(57)【要約】【課題】人間工学的に設計され、ユーザの効率を高めるフロアツールに使用されるバルブが求められている。【解決手段】フロアツールであって、該フロアツールは、第１及び第２の反対側にある端部を備えている細長いハンドルと、細長いハンドルにおける第２の端部に結合された、モップヘッドと、フロアツールからの流体の流れを制御するために機能するバルブと、ハンドルにおける第１の端部に隣接して配置され、バルブに結合されているトリガとを備えるフロアツールにより解決する。【選択図】図１
2010155112.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の端部と、反対側の第２の端部とを備えた細長いハンドルと、細長いハンドルにおける第２の端部に結合されたモップヘッドを備え、フロアツールからの流体の流れを制御するバルブとを有するフロアツールに結合されるフロアツールの流体ディスペンサのためのアクチュータであって、
該アクチュータは、第１の可動部分であって、軸線を中心としてハンドルに回転可能に結合され、軸線から第１の可動部分における端部へと延びているトリガを有し、第１の可動部分における端部は、軸線に比べて細長いハンドルの第１の端部のより近くに配置されている、上記第１の可動部分と、
第２の可動部分であって、バルブの開閉のうち少なくとも１つによって、第１の可動部分の動きに対して応答する、上記第２の可動部分と、
を備えていることを特徴とするアクチュータ。
【請求項２】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第２の可動部分は、細長い可撓性部材を用いて、バルブに結合されていることを特徴とするアクチュータ。
【請求項３】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第１の可動部分の回転によって、第２の可動部分は摺動し、それによりバルブを作動させることを特徴とするアクチュータ。
【請求項４】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第１の可動部分の回転によって、第２の可動部分は回転し、それにより、バルブを作動させることを特徴とするアクチュータ。
【請求項５】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第１及び第２の可動部分のうち、一方は、開口部を具備し、第１及び第２の可動部分のうち、他方は、ピンを具備し、ピンは、バルブを作動させるために、開口部に沿って移動することを特徴とするアクチュータ。
【請求項６】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第１及び第２の可動部分は、選択的に係合するように噛合する歯を具備し、第１の可動部分の動きは、第２の可動部分の動きを引き起こし、それにより、バルブを作動させることを特徴とする請求項４に記載のアクチュータ。
【請求項７】
請求項１に記載のアクチュータであって、
第１の可動部分は、第１のカム面を具備し、第２の可動部分は、第２のカム面を具備し、第２のカム面は、第１のカム面に沿って、カム接触していることを特徴とするアクチュータ。
【請求項８】
フロアツールであって、該フロアツールは、
第１及び第２の反対側にある端部を備えている細長いハンドルと、
細長いハンドルにおける第２の端部に結合された、モップヘッドと、
フロアツールからの流体の流れを制御するために機能するバルブと、
ハンドルにおける第１の端部に隣接して配置され、バルブに結合されているトリガであって、トリガは、軸線を中心として回転可能にハンドルに結合され、軸線からトリガの端部へ延在し、トリガの端部は、軸線に比べて、細長いハンドルにおける第１の端部のより近くに配置されている、上記トリガと、
を備えていることを特徴とするフロアツール。
【請求項９】
請求項８に記載のフロアツールであって、
トリガに結合された可動部分をさらに備え、可動部分は、トリガの動きに応答して動き、それにより、バルブを作動させることを特徴とする請求項５に記載のフロアツール。
【請求項１０】
請求項９に記載のフロアツールであって、
トリガの回転は、可動部分の摺動を引き起こし、それにより、バルブを作動させることを特徴とするフロアツール。
【請求項１１】
請求項９に記載のフロアツールであって、
トリガの回転は、可動部分の回転を引き起こし、それにより、バルブを作動させることを特徴とするフロアツール。
【請求項１２】
請求項９に記載のフロアツールであって、
トリガと可動部分とのうち、一方は、開口部を具備し、トリガと可動部分とのうち、他方は、ピンを具備し、ピンは、バルブを作動させるために、開口部に沿って移動することを特徴とするフロアツール。
【請求項１３】
請求項９に記載のフロアツールであって、
トリガ及び可動部分は、選択的に係合するように噛合する歯を具備し、第１の可動部分の動きは、第２の可動部分の動きを引き起こし、それにより、バルブを作動させることを特徴とするフロアツール。
【請求項１４】
請求項９に記載のフロアツールであって、
トリガは、第１のカム面を具備し、可動部分は、第２のカム面を具備し、第２のカム面は、第１のカム面に沿って、カム接触していることを特徴とするフロアツール。
【請求項１５】
請求項９に記載のフロアツールであって、
可動部分は、細長い可撓性要素を介して、バルブに結合されていることを特徴とするフロアツール。
【請求項１６】
請求項９に記載のフロアツールであって、
細長いハンドルに結合されたホルスターをさらに備え、着脱可能に流体リザーバを受け入れて支持し、流体リザーバは、流体的にバルブに結合されていることを特徴とするフロアツール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広範囲のフロアをメンテナンスするためのツールおよびそのアクチュエータに関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの用途のために、広範囲のフロアメンテナンスツールが存在し、それらには、床面をクリーニングするもの、床面を磨くもの、床面に物質を塗布するもの、床面から物質を剥すもの、その他が含まれる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
これらのツールは、何年も前から知られているけれども、大多数のそのようなツールは、人間工学的には設計されていない。多くの場合、フロアツールの設計において、人間工学に注意を払っていないため、ユーザは、作業を実行するために多くの時間と労力とを必要とされ、劣悪な仕事の品質と、低いユーザ効率とをもたらす結果となる。また、フロアツールを使用してユーザが実行しなければならない多くの作業（例えば、クリーニング溶液リザーバを充填し、クリーニング流体を小出しし、フロアツールの頭部を回転及び／又は並進させるなど）は、その性質上、繰り返され、又はフロアツールの寿命が来るまで、しばしば何回も実行される。従って、フロアツールにおける重要な設計パラメータは、ユーザがそのような作業を実行する容易さである。残念ながら、この設計パラメータは、従来のフロアツールにおいては、しばしば忘れられ又は無視されている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、第１の端部と、反対側の第２の端部とを備えた細長いハンドルと、細長いハンドルにおける第２の端部に結合されたモップヘッドを備え、フロアツールからの流体の流れを制御するバルブとを有するフロアツールに結合されるフロアツールの流体ディスペンサのためのアクチュータを提供することにある。
【０００５】
本発明は、フロアツールであって、該フロアツールは、第１及び第２の反対側にある端部を備えている細長いハンドルと、細長いハンドルにおける第２の端部に結合された、モップヘッドと、フロアツールからの流体の流れを制御するために機能するバルブと、ハンドルにおける第１の端部に隣接して配置され、バルブに結合されているトリガとを備えるフロアツールを提供することにある。
【発明の効果】
【０００６】
使用が容易で、人間工学的に設計され、及び／又は、ユーザの効率を高めるようなフロアツールが実現できる。
【０００７】
本発明のその他の観点については、詳細な説明及び添付図面を考察することで明らかになるだろう。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態によるフロアツールを示した斜視図である。
【図１Ａ】本発明の別の実施形態によるフロアツールを、動作時の位置について示した斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ａのフロアツールを示した側立面図である。
【図１Ｃ】図１Ａのフロアツールを示した正面立面図である。
