(57)【要約】【課題】  諸収差、特にサジタルコマフレアーを良好に補正しつつ、ゴースト、フレアをより低減させることができる、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズおよびこれを有する撮像装置を提供する。【解決手段】  物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とを有し、第１レンズ群Ｇ１は、合焦時に像面Ｉに対し固定され、負レンズ成分Ｌ１１と、第１正レンズ成分Ｌ１２と、第２正レンズ成分Ｌ１３とを有して構成され、第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１２のうち少なくとも一方は接合レンズを有し、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ成分における光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されている。【選択図】  図１
2010066432.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、合焦時に像面に対し固定され、負レンズ成分と、第１正レンズ成分と、第２正レンズ成分とを有して構成され、前記第１正レンズ成分と前記第２正レンズ成分のうち少なくとも一方は接合レンズを有し、
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群を構成するレンズ成分における光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されていることを特徴とする広角レンズ。
【請求項２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることを特徴とする請求項１に記載の広角レンズ。
【請求項３】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、次式
ｎｄ≦１．３０
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の広角レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分と前記第２正レンズ成分は、ともに接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項５】
前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分は、物体側より順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、
前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分は、物体側より順に並んだ、正レンズと負レンズとの接合レンズとを有し、
前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の光軸上の厚さをＤ１ａとし、前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分の光軸上の厚さをＤ１ｂとし、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の厚さをＤ１としたとき、次式
０．５＜（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）／Ｄ１＜０．９
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分の焦点距離をｆ１ｂとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．０＜ｆ１ｂ／ｆ＜７．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項７】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
０．０６＜ｆ／ｆ１＜０．６
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項８】
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、第１正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２正レンズ成分と、第３正レンズ成分とを有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の焦点距離をｆ２ａとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．０＜ｆ２ａ／ｆ＜１０．０
の条件を満足することを特徴とする請求項８に記載の広角レンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
１．０＜ｆ２／ｆ＜３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１１】
前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分は、単レンズで構成されていることを特徴とする請求項８〜１０のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１２】
前記第２レンズ群を構成する前記正レンズ成分のうち少なくとも１つは、非球面を有することを特徴とする請求項８〜１１のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１３】
前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の像側に、開口絞りを配置することを特徴とする請求項８〜１２のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１４】
前記反射防止膜が設けられた光学面は、前記開口絞りから見て凹面であることを特徴とする請求項１３に記載の広角レンズ。
【請求項１５】
前記第２レンズ群は、無限遠から近距離物体への合焦において、物体方向に繰り出すことを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の広角レンズ。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載の広角レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ等の撮影光学系に好適な広角レンズおよび撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、大口径を有する広角レンズが提案されている（例えば、特許文献１参照）。また近年、上記のような大口径を有する広角レンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平６−３０８３８５号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の大口径広角レンズでは、球面収差、光線の各波長による球面収差の形状のばらつき（色ごとの球面収差）、非点収差およびサジタルコマフレアーに、さらなる改良の余地が残されていた。これに加えて、従来の広角レンズでは、光学面からは、光学性能に影響を与えるゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという問題もあった。
