(57)【要約】【課題】ホールボディコイルと局所コイルとの使い分けの利便性を高める。【解決手段】ＲＦコイルユニット６ａは、送信部７から供給される高周波信号を受けて、静磁場の一定の位置に重畳するための第１の高周波磁場を発生する第１の送信コイルを含む。ＲＦコイルユニット６ｃは、送信部７から供給される高周波信号を受けて、静磁場に重畳するための第１の高周波磁場よりも小領域な第２の高周波磁場を発生する第２の送信コイルを含む。主制御部１ｇは、第１および第２の送信コイルのいずれが有効であるかを判定する。送信部７は主制御部１ｇの制御の下に、第１の送信コイルが有効であると判定したならば第１の送信コイルに第１の高周波信号を供給し、第２の送信コイルが有効であると判定したならば第２の送信コイルに第２の高周波信号を供給する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
静磁場を発生する静磁場発生手段と、
前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、
第１の高周波信号を受けて、前記静磁場の一定の位置に重畳するための第１の高周波磁場を発生する第１の送信コイルと、
第２の高周波信号を受けて、前記静磁場に重畳するための前記第１の高周波磁場よりも小領域な第２の高周波磁場を発生する第２の送信コイルと、
前記第１および第２の送信コイルのいずれが有効であるかを判定する判定手段と、
前記判定手段により前記第１の送信コイルが有効であると判定されているならば前記第１の送信コイルに前記第１の高周波信号を供給し、前記判定手段により前記第２の送信コイルが有効であると判定されているならば前記第２の送信コイルに前記第２の高周波信号を供給する供給手段とを具備したことを特徴とする磁気共鳴装置。
【請求項２】
前記判定手段は、ユーザの指示に基づいて前記第１および第２の送信コイルのいずれが有効であるかを判定することを特徴とする請求項１に記載の磁気共鳴装置。
【請求項３】
前記第１の高周波磁場の強度分布と、前記第１の高周波磁場および前記被検体の位置関係とをユーザに通知する通知手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の磁気共鳴装置。
【請求項４】
静磁場を発生する静磁場発生手段と、
前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、
第１のコネクタと、
前記第１のコネクタに着脱可能な第２のコネクタ、前記第２のコネクタとは別の第３のコネクタ、ならびに前記静磁場に重畳するための高周波磁場を前記第１および第２のコネクタを介して供給される高周波信号によって発生する送信コイルを含んだ局所コイルユニットと、
前記第１のコネクタまたは前記第３のコネクタに着脱可能な第４のコネクタ、ならびに前記静磁場、前記傾斜磁場および前記高周波磁場の作用により被検体で生じる磁気共鳴信号を検出する受信コイルを含み、前記第４のコネクタが前記第１のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４および前記第１のコネクタを介して出力し、前記第４のコネクタが前記第３のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４、第３、第２および第１のコネクタを介して出力する受信コイルユニットとを具備したことを特徴とする磁気共鳴装置。
【請求項５】
静磁場を発生する静磁場発生手段と、
前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、
第１のコネクタとを具備した磁気共鳴装置で使用される高周波コイルユニットにおいて、
前記第１のコネクタに着脱可能な第２のコネクタ、前記第２のコネクタとは別の第３のコネクタ、ならびに前記静磁場に重畳するための高周波磁場を前記第１および第２のコネクタを介して供給される高周波信号によって発生する送信コイルを含んだ局所コイルユニットと、
