(57)【要約】【課題】ある画像（ウィンドウ等）を別の画像が表示されている領域を含む位置に移動させる場合に、当該別の画像について操作を行うことなく、各々の視認を妨げずに複数の画像を移動させる。【解決手段】選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２が図（ａ）のように表示されている場合において、選択ウィンドウＷ１を矢印Ａｒの方向（左方向）に移動させると、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが図（ｂ）のように接する。そのまま移動を続けると、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが図（ｃ）のように重なる。選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２の重なり量が所定量に達すると、図（ｄ）又は（ｄ）のように、非選択ウィンドウＷ２を移動方向（左方向）と反対の方向、すなわち右方向に移動させる。【選択図】図５
2010066830.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を表示する表示手段の所定の表示領域における第１及び第２の情報画像の表示位置を制御する表示制御手段と、
前記第１の情報画像をある移動方向に移動させる指示を受け付ける受付手段とを備え、
前記表示制御手段は、
前記受付手段により指示が受け付けられている期間に、前記第１の情報画像を当該指示が表す移動方向に移動させる第１の処理と、
前記第１の情報画像が、前記第１の処理により移動されることによって前記第２の情報画像と接し、接した後に前記移動方向にさらに所定分移動された場合に、前記第２の情報画像を、前記第１の情報画像の移動方向と異なる方向に、当該第１の情報画像と重ならないように移動させる第２の処理とを実行する
ことを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記表示制御手段は、
前記第２の処理において、前記第１の情報画像からみて前記移動方向側に表示されている前記第２の情報画像を、当該第１の情報画像からみて前記移動方向の反対方向側に表示されるように移動させる
ことを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記表示制御手段は、
前記第２の処理において、前記第２の情報画像を、前記移動方向に直交する方向に移動させる
ことを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記表示制御手段は、
前記第１の処理において、前記受付手段により指示が受け付けられている期間における前記第１の情報画像の前記移動方向に対する移動速度を、前記第１の情報画像が前記第２の情報画像に接近するにつれて小さくする
ことを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記表示制御手段は、
前記第２の処理において、
前記第１の情報画像が前記第２の情報画像と接すると、当該第１及び第２の情報画像を前記移動方向にともに移動させ、
前記第２の情報画像が所定の位置に達した後に、前記第１の情報画像がさらに所定分移動された場合に、当該第２の情報画像を前記移動方向と異なる方向に移動させる
ことを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記表示制御手段は、
前記第１の情報画像が前記第２の情報画像に接した後における前記移動方向への移動が前記所定分に満たない状態を所定時間表示させた場合に、前記第１の情報画像を前記移動方向と反対の方向に移動させる第３の処理を実行する
ことを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の情報処理装置。
【請求項７】
コンピュータを、
画像を表示する表示手段の所定の表示領域における第１及び第２の情報画像の表示位置を制御する表示制御手段と、
前記第１の情報画像をある移動方向に移動させる指示を受け付ける受付手段として機能させるためのプログラムであって、
前記表示制御手段に、
前記受付手段により指示が受け付けられている期間に、前記第１の情報画像を当該指示が表す移動方向に移動させる第１の処理と、
前記第１の情報画像が、前記第１の処理により移動されることによって前記第２の情報画像と接し、接した後に前記移動方向にさらに所定分移動された場合に、前記第２の情報画像を、前記第１の情報画像の移動方向と異なる方向に、当該第１の情報画像と重ならないように移動させる第２の処理とを実行させる
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＧＵＩ（Graphical User Interface）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ウィンドウ等の画像を表示領域に並べて表示する場合がある。この場合において、ウィンドウは、移動させることも可能である。ウィンドウは、その視認を妨げないようにするためには、重ならないように表示されることが望ましい。
ウィンドウを移動させつつ、その視認を妨げないようにするための技術には、例えば、特許文献１及び２に記載された技術がある。特許文献１及び２には、あるウィンドウを移動させた場合に、その移動方向に別のウィンドウが表示されていると、双方のウィンドウをともに移動させることが記載されている。