【０００４】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、諸収差、特にサジタルコマフレアーを良好に補正しつつ、ゴースト、フレアをより低減させることができる、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズおよびこれを有する撮像装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような目的を達成するため、本発明の広角レンズは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、正の屈折力を持つ第２レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、合焦時に像面に対し固定され、負レンズ成分と、第１正レンズ成分と、第２正レンズ成分とを有して構成され、前記第１正レンズ成分と前記第２正レンズ成分のうち少なくとも一方は接合レンズを有し、前記第１レンズ群および前記第２レンズ群を構成するレンズ成分における光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施されている。
【０００６】
なお、前記反射防止膜は多層膜であり、前記多層膜の最表面層は、前記ウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。
【０００７】
また、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線における屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分と前記第２正レンズ成分は、ともに接合レンズを有することが好ましい。
【０００９】
また、前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分は、物体側より順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分は、物体側より順に並んだ、正レンズと負レンズとの接合レンズとを有し、前記第１レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の光軸上の厚さをＤ１ａとし、前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分の光軸上の厚さをＤ１ｂとし、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の厚さをＤ１としたとき、次式０．５＜（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）／Ｄ１＜０．９の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、前記第１レンズ群を構成する前記第２正レンズ成分の焦点距離をｆ１ｂとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式１．０＜ｆ１ｂ／ｆ＜７．０の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式０．０６＜ｆ／ｆ１＜０．６の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、第１正レンズ成分と、負レンズ成分と、第２正レンズ成分と、第３正レンズ成分とを有することが好ましい。
【００１３】
また、前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の焦点距離をｆ２ａとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式１．０＜ｆ２ａ／ｆ＜１０．０の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式１．０＜ｆ２／ｆ＜３．０の条件を満足することが好ましい。
【００１５】
また、前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分は、単レンズで構成されていることが好ましい。
【００１６】
また、前記第２レンズ群を構成する前記正レンズ成分のうち少なくとも１つは、非球面を有することが好ましい。
【００１７】
また、前記第２レンズ群を構成する前記第１正レンズ成分の像側に、開口絞りを配置することが好ましい。
【００１８】
また、前記反射防止膜が設けられた光学面は、前記開口絞りから見て凹面であることが好ましい。
【００１９】
また、前記第２レンズ群は、無限遠から近距離物体への合焦において、物体方向に繰り出すことが好ましい。
【００２０】
また、本発明の撮像装置は、上記広角レンズを備える。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、一眼レフ等の撮像装置に好適な、諸収差、特にサジタルコマフレアーを良好に補正しつつ、ゴースト、フレアをより低減させることができる、高い光学性能を備えた大口径の広角レンズおよび撮像装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、好ましい実施形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２３】
一般に、写真レンズを含む対物光学系の設計において最も困難なことは、大画角化と大口径化を同時に行うことである。これは、すなわちザイデル収差を余すところなく補正することに他ならない。加えて、大口径になればなるほど、球面収差とサジタルコマフレアーおよび非点収差の補正を同時に行うことが困難になる。さらに、このような大口径を有する広角レンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増している。そこで、本実施形態の広角レンズでは、全系を著しく大型化せず、十分な周辺光量を確保し、且つ、高い光学性能、特に球面収差を良好に補正し、球面収差の波長ごとの差（色ごとの球面収差）、非点収差およびメリジオナルのコマ収差を増加させることなく、サジタルコマフレアーの発生を減少させ、さらに、ゴーストやフレアをより低減させる性能を有することに特徴がある。また、倍率色収差、球面収差、像面湾曲等の諸収差を良好に維持したまま、より軽量化された単純な構成の後群（すなわち第２レンズ群Ｇ２）によるリアフォーカスによって、近距離物体への合焦が可能な構成としたところに特徴がある。
【００２４】
具体的には、図１に示すように、本実施形態に係る広角レンズは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とを有する。そして、前群である第１レンズ群Ｇ１を、負レンズ成分Ｌ１１と、第１正レンズ成分Ｌ１２と、第２正レンズ成分Ｌ１３とを有して構成することにより、有効径を小さくすることが可能となり、全系の小型化に有効となる。また、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３のうち少なくとも一方を接合レンズとすることにより、軸上色収差および倍率色収差等の色収差補正に効果がある。
【００２５】
さらに、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ成分における光学面のうち少なくとも１面は、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んだ反射防止膜が施された構成となっている。なお、前記反射防止膜は多層膜であり、この多層膜の最表面層はウェットプロセスを用いて形成された層であることが好ましい。この構成とすることで、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２６】
また、本実施形態において、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長587.6nm）における屈折率をｎｄとしたとき、次式ｎｄ≦１．３０の条件を満足することが好ましい。この条件を満足することで、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００２７】
なお、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このように構成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なお、このとき、屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最表面層であることが望ましい。
