、回転体１、２０、３０には、非対称部８を設け、非対称部８と対応する軸回りの位置を初期バランス位置とし、また、予めバランス調整位置として設定するものとしたが、非対称部８がない構成としても良い。このような構成でも、様々な要因によって所定の変形方向Ｐに変形して発生している初期の不釣合いを解消するように所定の初期バランス位置で初期バランス調整は行われ、また、対応する軸回りの位置に予めバランス調整位置を設定しておくことで、経時的な不釣合いに対して容易、正確かつ短時間にバランス調整を行うことができる。また、回転体１、２０、３０のロータ５には、被組立部材として電機子６からなる回転子を設け、該回転子の外側には、ロータ５と同軸となるように磁石からなる固定子１２を配置したが、これに限定されず、ロータ５に回転子となる磁石を設け、該回転子の外側でかつケーシング２の内側に電機子を固定することでモータを構成しても良い。また、上記実施形態の回転体１及び回転体１のバランス調整方法は、モータの回転体に適用されるものに限られず、様々な回転機における回転体に適用可能なものである。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るモータの側断面図である。
【図２】図１に示すモータの回転体を切断線ＩＩ−ＩＩに沿って切断した正断面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るモータにおいて、焼き嵌め導入時及び運転開始１年後の回転体のバランス状態を示すグラフである。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るモータの回転体の正断面図であって、（Ａ）は焼き嵌め導入時のおける不釣合い量とカウンターウエイトとの関係を表わすグラフ、（Ｂ）は運転開始１年後の不釣合い量とカウンターウエイトとの関係を表わすグラフである。
【図５】本発明の第２の実施形態に係るモータにおいて、焼き嵌め導入時及び運転開始１年後の回転体のバランス状態を示すグラフである。
【図６】本発明の第３の実施形態に係るモータの側断面図である。
【図７】図６に示すモータの回転体を切断線ＩＩＩ−ＩＩＩに沿って切断した正断面図である。
【図８】従来の技術を説明するための回転体の側断面図である。
【図９】図７をＩＶ−ＩＶ線に沿って切断した正断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１  回転体
５  ロータ（回転軸）
６  電機子
８  非対称部  
９  バランス調整位置
１２  固定子
２０  回転体
２２  バランス調整位置
３０  回転体
３１  加速度センサ（検出手段）
３２  振動検出センサ（検出手段）
３３  演算手段
１００  モータ
Ｐ  変形方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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