【特許文献１】特開平８−３２８５３１号公報（図９等）
【特許文献２】特開２００６−１９５５１２号公報（図２、３及び５等）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、表示領域は有限であるため、複数のウィンドウを同じ移動方向に移動させるだけでは、表示領域の境界において所望の動作を行えなくなる。また、複数のウィンドウを所望の位置に配置したい場合には、それぞれのウィンドウを操作すれば足りるが、それぞれのウィンドウをいちいち操作するのは手間がかかる。
そこで、本発明は、ある画像（ウィンドウ等）を別の画像が表示されている領域を含む位置に移動させる場合に、当該別の画像について操作を行うことなく、各々の視認を妨げずに複数の画像を移動させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明に係る情報処理装置は、画像を表示する表示手段の所定の表示領域における第１及び第２の情報画像の表示位置を制御する表示制御手段と、前記第１の情報画像をある移動方向に移動させる指示を受け付ける受付手段とを備え、前記表示制御手段は、前記受付手段により指示が受け付けられている期間に、前記第１の情報画像を当該指示が表す移動方向に移動させる第１の処理と、前記第１の情報画像が、前記第１の処理により移動されることによって前記第２の情報画像と接し、接した後に前記移動方向にさらに所定分移動された場合に、前記第２の情報画像を、前記第１の情報画像の移動方向と異なる方向に、当該第１の情報画像と重ならないように移動させる第２の処理とを実行する構成を特徴とする。
【０００５】
本発明に係る情報処理装置において、前記表示制御手段は、前記第２の処理において、前記第１の情報画像からみて前記移動方向側に表示されている前記第２の情報画像を、当該第１の情報画像からみて前記移動方向の反対方向側に表示されるように移動させる構成であってもよい。
あるいは、前記表示制御手段は、前記第２の処理において、前記第２の情報画像を、前記移動方向に直交する方向に移動させる構成であってもよい。
【０００６】
本発明に係る情報処理装置において、前記表示制御手段は、前記第１の処理において、前記受付手段により指示が受け付けられている期間における前記第１の情報画像の前記移動方向に対する移動速度を、前記第１の情報画像が前記第２の情報画像に接近するにつれて小さくする構成であってもよい。
【０００７】
本発明に係る情報処理装置において、前記表示制御手段は、前記第２の処理において、前記第１の情報画像が前記第２の情報画像と接すると、当該第１及び第２の情報画像を前記移動方向にともに移動させ、前記第２の情報画像が所定の位置に達した後に、前記第１の情報画像がさらに所定分移動された場合に、当該第２の情報画像を前記移動方向と異なる方向に移動させる構成であってもよい。
【０００８】
本発明に係る情報処理装置において、前記表示制御手段は、前記第１の情報画像が前記第２の情報画像に接した後における前記移動方向への移動が前記所定分に満たない状態を所定時間表示させた場合に、前記第１の情報画像を前記移動方向と反対の方向に移動させる第３の処理を実行する構成であってもよい。
【０００９】
また、本発明に係るプログラムは、コンピュータをこれらの情報処理装置として機能させることを特徴とするものである。また、本発明に係るプログラムは、インターネット等のネットワークを介して、コンピュータにダウンロードさせ、これをインストールして利用可能にするなどの形態でも提供され得る。なお、本発明は、かかるプログラムを記憶させた光ディスク等の記録媒体としても特定され得る。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ある画像を別の画像が表示されている領域を含む位置に移動させる場合に、当該別の画像を当該ある画像と重ならない位置に移動させるため、当該別の画像について操作を行うことなく、各々の視認を妨げずに複数の画像を移動させることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
［実施形態］
図１は、本発明の一実施形態である通信端末装置の物理的構成を示すブロック図である。同図に示すように、通信端末装置１０は、制御部１１と、無線通信部１２と、表示部１３と、操作部１４とを備える。なお、本実施形態の通信端末装置１０は、図示せぬマイクやスピーカ等の音声を入出力する手段を備えた、携帯電話機であるとする。
【００１２】
制御部１１は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１１ａ、ＲＯＭ（Read Only Memory）１１ｂ、ＲＡＭ（Random Access Memory）１１ｃ及びＥＥＰＲＯＭ（Electronically Erasable and Programmable ROM）１１ｄを備え、ＣＰＵ１１ａがＲＡＭ１１ｃをワークエリアとして用いてＲＯＭ１１ｂやＥＥＰＲＯＭ１１ｄに記憶されたプログラムを実行し、これにより通信端末装置１０の各部の動作を制御する。無線通信部１２は、アンテナ１２ａを備え、所定の移動通信網とのデータ通信を無線で行う。表示部１３は、液晶ディスプレイや液晶駆動回路を備え、制御部１１から供給される表示データに応じた画像を所定の表示領域に表示する。操作部１４は、複数のキー（操作子）を備え、ユーザの押下操作に応じた操作情報を制御部１１に供給する。操作部１４が備えるキーには、ウィンドウの移動方向を指示するためのキー（以下「方向キー」という。）が含まれる。ユーザは、方向キーを操作することにより、ウィンドウを所望の位置に移動させることが可能である。なお、方向キーは、本実施形態においては上下左右の４方向を移動方向として択一的に選択できる、いわゆる十字キーであるとするが、斜め方向（右上や左下）など、上下左右以外の方向を選択できるものであってもよい。また、ここでいうキーは、いわゆるハードボタンであってもよいし、液晶ディスプレイに重ねて設けられたタッチセンサであってもよい。