【００２８】
また、本実施形態において、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３は、ともに接合レンズを有することが好ましい。この構成により、像面湾曲および倍率色収差の補正に効果がある。
【００２９】
また、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２は、物体側より順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズとを有し、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３は、物体側より順に並んだ、正レンズと負レンズとの接合レンズとを有する。この構成により、球面収差および軸上色収差の補正に効果がある。
【００３０】
さらに、上記構成の基で、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２の光軸上の厚さをＤ１ａとし、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の光軸上の厚さをＤ１ｂとし、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の厚さ（すなわち第１レンズ群Ｇ１の総厚）をＤ１としたとき、次式（１）の条件を満足することが好ましい。
【００３１】
０．５＜（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）／Ｄ１＜０．９  …（１）
【００３２】
上記条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と、その像側に位置する第２正レンズ成分Ｌ１３との合成レンズ厚（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）の適切な範囲を規定している。この条件式（１）は、基本的に第１レンズ群Ｇ１の総厚Ｄ１に比較して、第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３の合成レンズ厚（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）が十分厚肉化されていることを示す。本実施形態のように、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３の合成レンズ厚が十分厚い場合、入射瞳を物体側に位置させることが可能になり、前玉径の小径化、全系の小型化、構成枚数の削減が可能になる。また、収差補正上も少ない構成枚数で、歪曲、像面湾曲、下方コマ収差の良好な補正を可能にするためにも、最適なレンズ厚肉化の設定が必要となる。
【００３３】
ここで、条件式(１)の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３の合成レンズ厚（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）が、第１レンズ群Ｇ１の総厚Ｄ１に比較して、著しく厚くなることを意味している。したがって、条件式（１）の上限値を上回る場合、球面収差が補正不足になり、像面湾曲もマイナスとなる。結果的に、下方コマ収差の補正が悪化し、好ましくない。また、レンズ系の大型化、重量の増加を招き、好ましくない。
【００３４】
なお、条件式（１）の上限値を０．８５に設定することにより、球面収差、コマ収差の補正が有利になる。また、条件式（１）の上限値を０．８３、さらに好ましくは０．８０に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００３５】
また、条件式（１）の下限値を下回る場合、第１レンズ群Ｇ１を構成する第１正レンズ成分Ｌ１２と第２正レンズ成分Ｌ１３との合成レンズ厚（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）が、第１レンズ群Ｇ１の総厚Ｄ１に比較して、著しく薄くなることを意味している。したがって、条件式（１）の下限値を下回る場合、球面収差が補正過剰になり、像面湾曲もプラスとなる。また、負の歪曲も発生する。結果的に、下方コマ収差の補正が悪化し、好ましくない。また、十分に厚肉レンズの効果が発揮できないため、入射瞳が像側に移行し、前玉径の増大を招き、全系の大型化につながる。
【００３６】
なお、条件式（１）の下限値を０．５５に設定することにより、歪曲収差、コマ収差の補正により効果がある。また、条件式（１）の下限値を０．５８、さらに好ましくは０．６０に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００３７】
また、本実施形態において、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の焦点距離をｆ１ｂとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（２）の条件を満足することが好ましい。
【００３８】
１．０＜ｆ１ｂ／ｆ＜７．０  …（２）
【００３９】
上記条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の焦点距離ｆ１ｂの最適な値を規定している。全系におけるコンバーター部分を構成する第１レンズ群Ｇ１の中で、第２正レンズ成分Ｌ１３の正屈折力の大小は、主に球面収差の補正、全系の大型化、近距離収差変動に影響がある。
【００４０】
ここで、条件式（２）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の焦点距離ｆ１ｂが大きくなる、すなわち屈折力が弱くなることを意味する。この場合、球面収差は補正過剰となり、ひいては全系の大型化を招き、好ましくない。
【００４１】
なお、条件式（２）の上限値を６．５に設定することにより、球面収差の補正がより有利になる。また、条件式（２）の上限値を６．０、さらに好ましくは５．５に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００４２】
また、条件式（２）の下限値を下回る場合、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の焦点距離ｆ１ｂが小さくなる、すなわち屈折力が強くなることを意味する。この場合、球面収差が補正不足になる。また、結果的に全系におけるコンバーター部分を構成する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が小さくなり、すなわち屈折力が強くなるため、近距離合焦時の収差変動、特に像面湾曲とコマ収差の変動が増加し、好ましくない。
【００４３】
なお、条件式（２）の下限値を２．０に設定することにより、球面収差の補正等により効果がある。また、条件式（２）の下限値を２．６、さらに好ましくは２．８に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００４４】
また、本実施形態において、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００４５】
０．０６＜ｆ／ｆ１＜０．６  …（３）
【００４６】
上記条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１を全系の焦点距離ｆで規定している。なお、第１レンズ群Ｇ１の屈折力の大小は、近距離収差変動や全系の大型化等に影響がある。
【００４７】
ここで、条件式（３）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が小さくなる、すなわち第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強まることを意味する。この場合、全系のコンバーター部を担う第１レンズ群Ｇ１が強い正の屈折力を有することとなり、マスターレンズ部を担う第２レンズ群Ｇ２が合焦する際に近距離収差変動を引き起こす。特に、合焦時の像面湾曲とコマ収差の変動が残存し、好ましくない。
