(57)【要約】【課題】少なくとも２種類の色成分を含む多値画像データの色版全体のドット配置を最適な分散にして、各色版での色の重なりを抑制することが可能な画像処理装置を提供することを目的とする。【解決手段】中間調処理部１３５は、Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、処理対象色成分とは異なる色成分における既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出手段３０１と、前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定手段３０２と、最終補正値と量子化閾値とを比較して、処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化手段３０３とを備えている。【選択図】図１１
2010098709.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｍ値画像データを、所定の色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理装置において、
前記Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、前記処理対象色成分とは異なる色成分の既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出手段と、
前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定手段と、
前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化手段と、
前記Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差を算出して蓄積する誤差拡散手段と、
を備えたことを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
前記所定の色成分は、色相の異なる複数の色成分であることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記色相の異なる複数の色成分のうちの１または複数は、色相が同一で明度が異なる複数種の成分を含み、
当該処理対象色成分が、色相が同一で明度が異なる複数種の成分を含む場合には、前記量子化手段は、前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分の複数種の成分のいずれかの成分のＮ値画像データを出力することを特徴とする請求項２に記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記異なる色成分は、前記処理対象色よりも明度の低い色であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項５】
前記異なる色成分は、前記処理対象色よりも粒状性への影響度が大きな色であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項６】
粒状性への影響度は、各色色材の明度Ｌ＊と色度ａ＊、ｂ＊とに基づいて、明度成分と色度成分の変動の空間周波数成分を算出し、当該算出した空間周波数成分に対して、視覚系の空間周波数特性に応じた補正を行い、補正された空間周波数成分を積分して明度成分の評価値と色度成分の評価値を算出し、当該算出した明度成分の評価値について、平均明度に対して単調増加する重み関数を乗じた明度特性の補正を行なった値で評価することを特徴とする請求項５に記載の画像処理装置。
【請求項７】
前記異なる色成分からの誤差は、明度に応じた係数によって調整されることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項８】
前記異なる色成分からの誤差は、既に量子化済みの画素のうちドットが発生する画素からのみ拡散されることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項９】
前記異なる色成分からの誤差は、所定のフィルタによって拡散されることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載の画像処理装置。 
【請求項１０】
前記異なる色成分からの誤差は、当該異なる色成分の多値画像データに応じて拡散されることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項１１】
前記異なる色成分からの誤差は、注目画素の多値画像データ及び異なる色成分の多値画像データに応じて拡散されることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか１つに記載の画像処理装置。
【請求項１２】
少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データを、各色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理方法において、