前記第１のコネクタまたは前記第３のコネクタに着脱可能な第４のコネクタ、ならびに前記静磁場、前記傾斜磁場および前記高周波磁場の作用により被検体で生じる磁気共鳴信号を検出する受信コイルを含み、前記第４のコネクタが前記第１のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４および前記第１のコネクタを介して出力し、前記第４のコネクタが前記第３のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４、第３、第２および第１のコネクタを介して出力する受信コイルユニットとを具備したことを特徴とする高周波コイルユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静磁場、傾斜磁場および高周波磁場の作用により被検体で磁気共鳴信号を生じさせる磁気共鳴装置およびこの磁気共鳴装置で使用される高周波コイルユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴装置では、静磁場、傾斜磁場および高周波磁場の作用により被検体で磁気共鳴信号を生じさせる。
【０００３】
高周波磁場は、高周波信号を送信コイルから放射することにより形成される。そして送信コイルとしては、ホールボディ（ＷＢ）コイルと局所コイルとが従来より使用されていた。ちなみにＷＢコイルは、被検体の広範囲を含み得るような比較的大きな領域に高周波磁場を形成する。局所コイルは、被検体の一部のみを含み得るような比較的小さな領域に高周波磁場を形成する。
【０００４】
ＷＢコイルは、内部に被検体を載置可能な程度の比較的大きな円筒状をなしており、一般的にはガントリに固定的に備えられている。これに対して局所コイルは、必要に応じて被検体や寝台に装着される。
【０００５】
そこで従来は、局所コイルが装着されているか否かを判定し、局所コイルが装着されていればその局所コイルを使用し、そうでなければＷＢコイルを使用するようになっていた。このため、局所コイルを使用することが好ましい撮像にＷＢコイルを使用してしまったり、逆にＷＢコイルを使用することが好ましい撮像に局所コイルを使用してしまった場合には、再度の撮像に当たり局所コイルの取り付けや局所コイルの取り外しを行なわなければならなく、ユーザおよび被検体の負担が増えるとともに、検査効率の低下を来していた。
【０００６】
一方、局所コイルを送信用としての他に、受信用としても兼用することは従来より行われている。しかしながら送受信兼用の局所コイルは、送受信いずれかに要求される機能に適応した構成とすることができずシンプルな構造とせざるを得ないため、送信および受信ともに比較的低機能なものになってしまう。
【特許文献１】特開２００７−２７５１６４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上のように従来は第１に、ホールボディコイルと局所コイルとの使い分けのために、ユーザおよび被検体の負担が増えるとともに、検査効率の低下を来たす恐れがあった。
【０００８】
また従来は第２に、送受信兼用の局所コイルでは、送信および受信をともに高機能化することが困難であった。
【０００９】
本発明はこのような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは第１に、ホールボディコイルと局所コイルとの使い分けの利便性を高めることにある。
【００１０】
また本発明の目的とするところは第２に、送信の機能および受信の機能をともに向上することを可能とすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の第１の態様による磁気共鳴装置は、静磁場を発生する静磁場発生手段と、前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、第１の高周波信号を受けて、前記静磁場の一定の位置に重畳するための第１の高周波磁場を発生する第１の送信コイルと、第２の高周波信号を受けて、前記静磁場に重畳するための前記第１の高周波磁場よりも小領域な第２の高周波磁場を発生する第２の送信コイルと、前記第１および第２の送信コイルのいずれが有効であるかを判定する判定手段と、前記判定手段により前記第１の送信コイルが有効であると判定されているならば前記第１の送信コイルに前記第１の高周波信号を供給し、前記判定手段により前記第２の送信コイルが有効であると判定されているならば前記第２の送信コイルに前記第２の高周波信号を供給する供給手段とを備えた。
