(57)【要約】【課題】パイル密度が緻密で寸法・形状安定性に優れ、肢体支持面材に好適なモケットを得る。【解決手段】繊度３００〜２０００ｄｔｅｘ、破断伸度６０％以上、１０％伸長時の伸長応力０．０５〜０．６ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率９０％以上のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を地緯糸１２に使用し、単繊維繊度７ｄｔｅｘ以下、総繊度１５０〜９００ｄｔｅｘの非弾性糸を地経糸１１に使用して織成されるベース織地１４にパイル糸１３を織り込む。地緯糸の縮率を９％以下にし、肢モケットの使用中に地経糸が塑性変形しても織幅方向に伸長しないようにする。そのためには、地経糸の縮率を１０％以上にするとよい。地緯糸のカバーファクターＫを４００〜５００にし、モケットの織幅方向における１０％伸長時の伸長応力を６０〜３００Ｎ／５ｃｍにする。【選択図】図１
2010285736.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース織地（１４）の地緯糸（１２）が、繊度が３００〜２０００ｄｔｅｘ、破断伸度が６０％以上、１０％伸長時の伸長応力が０．０５〜０．６ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率が９０％以上のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸によって構成されており、
ベース織地（１４）の地経糸（１１）が、主として単繊維繊度が７ｄｔｅｘ以下であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０％未満である多数の非弾性繊維によって構成された総繊度１５０〜９００ｄｔｅｘの非弾性糸によって構成されているモケット。
【請求項２】
（ａ）  ベース織地（１４）の経糸密度が１０〜３０本／ｃｍ、緯糸密度が１３〜３０本／ｃｍであり、
（ｂ）  ベース織地（１４）の織幅方向（Ｗ）における寸法と、その寸法内に織り込まれている地緯糸（１２）の寸法との差を、そのベース織地（１４）の寸法で除した値に１００を掛けて算定される地緯糸（１２）の縮率Ｍが９％以下であり、
（ｃ）  ベース織地（１４）の製織方向（Ｌ）における寸法と、その寸法内に織り込まれている地経糸（１１）の寸法との差を、そのベース織地（１４）の寸法で除した値に１００を掛けて算定される地経糸（１１）の縮率Ｎが、地緯糸（１２）の縮率Ｍよりも大きく、
（ｄ）  地緯糸（１２）の繊度をＰｄｔｅｘとし、緯糸密度をｎ本／ｃｍとする計算式Ｋ＝ｎ×（Ｐ）1/2 によって示されるベース織地（１４）における地緯糸（１２）のカバーファクターＫが４００〜５００であり、
（ｅ）  織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が６０〜３００Ｎ／５ｃｍである前掲請求項１に記載のモケット。
【請求項３】
前掲請求項１と２の何れかに記載のモケット（２０）が、
肢体支持装置の肢体支持面材として互いに向き合って肢体支持面（２５）を形取る一対の支桿（２４）と支桿（２４）の間に、
モケット（２０）の地緯糸（１２）が連続する織幅方向（Ｗ）を肢体支持装置の一対の支桿（２４）と支桿（２４）が向き合う方向に向けて張設されており、
織幅方向（Ｗ）において向き合うモケット（２０）の両側縁部（２３・２３）が、それら一対の支桿（２４）と支桿（２４）にそれぞれ係止されている肢体支持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベース織地が緻密に織成されたモケットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
地経糸と地緯糸によって織成されるベース織地にパイル糸を経糸として織り込んで構成されるモケットは周知である。そのモケットのパイルの形態には、ループパイルとカットパイルとの２種類があり、そのループパイルとカットパイルを選択的に形成することも周知である。
【０００３】
ループパイルは、モケットを織成する過程において、パイル糸と地経糸が上下に分けられた開口にワイヤーを投入し、その開口を閉じてワイヤーをベース織地に織り込んでパイル糸によって係止した後、そのワイヤーをベース織地から引き抜き、そのときワイヤーを係止していたパイル糸をワイヤー引抜跡として輪奈状に残すことによって形成される。
【０００４】
カットパイルとループパイルを選択的に形成するためには、そのベース織地に織り込むワイヤーとして、その引き抜く先端にナイフを付設したナイフ付きワイヤーと、そのナイフが付設されていないナイフ無しワイヤーとの二種類のワイヤーを使用して選択的に開口に投入し、そのナイフ付きワイヤーをベース織地から引き抜くときにナイフによってパイル糸を切断してカットパイルを形成し、ナイフ無しワイヤーを引き抜くときにはパイル糸を切断することなく輪奈状に残してループパイルを形成することになる。
【０００５】
従って、ナイフ無しワイヤーを使用せず、ナイフ付きワイヤーだけを使用する場合には、カットパイルだけが形成されることになる。しかし、カットパイルだけを形成する場合、ナイフ付きワイヤーを使用することは必ずしも必要とはされない。そのように、ナイフ付きワイヤーを使用せずにカットパイルだけを形成したモケットは、ダブルモケットと称される。