【図１Ｄ】図１Ａのフロアツールの反対側を示した側立面図である。
【図１Ｅ】図１Ａのフロアツールを示した後面図である。
【図２】図１のフロアツールにおける第１の部分を示した詳細図であって、ユーザが操作する制御部を示している。
【図３】図１及び図２のフロアツールを示した断面図であって、ユーザが操作する制御部を第１の位置において示している。
【図４】図２及び図３に示した、ユーザが操作する制御部の別の実施形態を示した断面図である。
【図４Ａ】図４に示した、ユーザが操作する制御部の別の実施形態を示した断面図である。
【図５】本発明の別の実施形態による、ユーザが操作する制御部を示した図である。
【図６】本発明の別の実施形態による、ユーザが操作する制御部を示した図である。
【図７】本発明の別の実施形態による、ユーザが操作する制御部を示した図である。
【図８】本発明のさらに別の実施形態による、ユーザが操作する制御部を示した図である。
【図９】図１のフロアツールにおけるグリップ部分を詳細に示した斜視図である。
【図９Ａ】図１及び図９に示した、グリップを示した分解斜視図である。
【図１０】図１のフロアツールにおけるグリップ部分を、グリップを取り外して詳細に示した斜視図である。
【図１１】図１のフロアツールにおける別の部分を詳細に示した斜視図であって、本発明の実施形態によるホルスターとリザーバとを示している。
【図１１Ａ】本発明の別の実施形態による、ホルスターとリザーバとを詳細に示した斜視図である。
【図１１Ｂ】本発明のさらに別の実施形態による、ホルスターとリザーバとを詳細に示した斜視図である。
【図１２】図１１のホルスター及びリザーバを示した後部斜視図である。
【図１２Ａ】図１１Ｂのホルスター及びリザーバを示した後部斜視図である。
【図１３】本発明の別の実施形態による、ホルスターの詳細を示した斜視図である。
【図１３Ａ】リザーバを含む、図１３のホルスターの詳細を示した斜視図である。
【図１３Ｂ】図１Ａ及び図１３のホルスターとリザーバとを示した分解斜視図である。
【図１３Ｃ】図１３Ａ及び図１３Ｂのリザーバを示した斜視図である。
【図１３Ｄ】図１３Ｃのリザーバを示した斜視図である。
【図１３Ｅ】図１３Ｃのリザーバを示した側面図である。
【図１４】図１のフロアツールにおける別の部分であって、フロアツールのバルブを示した斜視図である。
【図１５】図１４に示したフロアツールの部分を示した別の斜視図である。
【図１６】図１４及び図１５に示したフロアツールの部分を示した別の斜視図である。
【図１７】図１４乃至図１６のバルブを示した分解斜視図である。
【図１８】図１４乃至図１６のフロアツールを詳細に示した立面図であって、バルブハウジングの部分を取り外して、バルブを開いた位置にして示している。
【図１９】図１８のフロアツールを詳細に示した立面図であって、バルブを閉じた位置にして示している。
【図２０】図１Ａのフロアツールにおける別の部分を示した斜視図であって、フロアツールのバルブを示している。
【図２１】図２０のフロアツールの部分を示した別の斜視図である。
【図２２】図２０及び図２１のフロアツールの部分を示したさらに別の斜視図である。
【図２３】図１Ａ及び図２０乃至図２２のバルブを示した分解斜視図である。
【図２４】図１Ａ及び図２０乃至図２２のフロアツールを詳細に示した立面図であって、バルブハウジングの部分を取り外して、バルブを開いた位置にして示している。
【図２５】図２４のフロアツールを詳細に示した立面図であって、バルブを閉じた位置にして示している。
【図２６】本発明の別の実施形態に従った、フロアツールを詳細に示した断面図であって、フロアツールのバルブを閉じた位置にて示している。
【図２７】図１のフロアツールの別の部分を詳細に示した斜視図であって、フロアツールにおけるヘッドと、ハンドル−ヘッド間のジョイントを示している。
【図２７Ａ】図１Ａのフロアツールの別の部分を詳細に示した斜視図であって、フロアツールにおけるヘッドと、ハンドル−ヘッド間のジョイントを示している。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の実施形態について詳細に説明する前に、本発明は、その用途を、以下の説明に明らかにされ又は以下の図面に例示された、構造及び構成要素の配置の詳細に限定されるものではないことを理解されたい。本発明は、別の実施形態、及び様々な方法で実施又は実行することが可能である。また、本願において用いられている表現及び用語は、説明を目的とするもので、限定としてみなされるべきでないことを理解されたい。本願における、“具備し”、“備え”、又は“有する”及びこれらのバリエーションは、列挙された項目及びその均等物、及び追加的な項目を包含することを意味する。別の具合に特定又は限定されない限り、“取付け”、“結合”、“支持”、及び“連結”の用語及びこれらのバリエーションは、広義に使用され、直接的及び間接的の両方の取付け、結合、支持、及び連結を包含する。さらに、“結合され”及び“連結され”とは、物理的又は機械的に結合又は連結されることに限られない。
【００１０】
本明細書から理解されるように、本発明の１又は複数の観点は、手持ち式のフロアメンテナンスツールであって、ハンドルと、ハンドルに取り付けられたヘッドとを有している。そのようなツール又はその構成要素は、多くの異なる作業に使用することができ、例えば、表面のクリーニング（例えば、モップ）、表面への保護コーティングの塗布（例えば、ワックス）、表面からのコーティングの除去（例えば、剥離）などに使用される。簡単にする目的のため、本願において開示されるフロアメンテナンスツールは、一般的に使用される用語、すなわち、“モップ”に関して参照される。しかしながら、この用語は、特に別な具合に述べられない限り、本願に開示され及びクレームされる装置又は方法の機能を制限する意図ではないことを理解されたい。むしろ、この用語は、本発明の様々な実施形態を開示し及びクレームするときの、簡単さの目的のために、使用されている。本明細書及び特許請求の範囲に使用されている、“モップ”という用語は、フロアクリーニングの作業及び装置のみならず、その他のフロアメンテナンス作業、限定はしないが、ワックス塗布、剥離、バッフィングなどをも包含する。さらに、構成要素の名称に“モップ”という用語を有して本願に開示されている構成要素（例えば、“モップヘッド”、“モップパッド”など）は、用途をクリーニング作業に限定されるように解釈されるべきでない。
【００１１】
図１には、本発明の実施形態によるモップを示している。モップ１０は、ハンドル１２を具備し、モップ１０の略長手長さに沿って延在している。ハンドル１２は、一般的に、蛇状又はオーガの形状を有している。本願において使用されるように、“蛇状”又は“オーガ”という用語は、波打った形状を称しており、対称的又は規則的である必要はなく、同一又は異なる振幅及び長さの任意の数の波打ちを有し得る。また、波打ち形状におけるそれぞれの波は、長さ及び振幅において、対称的であるか、又は非対称的である。さらに、発明者らは、全体的に又は実質的に全体的に単一の平面に配置されるハンドル１２が良好な性能の結果をもたらすことを発見したけれども、他の実施形態においては、ハンドル１２は２以上の平面に配置されてもよい。これに関して、１又は複数の波打ちは、１又は複数の別の波打ちがある平面とは異なる平面に配置されてもよい。同様に、単一の波打ちは、実質的に全体的に単一の平面に配置され、又は１つを越える平面に配置される（すなわち、波打ちの部分は、互いに対して斜めになっている。）。
【００１２】
図１に示したハンドル１２は、第１の端部１４と、第１の端部１４とは反対側にある第２の端部１６とを具備している。第２の端部１６は、モップヘッド２４に結合され、第１の端部は、ユーザによって把持される部分を具備し、ユーザは、モップヘッド２４を床面又はその他の表面に沿って動かす。図１及び図１Ｂに最良に示されるように、長手軸線１８は、ハンドル１２における第１の端部１４と第２の端部１６との間を通って延在している。図示の実施形態及び他の実施形態において、長手軸線１８は、ハンドル１２の長さを定める箇所を通って延在する直線になっている。また、図示の実施形態及び他の実施形態において、長手軸線１８は、モップヘッド２４とハンドル１２との間の結合によって形成された、放射状の中央位置を通って延在する直線であり、モップ１０の通常の操作においてモップヘッド２４とは反対側の端部にある、モップ１０のハンドル１２をユーザが把持する箇所によって形成される放射状の中央位置を通る。いくつかの実施形態においては、長手軸線は、使用中のハンドル１２の回転軸線として形成される（例えば、ハンドルの第１の端部が、回転軸線から実質的に外れて延びる要素を有する。）。
【００１３】