前記Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、前記処理対象色成分とは異なる色成分の既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出工程と、
前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定工程と、
前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化工程と、
前記Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差を算出して蓄積する誤差拡散工程と、
を含むことを特徴とする画像処理方法。 
【請求項１３】
請求項１〜請求項１１のいずれか１つに記載の発明の各手段としてコンピュータを機能させることを特徴とするコンピュータが実行可能なプログラム。 
【請求項１４】
請求項１３に記載のコンピュータが実行可能なプログラムを格納したことを特徴とするコンピュータが読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像処理装置、画像処理方法、コンピュータが実行可能なプログラム、およびコンピュータが読み取り可能な記録媒体に関し、詳細には、少なくとも２種類の色成分を含む多値画像データの色版全体のドット配置を最適な分散にして、各色版での色の重なりを抑制することが可能な画像処理装置、画像処理方法、コンピュータが実行可能なプログラム、およびコンピュータが読み取り可能な記録媒体に関する。 
【背景技術】
【０００２】
インクジェット記録法は、高速記録可能で、いわゆる普通紙に特別の定着処理を要せずに記録でき、記録時の騒音発生が無視できる程度に小さい点で、オフィス用等として注目されている。従来から種々の方式が提案され、又は既に製品化されて実用されている。このようなインクジェット記録法は、インク液室と、それに連通したノズルが形成されたインクジェットヘッドを用いて、インク液室内のインクに画像情報に応じて、圧力を加えることにより、インク小ドットをノズルから飛翔させ、紙やフィルムなどの被記録体に付着させて画像を形成する。また、ヘッドの構成からは、シリアルインクジェットプリンタとラインインクジェットプリンタがある。シリアルインクジェットプリンタは、インクジェットヘッドを紙の幅方向に走査（主走査）しながら画像を形成し、１回または複数回の走査が終了した後に、紙を搬送し次の記録ラインを形成していくものである。一方ラインシリアルプリンタは、ノズルがほぼ紙の幅方向全域に形成され、幅方向への走査は行なわずに、紙を搬送しながら記録していくものである。後者は、幅方向の１ラインを一度に形成していくので記録速度が速いという長所がある一方で、ヘッドそのものが大きくなるためプリンタ全体の大きさが大きくなってしまうこと、高解像度の記録を行なうには、ノズルそのものの配列を高密度にする必要があり、ヘッドの製造コストが高くなるという問題がある。それに比べて、前者は比較的小さなヘッドで画像を形成していく為、装置のコストが安いという長所があり、現在数多くのシリアル型インクジェットプリンタが実用化されている。 
【０００３】
従来インクジェット記録装置の出力画像を形成する記録色の色は、減法混色の３原色であるシアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）の３色、またはそれらにブラック（Ｋ）を加えた４色である場合が多い。この場合、入力画像データのレッド（Ｒ）、グリーン（Ｇ）、ブルー（Ｂ）の３つの色成分を、Ｃ、Ｍ、Ｙの３色、またはＫを加えた４色に変換した後、これら多値画像データを二値画像に変換する疑似中間調処理を実施し、各色の記録材によって画像形成を行なっている。
【０００４】
多値画像データを二値画像に変換する手段としてＲ．Ｆｌｏｙｄらによる誤差拡散法（例えば非特許文献１を参照）がある。この誤差拡散法は、ある画素で生じた量子化誤差を以降の複数画素へ拡散することにより、擬似的に階調表現を行うものである。ＣＭＹＫを有する４色の多値画像データを擬似中間調処理する場合には、各色独立に上記誤差拡散法等を用いて処理を行っている。この場合、各色について生成された二値画像は視覚的に優れているが、２色以上で合成されたカラー二値画像では、必ずしも視覚的に良好ではなかった。
【０００５】
図２４は、シアンの画素群による二値画像とマゼンタの画素群による二値画像と、これら画像を合成した二値画像とを示す図である。同図において、６０１がシアンの二値画像であり、６０２がマゼンタの二値画像であり、６０３はシアンの二値画像６０１とマゼンタの二値画像６０２を重ね合わせた画像である。シアン、マゼンタの各色について生成されたいずれの二値画像も、一様な画素値を有する画像データに対し誤差拡散法を用いて生成されている。各画素が一定の間隔を保ち形成されおり、視覚的にも良好であることが確認できる。一方、２色を重ね合わせた二値画像６０３では、シアンの画素位置とマゼンタの画素位置とには相関がないため、お互いの色の画素が形成される位置の間隔は不均一であることが分かる。また、形成される画素の数が少ない領域にもかかわらず、２色が重なって形成される画素が発生しており、その結果、視覚的に良好とは言いがたい二値画像となってしまっている。