【００４８】
なお、条件式（３）の上限値を０．５５に設定することにより、合焦時の像面湾曲とコマ収差の変動がより抑えられる。また、条件式（３）の上限値を０．５、さらに好ましくは０．４に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００４９】
また、条件式（３）の下限値を下回る場合、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が大きくなる、すなわち第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱まることを意味する。その場合、マスターレンズ部を担う第２レンズ群Ｇ２に入射する軸上平行光束の収斂の程度が弱まるため、第２レンズ群Ｇ２の大型化を招き、ひいては全系の大型化を招き、好ましくない。また、正の屈折力が弱まるため、結果的に球面収差が補正過剰となり、好ましくない。
【００５０】
なお、条件式（３）の下限値を０．０８に設定することにより、小型化のためにより有利となる。また、条件式（３）の下限値を０．０８５、さらに好ましくは０．１０に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００５１】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、第１正レンズ成分Ｌ２１と、負レンズ成分Ｌ２２と、第２正レンズ成分Ｌ２３と、第３正レンズ成分Ｌ２４とを有することが好ましい。本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２は、全系におけるマスターレンズとしての役割を持っており、上記のような変形トリプレット構成をとることによって、マスターレンズ（第２レンズ群Ｇ２）の主点を物体側に移動させつつ、大口径化に対応できる構成になっている。すなわち、この構成をとることにより、大口径、大画角を有し、近距離収差変動が少ない光学系を達成することが可能になる。
【００５２】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の焦点距離をｆ２ａとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００５３】
１．０＜ｆ２ａ／ｆ＜１０．０  …（４）
【００５４】
上記条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の焦点距離ｆ２ａの最適な値を規定している。この第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の焦点距離ｆ２ａ、言い換えれば屈折力を最適化することは、大口径化で重要な球面収差の補正に影響を与える。
【００５５】
ここで、条件式（４）の上限値を上回る場合、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の屈折力が弱くなることを意味し、球面収差が補正過剰になる。また、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１から後方のレンズの有効径が大きくなり、好ましくない。
【００５６】
なお、条件式（４）の上限値を９．０に設定することにより、球面収差の補正が有利になる。また、条件式（４）の上限値を８．５、さらに好ましくは８．０に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００５７】
また、条件式（４）の下限値を下回る場合、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の屈折力が強くなることを意味し、球面収差が補正不足になる。
【００５８】
なお、条件式（４）の下限値を１．５に設定することにより、球面収差のより良好な補正が可能になる。また、条件式（４）の下限値を１．６、さらに好ましくは１．８に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００５９】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（５）の条件を満足することが好ましい。
【００６０】
１．０＜ｆ２／ｆ＜３．０  …（５）
【００６１】
上記条件式（５）は、マスターレンズを構成している第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２、言い換えれば屈折力を最適な値に規定している。
【００６２】
ここで、条件式（５）の上限値を上回る場合、マスターレンズである第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が大きくなる、すなわち屈折力が弱くなることを意味する。マスターレンズの屈折力が弱まると、全系の大型化、合焦時の移動量の増加等の悪影響がある。また、収差補正上も球面収差が補正過剰となる。
【００６３】
なお、条件式（５）の上限値を２．８に設定することにより、全系の軽量化が可能となり好ましい。また、条件式（５）の上限値を２．５、さらに好ましくは２．３に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００６４】
また、条件式（５）の下限値を下回る場合、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が小さくなる、すなわち屈折力が強くなることを意味する。このようにマスターレンズの屈折力が強まるということは、球面収差が補正不足傾向になり、近距離収差変動も増加し、特に像面湾曲、コマ収差が悪化するため好ましくない。
【００６５】
なお、条件式（５）の下限値を１．２に設定することにより、近距離収差変動がより改善して好ましい。また、条件式（５）の下限値を１．３、さらに好ましくは１．５に設定することにより、本願の効果を最大限に発揮できる。
【００６６】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１は、単レンズで構成されていることが好ましい。この構成により、合焦レンズ群を小型化、軽量化できるので好ましい。
【００６７】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２を構成する前記正レンズ成分Ｌ２１，Ｌ２３，Ｌ２４のうち少なくとも１つは、非球面を有することが好ましい。この構成により、球面収差等を良好に補正できるので好ましい。
【００６８】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分Ｌ２１の像側に、開口絞りＳを配置することが好ましい。この構成により、像面湾曲等を最適に設定できるので好ましい。
【００６９】
また、本実施形態において、反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りＳから見て凹面であることが好ましい。開口絞りＳから見て凹面にゴーストが発生し易いため、上記構成により、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００７０】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２は、無限遠から近距離物体への合焦において、物体方向に繰り出すことが好ましい。この構成によれば、近距離物体への合焦時も像面湾曲等が良好に補正できるので好ましい。
【００７１】
図８に、上記構成の広角レンズを、撮影レンズ２として備えたデジタル一眼レフカメラ１（光学機器）の略断面図を示す。この図８に示すように、デジタル一眼レフカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００７２】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図８に記載のカメラ１は、撮影レンズ２を着脱可能に保持するものでもよく、撮影レンズ２と一体に成形されるものでもよい。
【実施例】