【００１３】
なお、本実施形態の表示部１３は、長方形の表示領域を有するものとする。この長方形は、短辺が左右方向に延びる辺であり、長辺が上下方向に延びる辺である。以下においては、この表示領域について直交座標を定義し、左右方向をＸ軸、上下方向をＹ軸とする。この座標の原点は、その位置を特に問わない。
【００１４】
ＲＯＭ１１ｂは、あらかじめいくつかのプログラムを記憶している。以下ではこれを「プリインストールプログラム」という。プリインストールプログラムは、マルチタスクオペレーティングシステム（以下「マルチタスクＯＳ」という。）、Ｊａｖａ（登録商標）プラットフォーム及びネイティブアプリケーションを含む。マルチタスクＯＳは、複数のタスクの擬似的な並列実行を実現するために必要な仮想メモリ空間の割り当てなどの各種機能をサポートしたオペレーティングシステムである。Ｊａｖａプラットフォームは、マルチタスクＯＳを搭載した通信端末装置１０において後述するＪａｖａ実行環境１４０を実現するためのコンフィギュレーションであるＣＤＣ（Connected Device Configuration）に従って記述されたプログラム群である。ネイティブアプリケーションは、通話等の通信端末装置１０における基本的な機能を実現するプログラムである。
【００１５】
ＥＥＰＲＯＭ１１ｄは、Ｊａｖａアプリケーションが記憶されるＪａｖａアプリケーション格納領域を有する。Ｊａｖａアプリケーションは、Ｊａｖａ実行環境下における処理の手順自体を記述した実体プログラムとその実体プログラムの実行に伴って利用される画像ファイルや音声ファイルとを結合したＪＡＲ(Java Archive)ファイルと、そのＪＡＲファイルのインストールや起動などに関する各種の属性を記述したＡＤＦ（Application Descriptor File）とを有している。このＪａｖａアプリケーションは、コンテンツプロバイダ又は通信事業者により作成されて外部のサーバ装置などに格納され、通信端末装置１０からの要求に応じてそれらのサーバ装置から適宜ダウンロードされるようになっている。
【００１６】
図２は、ＲＯＭ１１ｂ及びＥＥＰＲＯＭ１１ｄに記憶された各種プログラムの実行により通信端末装置１０の制御部１１に実現される各部の論理的構成を示す図である。同図に示すように、各種プログラムを実行する通信端末装置１０には、ネイティブアプリケーション１１２及びＪａｖａ実行環境１１３がＯＳ１１１上に実現され、また、ＥＥＰＲＯＭ１１ｄには第１ストレージ１１４と第２ストレージ１１５とが確保される。
【００１７】
Ｊａｖａ実行環境１１３は、ＲＯＭ１１ｂのＪａｖａプラットフォームにより実現される。Ｊａｖａ実行環境１１３は、クラスライブラリ１１６、ＪＶＭ（Java Virtual Machine）１１７及びＪＡＭ（Java Application Manager）１１８からなる。クラスライブラリ１１６は、特定の機能を有するプログラムモジュール（クラス）群を１つのファイルに結合したものである。ＪＶＭ１１７は、上述のＣＤＣのために最適化されたＪａｖａ実行環境であり、Ｊａｖａアプリケーションとして提供されるバイトコードを解釈して実行する機能を有する。ＪＡＭ１１８は、Ｊａｖａアプリケーションのダウンロード、インストール、起動、終了などを管理する機能を有する。
【００１８】
第１ストレージ１１４は、ＪＡＭ１１８の管理の下にダウンロードされるＪａｖａアプリケーション（ＪａｒファイルとＡＤＦ）を格納する領域である。第２ストレージ１１５は、Ｊａｖａアプリケーションの実行の際に生成されたデータをその終了後に格納しておくための領域であり、インストールされたＪａｖａアプリケーション毎に個別の格納領域が割り当てられるようになっている。そして、あるＪａｖａアプリケーションに割り当てられた格納領域のデータは、そのＪａｖａアプリケーションが実行されている間のみ書き換え可能となっており、別のＪａｖａアプリケーションが書き換えを行い得ないようになっている。
【００１９】
本実施形態のＪａｖａアプリケーションには、複数のウィンドウを表示するためのアプリケーションが含まれる。複数のウィンドウを表示するためのＪａｖａアプリケーションには、「一覧表示アプリケーション」と「ウィジェット」とがある。ここにおいて、一覧表示アプリケーションとは、表示部１３の表示領域に１又は複数のウィンドウを表示し、その表示態様を制御するためのアプリケーションをいう。また、「ウィジェット」とは、一覧表示アプリケーションによってウィンドウが表示されることによって、所定の機能を実現するアプリケーションをいう。なお、本実施形態の一覧表示アプリケーションは、後述する特定の場合を除き、複数のウィンドウが重ならないように表示を制御するものである。
【００２０】
本実施形態において「ウィンドウ」とは、あるウィジェットに対して割り当てられる表示部１３の一部の表示領域をいうものであり、他の部分と区別可能な画像として表示される。ウィンドウは、ある有意な情報を表示するものであり、本発明における「情報画像」の一例に相当する。なお、ウィンドウの形状やサイズ（面積）は、ウィジェット毎に決められているが、可変であることを妨げない。また、ウィンドウは、ユーザの操作に応じて移動可能である。