【０００６】
上記の欠点を改善するために特許文献１では、画素ごとに、量子化時に発生した誤差を他の色成分に加算し中間調処理を実施し、その後、当該画素位置を中心に、加算した色成分以外の色成分に対する減算処理を実施している。
【０００７】
しかしながら、特許文献１では、画素ごとの処理であり周辺誤差を考慮していないため、画素ごとに異なる色成分のドット重なりは抑制できるものの、画像全体のドット配置に関しては最適に決定する事ができない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、少なくとも２種類の色成分を含む多値画像データの色版全体のドット配置を最適な分散にして、各色版での色の重なりを抑制することが可能な画像処理装置、画像処理方法、コンピュータが実行可能なプログラム、およびコンピュータが読み取り可能な記録媒体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データを、各色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理装置において、前記Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、前記処理対象色成分とは異なる色成分の既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出手段と、前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定手段と、前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化手段と、前記Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差を算出して蓄積する誤差拡散手段と、を備えたことを特徴とする。
【００１０】
また、上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データを、各色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理方法において、前記Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、前記処理対象色成分とは異なる色成分の既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出工程と、前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定工程と、前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化工程と、前記Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差を算出して蓄積する誤差拡散工程と、を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データを、各色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理装置において、前記Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、前記処理対象色成分とは異なる色成分の既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出手段と、前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定手段と、前記最終補正値と前記量子化閾値とを比較して、前記処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化手段と、前記Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差を算出して蓄積する誤差拡散手段と、を備えているので、少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データの色版全体のドット配置を最適な分散にして、各色版での色の重なりを抑制することが可能となる。 
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明を適用する画像形成装置の実施形態としてのインクジェット記録装置の機構部の概略構成図である。
【図２】図２は、同機構部の要部平面説明図である。
【図３】図３は、同装置のヘッドユニット構成を説明する斜視説明図である。
【図４】図４は、同装置の搬送ベルトの一例を説明する説明図である。
【図５】図５は、同装置による記録動作の説明に供する説明図である。
【図６】図６は、同装置の制御部の概要を示すブロック図である。
【図７】図７は、本発明に係るデータ処理装置におけるプリンタドライバの構成の一例を機能的に説明するブロック図である。