【０００６】
ダブルモケットは、上布と下布と称される２枚のベース織地を上下二重に織成する過程において、パイル糸を織り込んで上布と下布を連結し、その後、その連結しているパイル糸を上布と下布の間で切断、即ち、センターカットして上布と下布の間を切り離すことによって織成され、そのとき切断されたパイル糸は、上布と下布のそれぞれにカットパイルを形成することになる。尚、ダブルモケットに対し、ワイヤーを使用して織成されるモケットは、シングルモケットと称される。
【０００７】
ベース織地の地経糸や地緯糸に弾性糸を使用した弾性モケットは公知である（例えば、特許文献１と２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−０１７５４３号公報（特許第４０００１９１号）
【特許文献２】特開２００３−１２９３５６号公報（特許第４０９２６１５号）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
従来公知の弾性モケットでは、弾性糸として伸縮性に富む単繊維繊度が３０ｄｔｅｘ前後のポリウレタン系弾性繊維が使用されており（例えば、特許文献２参照）、その製織過程では筬打ち毎に製織方向の前後に織前が大きく振動するだけで緯糸密度を緻密にすることは出来ず、伸縮性に富むが故に肌身に柔らかく衣料生地に適し、又、深絞り成形加工に適するとしても、ベース織地が伸縮性に富むのでパイル抜糸強度が低く、座席や椅子などの肢体支持装置の向き合う支桿と支桿の間に張設して肢体を載せようとしても大きく窪み込むので肢体支持面材に使用することも出来ない。
【００１０】
そこで本発明は、パイル密度が緻密で寸法・形状安定性に優れ、肢体支持装置の向き合う支桿と支桿の間に張設して使用し得るモケットを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係るモケットは、ベース織地１４の地緯糸１２が、繊度が３００〜２０００ｄｔｅｘ、破断伸度が６０％以上、１０％伸長時の伸長応力が０．０５〜０．６ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率が９０％以上のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸によって構成されており、ベース織地１４の地経糸１１が、主として単繊維繊度が７ｄｔｅｘ以下であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０％未満である多数の非弾性繊維によって構成された総繊度１５０〜９００ｄｔｅｘの非弾性糸によって構成されていることを第１の特徴とする。
【００１２】
本発明に係るモケットの第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、（ａ）ベース織地の経糸密度が１０〜３０本／ｃｍ、緯糸密度が１３〜３０本／ｃｍであり、（ｂ）  ベース織地１４の織幅方向Ｗにおける寸法Ａと、その寸法内に織り込まれている地緯糸１２の寸法Ａ＋ΔＡとの差ΔＡを、そのベース織地１４の寸法Ａで除した値（ΔＡ／Ａ）に１００を掛けて算定される地緯糸１２の縮率Ｍが９％以下であり、（ｃ）  ベース織地１４の製織方向Ｌにおける寸法Ｂと、その寸法内に織り込まれている地経糸１１の寸法Ｂ＋ΔＢとの差ΔＢを、そのベース織地１４の寸法Ｂで除した値（ΔＢ／Ｂ）に１００を掛けて算定される地経糸１１の縮率Ｎが、地緯糸１２の縮率Ｍよりも大きく、（ｄ）  地緯糸１２の繊度をＰｄｔｅｘとし、緯糸密度をｎ本／ｃｍとする計算式Ｋ＝ｎ×（Ｐ）1/2 によって示されるベース織地１４における地緯糸１２のカバーファクターＫが４００〜５００であり、（ｅ）  織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が６０〜３００Ｎ／５ｃｍである点にある。
【００１３】
本発明に係る肢体支持装置は、上記第１と第２の何れかの特徴を有するモケット２０が、肢体支持装置の肢体支持面材として互いに向き合って肢体支持面２５を形取る一対の支桿２４と支桿２４の間に、モケット２０の地緯糸１２が連続する織幅方向Ｗを肢体支持装置の一対の支桿２４と支桿２４が向き合う方向に向けて張設されており、織幅方向Ｗにおいて向き合うモケット２０の両側縁部２３・２３が、それら一対の支桿２４と支桿２４にそれぞれ係止されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
製織過程において、緯糸には差程強い張力（テンション）は作用せず、その張力は経糸によって形成される開口に緯糸が投入される極短い時間に作用する。しかし、経糸には製織中の長時間にわたって強い張力が作用し、而も、緯糸の場合とは異なり、経糸の場合には、織地の全長にわたって長く連続する経糸の全長にわたって張力が作用する。
そして、経糸が巻き取られている経糸ビームの外径は、製織が進むにつれて細くなり、経糸ビームから織前に到る経糸の張力（テンション）が次第に強まる。
そのため、弾性糸を経糸に使用すると、経糸の張力斑に起因して緯糸密度にバラツキが発生し易くなる。
この点本発明では、地緯糸１２にポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を使用し、地経糸１１には単繊維繊度７ｄｔｅｘ以下、総繊度１５０〜９００ｄｔｅｘの非弾性糸を使用することによって、緯糸密度の安定したモケット２０を得ることが出来る。