いくつかの実施形態においては、蛇状のハンドル１２における（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定した）少なくとも大部分は、長手軸線１８とは交差しない。例えば、図１Ｂ乃至図１Ｅに示した実施形態においては、ハンドルにおけるおよそ約１６％だけが、長手軸線と交差し又は位置する。しかしながら、いくつかの実施形態においては、蛇状のハンドル１２の少なくとも７０％（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）が、長手軸線１８と交差しない。さらに別の実施形態においては、蛇状のハンドル１２の少なくとも８０％（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）が、長手軸線１８と交差しない。図１乃至図１Ｅに示した実施形態を参照すると、ハンドル１０は、長手軸線１８の箇所にて、開始及び終了し、両者の間の１つの位置にて、長手軸線１８と交差している。
【００１４】
図１乃至図１Ｃに示した実施形態におけるハンドル１２は、単一の平面内にある（例えば、図１Ｃ及び図１Ｅ参照）。しかしながら、前述したように、ハンドル１２の１又は複数の部分は、平面から外れて位置してもよい。例えば、いくつかの実施形態においては、蛇状のハンドル１２における少なくとも大部分（長手軸線に対して平行な直線に沿って測定する。）は、平面内に位置する。他の実施形態においては、ハンドル１２における少なくとも７５％は、平面内に位置する。
【００１５】
図１及び図１Ｂ乃至図１Ｅに示したモップ１０は、一般的に、作業中には、図１Ａに示したように向けられる。図示の実施形態における、モップ１０のハンドル１２は、モップヘッド１２の端部を形成する、第１の略直線状の部分２０を有している。この第１の部分２０は、モップ１０のユーザが、片手でハンドル１２を保持できる位置を形成し、又はこの部分に対して、モップ１０を使用するとき、ユーザが、ユーザの片手で押圧力を働かせる。図示の実施形態においては、第１の部分２０には、グリップが設けられ、ユーザの手で握るために適合した曲線形状を有し、ユーザの手のひらの形状に少なくとも部分的に一致し、モップ１０の操作中に、ユーザの手のひらが係合するために適合した、丸い終端部を有している。
【００１６】
図１乃至図１Ｅに示した実施形態における、ハンドル１２の第１の部分２０は、長手軸線１８に概略位置して、これに対して平行になっている。しかしながら、別の実施形態においては、第１の部分２０は、長手軸線１８に対して、約３０度を越えない角度にて、傾斜して向けることもできる。他の実施形態においては、この角度は、約２０度以下である。さらに別の実施形態においては、この角度は、約１０度以下である。
【００１７】
いくつかの実施形態において、第１の部分の長さ２６（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）は、少なくとも約５インチで、約２０インチ以下であるが、他の実施形態においては、この長さ２６は、約１５インチ以下で、約８インチ以上であり、さらに別の実施形態においては、長さ２６は、約１２インチ以下で、約１０インチ以上である。
【００１８】
図示の通り、グリップ２６は、ハンドル１２における第１の部分３０に結合されている。グリップの長さ２６（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）は、少なくとも約３インチで、約２０インチ以下である。別の実施形態においては、この長さは、約１３インチ以下で、約５インチ以上である。さらに別の実施形態においては、長さ２６は、約１０インチ以下で、約８インチ以上である。
【００１９】
図１乃至図１Ｅに示した実施形態のそれぞれに図示したグリップ２２は、軸線を中心としてピボット可能である部分３０を具備しているが、いくつかの実施形態においては、この部分３０は、トリガ３４を形成し、トリガは、詳しくは後述するように、モップ１０によって実行されるフロアメンテナンス作業のために、流体を小出しすべく、ユーザによってピボットされる。図２乃至図４に示すように、トリガ３４は、軸線３２を中心としてピボット可能であり、この軸線は、（図示の実施形態にて示すように）ピボットピンによって形成され、又は、トリガ３４又はその他のグリップ部分における任意の他の適当な要素によって形成されるが、いくつかの実施形態においては、トリガ３４は、トリガの反対側のピボット箇所３２の端部に比べて、モップの第２の端部１６に、より近く配置された、ピボット箇所３２から離れるように延在する。別の言い方をすると、トリガ３４は、モップ１０の第２の端部１６と、トリガ３４の遠位端との間に配置された、軸線３２を中心としてピボットする。ユーザは、ユーザらの手で、トリガ３４を絞り（例えば、グリップ２２における残りの部分に向けた方向に）、いくつかの実施形態においては、トリガ３４は、ユーザは、ユーザの親指をトリガ３４に置き１以上のその他の指をグリップ２２の反対側に配置することで、トリガ３４を操作し絞られる。流体の小出しが必要ではないときの、モップ作業の時には、ユーザは、彼又は彼女の手のひらを、グリップ２２の頂部に配置し、グリップは、モップ１０の動きを容易にするために、（前述したように）、丸められている。
【００２０】
次に、図３を参照すると、トリガ３４の動きは、前述したように、制御要素３６の動きを生じさせ、制御要素は、ハンドル１２における第１の部分２０に略収容され又は別な具合に結合され、いくつかの実施形態においては、制御要素３６は、摺動体、プーリー、ローラ、レバー、又は第１の部分２０に対して可動であるその他の要素である。例えば、図３に示された制御要素３６は、トリガ３４の回転に応答する摺動体３８であり、モップ１０のバルブ３３に対して接離するように、一般的な方向に移動する（詳しくは後述する）。原動力は、多数の異なる方法において、トリガ３４の回転から、摺動体３８のそのような動きへと伝達される。いくつかの実施形態においては、この力は、摺動体３８の部分に対して、トリガ３４の部分をカム接触させることで伝達される。他の実施形態においては、この力は、トリガ３４又は摺動体３８の部分を、摺動体３８又はトリガ３４の部分に沿って、それぞれ転動させることで伝達される。トリガ３４のピボットによって、摺動体３８を動かすには、さらに別の方法も可能であり、それらは、本発明の精神及び範囲内に含まれる。
【００２１】
図３には、トリガ３４のピボットの動きが、摺動体の摺動の動きを発生させるために使用される方法の一例が示されている。この実施形態においては、トリガ３４の突起部又はトリガ３４に結合された突起部が、摺動体３８の開口部４２Ａの内部に受け入れられ、摺動体３８を動かすために、開口部４２Ａの内面に沿って移動する。図３に示した突起部は、ピンと、ブッシングとの組４０Ａであったけれども、他の実施形態においては、ブッシングは使用されない。ブッシングは、トリガ３４と摺動体３８との間の摩擦を減らすために使用され、いくつかの実施形態においては、そのような摩擦をさらに減らすために、ピンを中心として回転可能になっている。開口部４２Ａは、任意のサイズ及び形状であって、トリガ３４が絞られたとき、ピンとブッシングとの組４０Ａが、その中で動けるようになっている。変形例としては、ピンとブッシングとの組４０Ａは、摺動体３８の（周囲の）外面に隣接して配置され、トリガ３４が絞られたとき、トリガ３４から摺動体３８へ原動力を働かせるように移動し、さらに別の実施形態においては、ピンとブッシングとの組４０Ａと、開口部４２Ａとの位置は逆にされ（すなわち、ピンとブッシングとの組４０Ａは、代わりに、摺動体３８に配置され、開口部４２Ａは、トリガ２４に形成される。）、依然として、前述したのと同一の力伝達機能を実行する。
【００２２】
いくつかの実施形態においては、摺動体３８の動きは、摺動体３８又はグリップ２２の１又は複数の要素が、それぞれ、グリップ２２又は摺動体３８の表面に対して、カム接触又は転動することで制御される。この制御は、摺動体３８の動きを安定化させることを助け、摺動体３８が束縛されるのを防ぎ、又はその他の不都合な態様にて動くことを防ぐ。例えば、図３に示した摺動体３８は、第１及び第２の間隔を隔てた開口部４２，４２Ｂを有し、これらのそれぞれは、グリップ２２に結合された突起部（すなわち、ピンとブッシングとの組４０，４０Ｂ）をそれぞれ受け入れる。開口部４２，４２Ｂは、任意のサイズ及び形状であって、トリガ３４が絞られたとき、ピンとブッシングとの組４０，４０Ｂの動きを許容するが、これらは、いくつかの実施形態においては、細長いスロットであり、他の実施形態においては、これらの突起部のうちいずれか又は両方が、代わりに、摺動体３８の（周囲の）外面に沿ったロール又はカムである。また、別の実施形態においては、ピンとブッシングとの組４０，４０Ｂ及び開口部４２，４２Ｂにおけるいずれか又は両方は、逆にすることができる（例えば、ピンとブッシングとの組４０，４０Ｂは、摺動体３８に取り付けられ、グリップ２２の開口部４２，４２Ｂに延入している。）。