【図８】図８は、本発明に係るデータ処理装置におけるプリンタドライバの構成の他の例を機能的に説明するブロック図である。
【図９】図９は、ディザ法による中間調処理の説明に供する説明図である。
【図１０】図１０は、誤差拡散法による中間調処理の説明に供する説明図である。
【図１１】図１１は、本実施の形態の中間調処理部の概略の機能構成を示す図である。
【図１２】図１２は、評価値の決定までの処理を説明するための説明図である。
【図１３】図１３は、本実施の形態に係る誤差拡散処理の概念を説明するための説明図である。
【図１４−１】図１４−１は、避けるべき滴および避ける必要のない滴を説明するための図である。
【図１４−２】図１４−２は、避けるべき滴および避ける必要のない滴を説明するための図である。
【図１５】図１５は、図誤差拡散マトリクス（閾値マトリクス）の一例を示す図である。
【図１６】図１６は、中間調処理部の実施例１に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図１７】図１７は、中間調処理部の実施例２に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図１８】図１８は、中間調処理部の実施例３に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図１９】図１９は、実施の形態２に係る誤差拡散処理で使用するドット閾値の一例を示す図である。
【図２０】図２０は、薄色を使用した場合の避けるべき滴および避ける必要のない滴を説明するための図である。
【図２１】図２１は、実施の形態２の中間調処理部の実施例１に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図２２】図２２は、実施の形態２の中間調処理部の実施例２に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図２３】図２３は、実施の形態２の中間調処理部の実施例３に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。
【図２４】図２４は、従来技術を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、この発明に係る画像処理装置、画像処理方法、コンピュータが実行可能なプログラム、およびコンピュータが読み取り可能な記録媒体を適用した画像形成装置およびホスト装置の好適な実施の形態を詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施の形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものまたは実質的に同一のものが含まれる。 
【００１４】
（実施の形態１）
［画像形成装置およびホスト装置］
まず、本発明を適用する双方向印刷可能な画像形成装置としてのインクジェット記録装
置の一例について図１〜図４を参照して説明する。図１は同記録装置の機構部全体の概略構成図、図２は同記録装置の要部平面説明図、図３は同記録装置のヘッド構成を説明する斜視説明図、図４は同記録装置の搬送ベルトの模式的断面説明図である。 
【００１５】
このインクジェット記録装置は、装置本体１の内部に画像形成部２等を有し、装置本体１の下方側に多数枚の記録媒体（以下「用紙」という。）３を積載可能な給紙トレイ４を備え、この給紙トレイ４から給紙される用紙３を取り込み、搬送機構５によって用紙３を搬送しながら画像形成部２によって所要の画像を記録した後、装置本体１の側方に装着された排紙トレイ６に用紙３を排紙する。
【００１６】
また、このインクジェット記録装置は、装置本体１に対して着脱可能な両面ユニット７を備え、両面印刷を行うときには、一面（表面）印刷終了後、搬送機構５によって用紙３を逆方向に搬送しながら両面ユニット７内に取り込み、反転させて他面（裏面）を印刷可能面として再度搬送機構５に送り込み、他面（裏面）印刷終了後排紙トレイ６に用紙３を排紙する。 
【００１７】
ここで、画像形成部２は、ガイドシャフト１１、１２にキャリッジ１３を摺動可能に保持し、図示しない主走査モータでキャリッジ１３を用紙３の搬送方向と直交する方向に移動（主走査）させる。このキャリッジ１３には、液滴を吐出する複数の吐出口であるノズル孔１４ｎ（図３参照）を配列した液滴吐出ヘッドで構成した記録ヘッド１４を搭載し、また、この記録ヘッド１４に液体を供給するインクカートリッジ１５を着脱自在に搭載している。なお、インクカートリッジ１５に代えてサブタンクを搭載し、メインタンクからインクをサブタンクに補充供給する構成とすることもできる。
【００１８】
ここで、記録ヘッド１４としては、例えば、図２及び図３に示すように、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の各色のインク滴を吐出する液滴吐出ヘッドである独立した４個のインクジェットヘッド１４ｙ、１４ｍ、１４ｃ、１４ｋとしているが、各色のインク滴を吐出する複数のノズル列を有する１又は複数のヘッドを用いる構成とすることもできる。なお、色の数及び配列順序はこれに限るものではない。
【００１９】