【００７３】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面を参照しつつ説明する。以下に、表１および表２を示すが、これらは第１および第２実施例における各諸元の表である。なお、表中の［面データ］においては、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線におけるアッベ数を示す。なお、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。また、曲率半径の「∞」は平面または開口を示している。また、空気の屈折率「1.000000」の記載は省略している。
【００７４】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、「E-n」は「×10-n」を表し、例えば、「1.234E-05」は「1.234×10-5」を表す。
【００７５】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００７６】
［各種データ］において、ｆは全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、ωは半画角（単位：度）を、Ｙは像高を、ＴＬはレンズ系全長をそれぞれ示す。
【００７７】
［可変面間隔データ］において、各合焦位置における撮影倍率、物面までの距離、面番号ｉにおける可変面間隔値ｄｉを、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ示す。
【００７８】
［条件式］において、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００７９】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、特記がない場合、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００８０】
以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００８１】
（第１実施例）
第１実施例に係る広角レンズについて、図１〜図４および表１を用いて説明する。図１は、第１実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。第１実施例に係る広角レンズは、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有して構成される。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる負レンズ成分Ｌ１１と、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズからなる第１正レンズ成分Ｌ１２と、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる第２正レンズ成分Ｌ１３とを有して構成される。
【００８３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第１正レンズ成分Ｌ２１と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、両凹レンズからなる負レンズ成分Ｌ２２と、像側に凸面を向け、非球面を物体側レンズ面に設けた正メニスカスレンズからなる第２正レンズ成分Ｌ２３と、両凸形状の正レンズからなる第３正レンズ成分Ｌ２４とを有して構成される。
【００８４】
なお、無限遠より近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を像面に対し固定し、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００８５】
表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜１７は、図１に示す面１〜１７に対応している。また、第１実施例において、第１４面が非球面形状に形成されている。
【００８６】
（表１）
［面データ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞          ∞
1      134.1389      2.0000      1.816000      46.62
2      29.0129      13.0000
3      -68.1797    13.0000      1.516800      64.12
4      61.8765      9.5000      1.882997      40.76
5    -108.3697      0.1000
6      149.2111    12.0000      1.882997      40.76
7      -39.2781      5.0000      1.717360      29.52
8      247.4367      d8（可変）
9      34.2407      9.0000      1.497820      82.56
10    394.0668      10.0000
11        ∞        6.0000      （開口絞りＳ）
12    -35.5003      1.8000      1.795040      28.69
13      61.9409      4.0666
14＊    497.2125    3.5000      1.693500      53.22
15    -65.9562      0.1000
16    108.6915      7.5000      1.618000      63.38
17    -32.8687      Bf(可変)
［非球面データ］
第１４面
κ＝1.000
A4＝-7.92820E-06
A6＝-2.66410E-09
A8＝1.54590E-11
A10＝-4.26360E-14
［各種データ］
ｆ＝36.000
ＦＮＯ＝1.45
ω＝31.70°
Ｙ＝21.63
ＴＬ＝145.491
［可変面間隔データ］
無限遠          近距離１          近距離２
倍率      0.00000        -0.03333          -0.21271
物面        ∞          1062.9784          154.5092
ｄ８      10.00001        8.78638          2.35106
Ｂｆ      38.92418        40.13781          46.57313
［レンズ群データ］
群        始面      焦点距離
Ｇ１        １      309.19100
Ｇ２        ９      60.72049
［条件式］
条件式（１）：（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）／Ｄ１＝0.723
条件式（２）：ｆ１ｂ／ｆ＝3.821
条件式（３）：ｆ／ｆ１＝0.116
条件式（４）：ｆ２ａ／ｆ＝2.075
条件式（５）：ｆ２／ｆ＝1.687
【００８７】
表１に示す諸元の表から、本実施例に係る広角レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００８８】
図２は、第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差を図である。また、図３は、第１実施例に係る広角レンズの近距離合焦時（撮影倍率-0.03333倍）の諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）に対する諸収差をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。また、コマ収差において、実線はメリジオナルコマ収差を、点線はサジタルコマ収差を示し、原点より右側の点線はｄ線に対してメリジオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より左側の点線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差をそれぞれ示す。