【００２３】
図３に示した摺動体３８は、ケーブル４４に結合され、摺動体３８をバルブ３３（詳しくは後述する）に結合し、バルブ３３を遠隔操作する。従って、前述したように、摺動体３８を動かすことで、摺動体３８は、ケーブル４４を押し引きし、これにより、バルブ３３を作動させる。図３に示した摺動体３８は、ケーブル端部の取付具によって、ケーブル４４に結合されるけれども、この結合は、任意のその他の適当な方法によって確立できる。別の実施形態においては、摺動体３８は、他の方法によって、バルブ３３に結合されて作動させ、例えば、１又は複数のバー、ロッド、又はその他のリンクであって、摺動体３８とバルブ３３との間に延在するもの、１又は複数の液圧ラインであって、液圧又は空気圧を伝達するもの、コード、ワイヤ、ロープ、又はその他の可撓性の細長い要素などである。さらに、電気装置を使用して、作動させることもできる。例えば、ソレノイドバルブ、蠕動式ポンプなどを切り替える電気スイッチが、いくつかの実施形態では使用される。
【００２４】
図３に示した実施形態に対する変形例としては、摺動体３８は、３つよりも少ないか、多くの開口部を有し、トリガ３４からケーブル４４にパワーを伝達し、前述したように、摺動体３８の動きを安定させる。例えば、図４及び図４Ａに示した実施形態においては、２つだけの開口部が利用され、この場合、１つだけの開口部４２が、グリップ２２に対して摺動体３８の動きを安定化させるために使用されている。図４に示した摺動体３８は、図４に示したものに比べて短く、摺動体３８におけるそれぞれの開口部４２，４２Ａの内部に受け入れられた、２つのピンとブッシングとの組４０，４０Ａ（図４には、一方だけが示される）によって、動きが決定される。さらに、動きの安定性は、一般的に摺動体３８のそばに配置される、ボス要素によって提供される。これらのボス要素は、グリップ２２に設けたリブ４６、グリップ２２に結合され又はグリップ２２にモールド成形又は別の方法で形成されたもの、摺動体３８の動きの案内に適した任意の形状及びサイズを有するもの（例えば、ペグ、ピン（図４Ａ）、壁、リブ、突起など）、及び、本願に開示された任意の実施形態において使用できるものである。上述した図２及び図３に示した実施形態と同様に、図４及び図４Ａに示したトリガ３４は、ユーザによって押されるトリガ３４における終端部に比べて、ハンドル１２における第２の端部１６により近い、軸線３２を中心としてピボット可能である。
【００２５】
図５乃至図８は、本発明の異なる実施形態に従った、変形例による制御要素の実施形態を示している。従って、図５乃至図８の実施形態と、図３及び図４の実施形態との間の互いに一致しない特徴及び要素を除き、図５乃至図８の実施形態における特徴及び要素（及び特徴及び要素に対する変形例）について、より完全に説明するために、図３及び図４の実施形態における説明を参照する。図５乃至図８の実施形態における特徴及び要素であって、図３及び図４の実施形態における特徴及び要素に対応するものには、（例えば、１１２、２１２、３１２などのように）、参照符号を百番台にして付している。
【００２６】
いくつかの実施形態におけるグリップ２２は、前述した任意の方法において、トリガ３４に結合された摺動体３８を採用しているが、その動きは、同じく前述された突起部及び開口部よりむしろ、摺動体３８及びグリップ２２の相対的形状によって、別な具合に制御される。また、図５に示した制御要素１３６は、摺動体１３８を具備し、ピンとブッシングとの組１４０Ａを支持している（図３に関連して説明した、トリガによって支持されるピンとブッシングとの組とは相違している。）。トリガ１３４に形成された開口部１４２Ａは、ピンとブッシングとの組１４０Ａを受入れ、摺動体１３８の動きの方向に対して斜めの方向に延在し、図３に関連して前述した、摺動体１３８の動きを発生させる。
【００２７】
いくつかの実施形態においては、トリガが原動力を与える制御要素は摺動せず、代わりに、回転して、ケーブル（又はバルブ３３に結合された他の要素）を操作する。例えば、図６に示した制御要素２３６は、プーリー２５０であって、ピンとブッシングとの組２４０Ｃに結合されて回転可能になっているけれども、ピンとブッシングとの組２４０Ｃは、代わりに、ピン又はその他の突起部によって置換されてもよい。ピンとブッシングとの組２４０Ｃは、トリガ２３４が絞られたときにトリガ２３４に形成された、開口部２４２Ｃに沿って移動する。図６に示した開口部２４２Ｃは、弓形の形状であり、その内部をピンとブッシングとの組２４０Ｃが自由に動けるようになっているけれども、必要に応じて、そのような動きを許容できる、任意のその他の開口部の形状及びサイズを使用することもできる。ケーブル２４８は、トリガ２３４に結合され、トリガ２３４が絞られたとき引っ張られて、少なくとも部分的に、プーリー２５０を中心として巻き付けられ、それにより、ケーブル２４８の操作を可能にしている。しかしながら、別の実施形態においては、バルブ３３をトリガ２３４（上述）に結合する別の要素が、トリガ２３４による同様な操作のために結合される。
【００２８】
引き続き、図６を参照すると、プーリー２５０は、トリガ２３４が絞られたときに、プーリーのまわりにケーブル２４８を引っ張るのに適した、任意のサイズ及び形状を有している。例えば、プーリー２５０は、一般的に丸くて（例えば、図６参照）、卵形、半円形、又は不規則な形状を有している。また、図６においては、プーリー２５０は、ピンとブッシングとの組２４０Ｃにおける、ブッシングと共に回転可能であるが、別の実施形態においては、プーリー２５０は、回転可能にはなっていない。いくつかの実施形態においては、ピンとブッシングとの組２４０Ｃは、開口部２４２Ｃの内面と嵌合係合するような形状であり、例えば、ピンとブッシングとの組２４０Ｃにある、及び開口部２４２Ｃの内面にある、歯車である。この係合は、トリガ２３４が絞られたとき、プーリー２５０の回転に、より制御を提供する。
【００２９】
他の実施形態による制御要素３３６は、トリガ３３４の面に歯３５２を具備し、制御要素３３６の面の歯３５４と係合し、これは、歯車３５０の形態を呈している。図７には、そのような実施形態の一例を示している。トリガ３３４と、歯車３５０とには、４つの歯を示しているけれども、別の実施形態においては、別な数の歯を、これらの要素の一方又は両方に用いている。上述した別の実施形態と同様に、図７に示したトリガ３３４は、モップ１０の第２の端部１６と、ユーザによって絞られるトリガ３４における遠位端との間に配置された、軸線３３２を中心としてピボットする。トリガ３３４が絞られると、歯車３５０は回転する。歯車３５０の偏心した位置にて、歯車３５０に結合された、ケーブル３４８（又は前述した他のリンク）における第１の端部は、歯車３５０が回転すると、歯車３５０によって押し引きされ、それにより、後述するように、バルブ３３を操作する。
【００３０】
さらに別の実施形態による制御要素４３６は、１又は複数のカム面を具備し、トリガ４３４が絞られるときの、トリガ４３４の１又は複数のカム面の移動方向に対して傾斜して配置されている。図８には、そのような制御要素４３５の一例を示している。前述した例示的な実施形態と同様に、トリガ４３４は、モップ１０の第２の端部１６と、ユーザによって絞られるトリガ４３４の遠位端との間に配置された、軸線４３２を中心としてピボット可能になっている。トリガ４３４は、傾斜面又は斜面４５４を具備し、摺動体４３８の傾斜面又は斜面４５６に向けて一致して係合している（摺動体４３８は、このトリガと摺動体との関係に矛盾することのない、前述した任意の特徴を有し得る。）。トリガ４３４が、ユーザによって絞られ又は解放されると、斜面４５４，４５６は、互いに沿って摺動して、摺動体４３８をバルブ３３に対して一般的に接離させ、それにより、摺動体４３８に結合されたケーブル４４８を押し引きさせ、バルブ３３を操作する。
【００３１】
再び、図１、図１Ｂ、及び図１Ｃを参照すると、これらの図面には、ハンドル１２における第２の部分６０が示されており、第１の部分２６から離れて延在し、長手軸線１８から、角度６２にて延在している。ハンドル１２における第２の部分６０は、第３の部分６６に延在し、詳しくは後述するように、モップ１０のユーザに第２のグリップを提供している。いくつかの実施形態においては、第２の部分６０における少なくとも一部分（例えば、中間部分）は、実質的に直線状であり、長手軸線１８に対して角度６２を形成している。いくつかの実施形態においては、この角度６２は、約１５度以上で、約７５度以下である。別の実施形態においては、この角度６２は、約３０度以上で、約６０度以下である。さらに別の実施形態においては、この角度６２は、約４０度以上で、約５０度以下である。
【００３２】
