(57)【要約】【課題】低い環境負荷かつ高効率で光学活性アルコール酸化物の製造を行う方法を提供する。【解決手段】第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物、または、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物に、水中で中性の超原子価ヨウ素化合物、及び、オニウム塩を水の存在下で作用させて前記アルコール化合物を酸化させることを特徴とするアルコール酸化物の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物、または、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物に、水中で中性の超原子価ヨウ素化合物、及び、オニウム塩を水の存在下で作用させて前記アルコール化合物を酸化させることを特徴とするアルコール酸化物の製造方法。
【請求項２】
前記オニウム塩がアンモニウム塩又はホスホニウム塩である請求項１に記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項３】
前記オニウム塩がハロゲン化アンモニウム塩又はハロゲン化ホスホニウム塩である請求項１又は２に記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項４】
前記オニウム塩がテトラアルキルアンモニウムブロミド又はテトラアルキルホスホニウムブロミドである請求項１〜３のいずれかに記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項５】
前記オニウム塩がテトラエチルアンモニウムブロミドである請求項１〜４のいずれかに記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項６】
前記超原子価ヨウ素化合物は、ヨードソベンゼンである請求項１〜５のいずれかに記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項７】
前記アルコール化合物は、β−アリールアルコールである請求項１〜６のいずれかに記載のアルコール酸化物の製造方法。
【請求項８】
前記アルコール酸化物の光学収率が９５％ｅｅ以上である請求項１〜７のいずれかに記載のアルコール酸化物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超原子価ヨウ素化合物を用いた水性媒体中でのアルコール酸化物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アルコールのカルボニル化合物への酸化反応は、有機合成上、最も基本的な変換反応のひとつである。近年、環境を配慮した化学であるグリーンケミストリーの分野が注目を集めており、例えば非特許文献１〜６には、有機溶媒による環境負荷やコストを低減することが可能な、アルコールの水中酸化法が開示されている。
【０００３】
超原子価ヨウ素反応剤は、低毒性で安全であり、また安定で扱い易いことから、環境負荷を低減する有用な有機酸化剤として汎用されている。５価あるいは３価のヨウ素反応剤は、ジメチルスルホキシド、塩化メチレン、アセトンなどの有機溶媒中で、効果的にアルコールを酸化することが知られており、天然物やその類縁体などの複雑な分子においても適用できる有用な酸化剤であることが報告されている。しかしながら、水中においては、ヨウ素反応剤の溶解性・反応性が著しく低下するため、効率的に水中酸化を行うことは一般に困難であり、その例は数少ない。
【０００４】
３価のヨウ素反応剤であるＰｈＩ（ＯＡｃ）２（ＰＩＤＡ）やヨードソベンゼンと臭化カリウムの組み合わせを用いると、水中でヨウ素反応剤が活性化され、アルコールの酸化反応が効率よく起こることが報告されている（非特許文献７及び８）。しかしながら、光学活性アルコールの水中酸化反応をこれらの反応剤で行った場合、系中に存在するカリウムカチオンのルイス酸性のために、生成物のラセミ化が起こるなどの問題があった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ」、１９９７年、第１１９巻、第５０号、ｐ．１２３８６−１２３８７頁
【非特許文献２】「Ｂｕｌｌｅｔｉｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｃａl  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｊａｐａｎ」、１９９９年、第７２巻、第１０号、ｐ．２２８７−２３０６