【００８９】
以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００９０】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係る広角レンズは、球面収差、サジタルコマフレアー等を含め、諸収差が良好に補正され、近距離収差変動も十分補正されていることが分かる。
【００９１】
その結果、第１実施例の広角レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ１（撮像装置。図８参照）においても、高い光学性能を有していることが分かる。
【００９２】
なお、図４に示すように、物体側からの光線ＢＭが上記広角レンズに入射すると、その光は第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面であり、面番号８に該当）で反射した後に、その反射光は負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面であり、面番号２に該当）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面（面番号８）と第２番目のゴースト発生面（面番号２）は、開口絞りＳに対して凹面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。なお、反射防止膜について詳細は後述するが、各実施例に係る反射防止膜は７層からなる多層構造であり、最表面層の第７層はウェットプロセスを用いて形成され、ｄ線に対する屈折率は１．２６（以下に示す、表３参照）である。
【００９３】
（第２実施例）
第２実施例に係る広角レンズについて、図５〜図７および表２を用いて説明する。図５は、第２実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。第２実施例に係る広角レンズは、図５に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有して構成される。
【００９４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズからなる負レンズ成分Ｌ１１と、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズからなる第１正レンズ成分Ｌ１２と、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる第２正レンズ成分Ｌ１３とを有して構成される。
【００９５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第１正レンズ成分Ｌ２１と、Ｆ値を決定する開口絞りＳと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる負レンズ成分Ｌ２２と、像側に凸面を向け、非球面を物体側レンズ面に設けた正メニスカスレンズからなる第２正レンズ成分Ｌ２３と、両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズからなる第３正レンズ成分Ｌ２４とを有して構成される。
【００９６】
なお、無限遠より近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１を像面に対し固定し、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に繰り出すことによって行う。
【００９７】
表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜１８は、図５に示す面１〜１８に対応している。また、第２実施例において、第１４面が非球面形状に形成されている。
【００９８】
（表２）
［面データ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞          ∞
1    -229.5668      2.0000      1.816000      46.62
2      38.3861      12.0000
3      -73.7542      8.5924      1.516800      64.12
4      57.5486      13.5000      1.816000      46.62
5      -66.1097      1.0000
6      85.2002      13.0000      1.816000      46.62
7      -54.6526      8.0000      1.717360      29.52
8      337.1477      d8(可変)
9      27.9485      5.0000      1.497820      82.56
10      33.1784      8.4855
11        ∞        6.0000      （開口絞りＳ）
12    -31.2971      2.0000      1.795040      28.69
13    -189.3902      3.6191
14＊  -216.5891      5.0000      1.693500      53.22
15    -44.8299      0.1000
16  -24068.3750      1.5000      1.625880      35.74
17      49.6693      9.0000      1.618000      63.38
18    -32.8538        Bf(可変)
［非球面データ］
第１４面
κ＝1.0000
A4＝-1.03130E-05
A6＝-6.72910E-10
A8＝-1.17380E-11
A10＝8.03830E-15
［各種データ］
ｆ＝36.00
ＦＮＯ＝1.45
ω＝31.92°
Ｙ＝21.63
ＴＬ＝150.39157
［可変面間隔データ］
無限遠          近距離１          近距離２
倍率      0.00000        -0.03333          -0.20924
物面        ∞            1053.7000        148.9585
ｄ８      12.68728        11.30259          4.41321
Ｂｆ      38.90731        40.29200          47.18138
［レンズ群データ］
群        始面      焦点距離
Ｇ１        １      95.47114
Ｇ２        ９      59.36008
［条件式］
条件式（１）：（Ｄ１ａ＋Ｄ１ｂ）／Ｄ１＝0.742
条件式（２）：ｆ１ｂ／ｆ＝2.959
条件式（３）：ｆ／ｆ１＝0.377
条件式（４）：ｆ２ａ／ｆ＝7.506
条件式（５）：ｆ２／ｆ＝1.649
【００９９】
表２に示す諸元の表から、本実施例に係る広角レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を満たすことが分かる。
【０１００】
図６は、第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。また、図７は、第２実施例に係る広角レンズの近距離合焦時（撮影倍率-0.03333倍）の諸収差図である。各収差図から明らかなように、第２実施例に係る広角レンズは、球面収差、サジタルコマフレアー等を含め、諸収差が良好に補正され、近距離収差変動も十分補正されていることが分かる。
【０１０１】
その結果、第２実施例の広角レンズを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラ１（撮像装置。図８参照）においても、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１０２】