【００１５】
製織中の織物の織前１９は、筬打ち毎に前後に振動しており、開口に投入した地緯糸１２ａを筬羽２１によって織前１９に打ち込むとき、先に織り込んだ地緯糸１２ｂ・１２ｃやパイル糸１３や地経糸１１に押し返されるので、緯糸密度を緻密にするにも限度があり、経糸密度が１０本／ｃｍ以上の織物では、筬羽２１が織前１９で押し返され易い。
しかし、本発明では、１０％伸長時の伸長応力が０．６ｃＮ／ｄｔｅｘ以下のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を地緯糸１２に使用しており、経糸密度を１０本／ｃｍ以上に緻密にするとき、先に織り込んだ地緯糸１２ｂ・１２ｃやパイル糸１３や地経糸１１に押し返されても、それを織前１９へと押し込む筬羽２１からの押圧力と先に織り込んだ糸条（１１・１２・１３）からの反力を受けて筬羽間（２１・２１）で僅かながらも伸長し、それが弓形に変形して織前１９の布目（２２）へと筬羽２１によって押し込まれるので、経糸密度を１０本／ｃｍ以上にするときでも予想以上に緯糸密度を緻密にすることが出来、パイルの根元１８が隣り合う地緯糸１２と地緯糸１２の間で一層強く弾性的に把持される。
【００１６】
そのように緯糸密度を緻密にすることが出来、ベース織地の製織方向Ｌの寸法内（Ｂ）の地経糸１１の曲折跡の数が増え、その結果、地経糸１１の縮率が増え、その地経糸１１の縮率に対して地緯糸１２の縮率が相対的に少なくなるので、地緯糸１２が弾性的に伸長し難くなり、それと共に緯糸密度が緻密になれば、モケットの織幅方向における１０％伸長時の伸長応力も増えるので、モケットを肢体支持面に使用しても窪みや皺が発生し難くなる。
【００１７】
総繊度が同じであっても、繊度３００〜２０００ｄｔｅｘの比較的太手のモノフィラメント糸は、その表面に毛羽がなく、嵩高に脹らむことがないので、嵩高に脹らみ易い多繊糸条である短繊維紡績糸やマルチフィラメント糸よりも嵩が低く、ベース織地の地緯糸１２と地経糸１１に囲まれる布目隙間２２が塞がれ難く、モノフィラメント糸に囲まれる僅かな隙間２２を通って空気が流通し易くなる。
従って、本発明によると、モノフィラメント弾性糸を地経糸１１と地緯糸１２との少なくとも一方に使用する場合、パイル密度が緻密であっても、ベース織地１４の経糸密度と緯糸密度が同じであれば、地経糸１１と地緯糸１２との双方に多繊糸条を使用する場合に比して通気性のよいモケット２０が得られる。
【００１８】
繊度３００〜２０００ｄｔｅｘの比較的太手のモノフィラメントは、周面が平滑な円柱形を成していて滑り易く、それをモケットのパイルを係止する地緯糸に用いると、パイルが抜け易く、パイル面の耐摩耗性が損なわれる。
しかし、本発明では、ゴム弾性を有し、１０％伸長時の伸長応力が０．０５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上で１５％伸長後の弾性回復率９０％以上のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を地緯糸１２に使用しており、地緯糸１２に係止されたパイルの根元１８が、その係止する地緯糸１２に隣り合う地緯糸１２と地緯糸１２に挟まれ、その隣り合う地緯糸１２と地緯糸１２の間で弾性圧力を受けて把持されるのでパイルが抜け難くなる。
【００１９】
経糸と緯糸は、それらの交絡点において互いに拘束し合って織物としての形状を維持しており、ベース織地１４では、図１に示すように、地経糸１１と地緯糸１２が交絡しており、地経糸が地緯糸の上に重なる箇所１５では、地経糸１１は地緯糸１２に押し上げられ、地緯糸１２は地経糸１１に押し下げられている。それとは逆に、地緯糸が地経糸の上に重なる箇所１６では、地緯糸１２は地経糸１１に押し上げられ、地経糸１１は地緯糸１２に押し下げられている。従って、ベース織地を分解して取り出された地経糸や地緯糸には、互いに押し上げられ、又、押し下げられてジグザグに折れ曲った曲折跡が残る。弾性糸に成る地緯糸では、非弾性糸に成る地経糸に比して少ないとは言え、織密度が緻密になるほど、そのような曲折跡は少なからず発生する。
【００２０】
本発明において、地緯糸や地経糸の縮率Ｍ・Ｎは、所定の寸法（Ａ・Ｂ）の織地を分解して取り出された地緯糸や地経糸に付いている曲折跡をなくし、直線状に直した地緯糸や地経糸の糸足と称される実測長さ（Ａ＋ΔＡ・Ｂ＋ΔＢ）と、それらを取り出す前の織地の所定の寸法（Ａ・Ｂ）との差（ΔＡ・ΔＢ）のベース織地の所定の寸法（Ａ・Ｂ）に対する比率を意味し、その縮率は、地緯糸や地経糸に付いている曲折跡の程度を計る指標となる。
【００２１】
モケット２０には、繊度３００〜２０００ｄｔｅｘのポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸が地緯糸に使用され、その緯糸密度は１３〜３０本／ｃｍに設定されるが、それらは地緯糸の繊度をＰｄｔｅｘとし、緯糸密度をｎ本／ｃｍとする計算式Ｋ＝ｎ×（Ｐ）1/2 によって算定される地緯糸のカバーファクターＫ（＝４００〜５００）によって規定される範囲で設定されるので、織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が６０〜３００Ｎ／５ｃｍのモケット２０が設計し易くなる。
【００２２】