【非特許文献３】「Ｓｃｉｅｎｃｅ」、２０００年、第２８７巻、第５４５８号、ｐ．１６３６−１６３９
【非特許文献４】「Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ＆  Ｃａｔａｌｙｓｉｓ」、２００７年、第３４９巻、第７号、ｐ．１１７３−１１７９
【非特許文献５】「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  −  Ａｎ  Ａｓｉａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ」、２００８年、第３巻、第８−９号、ｐ．１６４２−１６４８
【非特許文献６】「Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」、２００８年、第３８巻、第１８号、ｐ．３１０７−３１１１
【非特許文献７】「Ａｎｇｅｗａｎｄｔｅ  Ｃｈｅｍｉｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｄｉｔｉｏｎ」、２０００年、第３９巻、第７号、ｐ．１３０６−１３０８
【非特許文献８】「Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ＆  Ｃａｔａｌｙｓｉｓ」、２００２年、第３４４巻、第３−４号、ｐ．３２８−３３７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、上記従来の課題を解決するものであり、低い環境負荷かつ高効率で光学活性アルコール酸化物の製造を行う方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物、または、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物に、水中で中性の超原子価ヨウ素化合物、及び、オニウム塩を水の存在下で作用させて前記アルコール化合物を酸化させることを特徴とするアルコール酸化物の製造方法に関する。
【０００８】
上記オニウム塩はアンモニウム塩又はホスホニウム塩であることが好ましい。
【０００９】
上記オニウム塩はハロゲン化アンモニウム塩又はハロゲン化ホスホニウム塩であることが好ましい。
【００１０】
上記オニウム塩はテトラアルキルアンモニウムブロミド又はテトラアルキルホスホニウムブロミドであることが好ましい。
【００１１】
上記オニウム塩がテトラエチルアンモニウムブロミドであることが好ましい。
【００１２】
上記超原子価ヨウ素化合物は、ヨードソベンゼンであることが好ましい。
【００１３】
上記アルコール化合物は、β−アリールアルコールであることが好ましい。
【００１４】
上記アルコール酸化物の光学収率が９５％ｅｅ以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の製造方法によれば、低毒性の試薬を使用し、水のみ、又は、ごく少量の有機溶媒を水に含有させて反応を行うので、低コストと環境負荷低減を両立しながら高い光学収率でアルコール酸化物を得ることができる。従って、医薬合成などにおける光学活性物質の製造に好適に使用することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明のアルコール酸化物の製造方法は、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物、または、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物に、水中で中性の超原子価ヨウ素化合物、及び、オニウム塩を水の存在下で作用させて、上記アルコール化合物を酸化させることを特徴とする。
【００１７】
アルコール化合物
本発明で使用するアルコール化合物としては、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有する各種のアルコール化合物、または、第１級アルコール化合物及び第２級アルコール化合物から選択された、分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物を用いることができる。
【００１８】