【００２１】
本実施形態においては、ウィジェットが複数あり、それぞれのウィジェットが異なる機能を実現する。ウィジェットには、例えば、時計を模した画像をウィンドウに表示することによって日時を表示するものや、ユーザが入力した文字等を備忘録のようにウィンドウに表示するものや、映像又は音楽を再生するものなどがある。また、ウィジェットは、適当なタイミングで無線通信部１２を介してニュースや天気予報などの情報を取得し、取得した情報に応じた表示を行うものであってもよい。
【００２２】
本実施形態の通信端末装置１０の構成は、以上のとおりである。この構成のもと、通信端末装置１０は、ユーザの要求に応じて複数のアプリケーションを実行する。本実施形態の通信端末装置１０は、ウィジェットのウィンドウを複数表示することによっていわゆるマルチウィンドウシステムを実現している。つまり、通信端末装置１０は、複数のウィンドウを表示する場合には、一覧表示アプリケーションを実行している状態にある。ユーザは、複数のウィンドウが表示されている場合において、所定の操作を行うと、複数のウィンドウのうちのいずれかを選択することができる。以下においては、説明の便宜上、選択されているウィンドウを「選択ウィンドウ」といい、選択されていないウィンドウを「非選択ウィンドウ」という。選択ウィンドウは、本発明における「第１の情報画像」の一例であり、非選択ウィンドウは、本発明における「第２の情報画像」の一例である。なお、本実施形態において、ウィンドウについて「選択」とは、当該ウィンドウに入力フォーカスを与えることをいう。
【００２３】
通信端末装置１０は、ユーザにより選択ウィンドウが選択された状態で方向キーによる移動方向の指示を受け付けると、選択ウィンドウをその移動方向に移動させる。すなわち、通信端末装置１０は、方向キーの操作に応じて、選択ウィンドウを所定の移動方向に移動させることができる。なお、通信端末装置１０は、選択ウィンドウの移動量を、方向キーの１回の押下につき所定量（例えば、表示領域の１画素分）となるように設定するが、同じ移動方向の方向キーを押し続けた場合に複数回の押下に相当するとみなしてもよい。また、押下が複数回された場合には、回数が増えるに従って１回あたりの移動量を多くしてもよい。このようにすれば、選択ウィンドウの移動に加速度が生じているような感覚をユーザに与えることができ、また、ユーザが所望する移動をより迅速に行うことが可能となる。
【００２４】
図３は、通信端末装置１０の制御部１１が複数のウィンドウを表示するときに実現する機能を示す機能ブロック図である。同図に示すように、通信端末装置１０の制御部１１は、記憶されたプログラムを実行することにより、受付部２１０及び表示制御部２２０に相当する各機能を実現する。表示制御部２２０は、より詳細には、初期表示部２２１、移動制御部２２２、重なり検知部２２３及び位置変更部２２４に分けられる。
【００２５】
受付部２１０は、ウィンドウの表示に関する指示を受け付ける機能を有する。本実施形態において、受付部２１０が受け付ける指示は、ウィンドウを表示させ、又は非表示にさせる指示と、選択ウィンドウを選択する指示と、選択ウィンドウを移動させる指示の３種類である。なお、選択ウィンドウを移動させる指示は、より詳細には、本実施形態においては４方向ある。受付部２１０は、操作部１４により供給される操作情報からこれらの指示を特定する。表示制御部２２０は、表示部１３における表示を制御する機能を有する。表示制御部２２０は、受付部２１０が特定した指示に応じて、ウィンドウの表示位置を変化させる制御を行う。
【００２６】
初期表示部２２１は、複数のウィンドウを互いが重ならないように表示させる。初期表示部２２１は、複数のウィンドウの表示位置をあらかじめ記憶していてもよいし、各々のウィンドウが重ならないような配置を演算により特定してもよい。なお、初期表示部２２１が表示させるウィンドウの数は、途中で増減してもよい。また、初期表示部２２１は、表示されているウィンドウのいずれかを選択ウィンドウとし、他のウィンドウを非選択ウィンドウとする。初期表示部２２１は、ユーザが選択ウィンドウと非選択ウィンドウとを区別できるような表示態様でウィンドウを表示すると、望ましい。
【００２７】
移動制御部２２２は、選択ウィンドウを移動させる指示に応じて、選択ウィンドウの移動の態様を制御する。移動制御部２２２は、選択ウィンドウの移動方向や移動速度を特定し、特定した移動方向や移動速度に従って選択ウィンドウが移動するように制御する。移動制御部２２２は、選択ウィンドウの移動速度を特定する場合には、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの距離を用いてもよいが、この点は変形例において説明する。本実施形態において、選択ウィンドウの移動速度は、上述した移動量によって決定されるものとする。
【００２８】
重なり検知部２２３は、選択ウィンドウが移動されて非選択ウィンドウと接し、非選択ウィンドウと重なった場合に、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なる量を検知する。以下においては、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なる量のことを「重なり量」という。重なり量は、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なる領域の面積であってもよいし、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なる領域の移動方向についての幅（の最大値）であってもよい。なお、本実施形態において「重なる」とは、一方のウィンドウの表示領域の少なくとも一部が他方のウィンドウの表示領域と共通になる状態をいうものである。ウィンドウどうしが重なる状態とは、典型的には、一方のウィンドウの視認が妨げられる状態である。