地経糸に非弾性糸が用いられ、地緯糸に弾性糸が用いられ、肢体支持面材として使用して窪みの生じたモケットでは、その使用中に肢体からの押圧荷重が繰り返し作用するとき、図１のベース織地１４から取り出された地経糸１１に点線で示す曲折跡のように、非弾性糸（地経糸）は塑性変形して弛緩状態になる。その結果、地緯糸との交絡点において、地経糸１１が地緯糸１２を押し下げ或いは押し上げる力、即ち、地経糸１１の地緯糸１２に対する締束力Ｆが弱まる（図１参照）。
その点、弾性糸（地緯糸）は塑性変形せず、地経糸（非弾性糸）が塑性変形して弛緩状態になり、地緯糸を押し下げ或いは押し上げる地経糸１１の締束力Ｆが弱まると、地経糸との交絡点１５・１６において地経糸１１に押し下げられ或いは押し上げられる程度も少なくなるので、縮率（１００×ΔＡ／Ａ）に応じて弾性的に真っ直ぐに伸長した直線状態に復元する。
そのように、ベース織地１４の中で地経糸１１からの締束力Ｆを受けてジグザグに折れ曲った曲折跡の付いた状態にあった地緯糸１２が、その締束力Ｆから解放され、弾性糸である地緯糸１２の有する弾性回復力によって曲折跡が消失して直線状態に復元するとき、その曲折跡が消失した直線状態の地緯糸１２の長さは、曲折跡が付いていてジグザグに折れ曲った状態の地緯糸１２の長さよりも長くなる。
そして、地経糸１１の締束力Ｆから解放されて地緯糸１２の長さが長くなれば、モケットの織幅方向Ｗの寸法も長くなる一方、肢体支持面の向き合う支桿と支桿の間の距離、即ち肢体支持面の幅は一定であるから、肢体支持面の支桿と支桿の間に張設されたモケットは、その支桿と支桿の間で弛緩状態になる。
【００２３】
このように使用中に肢体支持面に生じる窪みの原因を究明し、非弾性糸（地経糸）が塑性変形して地緯糸１２に対する締束力Ｆが弱まっても、弾性糸（地緯糸）が直線状に弾性変形することがないようにその縮率（１００×ΔＡ／Ａ）を９％以下にし、その縮率に応じて伸長して支桿と支桿の間に張設すると、仮に非弾性糸（地経糸）が大きく塑性変形して弛み出しても、肢体支持面２５に窪みや皺が発生し難くなるとの知見を得た。
【００２４】
そこで本発明では、ベース織地１４の地緯糸１２の縮率（１００×ΔＡ／Ａ）を９％以下にしているが、モケット２０の織幅方向における１０％伸長時の伸長応力を６０〜３００Ｎ／５ｃｍにしており、地緯糸１２の縮率に応じてモケットを織幅方向に無理なく引っ張って支桿２４と支桿２４の間に張設することが出来、その支桿２４と支桿２４の間に張設された状態においては、地経糸１１が塑性変形して地緯糸１２に対する締束力Ｆが弱まっても、地緯糸１２の長さが支桿２４と支桿２４の間隔以上に弾性的に伸長して弛緩することなく、地緯糸１２によってモケット２０が織幅方向において緊張状態に保たれ、その肢体支持面２５に窪みや皺が発生することはない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】モケットを模式的に示す斜視図である。
【図２】製織過程における本発明のモケットの織前部分の平面図である。
【図３】本発明に係るモケットの使用された肢体支持装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
筬打ち時に弓形に変形した地緯糸１２ａは、製織が進行して織前１９から離れるにつれて、地緯糸（ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸）の有する弾性回復力によって、先に織り込まれた地緯糸１２ｃは、次第に織幅方向Ｌに直線状に復元する。その復元力と筬打ち時での変形し易さを考慮すると、地緯糸１２には１０％伸長時の伸長応力が０．１〜０．３ｃＮ／ｄｔｅｘ（０．２ｃＮ／ｄｔｅｘ前後）のポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を使用することが推奨される。
【００２７】
地経糸１１や地緯糸１２に使用するポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸には、ポリエーテルエステルを芯成分とし、そのポリエーテルエステルよりも融点の低い熱融着性ポリエステルを鞘成分とする熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を使用し、その鞘成分の熱融着性ポリエステルを介してパイルの根元１８をベース織地１４に接着固定する。
【００２８】
そのように、熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を地経糸１１や地緯糸１２に使用すると、ベース織地１４において交絡する地経糸１１と地緯糸１２が融着し、ベース織地１４の織組織が崩れることがなく、寸法と形状が安定したモケットが得られる。
加えて、パイルの根元１８を支える地緯糸１２が繊度３００〜２０００ｄｔｅｘの比較的太手のモノフィラメント弾性糸であるから、パイル１７が傾倒するときは、その傾倒する方向と逆方向に作用する回転モーメントが地緯糸１２に発生し、その回転モーメントに起因する反力によってパイル１７が押し返されることになるから、弾性糸である地緯糸１２にパイル１７が弾性付勢されて直立状態に復帰し、モケットのクッション性が高まると共に、パイル１７が特定方向に傾倒してパイル面が特定方向に滑り易くなることはなく、パイル面の摩擦係数が全方向で均等なモケットが得られる。
【００２９】