【００１２】
本発明の第２の態様による磁気共鳴装置は、静磁場を発生する静磁場発生手段と、前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、第１のコネクタと、前記第１のコネクタに着脱可能な第２のコネクタ、前記第２のコネクタとは別の第３のコネクタ、ならびに前記静磁場に重畳するための高周波磁場を前記第１および第２のコネクタを介して供給される高周波信号によって発生する送信コイルを含んだ局所コイルユニットと、前記第１のコネクタまたは前記第３のコネクタに着脱可能な第４のコネクタ、ならびに前記静磁場、前記傾斜磁場および前記高周波磁場の作用により被検体で生じる磁気共鳴信号を検出する受信コイルを含み、前記第４のコネクタが前記第１のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４および前記第１のコネクタを介して出力し、前記第４のコネクタが前記第３のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４、第３、第２および第１のコネクタを介して出力する受信コイルユニットとを備えた。
【００１３】
本発明の第３の態様による高周波コイルユニットは、静磁場を発生する静磁場発生手段と、前記静磁場に重畳するための傾斜磁場を発生する傾斜磁場発生手段と、第１のコネクタとを具備した磁気共鳴装置で使用される高周波コイルユニットにおいて、前記第１のコネクタに着脱可能な第２のコネクタ、前記第２のコネクタとは別の第３のコネクタ、ならびに前記静磁場に重畳するための高周波磁場を前記第１および第２のコネクタを介して供給される高周波信号によって発生する送信コイルを含んだ局所コイルユニットと、前記第１のコネクタまたは前記第３のコネクタに着脱可能な第４のコネクタ、ならびに前記静磁場、前記傾斜磁場および前記高周波磁場の作用により被検体で生じる磁気共鳴信号を検出する受信コイルを含み、前記第４のコネクタが前記第１のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４および前記第１のコネクタを介して出力し、前記第４のコネクタが前記第３のコネクタに装着されているときには前記受信コイルで検出された前記磁気共鳴信号を前記第４、第３、第２および第１のコネクタを介して出力する受信コイルユニットとを備えた。
【発明の効果】
【００１４】
第１の態様による磁気共鳴装置によれば、ホールボディコイルと局所コイルとの使い分けの利便性を高めることができる。
【００１５】
第２の態様による磁気共鳴装置または第３の態様による高周波コイルユニットによれば、送信の機能および受信の機能をともに向上することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面を参照して本発明のいくつかの実施形態について説明する。
【００１７】
（第１の実施形態）
図１は第１の実施形態に係る磁気共鳴装置１００の構成を示す図である。磁気共鳴装置１００は、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、傾斜磁場電源３、寝台４、寝台制御部５、ＲＦコイルユニット６ａ，６ｂ，６ｃ、送信部７、切換回路８、受信部９および計算機システム１０を具備する。
【００１８】
静磁場磁石１は、中空の円筒形をなし、内部の空間に一様な静磁場を発生する。この静磁場磁石１としては、例えば超伝導磁石等が使用される。
【００１９】