【００２９】
位置変更部２２４は、重なり検知部２２３により検知された重なり量が所定量に達した場合に、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの表示位置を変更する。また、位置変更部２２４は、非選択ウィンドウの表示位置を変更する場合に、選択ウィンドウの表示位置を併せて変更してもよい。すなわち、位置変更部２２４は、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウを移動させるとともに、場合により、選択ウィンドウをも移動させる。
【００３０】
図４は、表示制御部２２０が実行する表示制御処理を示すフローチャートである。同図に示す表示制御処理は、選択ウィンドウを含む複数のウィンドウが表示されている場合において、ユーザが選択ウィンドウを移動させる指示を行うことにより実行される処理である。よって、この表示制御処理が実行される場合には、初期表示部２２１による表示が事前に行われている。
【００３１】
図４に示す表示制御処理において、まず、表示制御部２２０は、指示された移動方向に選択ウィンドウを移動させる（ステップＳ１）。続いて、表示制御部２２０は、選択ウィンドウが複数の非選択ウィンドウのいずれかと重なっているか否かを判断する（ステップＳ２）。なお、表示制御部２２０は、選択ウィンドウが非選択ウィンドウと重なっていない場合には、本処理を終了し、新たに移動方向を指示された場合に本処理を再び実行する。
【００３２】
また、表示制御部２２０は、選択ウィンドウにいずれかの非選択ウィンドウが重なっている場合には、その重なり量が所定量に達しているか否かを判断する（ステップＳ３）。ここにおいて、重なり量の「所定量」とは、あらかじめ決められた値であってもよいし、重なるウィンドウのサイズに応じて決められる値であってもよい。例えば、表示制御部２２０は、非選択ウィンドウの表示領域のうちの５０％が選択ウィンドウの表示領域と重なった場合に、重なり量が所定量に達したとみなしてもよい。
【００３３】
重なり量が所定量に達していないと判断した場合、表示制御部２２０は、直前に指示された移動方向と同じ移動方向が所定時間内に指示されるか否かを判断する（ステップＳ４）。この指示が行われた場合、表示制御部２２０は、指示された移動方向に選択ウィンドウを移動させ（ステップＳ５）、上述したステップＳ３以降の処理を繰り返す。また、所定時間内に同じ移動方向が指示されなかった場合、表示制御部２２０は、選択ウィンドウを他のウィンドウと重ならない位置に移動させ（ステップＳ６）、本処理を終了させる。
【００３４】
なお、ステップＳ６の処理は、例えば、選択ウィンドウをそれまでの移動方向を反対の方向に移動させ、選択ウィンドウの表示位置を移動前の表示位置に戻す処理である。しかしながら、ステップＳ６の処理は、選択ウィンドウを他のウィンドウと重ならない位置に移動させるものであれば、その移動方向はそれまでの移動方向の反対の方向に限らない。
【００３５】
一方、重なり量が所定量に達していると判断した場合、表示制御部２２０は、重なりを有している選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの位置関係を逆転させる処理を実行し（ステップＳ７）、本処理を終了させる。このステップＳ７の処理のことを、以下においては「位置逆転処理」という。
【００３６】
図５は、位置逆転処理を説明するための図である。同図においては、移動方向が左方向、すなわち図中の矢印Ａｌであり、選択ウィンドウがＷ１、非選択ウィンドウがＷ２である場合を例示する。選択ウィンドウが移動される前は、図５（ａ）に示すように、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが重なっていない状態である。この状態において、選択ウィンドウＷ１を左方向に移動させると、やがて図５（ｂ）に示すように、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが接する状態になり、さらに選択ウィンドウＷ１を左方向に移動させると、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが重なる状態になる。
【００３７】
図５（ｃ）は、重なり量が所定量に達した時点の選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とを示す図である。なお、ここにおいて、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２とが重なる領域は、各々のウィンドウを示すハッチングを重ねて示した領域である。選択ウィンドウＷ１が図５（ｃ）に示す位置まで移動されると、表示制御部２２０は、選択ウィンドウＷ１からみて移動方向側に表示されている非選択ウィンドウＷ２を、選択ウィンドウＷ１からみて移動方向の反対方向側に表示されるように移動させる。このとき、表示制御部２２０は、図５（ｄ）に示すように、選択ウィンドウＷ１の表示位置を図５（ｃ）に示す位置から変化させずに、非選択ウィンドウＷ２を選択ウィンドウＷ１の右側に表示させてもよい。また、表示制御部２２０は、図５（ｅ）に示すように、選択ウィンドウＷ１の表示位置を図５（ａ）における非選択ウィンドウＷ２の表示位置に変化させ、非選択ウィンドウＷ２の表示位置を図５（ａ）における選択ウィンドウＷ１の表示位置に変化させてもよい。要するに、本実施形態における「逆転」は、重なりを有する選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの位置関係が移動方向について反対になるような移動であれば、各ウィンドウの具体的な表示位置を問わないものである。