アルコール化合物としては、例えば（１Ｒ，２Ｓ）−（−）−ｔｒａｎｓ−２−フェニル−１−シクロへキサノールなどの環状脂肪族アルコール、（２Ｓ，３Ｓ）−３−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−ブタノンなどの鎖状脂肪族アルコール、ｔｒａｎｓ−２，３−ジヒドロ−２−メチル−Ｈ−インデン−１−オールなどの芳香族アルコールなどを挙げることができる。これらのアルコール化合物の中でも、ラセミ化を強く抑制するという本発明の効果を達成できる点、水中での効果的な実施例がないという点で、β−アリールアルコール等のアルコール性水酸基のβ位にアリール基が結合した化合物、ベンジルアルコール誘導体等のアルコール性水酸基のα位にアリール基が結合した化合物でアルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物、及び、β−ケトアルコールなどの分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物等が好ましい。特に、アルコール性水酸基のβ位もしくはα位にアリール基が結合したアルコール化合物や分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物は、反応系中にルイス酸性を有する金属カチオンが存在すると、たとえ金属カチオンのルイス酸性が弱くても、酸化物であるカルボニル化合物のエノール化がおこり、β位の炭素原子がラセミ化しやすい。これは、β位もしくはα位のアリール基や当該カルボニル基によりエノールが安定化するためである。本発明ではルイス酸性を有する金属カチオンを使用しないので、アルコール性水酸基のβ位もしくはα位にアリール基を有するアルコール化合物や分子内に存在するカルボニル基のα位に不斉炭素原子を有するアルコール化合物であっても、酸化におけるラセミ化を抑制することができる。
本発明において、アルコール性水酸基のβ位とは、アルコール性水酸基が結合する（アルコール性水酸基に隣接する）炭素原子（α位の炭素原子）に隣接する原子の位置を指す。従って、アルコール性水酸基のβ位に不斉炭素原子を有するとは、アルコール性水酸基が結合する炭素原子に不斉炭素原子が結合している状態を指す。
β−アリールアルコールとは、アルコール性水酸基のβ位の炭素原子にアリール基が結合しているアルコール化合物である。アリール基とは芳香族置換基を指し、フェニル、ナフチル、フェナントレニル、アントラセニル、および置換されたアリール基等が挙げられる。なお、「置換されたアリール基」とは、例えば、ハロゲン原子、シアノ基、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルケニル基、アルキニル基、および、シクロアルキル基からなる群から選択される１以上で置換されたアリール基が挙げられる。
【００１９】
超原子価ヨウ素化合物
本発明で使用する超原子価ヨウ素化合物は、オニウム塩と反応して水に可溶なヨードニウム塩を形成して酸化剤として機能するものであるが、水中で中性となるものである。水中で中性とは、水中にてプロトン（Ｈ＋）を放出せず、また、ルイス酸として機能するローンペアを有していないことを意味し、一般的にはｐＨ４．０〜１０．０であり、ｐＨ６．０〜８．０であることが好ましく、ｐＨ６．５〜７．５であることがより好ましい。ｐＨが１０．０よりも大きくなると、生成物のケトンがエノール化しやすくなるため、ラセミ化しやすくなり、ｐＨが４．０未満になると、生成物のケトンがエノール化しやすくなりラセミ化しやすくなる傾向がある。ここで、ｐＨは、水１００重量部に、超原子価ヨウ素化合物１．１重量部を添加した状態で測定する。
【００２０】
中性の超原子価ヨウ素化合物としては、例えばヨードソベンゼン、下記式（１）で示される置換型ヨードソベンゼン、下記式（２）で示される水溶性ヨードソベンゼンを挙げることができる。
【００２１】
【化１】
2010235521.tif 000002
【００２２】
式中、Ｒ１は炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルケニル基、又は、炭素数１〜２０のアルキニル基であり、Ｒ２はそれぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ｘ−はハロゲン化物イオンである。
【００２３】
さらに、下記式で示される光学活性化合物も挙げられる。
【００２４】
【化２】
2010235521.tif 000003
【００２５】
本発明において、ヨードソベンゼンには、ＰｈＩ＝Ｏ、ＰｈＩ＝Ｏの重合体、及び、これらの混合物が含まれる。
【００２６】
超原子価ヨウ素化合物のアルコール化合物に対する配合量は、一般的には１．０〜２．０当量であり、１．０〜１．３当量が好ましく、１．１〜１．２当量がより好ましい。１．０当量より少ないと、反応が完結せず原料のアルコール化合物が残存する傾向がある。また、２．０当量より多いと、過剰酸化が副反応として起こる傾向がある。