傾斜磁場コイル２は、中空の円筒形をなし、静磁場磁石１の内側に配置される。傾斜磁場コイル２は、互いに直交するＸ，Ｙ，Ｚの各軸に対応する３種のコイルが組み合わされている。傾斜磁場コイル２は、上記の３種のコイルが傾斜磁場電源３から個別に電流供給を受けて、磁場強度がＸ，Ｙ，Ｚの各軸に沿って傾斜する傾斜磁場を発生する。なお、Ｚ軸方向は、例えば静磁場方向と同方向とする。Ｘ，Ｙ，Ｚ各軸の傾斜磁場は、例えば、スライス選択用傾斜磁場Ｇs、位相エンコード用傾斜磁場Ｇeおよびリードアウト用傾斜磁場Ｇrにそれぞれ対応される。スライス選択用傾斜磁場Ｇsは、任意に撮影断面を決めるために利用される。位相エンコード用傾斜磁場Ｇeは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の位相を変化させるために利用される。リードアウト用傾斜磁場Ｇrは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の周波数を変化させるために利用される。
【００２０】
被検体２００は、寝台４の天板４１に載置された状態で傾斜磁場コイル２の内部の空間（撮像空間）内に挿入される。寝台４は、寝台制御部５の制御の下に、天板４１をその長手方向（図１中における左右方向）および上下方向に移動させる。通常、この長手方向が静磁場磁石１の中心軸と平行になるように寝台４が設置される。
【００２１】
ＲＦコイルユニット６ａは、送信用である。ＲＦコイルユニット６ａは、１つまたは複数のコイルを円筒状のケースに収容して構成される。ＲＦコイルユニット６ａは、傾斜磁場コイル２の内側に配置される。ＲＦコイルユニット６ａは、送信部７から高周波信号（ＲＦ信号）の供給を受けて、高周波磁場（ＲＦ磁場）を発生する。ＲＦコイルユニット６ａは、被検体２００の多くの部分を含むような広い領域にＲＦ磁場を発生できる。すなわちＲＦコイルユニット６ａは、いわゆるホールボディ（ＷＢ）コイルを備えたものである。
【００２２】
ＲＦコイルユニット６ｂは、受信用である。ＲＦコイルユニット６ｂは、天板４１上に載置されたり、天板４１に内蔵されたり、あるいは被検体２００に装着される。そして撮影時には、被検体２００とともに撮像空間内に挿入される。ＲＦコイルユニット６ｂとしては、様々なタイプのものが任意に装着可能である。ＲＦコイルユニット６ｂは、被検体２００で生じる磁気共鳴信号を検出する。
【００２３】
ＲＦコイルユニット６ｃは、送受信用である。ＲＦコイルユニット６ｃは、天板４１上に載置されたり、天板４１に内蔵されたり、あるいは被検体２００に装着される。そして撮影時には、被検体２００とともに撮像空間内に挿入される。ＲＦコイルユニット６ｃとしては、様々なタイプのものが任意に装着可能である。ＲＦコイルユニット６ｃは、送信部７からＲＦ信号の供給を受けて、ＲＦ磁場を発生する。またＲＦコイルユニット６ｃは、被検体２００で生じる磁気共鳴信号を検出する。ＲＦコイルユニット６ｃとしては、複数のコイルエレメントを配列して形成されたアレイコイルが利用可能である。ＲＦコイルユニット６ｃは、ＲＦコイルユニット６ａに比べて小さく、被検体２００の局所のみを含むようなＲＦ磁場を発生する。すなわちＲＦコイルユニット６ｃは、局所コイルを備えるものである。
【００２４】
送信部７は、ラーモア周波数に対応するＲＦパルスをＲＦコイルユニット６ａまたはＲＦコイルユニット６ｃに選択的に供給する。なお送信部７は、ＲＦコイルユニット６ａに供給するＲＦパルスとＲＦコイルユニット６ｃに供給するＲＦパルスとでは、形成するＲＦ磁場の大きさの違いなどに適応して振幅および位相を異ならせる。
【００２５】
切換回路８は、ＲＦコイルユニット６ｃを、ＲＦ磁場を発生するべき送信期間には送信部７に接続し、磁気共鳴信号を検出するべき受信期間には受信部９に接続する。なお、送信期間および受信期間は、計算機システム１０から指示される。
【００２６】
受信部９は、ＲＦコイルユニット６ｂ，６ｃで検出される磁気共鳴信号に対し、増幅、位相検波、さらにはアナログディジタル変換などの処理を施し、磁気共鳴データを得る。
【００２７】
計算機システム１０は、インタフェース部１ａ、データ収集部１ｂ、再構成部１ｃ、記憶部１ｄ、表示部１ｅ、入力部１ｆおよび主制御部１ｇを有している。