記録ヘッド１４を構成するインクジェットヘッドとしては、圧電素子などの圧電アクチュエータ、発熱抵抗体などの電気熱変換素子を用いて液体の膜沸騰による相変化を利用するサーマルアクチュエータ、温度変化による金属相変化を用いる形状記憶合金アクチュエータ、静電力を用いる静電アクチュエータなどをインクを吐出するためのエネルギー発生手段として備えたものなどを使用できる。
【００２０】
給紙トレイ４の用紙３は、給紙コロ（半月コロ）２１と図示しない分離パッドによって１枚ずつ分離され装置本体１内に給紙され、搬送機構５に送り込まれる。
【００２１】
搬送機構５は、給紙された用紙３をガイド面２３ａに沿って上方にガイドし、また両面ユニット７から送り込まれる用紙３をガイド面２３ｂに沿ってガイドする搬送ガイド部２３と、用紙３を搬送する搬送ローラ２４と、この搬送ローラ２４に対して用紙３を押し付ける加圧コロ２５と、用紙３を搬送ローラ２４側にガイドするガイド部材２６と、両面印刷時に戻される用紙３を両面ユニット７に案内するガイド部材２７と、搬送ローラ２４から送り出す用紙３を押圧する押し付けコロ２８とを有している。
【００２２】
さらに、搬送機構５は、記録ヘッド１４で用紙３の平面性を維持したまま搬送するために、駆動ローラ３１と従動ローラ３２との間に掛け渡した搬送ベルト３３と、この搬送ベルト３３を帯電させるための帯電ローラ３４と、この帯電ローラ３４に対向するガイドローラ３５と、図示しないが、搬送ベルト３３を画像形成部２に対向する部分で案内するガイド部材（プラテンプレート）と、搬送ベルト３３に付着した記録液（インク）を除去するためのクリーニング手段である多孔質体などからなるクリーニングローラなどを有している。 
【００２３】
ここで、搬送ベルト３３は、無端状ベルトであり、駆動ローラ３１と従動ローラ（テンションローラ）３２との間に掛け渡されて、図１の矢示方向（用紙搬送方向）に周回するように構成している。
【００２４】
この搬送ベルト３３は、単層構成、又は図４に示すように第１層（最表層）３３ａと第２層（裏層）３３ｂの２層構成あるいは３層以上の構成とすることができる。例えば、この搬送ベルト３３は、抵抗制御を行っていない純粋な厚さ４０μｍ程度の樹脂材、例えばＥＴＦＥピュア材で形成した用紙吸着面となる表層と、この表層と同材質でカーボンによる抵抗制御を行った裏層（中抵抗層、アース層）とで構成する。 
【００２５】
帯電ローラ３４は、搬送ベルト３３の表層に接触し、搬送ベルト３３の回動に従動して回転するように配置されている。この帯電ローラ３４には図示しない高圧回路（高圧電源）から高電圧が所定のパターンで印加される。 
【００２６】
また、搬送機構５から下流側には画像が記録された用紙３を排紙トレイ６に送り出すための排紙ローラ３８を備えている。 
【００２７】
このように構成した画像形成装置において、搬送ベルト３３は矢示方向に周回し、高電位の印加電圧が印加される帯電ローラ３４と接触することで正に帯電される。この場合、帯電ローラ３４からは所定の時間間隔で極性を切り替えることによって、所定の帯電ピッチで帯電させる。 
【００２８】
ここで、この高電位に帯電した搬送ベルト３３上に用紙３が給送されると、用紙３内部が分極状態になり、搬送ベルト３３上の電荷と逆極性の電荷が用紙３のベルト３３と接触している面に誘電され、ベルト３３上の電荷と搬送される用紙３上に誘電された電荷同士が互いに静電的に引っ張り合い、用紙３は搬送ベルト３３に静電的に吸着される。このようにして、搬送ベルト３３に強力に吸着した用紙３は反りや凹凸が校正され、高度に平らな面が形成される。 
【００２９】
そこで、搬送ベルト３３を周回させて用紙３を移動させ、キャリッジ１３を片方向又は双方向に移動走査しながら画像信号に応じて記録ヘッド１４を駆動し、図５（ａ）、（ｂ）に示すように、記録ヘッド１４から液滴１４ｉを吐出（噴射）させて、停止している用紙３に液滴であるインク滴を着弾させてドットＤｉを形成することにより、１行分を記録し、用紙３を所定量搬送後、次の行の記録を行う。記録終了信号又は用紙３の後端が記録領域に到達した信号を受けることにより、記録動作を終了する。なお、図５（ｂ）は図５（ａ）のドットＤｉ形成部分を拡大したものである。 
【００３０】
このようにして、画像が記録された用紙３は排紙ローラ３８によって排紙トレイ６に排紙される。 
【００３１】
次に、この画像形成装置の制御部の概要について図６を参照して説明する。図６は同制御部の全体ブロック説明図である。この制御部１００は、装置全体の制御を司るＣＰＵ１０１と、ＣＰＵ１０１が実行するプログラム、その他の固定データを格納するＲＯＭ１０２と、画像データ等を一時格納するＲＡＭ１０３と、装置の電源が遮断されている間もデータを保持するための不揮発性メモリ（ＮＶＲＡＭ）１０４と、各種信号処理、並び替え等を行う画像処理やその他装置全体を制御するための入出力信号を処理するＡＳＩＣ１０５とを備えている。 
【００３２】
また、この制御部１００は、本発明に係るプリンタドライバを搭載可能なパーソナルコンピュータ等のデータ処理装置であるホスト９０側とのデータ、信号の送受を行うためのＩ／Ｆ１０６と、記録ヘッド１４を駆動制御するためのヘッド駆動制御部１０７及びヘッドドライバ１０８と、主走査モータ１１０を駆動するための主走査モータ駆動部１１１と、副走査モータ１１２を駆動するための副走査モータ駆動部１２３と、サブシステム７１のモータを駆動するためのサブシステム駆動部２９４と、環境温度及び／又は環境湿度を検出する環境センサ１１８、図示しない各種センサからの検知信号を入力するためのＩ／Ｏ１１６などを備えている。 