ここで、第１および第２実施例の広角レンズに用いられる反射防止膜について説明する。本実施形態に係る反射防止膜１０１は、図９に示すように、７層（第１層１０１ａ〜第７層１０１ｇ）からなり、本広角レンズの光学部材１０２の光学面に形成されている。
【０１０３】
第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。この第１層１０１ａの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。続いて、第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。さらに、第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。そして、第６層１０１ｆの上にウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成される。このようにして本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。
【０１０４】
なお、第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料であるゾルを塗布し、ゲル膜を堆積後、液体に浸漬し、この液体の温度および圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより、膜を生成する製法である。但し、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ることなしに固体膜を得る方法を用いてもよい。
【０１０５】
以上のように、反射防止膜１０１は、第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最表面層（最上層）である第７層１０１ｇはフッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより形成されている。
【０１０６】
続いて、上記構成の反射防止膜１０１を形成する手順を説明する。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて、第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、真空蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にバインダー成分を添加したものをスピンコート法により塗布して、第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。ここで、フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ｂ）に示す。
【０１０７】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2  →  ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ  …（ｂ）
【０１０８】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。より具体的には、上記のゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍのＭｇＦ２粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１０９】
上記のようにして形成された反射防止膜１０１の光学的性能について、図１０に示す分光特性を用いて説明する。なお、図１０は、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、以下の表５で示される条件で反射防止膜１０１を設計した場合、光線が垂直入射するときの分光特性を表している。また、表３では、酸化アルミニウムをＡｌ2Ｏ3、酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物をＺｒＯ2＋ＴｉＯ2、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をＳｉＯ2＋ＭｇＦ2と示しており、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．４６、１．６２、１．７４および１．８５の４種類であるときの各々の設計値を示している。
【０１１０】
（表３）
物質        屈折率  光学膜厚    光学膜厚  光学膜厚    光学膜厚
媒質      空気        1.00
第７層  SiO2＋MgF2    1.26    0.275λ    0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2    2.12    0.045λ    0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3          1.65    0.212λ    0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2    2.12    0.077λ    0.127λ    0.13λ      0.158λ
第３層  Al2O3          1.65    0.288λ    0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2    2.12        0      0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3          1.65        0      0.257λ    0.03λ      0.03λ
基板の屈折率                    1.46      1.62      1.74        1.85
【０１１１】
図１０より、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。
【０１１２】
なお、第１実施例の広角レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の負レンズの屈折率は１．７１７３６０であり、前記第２正レンズ成分Ｌ１３を構成する負レンズにおける像側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、第１レンズ群Ｇ１を構成する負レンズ成分Ｌ１１の屈折率は１．８１６０００であるため、前記負レンズ成分Ｌ１１の像側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１３】
また、第２実施例の広角レンズにおいて、第２レンズ群Ｇ２を構成する第１正レンズ成分（正メニスカスレンズ）Ｌ２１の屈折率は１．４９７８２０であるため、前記第１正レンズ成分Ｌ２１の物体側の面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜を用いることが可能である。また、第１レンズ群Ｇ１を構成する第２正レンズ成分Ｌ１３の屈折率は１．８１６０００であるため、前記第２正レンズ成分Ｌ１３の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【０１１４】
このように、本実施形態の反射防止膜１０１を、第１および第２実施例の広角レンズにそれぞれ適用することで、大口径比を有し、バックフォーカスが長く、諸収差が良好に補正され、ゴーストやフレアをより低減させた、高い光学性能を持つ広角レンズおよびこれを有する撮像装置を提供することができる。
【０１１５】
なお、上記の反射防止膜１０１は、平行平面板の光学面に設けた光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。
【０１１６】
次に、上記反射防止膜１０１の変形例について説明する。この変形例の反射防止膜は５層からなり、以下の表４で示される条件で構成される。なお、第５層の形成に、前述のゾル−ゲル法を用いている。また、表４では、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．５２であるときの設計値を示している。