嵩高に脹らみ易い単繊維繊度７ｄｔｅｘ以下の短繊維紡績糸やマルチフィラメント糸を地経糸１１に使用する場合、地緯糸１２が表面毛羽のない滑り易い単なるモノフィラメント糸であっても、その地緯糸１２が熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸であり、地経糸１１やパイルの根元１８が地緯糸１２に融着してズレ動かず、使用中にモケット２０が伸縮変動しても布目隙間２２が塞がれることはなく、肢体支持面材としての長時間の使用において蒸れ感を与えないモケット２０が得られる。
【００３０】
パイルの根元１８をベース織地１４に確り係止するためには、熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸を地緯糸１２に使用してもよいが、モケットの裏面に裏打ち用接着剤を塗布することも出来る。
【００３１】
裏打ち用接着剤には、ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸との接着性を考慮して、厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度が２００〜１３５０％となり、その破断時の抗張力が５〜４０％となり、その１００％モジュラスが０．５〜２２Ｎ／ｍｍ2 となるポリウレタン系樹脂組成物やアクリル系樹脂組成物を使用するとよく、好ましくは、ポリウレタン系樹脂組成物を使用する。
【００３２】
モケットの裏面に塗布する裏打ち用接着剤の乾燥塗布量は２０〜３００ｇ／ｃｍ2 にし、その裏打ち用接着剤の塗布後のモケットの織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が１００〜３５０Ｎ／５ｃｍになるようにするとよい。
【００３３】
パイル１７を係止する地緯糸１２が、地緯糸１２が表面毛羽のない滑り易い単なるモノフィラメント糸であっても、ポリエーテルエステルを芯成分とし、そのポリエーテルエステルよりも融点の低い熱融着性ポリエステルを鞘成分とする熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸であり、パイルの根元１８が地緯糸１２に融着しており、而も、ポリウレタン系樹脂組成物を裏面に塗布して仕上げられたモケット２０では、その厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度が２００〜１３５０％であり、その破断時の抗張力が５〜４０％であり、その１００％モジュラスが０．５〜２２Ｎ／ｍｍ2 であることから、非弾性糸である地経糸１１が弛緩してもパイル１７がベース織地１４から抜け易くなることはなく、又、そのポリウレタン系樹脂組成物の乾燥塗膜によって地緯糸１２によるモケット２０の弾性が損なわれることはない。
又、そのように、ポリウレタン系樹脂組成物の厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度が２００〜１３５０％であり、その破断時の抗張力が５〜４０％であり、その１００％モジュラスが０．５〜２２Ｎ／ｍｍ2 であるので、その乾燥塗膜は、使用中に伸縮するモケット生機に追随して伸縮し、特に、熱融着性ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸がポリウレタン系樹脂組成物の乾燥塗膜に対して良好な接着性を示すことから、その乾燥塗膜がモケット生機から剥離脱落することはなく、その乾燥塗膜によってモケットの耐久性が損なわれることはない。
【００３４】
複数種類の色糸をパイル糸に使用し、その複数種類の色糸を択一的に選択してカットパイルを形成し、その選択された色糸によってパイル面に絵柄を描出する場合、その複数種類の色糸を１組として地経糸間に配列し、それらの色糸によって製織方向Ｌに続くパイル列において選択された任意の色糸のカットパイルと、その任意の色糸のカットパイルに続いて選択された他の色糸のカットパイルに続いて再び選択されて形成する先の任意の色糸のカットパイルとの間に、カットパイルを形成するために選択されない先の任意の色糸がデットパイルとしてベース織地に織り込まないようにし、そうすることによって緯糸密度を緻密化する。
【００３５】
デットパイルのないモケットは、ダブルモケットとして織成される。
地経糸１１に沿って製織方向Ｌに続くパイル列にパイル糸１３として複数種類の色糸が配置され、それらの色糸によって択一的にカットパイル１７をパイル列に形成し、パイル列において択一的に形成された任意の色糸のカットパイルと、その任意の色糸のカットパイルに続いて形成された他の色糸のカットパイルに続いて再び形成された先の任意の色糸のカットパイルとの間に、カットパイルを形成するために選択されない色糸によるデットパイルを介在させない。
そうすると、製織過程において筬羽２１がベース織地１４に介在するデットパイルによって押し返されることがなく、モケット２０の緯糸密度を緻密にすることが出来、又、ベース織地１４に介在するデットパイルによって布目隙間２２が塞がれることはなく、緯糸密度を緻密で使用中に窪みが発生せず、通気性に富み、複数種類の色糸で絵柄が彩られた多彩なモケット２０が得られる。
【００３６】
カットパイルを形成するために選択されない色糸がデットパイルにならないようにするためには、その選択されない色糸をベース織地１４に織り込まず、ベース織地１４の表面（パイル面側）か裏面に浮き糸として浮き出させ、モケットの製織後に、表面（パイル面側）に浮き出させたときはシャリングによって切除し、裏面に浮き出させたときは抜き取って除去する。