【００３３】
また、この制御部１１０には、この装置に必要な情報の入力及び表示を行うための操作パネル１１７が接続されている。さらに、制御部１００は、帯電ローラ３４に対する高電圧を印加する高圧回路（高圧電源）１１４のオン／オフの切り替え及び出力極性の切り替え制御を行う。 
【００３４】
ここで、制御部１００は、パーソナルコンピュータ等のデータ処理装置、イメージスキャナなどの画像読み取り装置、デジタルカメラなどの撮像装置などのホスト９０側からの画像データを含む印刷データ等をケーブル或いはネットを介してＩ／Ｆ１０６で受信する。なお、この制御部１００に対する印刷データの生成出力は、ホスト９０側の本発明に係るプリンタドライバ９１によって行なうようにしている。
【００３５】
そして、ＣＰＵ１０１は、Ｉ／Ｆ１０６に含まれる受信バッファ内の印刷データを読み出して解析し、ＡＳＩＣ１０５にてデータの並び替え処理等を行ってヘッド駆動制御部１０７に画像データを転送する。なお、画像出力するための印刷データのビットマップデータへの変換は、前述したようにホスト９０側のプリンタドライバ９１で画像データをビットマップデータに展開してこの装置に転送するようにしているが、例えばＲＯＭ１０２にフォントデータを格納して行っても良い。
【００３６】
ヘッド駆動制御部１０７は、記録ヘッド１４の１行分に相当する画像データ（ドットパターンデータ）を受け取ると、この１行分のドットパターンデータを、クロック信号に同期して、ヘッドドライバ１０８にシリアルデータで送出し、また所定のタイミングでラッチ信号をヘッドドライバ１０８に送出する。
【００３７】
このヘッド駆動制御部１０７は、駆動波形（駆動信号）のパターンデータを格納したＲＯＭ（ＲＯＭ１０２で構成することもできる。）と、このＲＯＭから読出される駆動波形のデータをＤ／Ａ変換するＤ／Ａ変換器を含む波形生成回路及びアンプ等で構成される駆
動波形発生回路を含む。 
【００３８】
また、ヘッドドライバ１０８は、ヘッド駆動制御部１０７からのクロック信号及び画像データであるシリアルデータを入力するシフトレジスタと、シフトレジスタのレジスト値をヘッド駆動制御部１０７からのラッチ信号でラッチするラッチ回路と、ラッチ回路の出力値をレベル変化させるレベル変換回路（レベルシフタ）と、このレベル変換回路でオン／オフが制御されるアナログスイッチアレイ（スイッチ手段）等を含み、アナログスイッチアレイのオン／オフを制御することで駆動波形に含まれる所要の駆動波形を選択的に記録ヘッド１４のアクチュエータ手段に印加してヘッドを駆動する。 
【００３９】
次に、この画像形成装置をよって画像を形成するために画像データを転送するホスト側となる本発明に係るプリンタドライバを含むデータ処理装置の構成の異なる例について図７及び図８を参照して説明する。 
【００４０】
まず、図７に示す例では、データ処理装置のプリンタドライバ９１は、アプリケーションソフトなどから与えられた画像データをモニタ表示用の色空間から記録装置用の色空間への変換（ＲＧＢ表色系→ＣＭＹ表色系）を行うＣＭＭ（Ｃｏｌｏｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｍｏｄｕｌｅ）処理部１３１、ＣＭＹの値から黒生成／下色除去を行うＢＧ／ＵＣＲ（ｂｌａｃｋ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ／  Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｒｅｍｏｖａｌ）処理部１３２、記録装置の特性やユーザーの嗜好を反映した入出力補正を行うγ補正部１３３、記録装置の解像度に合わせて拡大処理を行うＺｏｏｍｉｎｇ（ズーミング）部１３４、画像データを記録装置から噴射するドットのパターン配置に置き換える多値・少値マトリクスを含む中間調処理部１３５を含んでいる。 
【００４１】
また、図８に示す例では、データ処理装置のプリンタドライバ９１は、アプリケーションソフトなどから与えられた画像データをモニタ表示用の色空間から記録装置用の色空間への変換（ＲＧＢ表色系→ＣＭＹ表色系）を行うＣＭＭ（Ｃｏｌｏｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｍｏｄｕｌｅ）処理部１３１、ＣＭＹの値から黒生成／下色除去を行うＢＧ／ＵＣＲ（ｂｌａｃｋ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ／  Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｒｅｍｏｖａｌ）処理部１３２、記録装置の特性やユーザーの嗜好を反映した入出力補正を行うγ補正部１３３を含んでいる。
【００４２】