【００２８】
インタフェース部１ａには、傾斜磁場電源３、寝台制御部５、送信部７、切換回路８および受信部９等が接続される。インタフェース部１ａは、これらの接続された各部と計算機システム１０との間で授受される信号の入出力を行う。
【００２９】
データ収集部１ｂは、受信部９から出力される磁気共鳴データを収集する。データ収集部１ｂは、収集した磁気共鳴データを、記憶部１ｄに格納する。
【００３０】
再構成部１ｃは、記憶部１ｄに記憶された磁気共鳴データに対して、後処理、すなわちフーリエ変換等の再構成を実行し、被検体２００内の所望核スピンのスペクトラムデータあるいは画像データを求める。
【００３１】
記憶部１ｄは、磁気共鳴データと、スペクトラムデータあるいは画像データとを、被検者毎に記憶する。
【００３２】
表示部１ｅは、スペクトラムデータあるいは画像データ等の各種の情報を主制御部１ｇの制御の下に表示する。表示部１ｅとしては、液晶表示器などの表示デバイスを利用可能である。
【００３３】
入力部１ｆは、オペレータからの各種指令や情報入力を受け付ける。入力部１ｆとしては、マウスやトラックボールなどのポインティングデバイス、モード切替スイッチ等の選択デバイス、あるいはキーボード等の入力デバイスを適宜に利用可能である。
【００３４】
主制御部１ｇは、図示していないＣＰＵやメモリ等を有しており、磁気共鳴装置１００を総括的に制御する。主制御部１ｇは、送信コイルとしてＲＦコイルユニット６ａ，６ｃのいずれが有効であるかを判定する機能を持つ。また主制御部１ｇは、ＲＦコイルユニット６ａ，６ｃのうちの送信コイルとして有効であるほうにＲＦパルスを供給するように送信部７を制御する機能を持つ。さらに主制御部１ｇは、ＲＦコイルユニット６ａを使用して形成されるＲＦ磁場の強度分布と、当該ＲＦ磁場および被検体２００の位置関係とをユーザに通知する機能を持つ。
【００３５】
この磁気共鳴装置１００においては、ＲＦコイルユニット６ｃを使用する状態および使用しない状態のいずれの状態でも撮像することが可能である。ユーザは、ＲＦコイルユニット６ａを使用してのＲＦ磁場発生が適切であると考えるならば、ＲＦコイルユニット６ｃを装着しない状態にて撮像を開始することができる。この場合には、もちろんＲＦコイルユニット６ｃが備えるコイルを送信コイルとして用いた撮像が行われる。しかしながら、ＲＦコイルユニット６ａ，６ｃのいずれに備えられるコイルを送信コイルとして使用するべきかユーザが分からない場合には、ユーザはＲＦコイルユニット６ｃを装着しておく。
【００３６】
次に以上のように構成された磁気共鳴装置１００の動作について説明する。
【００３７】
図２は磁気共鳴装置１００により被検体２００を撮像する際における主制御部１ｇの処理手順を示したフローチャートである。
【００３８】
ステップＳａ１において主制御部１ｇは、被検体２００を対象としてプレスキャンを行うように各部を制御する。このプレスキャンは、ＲＦコイルユニット６ａを用いて形成されるＲＦ磁場の強度分布を表す情報と、被検体２００の傾斜磁場中での位置と被検体２００の形態とが表れるプレスキャン画像を再構成するのに必要な情報とを得るためのスキャンである。ただし、プレスキャン画像は、例えば被検体２００の大まかな形態（例えば輪郭など）が表れる程度の解像度で良く、プレスキャンにおいてもそのような解像度を達成できる情報を得られれば良い。なお、ＲＦ磁場の強度分布を示す情報を得るためのプレスキャンと、プレスキャン画像を再構成するための情報を得るためのプレスキャンとを、それぞれに最適なシーケンスを用いて個別に行っても良い。
【００３９】
ステップＳａ２において主制御部１ｇは、上記のプレスキャンにより得られた情報に基づいてＲＦ磁場の強度分布を表すＢ１マップを作成するとともに、プレスキャンにより得られた情報に基づいてプレスキャン画像を再構成する。
【００４０】