第２の部分の長さ６４（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）は、いくつかの実施形態においては、少なくとも約１インチで、約８インチ以下である。別の実施形態においては、この長さ６４は、約６インチ以下で、約２インチ以上である。さらに別の実施形態においては、約４．５インチ以下で、約３インチ以上である長さ６４が使用される。
【００３３】
前述したように、ハンドル１２における第３の部分６６は、図１、図１Ｂ、及び図１Ｃに示されるように、ユーザが第２の手で把持するための位置を提供する（第１の手は、前述したグリップ２２を把持している。）。図１、図１Ｂ、及び図１Ｃに示した実施形態においては、第３の部分６６は、オフセットしているが、第１の部分２６に対して実質的に平行である方向に、第２の部分６０から離れて延在している。しかしながら、別の実施形態においては、第３の部分６６は、約３０度以下の角度にて、長手軸線１８に対して向けられている。別の実施形態においては、この角度は、約２０度以下である。さらに別の実施形態においては、この角度は、約１０度以下である。
【００３４】
第３の部分６６は、一般的に、ハンドル１２の長手軸線１８からオフセットしており、ユーザに対して、ハンドル１２にトルクを働かせられる機械的な利点を提供し、それにより、モップ１０をピボットさせる。第３の部分６６は、詳しくは後述される、流体容器８８，８８’，８８”の重心のオフセットに比べて、大きな量だけ、長手軸線からオフセットしている。図示の実施形態においては、オフセットは、約３インチである。しかしながら、いくつかの実施形態においては、オフセット６７は、少なくとも約１インチであり、約７インチ以下である。別の実施形態においては、このオフセット６７は、少なくとも約２インチであり、約５インチ以下である。さらに別の実施形態においては、このオフセット６７は、少なくとも約２．５インチであり、約３．５インチ以下である。
【００３５】
いくつかの実施形態においては、第３の部分の長さ（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）は、少なくとも約４インチであり、約１６インチ以下である。別の実施形態においては、この長さは、約１２インチ以下で、約６インチ以上である。さらに別の実施形態においては、約１０．５インチ以下で、約８インチ以上である第３の部分が使用される。
【００３６】
いくつかの実施形態においては、第３の部分６６は、ユーザが把持するための、第２のグリップ６８を具備している。図９及び図９Ａには、第２のグリップ６８の例を示している。第２のグリップ６８は、ハンドル１２に比べて、大きい直径を有している。図９及び図９Ａに示した第２のグリップ６８における上部部分は、グリップ６８の残余の部分に比べて大きい直径をもった、隆起部７０を具備している。第２のグリップ６８のこの形状は、ユーザのために、改良された把持面を提供する。いくつかの実施形態においては、第２のグリップ６８における任意の部分又はすべての部分が、粗いテクスチャ又はその他の類似の高摩擦表面を具備し、オペレータによる把持を容易にしている。また、あるいは、代わりに、第２のグリップ６８は、円周方向の隆起又は出っ張り、又はその他の突起又は凹部を具備し、一般的にユーザの指に合致させる。第２のグリップ６８には、他の形状及びテクスチャも可能であって、オペレータによる把持を容易にし、それらは、本発明の精神及び範囲に含まれると考えられる。
【００３７】
第２のグリップ６８は、ハンドル１２と一体的であるか、又は、別個の部品であって、任意の適当な方法で、ハンドル１２に取り付けられる。第２のグリップがハンドル１２に取り付けられる別個の部品であるような実施形態においては、第２のグリップ６８は、単一の部品であって、ハンドル１２の製造中に、ハンドルの所望の位置に滑り降ろされる。変形例としては、第２のグリップ６８は、多部品から構成され、任意の適当な方法、例えば、ねじ、ボルト、ピン、リベット、釘、無頭釘、ステープル、クランプ、留め金、及びその他の固定具、相互係合要素などを用いて、互いに結合される。例えば、図９及び図９Ａに示した第２のグリップ６８は、２つの半体６８Ａ，６８Ｂを具備し、ねじ（図示せず）によって、ハンドル１２のまわりに、互いに結合される。図９及び図９Ａの実施形態における第２のグリップ６８は、ハンドル１２に対して回転不能になっているけれども、別の実施形態においては、第２のグリップ６８は、ハンドル１２に対して回転可能でもよい。
【００３８】
図１、図１Ｂ、及び図１Ｃを再び参照すると、これらの図面に示されたハンドル１２における第４の部分７２は、ハンドル１２における第３の部分６６から延在し、長手軸線１８と交差している。図示された第４の部分７２は、ハンドル１２の第５の部分７８へと延びて、長手軸線１８の反対側に一般的に配置されている。いくつかの実施形態においては、第４の部分７２における少なくとも一部分（例えば、中間部分）は、実質的に直線状であり、長手軸線１８に対して角度７４を形成している。いくつかの実施形態においては、この角度７４は、約３０度以上で、約７５度以下である。別の実施形態においては、この角度７４は、約４０度以上で、約７０度以下である。さらに別の実施形態においては、この角度７４は、約５０度以上で、約６０度以下である。
【００３９】
いくつかの実施形態においては、少なくとも約２インチで、約１６インチ以下である第４の部分の長さ７６（長手軸線１８に対して平行な直線に沿って測定する。）が使用される。別の実施形態においては、この長さ７６は、約１２インチ以下で、約３インチ以上である。さらに別の実施形態においては、約８インチ以下で、約４インチ以上である長さ７６が使用される。
【００４０】
図１、図１Ｂ、及び図１Ｃに示したモップハンドル１２における第５の部分７８は、第４の部分７２とモップヘッド２４との間に延在し、詳しくは後述される流体リザーバ（以下、容器８８と称する）のために、取付位置を提供する。いくつかの実施形態においては、第５の部分７８は、一般的に直線状であるけれども、第５の部分７８は、別の実施形態においては、別の形状を有することができる。図１、図１Ｂ、及び図１Ｃに示したモップハンドル１２における第５の部分７８は、長手軸線１８に対して角度８２にて延在している。図示の通り、角度８２は、約７．５度である。いくつかの実施形態においては、この角度８２は、約５度以上で、約２０度以下である。別の実施形態においては、この角度８２は、約６度以上で、約１５度以下である。さらに別の実施形態においては、この角度８２は、約７度以上で、約１０度以下である。
【００４１】
図示の実施形態においては、第５の部分の長さ８４（長手軸線１８と平行な直線に沿って測定する。）は、約２２．５インチである。しかしながら、いくつかの実施形態においては、この長さは、少なくとも約１８インチであり、約３５インチ以下である。別の実施形態においては、この長さ８４は、約３２インチ以下で、約２０インチ以上である。さらに別の実施形態においては、約３０インチ以下で、約２２インチ以上である長さ８４が使用される。
【００４２】
いくつかの実施形態においては、モップ１０は、流体容器８８を保持するために、ホルスター８６を具備している。本明細書及び特許請求の範囲において使用されるように、“ホルスター”という用語は、任意の要素又は装置であって、箱、バッグ、ボトル、桶、又はその他の適当な容器に収容された大量の流体を支持し、又は支持すべく適合されたものを称する。図１１乃至図１３Ａには、そのような容器８８，８８’，８８”の例を示している。図示された容器８８，８８’，８８”は、それぞれ、放出口１７と、そこから延びる所定長さの導管１９とを具備している。導管１９は、容器８８，８８’，８８”からの材料の流れを許容する。そのような材料は、例えば、液体、粉末、又はスラリーなど、任意の流動可能な形態を呈する。
【００４３】
ホルスター８６，８６’，８６”は、この機能を実行できる任意の材料から作られ、それらには、プラスチック、金属、及び複合材料が含まれる。いくつかの実施形態においては、ホルスター８６，８６’，８６”は、実質的に全体的に容器を取り囲み、一方、別の実施形態においては、ホルスター８６，８６’，８６”は、容器の一部分だけを取り囲む。ホルスター８６，８６’，８６”は、流体の容器を支持するために適当な任意のサイズ及び形状である。図１１乃至図１３に示した実施形態においては、ホルスター８６，８６’，８６”は、略立方体である容器を保持するために形成され、例えば、“バッグインボックス”又はその他の一般的に矩形状の容器８８，８８’，８８”などが用いられる。図１１、図１１Ａ、図１２、及び図１３に示した容器８８とは異なり、図１１Ｂ、図１２Ｂ、及び図１３Ｂに示した容器８８’，８８”は、それぞれテーパ付きの下部部分を有している。
【００４４】