【００３７】
本発明のモケット２０は、弾性糸が地緯糸に使用され、織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が６０〜３００Ｎ／５ｃｍであり、織幅方向における弾性に優れているものの、地経糸１１には塑性変形し易い非弾性糸が使用されている。
しかし、本発明の肢体支持装置では、一対の支桿２４と支桿２４が向き合う方向に地緯糸１２の連続する織幅方向Ｗを向け、それら一対の支桿２４・２４に側縁部２３・２３を係止してモケット２０を張設しており、非弾性糸である地経糸１１の続く製織方向Ｌに緊張されることはないので、その使用中に地経糸１１の地緯糸１２に対する締束力Ｆが弱まるとしても、その肢体支持面２５に窪みが発生することはない。
【００３８】
肢体支持装置の一対の支桿２４と支桿２４が向き合う方向に織幅方向Ｗを向けてモケット２０を張設する際には、その一対の支桿２４と支桿２４が向き合う織幅方向Ｗにモケット２０を伸長するが、その場合、その一対の支桿２４と支桿２４の間に張設されるモケット２０の織幅方向Ｗにおける寸法Ｈと、その一対の支桿２４と支桿２４の間の距離Ｈ＋ΔＨとの差ΔＨを、そのモケット２０の織幅方向Ｗにおける寸法Ｈで除した値（ΔＨ／Ｈ）に１００を掛けて算定されるモケット２０の伸長率Ｋと、その寸法Ｈのモケット２０の織幅方向Ｗに織り込まれている地緯糸１２の縮率Ｍとの差Ｑ＝Ｍ−Ｋが＋２％以下（Ｑ≦２）になるようにする。
【００３９】
パイル密度は、パイル面の単位面積１ｃｍ2 に介在するパイル１７を構成しているパイル繊維の単繊維繊度の合計量として示されるパイル・デシテックス換算密度が１５００００ｄｔｅｘ／ｃｍ2 に、概して１６００００〜３０００００ｄｔｅｘ／ｃｍ2 になるようにするとよい。
ここに、”パイル・デシテックス換算密度”とは、モケットの単位面積（１ｃｍ2 ）に含まれる全てのパイル繊維を太い一本の繊維に集約した場合の当該一本の仮想繊維の繊度、即ち、モケットの単位面積（１ｃｍ2 ）内に介在されていると仮想することの出来る太い一本の仮想パイル繊維の繊度を意味し、パイル密度の２倍とパイル糸の総繊度（ｄｔｅｘ）との積として算定される。その算定において、パイル密度の２倍をパイル糸の総繊度に掛けるのは、パイル糸のニードルループ（輪奈）が破断されて２本一番（つがい）のカットパイル片が発生することによる。
【００４０】
モケット２０は、ダブルモケットでもシングルモケットでもよく、パイル１７は、カットパイルでもループパイルでもよく、そのパイル長は、２〜１０ｍｍにする。
【００４１】
モケットの織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が６０〜３００Ｎ／５ｃｍに成るようにするには、地緯糸１２のカバーファクターＫが４００〜５００になるようにするとよいが、具体的に言えば、織り込まれて製織方向の１ｃｍの間に介在する地緯糸１２の合計総繊度が５０００〜３００００ｄｔｅｘ／ｃｍになるように緯糸密度を設定する。
【００４２】
バッキング工程で非弾性（地経糸１１）が収縮して弾性糸（地緯糸１２）に曲折跡が生じないようにし、又、弾性糸（地緯糸１２）の弾性が損なわれないようにするため、裏打ち用接着剤の塗膜の乾燥は低温で行うとよい。
【００４３】
地緯糸１２の縮率（１００×ΔＡ／Ａ）を９％以下にするには、製織過程での地経糸１１のテンションを緩くし、地経糸１１の縮率（１００×ΔＢ／Ｂ）が１０〜２０％になるようにする。好ましくは地緯糸１２の縮率（１００×ΔＡ／Ａ）を７％以下に、更に好ましくは５％以下で概して１〜４％にし、地緯糸１２の縮率（Ｐ＝１００×ΔＡ／Ａ）と地経糸１１の縮率（１００×ΔＢ／Ｂ）との縮率比（Ｑ／Ｐ）が２〜１０（倍）に、好ましくは３〜５（倍）になるようにする。
地緯糸１２の縮率を４％以下にするときは、支桿２４と支桿２４の間に張設する際にモケット２０を十分に緊張して地緯糸１２の縮率を吸収し易く、又、非弾性糸（地経糸）が塑性変形して地緯糸１２に対する拘束力Ｆが弱まっても、地緯糸１２が曲折跡のあるジグザグに曲折した状態から直線状態に弾性復元する程度も少なくなり、モケット２０の張設された支桿２４と支桿２４の間で窪みが発生せず、肢体支持面２５を緊張状態に保つことが出来る。
【００４４】
地経糸１１には、それが非弾性糸であれば、短繊維紡績糸とマルチフィラメント糸の何れをも使用することが出来るが、地経糸１１が塑性変形して地緯糸１２に対する締束力Ｆが弱い弛緩状態になり、地緯糸１２が縮率（１００×ΔＡ／Ａ）に応じて真っ直ぐに伸長した状態に弾性的に復帰し易くする上では、繊維自体が伸長したり弛緩しなくても繊維間のズレによって糸条自体が弛緩し易い構造になっている短繊維紡績糸を地経糸１１に使用し、その単繊維繊度を３ｄｔｅｘ以下にすることが望ましい。
本発明において、『非弾性糸』とは、ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸に対する用語であり、１５％伸長後の弾性回復率が９０％未満のレーヨン、ナイロン、ポリエステル繊維、アクリル繊維等の通常の繊維糸条を意味する。
非弾性糸である地経糸１１には、それが塑性変形して締束力Ｆが弱い弛緩状態になり易いナイロン、ポリエステル繊維、アクリル繊維等の熱可塑性合成繊維、特にポリエステル繊維を使用するとよい。