【０１１７】
（表４）
物質                                      屈折率      光学膜厚
媒質      空気                                      1.00
第５層    シリカとフッ化マグネシウムの混合物        1.26        0.269λ
第４層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物        2.12        0.043λ
第３層    酸化アルミニウム                          1.65        0.217λ
第２層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物        2.12        0.066λ
第１層    酸化アルミニウム                          1.65        0.290λ
基板      ＢＫ７                                    1.52
【０１１８】
図１１に、変形例の反射防止膜に光が垂直入射するときの分光特性を示す。図１１により、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で、反射率が０．２％以下に抑えられていることが分かる。なお、図１２に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１１９】
比較のため、図１３に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜し、以下の表５で示される条件で構成される多層広帯域反射防止膜の垂直入射時の分光特性を示す。なお、図１４に、入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１２０】
（表５）
物質                                    屈折率    光学膜厚
媒質      空気                                    1.00
第７層    ＭｇＦ２                                1.39      0.243λ
第６層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物      2.12      0.119λ
第５層    酸化アルミニウム                        1.65      0.057λ
第４層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物      2.12      0.220λ
第３層    酸化アルミニウム                        1.65      0.064λ
第２層    酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物      2.12      0.057λ
第１層    酸化アルミニウム                        1.65      0.193λ
基板    ＢＫ７                                  1.52
【０１２１】
図１１および図１２で示す変形例の分光特性を、図１３および図１４で示す従来例の分光特性と比較すると、変形例に係る反射防止膜の反射率の低さが良く分かる。
【０１２２】
以上の各実施例によれば、包括角２ω＝６３°を越え、さらに、Ｆナンバーが１．４５程度の口径を有し、高性能で、球面収差、光線の各波長による球面収差の形状のばらつき（色ごとの球面収差）、非点収差およびサジタルコマフレアーが少なく、ゴーストやフレアがより少ない大口径広角レンズが実現できる。
【０１２３】
以下、本実施形態に係る広角レンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１２４】
本実施形態に係る広角レンズの数値実施例として２群構成のものを示したが、広角レンズの群構成はこれに限られず、３群構成等の他の群構成にも適用可能である。
【０１２５】
また、レンズ全系、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。また、前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の(超音波モーター等の)モーター駆動にも適している。
【０１２６】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群Ｇ２全体、または部分群を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１２７】
また、各レンズ面を非球面としても良い。非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。
【０１２８】
また、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０１２９】
なお、本実施形態に係る発明を分かりやすくするために、上記実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１３０】
【図１】第１実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】第１実施例に係る広角レンズの近距離合焦時の諸収差図である。
【図４】第１実施例に係る広角レンズにおいて、入射光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する様子を説明する図である。
【図５】第２実施例に係る広角レンズの構成を示す断面図である。
【図６】第２実施例に係る広角レンズの無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】第２実施例に係る広角レンズの近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】本実施形態に係る広角レンズを備えた撮像装置（カメラ）の構成を示す図である。
【図９】本実施例に係る反射防止膜の構造を示す説明図である。
【図１０】本実施例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１１】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１２】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１３】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【符号の説明】
【０１３１】
Ｇ１：  第１レンズ群
Ｇ２：  第２レンズ群
Ｌ１１：  第１レンズ群の負レンズ成分
Ｌ１２：  第１レンズ群の第１正レンズ成分
Ｌ１３：  第１レンズ群の第２正レンズ成分
Ｌ２１：  第２レンズ群の第１正レンズ成分
Ｌ２２：  第２レンズ群の負レンズ成分
Ｌ２３：  第２レンズ群の第２正レンズ成分
Ｌ２４：  第２レンズ群の第３正レンズ成分
Ｓ：  開口絞り
Ｉ：  像面
１：  カメラ（撮像装置）
２：  撮影レンズ（広角レンズ）
３：  クイックリターンミラー
４：  焦点板
５：  ペンタプリズム
６：  接眼レンズ
７：  撮像素子
１０１：  反射防止膜
１０１ａ：  第１層
１０１ｂ：  第２層
１０１ｃ：  第３層
１０１ｄ：  第４層
１０１ｅ：  第５層
１０１ｆ：  第６層
１０１ｇ：  第７層
１０２：  光学部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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