図１１乃至図１３に示した様々なホルスターの実施形態のそれぞれは、容器８８，８８’，８８”のまわりに延びた、ホルスター本体９０，９０’，９０”を具備している。ホルスター本体９０，９０’，９０”は、ホルスター８６，８６’，８６”の後部部分９１，９１’，９１”にある、ハンドル１２の第５の部分７８に結合されている（図１２及び図１２Ａ参照）。いくつかの実施形態においては、ホルスター８６，８６’，８６”における後部部分９１，９１’，９１”は、ハンドル１２を受け入れるために、略円筒形の開口部を貫通させて有している。変形例としては、ホルスター８６，８６’，８６”における後部部分９１，９１’，９１”は、（スナップ嵌合の係合のように）、ハンドル１２の第５の部分７８を受け入れる凹部部分を具備するように形成されている。これらの及びその他の実施形態において、ホルスター８６，８６’，８６”における後部部分９１，９１’，９１”は、任意のタイプの１又は複数の固定具（図示せず）によって、ハンドル１２における第５の部分に固定され、固定は、グルー、溶接、鑞付け、又は別の方法で、ハンドルの第５の部分７８に任意の方法で接合され、又は任意のその他の方法で、ハンドル１２の第５の部分７８に、永久的に又は着脱可能に取り付けられる。いくつかの変形例による実施形態においては、ハンドル１２及びホルスター８６，８６’，８６”（又は、ホルスター８６，８６’，８６”及びハンドル１２）に設けた、合致する開口部と突起部とが、それぞれ、ホルスター８６，８６’，８６”をハンドル１２に結合する。また、それぞれの図示した実施形態におけるホルスター本体９０，９０’，９０”は、ハンドル１２に固定された単一の要素であるか、又は代わりに、ハンドル１２のまわりに取り付けられた、２以上の部品である。
【００４５】
いくつかの実施形態においては、裏板９２は、ホルスター８６，８６’，８６”と、容器８８，８８’，８８”との間にて、ホルスター８６，８６’，８６”の後部に結合される。前述したように、ホルスター８６，８６’，８６”は、容器８８，８８’，８８”を支持するのに適した任意の形状を有する。単なる例示としては、図１１乃至図１３に示した実施形態のそれぞれにおける、ホルスター本体９０，９０’，９０”は、受け入れられる容器８８，８８’，８８”の両側の後部部分９１，９１’，９１”から延びた側部９４を具備している。図示された側部９４には、テーパが付けられ、２つのタブ部分９４Ａ，９４Ｂに延び、ホルスター本体９０，９０’，９０”の前方部分９６，９６’，９６”にて、互いに向けて延びており、それにより、容器８８，８８’，８８”を保持する。ホルスター本体９０，９０’，９０”はさらに、底部部分９８，９８’，９８”を具備し、ホルスター本体９０，９０’，９０”の後部部分９１から、前方部分９６，９６’，９６”に向けて一般的に延在し、次に、上方へ延びて、タブ部分９４Ａ，９４Ｂに結合される。変形例としては、底部部分９８，９８’，９８”は、ホルスター８６，８６’，８６”の側部９４から延在し、ホルスター本体９０，９０’，９０”における前方又は後方部分９６，９６’，９６”，９１，９１’，９１”に直接的に結合されることは、必ずしも必要ではない。
【００４６】
いくつかの実施形態においては、ホルスター本体９０，９０’，９０”は、ホルスター本体９０，９０’，９０”における底部部分９８，９８’，９８”と側部９４及び／又はホルスター本体９０，９０’，９０”における前方部分９６，９６’，９６”との間に、１又は複数の開口部１５を形成する形状になっている。開口部１５は、少なくとも部分的に、ホルスター本体９０，９０’，９０”の形状に応じて、任意の形状及びサイズを有する。別の実施形態においては、そのような開口部１５は、ホルスター本体９０，９０’，９０”におけるこれらの部分の間に存在しない。
【００４７】
いくつかの実施形態においては、ホルスター本体９０，９０’，９０”には、開口部１１が設けられ、これを通して、容器８８，８８’，８８”の部分、及び／又は、容器８８，８８’，８８”から延びた導管１９が通過する。例えば、図１１乃至図１３の実施形態に示したホルスター本体９０，９０’，９０”は、この目的のために、前方部分９６，９６’，９６”に、それぞれスロット１１を有している。特に、それぞれの容器８８，８８’，８８”の放出口１７は、容器８８，８８’，８８”がホルスター８６，８６’，８６”に挿入されたとき、スロット１１に受け入れられる。
【００４８】
引き続き、図１１乃至図１３に示した実施形態を参照すると、それぞれのホルスター８６，８６’，８６”には、ホルスター８６，８６’，８６”の内部に容器８８，８８’，８８”を保持するためにラッチが設けられている。ラッチ１３は、この目的に適した任意の形態を呈することができ、図示の実施形態においては、ハンドル１２に隣接して、ホルスター８６，８６’，８６”に回転可能に結合された、レバーである。図示したラッチ１３は、ラッチ１３の部分が、ホルスター８６，８６’，８６”内の容器８８，８８’，８８”の部分にわたって延在する位置へ及び位置から回転可能であり、それにより、容器８８，８８’，８８”が、最初にラッチ１３を移動させることなく、取り外されることを阻止する。ホルスターから容器８８，８８’，８８”を取り外すためには（例えば、モップ１０によって運ばれる流体のタイプを変更する、又は空になった容器８８，８８’，８８”を満タンの容器８８，８８’，８８”と交換するなど）、ユーザは単に、ラッチ１３をハンドル１２に向けた方向に押圧し、ホルスター８６，８６’，８６”から容器８８，８８’，８８”を引き出せばよい。ラッチ１３は、任意のタイプの１又は複数のばねによって、係止位置へ向けて付勢され、ばねは、例えば、捻ればねであって、ラッチ１３のピボットに受け入れられ、ホルスター８６，８６’，８６”内の容器８８，８８’，８８”に向けた回転方向にラッチを付勢するもの、１又は複数の板ばね、拡張ばね、又は、ラッチ１３をそのような方向に付勢するように配置された弾性帯、ラッチをそのような方向へ付勢すべく配置された１又は複数の磁石などである。
【００４９】
いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”は、少なくとも１つの把持部分２７を具備し、ユーザが容易に、容器８８，８８’，８８”をホルスター８６，８６’，８６”から取り外せるようにしている。把持部分２７，２７’の例は、図１１、図１１Ａ、図１１Ｂ、図１３Ａ、及び図１３Ｂに示しており、流体のバッグ（図示せず）を取り囲む容器８８，８８’，８８”における、硬質の又は半硬質の部分に設けた切欠として示される。その他の把持部分、例えば、その他の開口部、容器８８，８８’，８８”から延びた突起部、バー、ノブ、又はハンドルを併用して又は代わりに使用できる。すべてのそのような場合において、把持部分２７は、ユーザが、容器８８，８８’，８８”を取り外し及び据え付けるのに適した、任意の形状及びサイズを有し、それらは、本発明の精神及び範囲に含まれる。
【００５０】
いくつかの実施形態においては、空になった容器８８，８８’，８８”は、ホルスター８６，８６’，８６”から取り外されて廃棄され、一方、他の実施形態においては、空になった容器８８，８８’，８８”は、取り外され、再充填されて、ホルスター８６，８６’，８６”に再び配置される。
【００５１】
いくつかの実施形態においては、ホルスター本体の底部端部に近接した１又は複数の壁には、テーパが付いている。図１１Ｂ、図１２Ｂ、及び図１３Ｂ乃至図１３Ｅには、このテーパ付きの特徴を例示している。これらの実施形態においては、ホルスター本体９０’，９０”に得られた漏斗形状の端部は、流体容器８８’，８８”におけるテーパ付き端部と、合致又は部分的に合致する。このテーパ付き形状は、容器８８’，８８”からの流体のより完全な排出を補助し、容器８８’，８８”からの流体流れを改善する。
【００５２】
いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”は、１又は複数の窓２５を有し、ユーザが、どのくらいの流体が、容器８８，８８’，８８”に残っているのかを見えるようにしている。いくつかの実施形態においては、これらの窓は、容器８８，８８’，８８”の底部部分に配置され又は延在し、容器８８，８８’，８８”の放出口１７に隣接した位置に設けられる。窓２５は、放出口１７又は導管１９が延通する開口部１１，１１’に隣接して配置され、ユーザは、ホルスター８６，８６’，８６”から容器８８，８８’を取り外すことなく、流体レベルを視認できる。いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”における下方部分は、透明又は半透明の材料から構成されて窓２５を形成しているが、別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の全体が、透明又は半透明の材料から構成される。
【００５３】
いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、モップの長手軸線１８に対して実質的に整列され、使用中の容器の重量の影響を減らすのを助ける。しかしながら、容器８８，８８’，８８”の向きに起因して、及び、使用中に容器が空になるという事実に起因して、この重心２１は必ずしも常にモップの長手軸線１８に整列されない。この性質に起因して、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、良好な性能結果を得るために長手軸線１８から約１．２５インチ以下だけオフセットしているが、別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、良好な性能結果を得るために長手軸線１８から約１インチ以下だけオフセットしており、さらに別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、良好な性能結果を得るために長手軸線１８から約０．７５インチ以下だけオフセットしている。上述した範囲は、容器がハンドルから延びる大きさに依存することに留意されたい。例えば、容器が２倍遠くに延びると、この範囲に比例して影響する。
【００５４】
別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、使用中の機械的な利点を得るために、長手軸線１８から特に若干オフセットしている。特に、発明者らの発見によれば、容器８８，８８’，８８”の重心２１が、モップ１０の長手軸線１８から、距離２３（図１Ｂ参照）だけオフセットしたとき、特に良好なツールの制御が可能になり、及び／又は、ツールを操作するユーザに必要な努力が特に小さくなる。これらのオフセット２３は、いくぶん、長手軸線１８とハンドル１２の第５の部分との間の相対的角度に起因して存在している。容器８８，８８’，８８”の重心２１は、良好な性能結果を得るために、長手軸線１８から、約０．１インチ以上で、約１．５インチ以下だけ、オフセットしている。別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心２１は、良好な性能結果を得るために、長手軸線１８から、約０．２インチ以上で、約１インチ以下だけ、オフセットしている。さらに別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”の重心は、良好な性能結果を得るために、長手軸線１８から、約０３５インチ以上で、約０．７５インチ以下だけ、オフセットしている。
【００５５】
容器８６，８６’，８６”の重心２１は、容器８６，８６’，８６”の内部にある流体の量に基づいて、また、容器８６，８６’，８６”の向きに基づいて、長手軸線に対して移動することを認識されたい（例えば、完全に満タンでない容器８６，８６’，８６”において、容器８６，８６’，８６”内の流体の位置は、ハンドル１２の向きに基づいて変化し、それにより、容器８６，８６’，８６”の重心２１が変化する。）。しかしながら、いくつかの実施形態においては、前述したオフセットの範囲は、容器８６，８６’，８６”の向き、又は容器８６，８６’，８６”内にある流体の量にかかわりなく適用される。別の実施形態においては、前述したオフセットの範囲は、実質的に流体で満たされた容器８６，８６’，８６”に、ハンドル１２における任意の向きにおいて適用される。これらの及びその他の実施形態において、前述したオフセットの範囲は、ハンドル１２の長手軸線１８が、水平面に対して約４０度以上で、約９０度以下の角度（ハンドル１２及び容器８６，８６’，８６”の通常の操作向きの範囲である。）に向けられたとき、本願で開示したように、ツールハンドル１２に結合された容器８６，８６’，８６”に適用される。
【００５６】
いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”は、ホルスター８６，８６’，８６”の内部に受け入れられ、ホルスター８６，８６’，８６”の頂部から、図示の実施形態に示したよりも大きな距離だけ延出している。そのような場合には、テーパ付きホルスター８６’，８６”にあっても、テーパ無しの容器８８，８８’，８８”が使用される。また、このようなホルスター８６，８６’，８６”に対する容器８８，８８’，８８”の位置的関係は、モップ１０と併用してオーバーサイズの容器８８，８８’，８８”を使用することを許容するもので、それにより、ハンドル１２によって、より多量の流体を運ぶことができる。いくつかの実施形態においては、容器８８，８８’，８８”における全長の少なくとも５％が、ホルスター８６，８６’，８６”の上縁を越えて延在しても、モップ１０の操作に著しい影響を与えることはない。別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”における全長の少なくとも１０％が、ホルスター８６，８６’，８６”の上縁を越えて延在しても、モップ１０の操作に著しい影響を与えることはない。さらに別の実施形態においては、容器８８，８８’，８８”における全長の少なくとも２０％が、ホルスター８６，８６’，８６”の上縁を越えて延在しても、モップ１０の操作に著しい影響を与えることはない。
【００５７】
図１、図１Ｂ、図１Ｃ、及び図１１乃至図１３Ｂに示すように、所定長さの導管１９が、容器８８，８８’，８８”の部分から延出して、ハンドル１２とは反対側に面して、モップヘッド２４に向いている。導管１９は、バルブ３３の内部に挿入され、導管１９を通して容器８８，８８’，８８”からの流体の流れを、選択的に開閉するように機能する。図１、図１Ｂ、及び図１Ｃに最良に示されるように、バルブ３３は、ハンドル１２の第５の部分７８に沿って、ホルスター８６とモップヘッド２４との間の位置に配置される。
【００５８】
次に、図１４乃至図１９及び図２０乃至図２５を参照すると、同様な構造を有する２つのバルブ組立体が示されている。それぞれの実施形態におけるバルブ３３は、永久的に又は着脱可能に、ハンドル１２に結合された弁体３５を具備している。弁体３５は、任意の所望の方法にて、一緒に結合された、任意の数の部品によって形成される。例えば、図１４乃至図１９に示した弁体３５は、ハンドル１２に受け入れられるべき形状及び寸法である管状部分と、ねじによって管状部分に固定されるカバー３７とを具備している。変形例としては、カバー３７は、例えば、ボルト、ピン、リベット、釘、無頭釘、ステープル、クランプ、留め金、及びその他の固定具、及び相互係合要素などを用いて、弁体３５の残りに取り付けられる。別の実施形態においては、弁体３５は、ハンドル１２の取付けに適合した別の形状を有することもでき、それらには、限定はしないが、ハンドル１２のまわりに互いに結合される２以上の部分を有する弁体（いくつかの場合には、クランプ構造である。）、弁体３５及びハンドル１２に、ねじ、ボルト、ピン、リベット、釘、無頭釘、ステープル、又はその他の固定具、又は相互係合要素などを用いて、ハンドル１２の側部に固定されるように適合した弁体が含まれる。
【００５９】
バルブ３３はさらに、容器８８，８８’，８８”からの導管を挿入可能なギャップを具備している。このギャップは、バルブの２つの部分の間に形成され、いくつかの実施形態においては、弁体３５に設けた通路３９の形態を呈する（より詳しくは、図１４乃至図１９に示した実施形態における、弁体３５のカバー３７である。）。カバー３７における通路３９は、一般的に細長くて弓形の形状であるけれども、通路３９は、他の実施形態においては、必ずしも細長く又は弓形である必要はない。さらに、図１４乃至図１９及び図２０乃至図２５に示した実施形態における通路３９は、開いた側部と、２つの対向する通路の側壁と、通路の底部とを有している。従って、通路３９は、導管１９を横方向に受け入れるように形成され、それにより、すべての周辺側部で閉じている開口部を通して、導管１９をねじ止め又は供給する要求条件を解消する。これにより、ユーザは、導管１９の自由端にアクセスせずに、導管１９をバルブに据え付け、及びバルブから導管１９を除去できる。
【００６０】
いくつかの実施形態においては、図１５及び図２１に最良に示されるように、弁体３５は、複数のタブ４１又はその他の突起部を、通路３９を部分的に横切るように延在させている。これらのタブは、いったん挿入された導管１９を、通路３９内に保持する助けとなる。また、いくつかの実施形態においては、導管１９は、導管１９のどの部分がバルブ３３に挿入されるべきかを指示する目印を有する。
【００６１】