【００４５】
支桿２４と支桿２４の間に張設したモケット２０の窪みや皺の発生を予防する上では、地緯糸１２にだけではなく、一部の地経糸１１に、例えば、図示するように隣り合うパイル列とパイル列の間に地経糸を複数本１組として配列する場合において、各組の複数本の中の１本の地経糸、或いは、複数組の中の何れか１組の複数本の中の１本の地経糸に弾性糸を使用することも出来る。
本発明において、『地経糸が、主として非弾性糸によって構成』とは、そのように、隣り合うパイル列とパイル列の間に配列される複数本１組となる一部の地経糸に弾性糸を使用することが出来ることを意味する。
【００４６】
裏打ち用接着剤には、厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度が２００〜１３５０％であり、その破断時の抗張力が５〜４０％であり、その１００％モジュラスが０．５〜２２Ｎ／ｍｍ2 となるポリウレタン系樹脂組成物を使用するとよい。その裏打ち用接着剤を塗布して仕上げたモケットは、その織幅方向における１０％伸長時の伸長応力が１２０〜１５０Ｎ／５ｃｍになるようにすることが望ましい。
【実施例】
【００４７】
［耐久性試験法］
内部寸法縦４００ｍｍ、横４００ｍｍの水平に向けた矩形型枠に、製織方向を縦にし、織幅方向を横にし、製織方向に１．５％伸長し、織幅方向に３％伸長し、パイル面を表側に向けてモケットを張設し、荷重５０ｋｇｆ、縦２５０ｍｍ、横３００ｍｍの矩形鉄板を２０ｍｍの高さから矩形鉄板の中心をモケットの中心に合わせ、０．５秒につき１回のサイクルで繰り返し落下させ、その落下回数が５００回、１０００回、５０００回、１００００回、５００００回の各回後に、縦２５０ｍｍ、横３００ｍｍ、荷重５Ｎの矩形加圧板をモケットの中心部に載せたときの矩形型枠周辺からのモケットの中心部の窪み量をへたり量（ｈ）として測定する。
同時に、落下回数が５００回、１０００回、５０００回、１００００回、５００００回の各回後に、パイル面を表側に向けて矩形型枠に張設されたモケットの中心部に縦２５０ｍｍ×横３００ｍｍの矩形鉄板を当てて押圧荷重を掛ける過程において、荷重が９８Ｎに達した時点でのモケットの静バネ定数と、荷重が４９０Ｎに達した時点でのモケットの静バネ定数と、荷重が９８０Ｎに達した時点でのモケットの撓み量と、荷重を掛け始めてから除重して荷重０Ｎに復帰させる過程でのモケットのヒステリシスロス率を測定する。
【００４８】
［通気性試験法］
ＪＩＳ−Ｌ−１０９６（フラジール法）によってモケットの通気量を測定する。
【００４９】
［１０％伸長時伸長応力測定法］
モケットから織幅方向に２５０ｍｍ、製織方向に５０ｍｍの試験片を採取し、荷重−歪・試験機にかけて１０％伸長時の伸長荷重（単位：Ｎ／５ｃｍ）を測定する。
【００５０】
［実施例１］
繊度５００ｄｔｅｘ、破断伸度１６０％、１０％伸長時の伸長応力０．２４ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率９０％以上の熱融着性芯鞘複合ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸（東洋紡績株式会社商品名：Ｔダイヤフローラ５００Ｔ−１ＣＤ−Ｗ）を地緯糸１２に使用し、単繊維繊度３ｄｔｅｘ、総繊度３５４ｄｔｅｘ（３０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸を地経糸１１に使用し、単繊維繊度２ｄｔｅｘ以下、総繊度５３１ｄｔｅｘ（２０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸をパイル糸１３に使用して織成された経糸密度１６．５本／ｃｍ、緯糸密度２０本／ｃｍ、パイル長２．２ｍｍのモケット２０の裏面にアルキルリン酸金属塩３０重量部とポリエーテル系ポリウレタン樹脂４０重量部と水２０重量部と増粘剤５重量部から成るポリウレタン系樹脂裏打ち用接着剤を１２０ｇ／ｍ2 （乾燥塗布量）塗布し、加熱乾燥し仕上げた。
そのベース織地の地緯糸のカバーファクターは４４７であり、地経糸１１の縮率は１４％、地緯糸１２の縮率は２％であった。
裏打ち用接着剤の厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度は１３５０％であり、その破断時の抗張力は１７％であり、その１００％モジュラスは０．７Ｎ／ｍｍ2 であった。
この実施例１で得られたモケット２０の通気度は０．２７ｃｃ／ｃｍ2 ／ｓｅｃ、織幅方向での１０％伸長時の伸長応力は１３９Ｎ／５ｃｍであった。
この実施例１で得られたモケット２０の耐久性は［表１］に示す通りである。
【００５１】
【表１】
2010285736.tif 000003
【００５２】
［実施例２］
繊度１０００ｄｔｅｘ、破断伸度１５０％、１０％伸長時の伸長応力０．３５ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率９０％以上の熱融着性芯鞘複合ポリエーテルエステル系モノフィラメント弾性糸（東洋紡績株式会社商品名：Ｔダイヤフローラ１０００Ｔ−１ＢＤ−Ｂ）を地緯糸１２に使用し、単繊維繊度３ｄｔｅｘ、総繊度３５４ｄｔｅｘ（３０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸を地経糸１１に使用し、単繊維繊度２ｄｔｅｘ以下、総繊度５３１ｄｔｅｘ（２０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸をパイル糸１３に使用して織成された経糸密度２２本／ｃｍ、緯糸密度１５．５本／ｃｍ、パイル長２．２ｍｍのモケット２０の裏面にアルキルリン酸金属塩３０重量部とポリエーテル系ポリウレタン樹脂４０重量部と水２０重量部と増粘剤５重量部から成るポリウレタン系樹脂裏打ち用接着剤を１２０ｇ／ｍ2 （乾燥塗布量）塗布し、加熱乾燥して仕上げた。