【００２７】
オニウム塩
本発明で使用するオニウム塩は、超原子価ヨウ素化合物と反応して水に可溶なヨードニウム塩を形成して酸化剤として機能するものである。超原子価ヨウ素化合物と臭化物塩の組み合わせによって、アルキル鎖にヒドロキシ基を置換した構造のアルコール化合物等での酸化が可能となるが、臭化物塩の代わりにオニウム塩を使用することにより、アルコール性水酸基のβ位でのラセミ化を抑制することができる。
【００２８】
オニウム塩としては、アンモニウム塩、ホスホニウム塩などが挙げられる。オニウム塩のアンモニウムイオンとしては、テトラアルキルアンモニウムイオン、テトラアリールアンモニウムイオンなどが挙げられ、オニウム塩のホスホニウムイオンとしてはテトラアルキルホスホニウムイオン、テトラアリールホスホニウムイオンなどが挙げられる。オニウム塩のアニオンとしては、ハロゲンイオンが好ましく、ハロゲンとしては、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素が挙げられる。
【００２９】
より具体的なオニウム塩としては、テトラアルキルアンモニウムブロミド、テトラアリールホスホニウムブロミドが挙げられ、さらにはテトラエチルアンモニウムブロミドやテトラフェニルホスホニウムブロミドが挙げられる。特に、安価で、水に容易に溶ける一方、有機溶媒に溶けにくいため、反応後の除去が簡便であるという点で、テトラエチルアンモニウムブロミドが好ましい。
【００３０】
オニウム塩の超原子価ヨウ素化合物に対する配合量は、一般的には０．１〜２．０当量であり、０．１〜１．５当量が好ましく、０．２〜１．０当量がより好ましい。０．１当量より少ないと、反応が完結しない傾向がある。また、２．０当量より多いと、副反応や過剰酸化が起こりやすい傾向がある。
【００３１】
本発明において、アルコール酸化物とは、第１級アルコール化合物または第２級アルコール化合物を酸化させて得られる化合物の総称であり、例えば、アルデヒド、ケトン、カルボン酸等が含まれる。
アルコール性水酸基を有する環状エーテル化合物において、環状構造を形成するエーテル酸素に隣接する炭素原子に水酸基が結合している場合には、アルコール酸化物としてラクトンが得られる。アルコール性水酸基を有する環状アミノ化合物において、環状構造を形成する窒素原子に隣接する炭素原子に水酸基が結合している場合には、アルコール酸化物としてラクタムが得られる。また、アルコール性水酸基を有する環状チオエーテル化合物において、環状構造を形成する硫黄原子に隣接する炭素原子に水酸基が結合している場合には、アルコール酸化物としてチオラクトンが得られる。さらに、アルコール化合物がジオールである場合はラクトン、アルコール化合物が水酸基とアミノ基を有する場合はラクタム、水酸基とチオール基を有する場合はチオラクトンを、それぞれ得ることもできるが、これらもアルコール酸化物に包含される。
【００３２】
本発明の方法によれば、酸化反応における不斉炭素のラセミ化を抑えることができるので、得られるアルコール酸化物は高い光学収率を有する。アルコール酸化物の光学収率は９０％ｅｅ以上であることが好ましく、９５％ｅｅ以上であることがより好ましい。
【００３３】
本発明では、水の存在下でアルコール化合物を酸化するが、アルコール化合物の種類に応じて水単独、または水に種々の有機溶媒を少量含有させた水性反応媒体を適宜選択して酸化反応を行うことができる。有機溶媒としては、ジクロロメタン、アセトニトリル、シクロペンチルメチルエーテルなどが挙げられる。有機溶媒のみでは酸化反応は進みにくい。
酸化反応は、原料のアルコール化合物、超原子価ヨウ素化合物及びオニウム塩との混合物に水を添加したり、水を主体とする水性反応媒体中に各成分を添加したりして行うことができる。本発明の製造方法によれば、従来水中では酸化することができなかったアルコール化合物も酸化することができる。
水の配合量は、アルコール化合物１００重量部に対して、一般的には２０００〜１００００重量部であり、４０００〜７０００重量部が好ましい。２０００重量部より少ないと、均一に混合せず再現性が得られにくい傾向がある。また、１００００重量部より多いと、反応の進行速度が遅くなる傾向がある。
【００３４】
酸化反応の温度は、例えば０℃〜８０℃の範囲から選択でき、好ましくは２０℃〜３０℃である。８０℃を超えると、副反応や過剰酸化が進行しやすくなる傾向がある。０℃未満であると、反応溶媒である水が凝固するため、反応が完結しない傾向がある。また、必要に応じて、撹拌または超音波照射などの手段により反応系の混合状態を維持しながら反応を進行させてもよい。