引き続き、図１４乃至図１９及び図２０乃至図２５に示した実施形態を参照すると、いくつかの実施形態によるバルブ３３は、さらにレバー４３を具備している。図示の実施形態におけるレバー４３は、通路３９に隣接した箇所を中心としてピボットし、通路３９から延在している。いくつかの実施形態においては、図１８及び図１９に例示的に最良に示されるように、レバー４３は、バルブハウジング３５から突き出た、レバー端部４５を有している。レバー端部４５は、バルブハウジングにおける開口部４７に沿った弓形の経路を通って可動になっており、ユーザは、バルブ３３の位置にて、バルブ３３を作動させることができる。
【００６２】
図１８及び図１９（及び図２４及び図２５）に示したレバー４３は、導管を通して流れる流体を禁止しないためにレバー４３が導管を挟持することがない、又はそのような流れを実質的に禁止するために導管を挟持して不十分な量にする、開いた位置（図１８及び図２４参照）と、レバー４３が直接的又は間接的に導管１９を挟持して導管を通る流れを禁止する、閉じた位置（図１９及び図２５参照）との間にて、ピボット可能になっている。いくつかの実施形態においては、レバー４３は、不用意に流体が小出しにされるのを防ぐため、閉じた位置へ向けて、常時付勢されている。この付勢は、レバー４３に結合された、多数の異なる付勢要素によって発生でき、それらには、限定はしないが、ばね、弾性帯、及び磁石が含まれる。例えば、図１４乃至図１９及び図２０乃至図２５に示した実施形態におけるレバー４３は、レバー４３がピボットする中心と同一であるピボットピンに受けられた、捻ればね４９によって閉じた位置へ向けて付勢される。
【００６３】
図１４乃至図１９及び図２０乃至図２５に示した実施形態におけるレバー４３は、捻ればね４９の付勢力又は（使用されるならば）他の付勢機構の付勢力を越える力を発生させることで、開いた位置へ動かされる。いくつかの実施形態においては、レバー４３は、前述したように、ケーブル４４に又はその他の要素であって、トリガ３４へ延びて結合される要素に、結合されている。従って、前述した任意の実施形態に従ったトリガ３４を絞ることで、ケーブル４４は押し引きされ、それにより、レバー４３のピボット運動を発生させる。
【００６４】
図２６には、本発明の別の実施形態による別のバルブを示しており、前述したのと一般的に同一であるギャップ及び挟持レバーの特徴を使用して作動する。さらに別の実施形態においては、バルブ３３における他の要素が作動したときに、導管１９を挟持する（例えば、トリガ３４に結合され及び／又はバルブ３３の箇所にてユーザアクセス可能な位置へ延びた、ケーブル４４又はその他の要素による。）。これらの要素には、限定はしないが、導管１９に対して挟持関係に出入りする回転可能な偏心カム、導管１９に対して挟持関係に出入りする可動部分を有する摺動体などが含まれる。
【００６５】
図示の実施形態において、導管１９が横方向に挿入可能なギャップは、弁体３５の壁に設けた通路によって形成されていたけれども、このギャップは別の要素によっても形成できることに留意されたい。単なる例示としては、ギャップは、弁体３５と、前述したように作動可能である、ローラ、カム、又はレバーとの間に形成される。
【００６６】
いくつかの実施形態においては、モップヘッド２４は、ハンドル１２における第５の部分７８に、ピボット可能に結合される。結合は、１つ、２つ、又は３つの自由度を形成し、使用されるピボット可能な結合のタイプに、少なくとも部分的に依存する。例えば、いくつかの実施形態によるモップ１０は、２つの異なる軸線を中心としてモップヘッドのピボット運動を許容する、ピボットジョイントが採用される。例えば、図２７及び図２７Ａを参照すると、第１のピボットジョイント５３は、矢印５５に示すように、ハンドル１２を第１の方向にピボットさせることができ、一方、第２のピボットジョイント５７は、矢印５９に示すように、ハンドル１２を第２の方向にピボットさせることができる。これらのピボットジョイント５３，５７は、自在継手と同様な方法において、一緒に働く。このタイプのジョイントを使用することで、モップヘッド２４は、第１及び第２の矢印５５，５９に沿った任意の広範囲の位置に、ハンドル１２を用いて、床面に沿って推進できる。
【００６７】
いくつかの実施形態においては、ジョイント６７は、第１及び第２のピボットジョイント５３，５７を具備している。第２のピボットジョイント５７は、モップヘッド２４にピボット可能に結合され、一方、第１のピボットジョイント５３は、第２のピボットジョイント５７にピボット可能に結合される。第１のピボットジョイント５３は、外側部分にねじを具備し、ハンドル１２が第１のピボットジョイント５３の内部に挿入され、第１のピボットジョイント５３にカラー６５を螺着させることで第１のピボットジョイント５３に固定されるが、別の実施形態においては、ハンドル１２は、第１のピボットジョイント５３に圧入され、ハンドル１２と第１のピボットジョイント５３との間のねじ結合によって第１のピボットジョイント５３に直接的に結合され、第１のピボットジョイント５３にピン止め又はクランプされ、又は、任意のその他の方法で固定される。さらに別の実施形態においては、１又は複数の固定具を使用しても、ハンドル１２を第１のピボットジョイント５３に結合できる。
【００６８】
図２７Ａのジョイント６７は、図２７に示したジョイントと実質的に同様に構成され動作するけれども、ジョイント６７は、実質的に異なる方法によってハンドルに結合されている。特に、ジョイント６７は、バルブ組立体と一体的に形成されている。従って、ジョイント６７と、バルブ組立体とは、一元的なサブアセンブリを形成し、ハンドルに結合されている。ハンドルは、前述した任意の方法で又は当業者に知られている代替的な方法で、このサブアセンブリと結合される。
【００６９】
使用に際しては、ユーザは、第１の手で、第１のグリップ２２を把持し、第２の手で、第２のグリップ６８を把持して、図１Ａに示した向きにする。容器８８，８８’，８８”の重心と、モップ２４の長手軸線１８との間にオフセット２３があるので、モップハンドル１２の形状によって与えられた増加トルクに起因して、オペレータは、モップ１０の方向を容易に変化させることができる。床面上に流体を小出しにするために、ユーザは、トリガ３４を絞り、それにより、モップ１４の第１の端部１４に向けて、ケーブル４４（又はバルブ３３に結合された他の要素）を引くことで、バルブ３３を作動させる。バルブレバー４３は、導管１９との係合からピボットして離れ、モップ１０の作業に使用するために、導管を通って、所定量の流体が流れる。
【００７０】
容器８８，８８’，８８”が空になると、（設けられているならば）窓２５を通して、流体レベルを視認することで、ユーザは、容器８８，８８’，８８”における把持可能部分２７を把持して、ラッチ１３を動かして、ホルスター８６，８６’，８６”から容器８８，８８’，８８”を取り外す。導管１９は、オペレータがレバー４３を持ち上げると、トリガ３４を絞るか、又は、バルブ３３のレバー端部４５を操作することで、バルブ３３から横方向に取り外される。ユーザは、容器８８，８８’，８８”を再充填するか、又は、これを廃棄して、満タンの容器８８，８８’，８８”をホルスター８６，８６’，８６”に挿入する。次に、導管１９は、前述したように、レバー４３を持ち上げることで、バルブ３３の中に横方向に挿入される。
【００７１】
上述し図面に示した実施形態は、例示的にのみ提供されるもので、本発明の概念及び原理を限定する意図はない。そして、本発明の精神及び範囲から逸脱せずに、要素及びその構成及び配置について、様々な変化が可能であることを当業者にあっては認識されたい。
【符号の説明】
【００７２】
１９  導管
３３  バルブ
３４  トリガ
３５  弁体
４３  レバー
【図１】
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【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図９Ａ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１２Ａ】
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【図１３】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１３Ｄ】
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【図１３Ｅ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2010155112.tif 000033
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
2010155112.tif 000039
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２７Ａ】
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