そのベース織地の地緯糸のカバーファクターは４９０であり、地経糸１１の縮率は２０％、地緯糸１２の縮率は５％であった。
裏打ち用接着剤の厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度は１３５０％であり、その破断時の抗張力は１７％であり、その１００％モジュラスは０．７Ｎ／ｍｍ2 であった。
この実施例２で得られたモケット２０の通気度は０．７４ｃｃ／ｃｍ2 ／ｓｅｃ、織幅方向での１０％伸長時の伸長応力は２５８Ｎ／５ｃｍであった。
この実施例２で得られたモケット２０の耐久性は［表２］に示す通りである。
【００５３】
【表２】
2010285736.tif 000004
【００５４】
［比較例］
繊度５５０ｄｔｅｘ、破断伸度３６％、１０％伸長時の伸長応力０．６３ｃＮ／ｄｔｅｘ、１５％伸長後の弾性回復率５０％以下、ポリエステル短繊維紡績糸（３０番手／２本撚り）に繊度４０ｄｔｅｘ、破断伸度１００％以上、１０％伸長時の伸長応力が微弱（０．０５ｃＮ／ｄｔｅｘ以下）なポリウレタンモノフィラメント糸を巻き付けたポリエステル／ポリウレタン合撚糸を地緯糸１２に使用し、単繊維繊度３ｄｔｅｘ、総繊度３５４ｄｔｅｘ（３０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸を地経糸１１に使用し、単繊維繊度２ｄｔｅｘ以下、総繊度５３１ｄｔｅｘ（２０番手／２本撚り）のポリエステル短繊維紡績糸をパイル糸１３に使用して織成された経糸密度２１．５本／ｃｍ、緯糸密度１９本／ｃｍ、パイル長２．２ｍｍのモケット２０の裏面にアルキルリン酸金属塩３０重量部とポリエーテル系ポリウレタン樹脂４０重量部と水２０重量部と増粘剤５重量部から成るポリウレタン系樹脂裏打ち用接着剤を１２０ｇ／ｍ2 （乾燥塗布量）塗布し加熱乾燥し仕上げた。
そのベース織地の地緯糸のカバーファクターは４４５であり、地経糸１１の縮率は７％、地緯糸１２の縮率は１１％であった。
裏打ち用接着剤の厚み５００μｍの乾燥塗膜の破断伸度は１３５０％であり、その破断時の抗張力は１７％であり、その１００％モジュラスは０．７Ｎ／ｍｍ2 であった。
この比較例で得られたモケット２０の通気度は０．２４ｃｃ／ｃｍ2 ／ｓｅｃ、織幅方向での１０％伸長時の伸長応力は１６３Ｎ／５ｃｍであった。
この比較例で得られたモケット２０の耐久性は［表３］に示す通りである。
【００５５】
【表３】
2010285736.tif 000005
【００５６】
［考察］
実施例１のモケットは、比較例のモケットに比較し、地緯糸の繊度が５００〜５５０ｄｔｅｘであり、地緯糸のカバーファクターが４４５〜４４７であって略同じであるが、地緯糸にモノフィラメント糸を使用した実施例１のモケットは、地緯糸に短繊維紡績糸（マルチフィラメント）を使用した比較例のモケットに比較して通気度が高く、通気性に優れていた。
又、実施例２のモケットは、その地緯糸の繊度が２０００ｄｔｅｘであり、繊度が５５０ｄｔｅｘの地緯糸を使用した比較例のモケットに比較し、地緯糸の繊度が比較例の地緯糸の繊度の約４倍であるが、地緯糸にモノフィラメント糸を使用した実施例１のモケットは、地緯糸に短繊維紡績糸（マルチフィラメント）を使用した比較例のモケットに比較して通気度が高く、通気性に優れていた。
実施例１・２のモケットは、比較例のモケットに比較してバネ定数と伸長量が低くクッション性に富むが、地緯糸の縮率が比較例の地緯糸の縮率の半分以下であり、へたり量が比較例のモケットに比較して著しく少なく、耐久性に優れていた。
尚、比較例のモケットの耐久性試験は、矩形鉄板の落下回数が５０００回に達した時点でのへたり量が、矩形鉄板の落下回数が５００００回に達した時点での実施例１・２のモケットのへたり量に比して余りにも多いことから、矩形鉄板の落下回数が５００００回に達するまでの比較例のモケットのへたり量の測定を省略している。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明のモケットは、ベンチ、ソファー、座席、椅子、座椅子、肘掛け、枕、オットマン等の肢体支持装置の向き合う支桿と支桿の間に張設して肢体を弾性的に支持する肢体支持面材に使用されるほか、座席、椅子、座椅子等の肢体支持面を構成するポリウレタンフォームその他の発泡体や樹脂綿不織布等のクッション材の表面を覆う椅子張り地等の表面材や車両内装材に使用される。
【符号の説明】
【００５８】
１１：地経糸
１２：地緯糸
１３：パイル糸
１４：ベース織地
１５：重なる箇所
１６：重なる箇所
１７：カットパイル
１８：パイル根元
１９：織前
２０：モケット
２１：筬羽
２２：布目
２３：側縁
２４：支桿
２５：肢体支持面
Ｆ  ：締束力
Ｌ  ：製織方向
Ｗ  ：織幅方向
【図１】
2010285736.tif 000006
【図２】
2010285736.tif 000007
【図３】
2010285736.tif 000008