【００３８】
以上のとおり、本実施形態の通信端末装置１０は、選択ウィンドウの移動が指示され続け、非選択ウィンドウとの重なり量が所定量に達した場合に、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの位置関係を逆転させる。よって、この通信端末装置１０によれば、表示部１３の表示領域の境界又はその近傍に選択ウィンドウを移動させたい場合であっても、非選択ウィンドウが表示領域の境界よりも外側に移動したり、あるいは選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なって表示されたりすることがないため、選択ウィンドウ及び非選択ウィンドウの視認を妨げることなく、選択ウィンドウを所望の位置に表示させることが可能である。また、本実施形態の通信端末装置１０によれば、非選択ウィンドウについて移動の指示を行わないでも、非選択ウィンドウを移動させることができるので、選択ウィンドウ及び非選択ウィンドウの双方について移動の指示を行う必要がない。
【００３９】
なお、選択ウィンドウの表示位置と非選択ウィンドウの表示位置とを逆転させる場合には、そうでない場合に比べ、これらのウィンドウが逆転後に他のウィンドウの視認を妨げる可能性が低い。なぜならば、選択ウィンドウの新たな表示位置は、それまで非選択ウィンドウが表示されていた領域を含み、非選択ウィンドウの新たな表示位置は、それまで選択ウィンドウが表示されていた領域を含むからである。よって、本実施形態の通信端末装置１０によれば、あるウィンドウを移動させつつ、複数のウィンドウを重ならないように表示させることを、簡単な処理で実現可能である。
【００４０】
さらに、本実施形態の通信端末装置１０は、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なりを有する状態で表示されている場合に、所定時間が経過すると、選択ウィンドウが他のウィンドウと重ならない位置まで移動されるようになっている。よって、この通信端末装置１０によれば、選択ウィンドウを移動させる指示が位置の逆転を生じる程度に継続されなかった場合においても、いずれのウィンドウの視認も妨げないようにすることができる。
【００４１】
［変形例］
本発明は、上述した実施形態と異なる形態で実施することが可能である。本発明は、例えば、以下のような形態で実施することも可能である。また、以下に示す変形例は、各々を適宜に組み合わせてもよい。
【００４２】
（１）変形例１
本発明において、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが接した後の各ウィンドウの表示態様は、これらを重ねるものに限らない。例えば、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが接した場合には、非選択ウィンドウの選択ウィンドウが接した側を移動方向に押し潰したように幅又は高さを小さく変形させて表示させてもよい。なお、この場合において、非選択ウィンドウの選択ウィンドウが接した側と反対側については、その表示位置を変えないようにしてもよい。また、かかる変形は、非選択ウィンドウではなく選択ウィンドウに行ってもよいし、双方に行ってもよい。
【００４３】
本例の変形を行う場合には、上述した「重なり量」に代えて、ウィンドウの変形量を用いることができる。つまり、本例に従った場合、表示制御部２２０は、ウィンドウの変形量が所定量に達した場合に、上述した位置逆転処理を行う。また、ウィンドウの変形量に代えて、変形が行われているときにユーザが指示した移動距離を用いることも可能である。つまり、本発明において、「第２の処理」の実行の可否を判断するために用いられる「所定分」は、移動方向への距離を表す１次元的な概念であってもよいし、重なりや変形の面積を表す２次元的な概念であってもよいということである。
【００４４】
（２）変形例２
本発明において、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向は、選択ウィンドウの移動方向の反対方向に限らない。本発明において、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向は、選択ウィンドウの移動方向と交差する方向であってもよい。
【００４５】
図６は、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向を例示する図であり、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向を選択ウィンドウの移動方向と直交する方向とした場合の例である。表示制御部２２０は、例えば、図６（ａ）に示すように、選択ウィンドウＷ１と非選択ウィンドウＷ２が表示されている場合において、選択ウィンドウＷ１が左方向、すなわち図中の矢印Ａｌが示す方向に移動されるとき、上述した位置逆転処理に代えて、図６（ｂ）又は図６（ｃ）に示すような移動を行ってもよい。ここにおいて、矢印Ａｌが示す方向は、Ｘ軸に平行な方向（左方向）であり、非選択ウィンドウＷ２の移動方向は、Ｙ軸に平行な方向（上方向又は下方向）である。なお、同図に示す二点鎖線は、非選択ウィンドウＷ２の移動前の表示位置である。