なお、Ｂ１マップは、ＲＦコイルユニット６ａの特性に基づき、被検体２００の影響を考慮せずに求めたデフォルトデータを用意しておき、このデフォルトデータに基づいてここで使用するＢ１マップを作成しても良いし、当該Ｂ１マップを予め用意しておいても良い。このようなＢ１マップによっても、撮像時におけるＲＦ磁場の大まかな分布は表れる。ただし、ＲＦ磁場の強度分布は被検体２００の影響を受けて変動するため、プレスキャンにより得られたデータに基づいてＢ１マップを作成することが望ましい。
【００４１】
ステップＳａ３において主制御部１ｇは、上記のＢ１マップに上記のプレスキャン画像を重畳表示するように表示部１ｅを制御する。これにより表示される画像を目視することによりユーザは、被検体２００の各部がＲＦコイルユニット６ａを用いて形成されるＲＦ磁場が均一な領域内に存在しているか否かを確認できる。そしてユーザは、撮像しようとしている部位Ｂ１マップにおける磁場均一領域内に位置しているならば、ＲＦコイルユニット６ａに備えられたＲＦコイルが送信コイルに適すると判定することができ、そうでない場合にはＲＦコイルユニット６ｃに備えられたＲＦコイルが送信コイルに適すると判定することができる。より具体的には、一般的にＲＦコイルユニット６ａにより形成されるＲＦ磁場は、撮像空間の中央領域においては高い均一性を達成できるが、撮像領域の外側に近づくに従って均一性が低下する。被検体２００の肩を対象として脂肪抑制画像を得ようとする場合は、被検体２００が小さければその肩を撮像空間の中央領域に位置させることができるが、被検体２００が大きい場合にはその肩は撮像空間の外側の領域に位置させざるを得ない。ステップＳａ３で表示される画像からは、被検体２００の肩がＲＦ磁場の均一性の高い領域内に位置しているか否かを確認することができるから、ユーザは適切な送信コイルを容易に選択できる。一方、骨盤の脂肪抑制画像を得ようとする場合は、撮像対象となる骨盤は被検体２００の体格に依存せずに撮像空間の中央領域に位置させることが可能である。
【００４２】
そこでステップＳａ４において主制御部１ｇは、ＲＦコイルユニット６ａ,６ｃに備えられたＲＦコイルのいずれかをユーザの指定に応じて送信コイルとして選択する。
【００４３】
ステップＳａ５において主制御部１ｇは、必要に応じてユーザの指定を受けながら、送信コイル以外の撮像条件を設定する。
【００４４】
ステップＳａ６において主制御部１ｇは、ステップＳａ４で選択した送信コイルを使用して、ステップＳａ５で設定した撮像条件で撮像する場合のＳＡＲ（specific absorption rate）を求め、これがあらかじめ定められた許容値よりも大きいか否かを確認する。
【００４５】
もし、ＳＡＲが許容値よりも大きいならば、主制御部１ｇはステップＳａ６からステップＳａ７へ進む。ステップＳａ７において主制御部１ｇは、送信コイルがＷＢコイルであるか否か、すなわちＲＦコイルユニット６ａに備えられたコイルが送信コイルとして選択されているか否かを確認する。
【００４６】
送信コイルがＷＢコイルであるならば、ＳＡＲを低減するために送信コイルを変更することを提案する内容の画像を表示するように表示部１ｅを制御する。こののちに主制御部１ｇは、ステップＳａ９へ進む。なお、送信コイルがＷＢコイルではないならば、主制御部１ｇはステップＳａ８における表示を行わずに、ステップＳａ９へ進む。ただし、ステップＳａ８においては、送信コイルの変更以外にもＳＡＲを低減する方法を合わせて提案しても良い。また、ステップＳａ８における表示を行わない場合にも、送信コイルの変更以外にもＳＡＲを低減する方法を提案する内容の画像の表示は行っても良い。
【００４７】
ステップＳａ９において主制御部１ｇは、ユーザの指定を受けながら、送信コイルの選択を含む撮像条件の設定を行う。ステップＳａ８における表示によって送信コイルの変更がＳＡＲ低減の一法であることを認識したユーザは、ここで送信コイルをＲＦコイルユニット６ｃが備えるコイルに変更することが可能である。
【００４８】
こののちに主制御部１ｇは、ステップＳａ６以降の処理を繰り返す。そして主制御部１ｇは、ＳＡＲが許容値以下であることを確認したならば、ステップＳａ６からステップＳａ１０へ進む。
【００４９】