【００３５】
反応時間は、通常２〜４８時間の範囲から選択でき、２〜１２時間がより好ましい。
【００３６】
得られたアルコール酸化物は、沈澱法、抽出法、クロマトグラフィーを用いた方法等の各種の分離方法からその特性に応じて選択した分離方法によって反応系から分離し、必要に応じて精製して製品として利用することができる。この精製には公知の各種の方法が利用できる。
【００３７】
本発明において用いられる超原子価ヨウ素化合物は、担体に担持した状態で反応系に用いることができる。このような目的に好適に用い得る担体としては、超原子価ヨウ素化合物を、水の存在下での酸化剤としての機能を損なわない状態で物理的吸着や化学的結合などの方法で固定化できるものであればよい。このような担体担持型の超原子価ヨウ素化合物としては、例えばヨードソベンゼンの形でポリマー鎖中に組込まれている構造のものや、有機化合物に化学反応で結合させたものなどが挙げられる。超原子価ヨウ素化合物を担持することにより、活性ヨウ素部位を複数効率的に導入したり、反応剤を効率的に濾過などの簡便な方法で回収してヨウ素化合物をリサイクルしたりすることが可能となる。
【００３８】
超原子価ヨウ素化合物を担体に固定化しておくことで、少なくとも反応後における目的とする反応生成物と有機ヨウ素化合物あるいはそれからの生成物との分離操作が不要となる。例えば、ヨードソベンゼンを用いた場合は、酸化反応によってヨードベンゼン（ＰｈＩ）が生成するが、３価のヨウ素を固定化しておくことで目的とする反応生成物とＰｈＩとの分離操作は不要となり、しかも、ＰｈＩが水性反応媒体中に溶解していないので、これが廃液中に排出されることがない。従って、超原子価ヨウ素化合物を担体に固定化することで、環境調和性が更に向上したアルコール化合物の酸化方法を提供することが可能となる。
【００３９】
担持に使用するポリマーとしては、ポリスチレン、シリカゲル、ポリエチレングリコールなどが挙げられ、有機化合物としては、アダマンタン、テトラフェニルメタンなどが挙げられる。アダマンタンを利用し、超原子価ヨウ素化合物としてヨードソベンゼンを使用したヨウ素反応剤を、下記式（６）に示す。ポリマー担持型反応剤と比較して、アダマンタン担持型は、ベンジル位にプロトンが存在しないので酸化的な操作に対する劣化に強い、溶媒への溶解性が高い、活性ヨウ素部位の立体障害が小さく反応性が高い、等の理由から好ましく使用することができる。
【００４０】
【化３】
2010235521.tif 000004
【００４１】
当該ヨウ素反応剤を使用してアルコール化合物を酸化すると、当該ヨウ素反応剤は下記式（７）
【００４２】
【化４】
2010235521.tif 000005
【００４３】
で示されるテトラヨード体に還元される。テトラヨード体は水性反応媒体に不要であるため、廃液中に排出されることがなく、しかも容易に分離、回収することができる。回収したテトラヨード体は、酸化することで式（６）のヨウ素反応剤を再生でき、繰り返し利用（リサイクル）することが可能である。
【００４４】
当該ヨウ素反応剤は、たとえば１−ブロモアダマンタンより、ベンゼンとｔｅｒｔ−ブチルブロミドを使用したテトラフェニル化を行った後に、フェニルヨージンビストリフルオロアセテートを活性化剤として用いるヨウ素化反応を経て合成することができる。
【００４５】
下記式（８）で示される化合物もアダマンタン担持型と同様に使用することができる。
【００４６】
【化５】
2010235521.tif 000006
【実施例】
【００４７】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、以下の実施例における反応、測定、反応生成物の分離、精製などは以下の条件で行った。
【００４８】
（１）核磁気共鳴（１Ｈ  ＮＭＲ、１３Ｃ  ＮＭＲ）スペクトル
１Ｈ  ＮＭＲスペクトルは、ＪＥＯＬ  ＪＭＮ−ＥＸ  ３００型（日本電子株式会社製、３００Ｈｚ）を、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルは、ＪＥＯＬ  ＪＭＮ−ＥＸ  ３００型（日本電子株式会社製、７５．３Ｈｚ）を用いて測定し、テトラメチルシラン（０ｐｐｍ）またはクロロホルム（７．２６ｐｐｍ）を内部標準物質として用いた。
【００４９】
（２）赤外線吸収（ＩＲ）スペクトル
島津ＦＴＩＲ−８１００型（株式会社島津製作所製）を用い、すべてＫＢｒ拡散反射法で測定した。
【００５０】
（３）クロマトグラフィー