【００４６】
また、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向は、選択ウィンドウの移動方向と直交する方向よりも当該移動方向の反対方向寄りの方向であってもよい。例えば、図６（ｂ）又は図６（ｃ）に示す例に代えて、図７（ａ）又は図７（ｂ）に示すように右上の方向や右下の方向を非選択ウィンドウの移動方向として採用してもよい。
【００４７】
本発明において、選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向は、選択ウィンドウの移動方向と異なる方向であれば足りるが、選択ウィンドウの移動方向と直交する方向か、選択ウィンドウの移動方向の反対方向側の方向のいずれかであると、望ましい。ここにおいて、「選択ウィンドウの移動方向の反対方向側の方向」とは、選択ウィンドウの移動方向と直交する方向よりも当該移動方向の反対方向寄りの方向のことをいう。非選択ウィンドウの移動方向が上記のいずれかである場合、選択ウィンドウの移動方向側に表示領域の境界があっても、選択ウィンドウを当該境界寄りに移動させるとともに、非選択ウィンドウを、その視認を妨げない位置に移動させることができる。
【００４８】
（３）変形例３
移動制御部２２２は、上述したとおり、選択ウィンドウの移動速度を特定する場合に選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの距離を用いてもよい。ここでいう「距離」は、選択ウィンドウの中心と非選択ウィンドウの中心とを結ぶ直線の長さでもよいし、選択ウィンドウが表示される領域の任意の位置と非選択ウィンドウが表示される領域の任意の位置とを結ぶ直線のうちの最短のものであってもよい。
【００４９】
移動制御部２２２は、選択ウィンドウの移動速度を、選択ウィンドウが非選択ウィンドウに接近するにつれて小さくしてもよい。例えば、移動制御部２２２は、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの距離を算出し、この距離が小さくなるほど移動速度を小さくする。ただし、移動制御部２２２は、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの表示位置を逆転させることができる場合には、移動速度が０以下の状態、すなわち、ユーザが移動方向を指示をしても選択ウィンドウがその移動方向に移動しない状態にはならないようにする。なお、移動制御部２２２は、かかる移動速度の制御を、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが重なってから開始してもよいし、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとの距離が所定の閾値以下となってから開始してもよい。また、移動制御部２２２は、かかる移動速度の制御を、重なり量が所定量に達するまで続けると望ましい。
【００５０】
このようにした場合、ユーザは、選択ウィンドウの表示位置と非選択ウィンドウの表示位置とを異ならせる場合に、そうでない場合と異なる操作の感覚を得ることができる。この例によると、ユーザは、選択ウィンドウを非選択ウィンドウに接近させると、あたかも自らの指示に逆らう力が生じているような感覚が得られ、その抵抗力を上回る指示を行うと、選択ウィンドウを所望の位置に移動させることができる。
【００５１】
このような感覚が得られると、ユーザにあっては、望まない処理が実行されることを抑制できる場合がある。例えば、ユーザが表示位置を変えたくない非選択ウィンドウが表示されている場合に、ユーザが当該非選択ウィンドウに向かって選択ウィンドウを移動させる操作を行うと、ユーザは、自らの指示に逆らう力が生じているような感覚を得ることによって、その後に当該非選択ウィンドウの表示位置が移動され得ることを察知することができる。ユーザは、この非選択ウィンドウを移動させたくない場合には、選択ウィンドウを移動させることを止めることによって、自らの望まない処理を通信端末装置１０が実行しないようにすることができる。
【００５２】
（４）変形例４
本発明は、選択ウィンドウと非選択ウィンドウとが接した場合に、非選択ウィンドウを選択ウィンドウの移動方向と異なる方向に移動させる前に、これらのウィンドウを一体にしてユーザが指示する移動方向に移動させてもよい。ただし、かかる一体の移動が許容されるのは、その移動方向に移動を妨げるものがない場合である。よって、例えば、移動方向に表示領域の境界がある場合や、移動方向に視認を妨げることが望ましくない画像が表示されている場合などには、非選択ウィンドウが当該境界や当該画像に接するまでは選択ウィンドウ及び非選択ウィンドウを一体に移動させ、その後は上述した実施形態と同様の動作を行うようにしてもよい。
【００５３】
（５）変形例５
本発明において、ウィンドウは、選択された場合の表示態様として複数の態様を有し得る。この場合において、複数の表示態様は、所定の操作に応じて段階的に変化するものであってもよい。