ステップＳａ１０において主制御部１ｇは、この時点で設定されている撮像条件での撮像を行うように各部を制御する。このときに主制御部１ｇは、ＲＦコイルユニット６ａ，６ｃのうちで、ステップＳａ４またはステップＳａ９で最も新しく送信コイルとして選択されたコイルを備えるほうにＲＦパルスを供給するように送信部７を制御する。
【００５０】
以上のように磁気共鳴装置１００によれば、ＲＦ磁場の強度分布およびＲＦ磁場と被検体２００の撮像対象部位との位置関係を考慮して、あるいはＳＡＲを考慮して、ＲＦコイルユニット６ａに備えられたＷＢコイルとＲＦコイルユニット６ｃに備えられた局所コイルとを容易に切り替えて利用することができる。このため、ＲＦコイルユニット６ｃの着脱を伴った再撮像を行う必要が無く、ユーザおよび被検体２００の負担が軽減されるとともに、検査の効率を向上できる。
【００５１】
（第２の実施形態）
図３は第２の実施形態に係る磁気共鳴装置３００の構成を示す図である。なお、図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００５２】
磁気共鳴装置３００は、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、傾斜磁場電源３、寝台４、寝台制御部５、ＲＦコイルユニット６ａ，６ｂ，６ｄ、送信部７、受信部９、計算機システム１０、ケーブル１１およびコネクタ１２を具備する。
【００５３】
ＲＦコイルユニット６ｄは、送受信用である。ＲＦコイルユニット６ｄは、天板４１上に載置されたり、天板４１に内蔵されたり、あるいは被検体２００に装着される。そして撮影時には、被検体２００とともに撮像空間内に挿入される。ＲＦコイルユニット６ｄは、送信部７からＲＦ信号の供給を受けて、ＲＦ磁場を発生する。またＲＦコイルユニット６ｄは、被検体２００で生じる磁気共鳴信号を検出する。
【００５４】
ケーブル１１は、ＲＦ信号を送信部７からＲＦコイルユニット６ｄに供給するための信号線や磁気共鳴信号をＲＦコイルユニット６ｄから受信部９に伝送するための信号線を収容している。
【００５５】
コネクタ１２はケーブル１１の端部に取り付けられており、ＲＦコイルユニット６ｄが装着される。
【００５６】
図４および図５は図３中のＲＦコイルユニット６ｄの構造を示す斜視図である。図６はＲＦコイルユニット６ｄの電気的な構成を模式的に示す図である。
【００５７】
図４および図５に示すように、ＲＦコイルユニット６ｄは送信コイルユニット６１および受信コイルユニット６２を含む。
【００５８】
送信コイルユニット６１は、送信コイルとして使用するためのＲＦコイル６１ａを、例えば図４および図５に示すような形状のハードカバー６１ｂにより覆って形成される。ハードカバー６１ｂは、硬質の樹脂などを使用して予め定められた形状に形成される。ハードカバー６１ｂの形状は任意であって良い。なお、ＲＦコイル６１ａは、単一のコイルエレメントのみを含んでいても良いし、複数のコイルエレメントを含んでいても良い。
【００５９】
さらに送信コイルユニット６１は、ハードカバー６１ｂに取り付けられた２つのコネクタ６１ｃ，６１ｄを有する。コネクタ６１ｃには、ＲＦコイル６１ａおよびコネクタ６１ｄがそれぞれ接続される。コネクタ６１ｄには、ＲＦコイル６１ａは接続されない。
【００６０】
受信コイルユニット６２は、受信コイルとして使用するためのＲＦコイル６２ａを、例えば図４および図５に示すような形状のソフトカバー６２ｂにより覆って形成される。ソフトカバー６２ｂは、可塑性のウレタンなどを使用して予め定められた形状に形成される。ソフトカバー６２ｂの形状は任意であって良い。なお、ＲＦコイル６２ａは、単一のコイルエレメントのみを含んでいても良いし、複数のコイルエレメントを含んでいても良い。
【００６１】
さらに受信コイルユニット６２は、ソフトカバー６２ｂに取り付けられた１つのコネクタ６２ｃを有する。コネクタ６２ｃには、ＲＦコイル６２ａが接続される。
【００６２】
コネクタ６１ｃとコネクタ６２ｃとは、いずれもコネクタ１２に結合可能な形状である。コネクタ１２とコネクタ６１ｄとは、いずれもコネクタ６２ｃを結合可能な形状である。
【００６３】