シリカゲルカラムクロマトグラフィーの吸着剤は、Ｍｅｒｃｋ  Ｋｉｅｓｅｌｇｅｌ  ６０（７０-２３０  ｍｅｓｈ  ＡＳＴＭ）を使用した。
薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）は、Ｍｅｒｃｋ  ｐｒｅ−ｃｏａｔｅｄ  ＴＬＣ  ｐｌａｔｅｓ（ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０Ｆ２５４）を使用した。抽出液は無水硫酸マグネシウム、または無水硫酸ナトリウムを用いて乾燥した。
高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）は、ＪＡＳＣＯ−ＤＭ−２０１０型（日本分光株式会社製）を用い、カラム：ＯＤ  ｃｈｉｒａｌ  ｃｏｌｕｍｎ（登録商標）（ダイセル化学工業株式会社製、径４．６ｍｍ、長さ２５０ｍｍ）、溶離液：ｎ−ヘキサン／ｉ−ＰｒＯＨ＝９８／２、流速：０．８ｍｌ／ｍｉｎ、カラム温度：２５℃、検出：２５５ｎｍの条件で測定した。
【００５１】
（４）ｐＨ測定器
Ｂ−２１２型（株式会社堀場製作所製）を使用した。
【００５２】
（５）ヨードソベンゼンは、東京化成工業株式会社製の市販品をそのまま使用した。その他の各種化合物、有機溶媒等は市販品をそのまま使用した。
【００５３】
参考例１
ヨードソベンゼン０．１ｇを水９．０ｍＬに添加して、ｐＨ測定器でｐＨを測定したところ、ｐＨ＝６．９であった。
【００５４】
実施例１
サンプル管に（１Ｒ，２Ｓ）−（−）−ｔｒａｎｓ−２−フェニル−１−シクロへキサノール（２６．４ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）を入れ、水０．５ｍｌを加え５分撹拌した。次に、ヨードソベンゼン（３６．３ｍｇ、０．１６５ｍｍｏｌ）とテトラエチルアンモニウムブロミド（６．３ｍｇ、０．０３ｍｍｏｌ）を加えた後、さらに水０．２５ｍｌを加えて室温下で撹拌した。反応の終了はＴＬＣにより確認した（ＵＶおよびリンモリブデン酸セリウム検出法）。１２時間後、酢酸エチルで抽出し溶媒を減圧留去した後、ｎ−ヘキサン／酢酸エチルの混合液でシリカゲルカラム精製を行い、生成物のケトン体（Ｒ）−２−フェニルシクロへキサノン（２１．７ｍｇ、０．１２４ｍｍｏｌ、収率８３％）が白色結晶として得られた。得られたケトン体をＨＰＬＣ測定し、光学収率を求めると９８％ｅｅであった。
１Ｈ  ＮＭＲ（ｐｐｍ，ＣＤＣｌ３）：δ  １．７８−２．５６（ｍ，８Ｈ），３．６１（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），７．１３−７．３６（ｍ，５Ｈ）。
１３Ｃ  ＮＭＲ（ｐｐｍ，ＣＤＣｌ３）：δ  ２５．３，２７．８，４２．２，５７．３，１２６．９，１２８．３，１３８．７，２１０．３。
ＩＲ（ｃｍ−１）：２９３５（ｍ），２８６０（ｍ），１７１２（ｓ），１４９８（ｗ），１４４８（ｗ），１２９２（ｗ），１２０３（ｗ），１１２４（ｗ），１０６２（ｗ），１０２４（ｗ）。
ＨＰＬＣの溶出時間：ｔ（ｍａｊｏｒ）＝１１．８９ｍｉｎ，ｔ（ｍｉｎｏｒ）＝１３．７３ｍｉｎ。
【００５５】
比較例１
テトラエチルアンモニウムブロミドの代わりに臭化カリウムを用い、実施例１と同様に反応を行ったところ、一部ラセミ化が起こり、得られたケトン体の光学収率は７３％ｅｅ（収率８５％）であった。
【００５６】
比較例２〜４
ヨードソベンゼンの代わりにＰＩＤＡ（比較例２）、既知の方法（例えば特開２００５−２２０１２２号公報参照）で合成された１，３，５，７−テトラキス−［（４−ジアセトキシヨード）フェニル］アダマンタン（比較例３）及びテトラキス−［４−（ジアセトキシヨード）フェニル］メタン（比較例４）を用い、実施例１と同様に反応を行ったところ、反応時間３時間で数パーセント程度のラセミ化が起こり、２４時間後には完全なラセミ化が起こった。比較例２における収率は、８５％、光学収率は８３％ｅｅであった。比較例３における収率は、反応時間２４時間で９１％、光学収率は７４％ｅｅであった。比較例４における収率は、反応時間２４時間で９２％、光学収率は６０％ｅｅであった。
これらの反応剤は、系中で酢酸イオンを発生させるために、ラセミ化が起こると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明によれば、低毒性の試薬を使用し、水のみ、又は、ごく少量の有機溶媒を水に含有させて反応を行うので、低コストと環境負荷低減を両立しながら高い光学収率でアルコール酸化物を得ることができる。従って、医薬合成などにおける光学活性物質の製造に好適に使用することができる。