図８は、選択ウィンドウの表示態様を例示する図である。図８（ａ）は、選択ウィンドウＷ１を非選択ウィンドウＷ２〜Ｗ４とともに表示する態様の例であり、図８（ｂ）は、選択ウィンドウＷ１のみを拡大して表示する態様の例である。例えば、図８（ａ）のような表示態様では各々のウィンドウが小さく、その表示内容を視認することが困難である場合には、図８（ｂ）に示すように拡大表示するとよい。
【００５４】
また、図８（ｂ）に示す拡大表示を行うのは、図８（ａ）に示す表示を事前に行い、そのときに所定の操作が行われた場合であってもよい。この場合、選択ウィンドウの表示態様は、図８（ａ）に示す段階と図８（ｂ）に示す段階の２段階となる。選択ウィンドウの表示態様が段階的である場合には、ウィジェットは、選択ウィンドウの表示の段階毎に異なる処理を実行可能であってもよい。例えば、上述した時計ウィジェットにおいては、非選択時には日時を所定の表示態様で表示し、図８（ａ）に示す段階には非選択時と異なる表示態様で日時を表示し、図８（ｂ）に示す段階には日時や外観を変更する処理を実行するようにしてもよい。ここにおいて、非選択時の表示は、時刻のみを表示するものであり、選択時の表示は、時刻に加えて日付や曜日などを表示するものであってもよい。
【００５５】
（６）変形例６
本発明におけるウィンドウは、上述した実施形態における「ウィジェット」に割り当てられた表示領域に限らず、他のアプリケーション（例えば、ネイティブアプリケーション）に割り当てられた表示領域であってもよい。同様に、ウィジェットも、Ｊａｖａアプリケーションに限らず、他のアプリケーションとして実現されてもよい。さらに、上述した実施形態においては、Ｊａｖａアプリケーションである一覧表示アプリケーションを実行することにより複数のウィンドウを表示させるようにしたが、複数のウィンドウを表示させることは、例えばＯＳによるなど、他のアプリケーションによって実現されてもよい。
【００５６】
また、ウィジェットは、無線通信部１２以外の手段を介して情報を取得することも可能である。例えば、本発明に係る情報処理装置がいわゆるＩＣタグを備える場合には、ＩＣタグに記憶された情報を取得してもよい。また、本発明に係る情報処理装置がＧＰＳ（Global Positioning System）等による測位機能を有する場合には、かかる測位機能を用いて位置情報（緯度及び経度や、所定の地点からの距離など）を取得してもよい。
【００５７】
（７）変形例７
本発明における情報画像は、何らかの情報を表示する画像であればよく、ウィンドウに限らない。本発明における情報画像は、例えば、アイコンなどであってもよい。また、本発明における情報画像は、ウィンドウの全体ではなく、一部であってもよい。例えば、ウィンドウに縁があり、その縁には何も情報が表示されないのであれば、このような縁に他のウィンドウが重なっていても、情報の視認が妨げられることがない。ゆえに、本発明における情報画像は、あるウィジェットに対して割り当てられるウィンドウのうち、上述の縁などを除いた有意な表示領域（ユーザが視認する必要がある情報が表示されている領域）であるとしてもよい。
【００５８】
（８）変形例８
上述した実施形態において、本発明に係る情報処理装置に相当するものは、制御部１１であるとみなすこともできるし、通信端末装置１０であるとみなすこともできる。通信端末装置１０を本発明に係る情報処理装置としてみた場合、受付手段は、制御部１１と操作部１４の協働によって実現される。なお、本発明における操作に相当するものは、キーの押下によらず、例えば、音声による指示を認識した結果であってもよい。
【００５９】
また、上述した実施形態は、本発明を携帯電話機に適用したものであるが、本発明は、その他の電子機器に適用することも可能である。本発明は、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）等の通信端末装置や、カメラ、携帯音楽プレーヤ、携帯ゲーム機など、種々の情報処理装置に適用することができる。また、本発明において、移動方向を指示する手段は、十字キー等のキーに限らず、マウス等のポインティングデバイスであってもよい。
【００６０】
さらに、上述した通信端末装置１０が実現する図３に示す各機能は、複数のプログラムの組み合わせによって実現され、又は、複数のハードウェア資源の協働によって実現され得る。例えば、受付部２１０に相当する動作をＯＳが実行し、表示制御部２２０に相当する動作を一覧表示アプリケーションが実行するといったように、各機能が別異のプログラムによって実現されてもよいし、これらの動作を実行するハードウェア資源が別異であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】通信端末装置の物理的構成を示すブロック図
【図２】通信端末装置の論理的構成を示す図
【図３】通信端末装置が実現する機能を示す機能ブロック図
【図４】表示制御処理を示すフローチャート
【図５】位置逆転処理を説明するための図
【図６】選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向を例示する図
【図７】選択ウィンドウと重なる非選択ウィンドウの移動方向を例示する図
【図８】選択ウィンドウの表示態様を例示する図
【符号の説明】
【００６２】
１０…通信端末装置、１１…制御部、１２…無線通信部、１３…表示部、１４…操作部、２１０…受付部、２２０…表示制御部、２２１…初期表示部、２２２…移動制御部、２２３…重なり検知部、２２４…位置変更部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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