かくして磁気共鳴装置３００においては、ＲＦコイルユニット６ｄは次のような２つの状態を選択的にとることができる。
【００６４】
（第１の状態）
ＲＦコイルユニット６ｄを用いてＲＦ磁場の発生と磁気共鳴信号の検出との双方を行う可能性がある場合には、図５に示すようにコネクタ６１ｄにコネクタ６２ｃを結合させるとともに、図４に示すようにコネクタ１２にコネクタ６１ｃを結合させる。
【００６５】
この第１の状態においては図６に示すように、ＲＦコイル６１ａはコネクタ６１ｃ，１２を介してケーブル１１に電気的に接続される。またＲＦコイル６２ａは、コネクタ６２ｃ，６１ｄ，６１ｃ，１２を介してケーブル１１に電気的に接続される。従って、ＲＦコイル６１ａを用いてのＲＦ磁場の発生と、ＲＦコイル６２ａを用いての磁気共鳴信号の検出との双方を行うことができる。
【００６６】
ところでＲＦコイル６１ａはハードカバー６１ｂにより覆われているから、ＲＦコイル６１ａの形状は変化しない。また、ＲＦコイル６２ａを覆っているのはソフトカバー６２ｂであるものの、第１の状態においてはソフトカバー６２ｂはハードカバー６１ｂによってその変形が制限され、ＲＦコイル６２ａの形状も大きくは変化しない。これにより、ＲＦコイル６１ａとＲＦコイル６２ａとの幾何学的配置に依存したパラメータを固定することができるので、ＲＦコイル６１ａを送信コイルとして使用して発生されるＲＦ磁場の均一性、ならびにデカップリングに関する計算は容易となる。
【００６７】
さらに、ＲＦコイル６１ａはＲＦ磁場の発生のみに適する構造とし、ＲＦコイル６２ａは磁気共鳴信号の検出のみに適する構造とすることが可能であるから、単一のＲＦコイルを送受信に兼用する場合に比べて送受信ともに性能の向上を図ることが可能である。
【００６８】
（第２の状態）
ＲＦコイルユニット６ｄを用いて磁気共鳴信号の検出のみを行う場合には、図７に示すようにコネクタ１２にコネクタ６２ｃを結合させる。
【００６９】
この第２の状態においては図８に示すように、ＲＦコイル６２ａはコネクタ６２ｃ，１２を介してケーブル１１に電気的に接続される。従って、ＲＦコイル６２ａを用いての磁気共鳴信号の検出を行うことができる。
【００７０】
第２の状態においては、ソフトカバー６２ｂの変形がハードカバー６１ｂによって制限されることはなく、受信コイルユニット６２を被検体２００に密着させることができる。さらには、ＲＦコイル６１ａとＲＦコイル６２ａとのカップリングも無くなる。この結果、高い信号対ノイズ比で磁気共鳴信号の検出を行うことが可能となる。
【００７１】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】第１の実施形態に係る磁気共鳴装置１００の構成を示す図。
【図２】磁気共鳴装置１００により被検体２００を撮像する際における主制御部１ｇの処理手順を示したフローチャート。
【図３】第２の実施形態に係る磁気共鳴装置３００の構成を示す図。
【図４】図３中のＲＦコイルユニット６ｄの構造を示す斜視図。
【図５】図３中のＲＦコイルユニット６ｄの構造を示す斜視図。
【図６】図３中のＲＦコイルユニット６ｄの電気的な構成を模式的に示す図。
【図７】ＲＦコイルユニット６ｄを用いて磁気共鳴信号の検出のみを行う場合の使用状況を示す斜視図。
【図８】図７に示す使用状況での電気的な接続状態を模式的に示す図。
【符号の説明】
【００７３】
１…静磁場磁石、２…傾斜磁場コイル、３…傾斜磁場電源、４…寝台、５…寝台制御部、６ａ，６ｂ，６ｃ，６ｄ…ＲＦコイルユニット、７…送信部、８…切換回路、９…受信部、１０…計算機システム、１１…ケーブル、１２…コネクタ、６１…送信コイルユニット、６２…受信コイルユニット、６１ａ，６２ａ…ＲＦコイル、６１ｃ，６１ｄ，６２ｃ…コネクタ、６１ｂ…ハードカバー、６２ｂ…ソフトカバー、１００，３００…磁気共鳴装置、２００…被検体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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