そして、この図８の構成の場合、画像形成装置側の制御部１００では、γ補正処理を行なった後の出力データを受信して、このデータに対して記録装置の解像度に合わせて拡大処理を行うズーミング（Ｚｏｏｍｉｎｇ）部１３４、画像データを記録装置から噴射するドットのパターン配置に置き換える多値・少値マトリクスを含む中間調処理部１３５を含むことになる。 
【００４３】
つまり、これらの図７及び図８において、コンピュータ上で処理された画像データは、モニタに表示する前提で色空間が形成されているために、ＲＧＢ表色系のデータとなっているが、プリンタ（記録装置）で出力するためにはＣＭＹＫ表色系のデータに変換する必要がある。そこで、ＣＭＭ処理部１３１で、ＲＧＢ→ＣＭＹの色空間の変換を行い、次のＢＧ／ＵＣＲ処理部１３２にて、ＣＭＹから黒のデータ「Ｋ」を生成している。 
【００４４】
また、γ補正部１３３によるγ補正は、ＣＭＹＫのそれぞれのデータに対する微調整であり、プリンタの出力特性およびユーザーの設定を反映してデータのレベル調整を行う処理である。ズーミング（ｚｏｏｍｉｎｇ）処理部１３４は、一画素あたりの情報量がモニタより劣るプリンタで階調表現を行うために、モニタの一画素分のデータを更に細分化して解像度を上げることにより、不足した情報量をドットの密度で補うことが可能となる。      
【００４５】
中間調処理部１３５は、モニタ表示用に作成された多値データ（ｍ値）を、プリンタで出力可能な多値（ｎ１値）もしくは少値データ（ｎ２値）に置き換える閾値マトリクス処理（中間調処理）を行う（ｍ＞ｎ１≧ｎ２≧２）。この中間調処理部１３５で用いる多値、少値マトリクスは、例えば、図９に示すような閾値マトリクスを用いた所謂ディザ処理や、図１０に示すような所謂誤差拡散処理が適用され、元の多値データをドットのＯＮ／ＯＦＦで置き換える処理を行う。 
【００４６】
図９に示す「ディザ処理」は、同図（ａ）に示すように入力された多値画像データに対して、同図（ｂ）に示すような所定の方法で作成された閾値マトリクスであるディザマトリクスとの比較を行い、同図（ｃ）に示すように、その閾値以上（あるいは以下）の値を示す画素のみをドットに置き換える手法である。なお、同図ではＯＮ／ＯＦＦのみの２値について示しているが、それ以上の組み合わせを持つ少値については、再現可能階調領域を例えば小ドット、中ドット、大ドットに区分し、それぞれのドットサイズに応じた閾値マトリクスを適用し、それぞれを入力画像データと比較することで対応したドットへの置き換えを行うことになる。 
【００４７】
また、図１０に示す誤差拡散処理は、ディザ処理と比べるとかなり複雑な処理となる。同図は２値誤差拡散の手順について示したものであるが、画素毎に閾値処理を行い、その際の誤差を保持しつつ後の計算に所定の比率で反映させている。これにより、ディザ処理では強制的に切り捨てられてしまう分の情報をも出力画像にフィードバックさせることができ、解像力等の面でディザ画像を上回る品質を得ることができる。 
【００４８】
［中間調処理部］
図１１〜図１７を参照して、中間調処理部１３５で誤差拡散処理を使用した場合について詳細に説明する。本実施の形態では、各画素毎に見た目に与える影響が大きい色から順に（例えば、４色プリンタの場合、ＢＬＡＣＫ→ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡ→ＹＥＬＬＯＷの順）、処理対象色よりも影響度の高い色を考慮して、誤差拡散処理を行う。ここで、見た目に与える影響が大きい色として、例えば、明度の低い色または特開平１０−２３１９１号公報で開示されている評価値を使用することができる。
【００４９】
図１１は、本実施の形態の中間調処理部１３５の概略の機能構成を示す図である。本実施の形態の中間調処理部１３５は、少なくとも２種類の色成分を含むＭ値画像データを、各色成分毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する。中間調処理部１３５は、図１１に示すように、Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、処理対象色成分とは異なる色成分における既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出する補正値算出手段３０１と、前記注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定する量子化閾値設定手段３０２と、最終補正値と量子化閾値とを比較して、処理対象色成分のＮ値画像データを出力する量子化手段３０３と、Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差（自版補正値−量子化閾値）を算出して、蓄積する誤差拡散手段２０４と、を備えている。なお、同図では、各色（Ｂｋ、Ｃ，Ｍ，Ｙ）をシリアルに処理する構成例を示しているが、各色をパラレルに処理する構成としてもよい（図示省略）。  
【００５０】
上記特開平１０−２３１９１号公報では、各色色材の明度Ｌ＊と色度ａ＊、ｂ＊に基づいて、明度成分と色度成分の変動の空間周波数成分を算出し、算出された空間周波数成分に対して、視覚系の空間周波数特性に応じた補正を行い、補正された空間周波数成分を積分して前記明度成分の評価値と色度成分の評価値を算出し、算出された明度成分の評価値について、平均明度に対して単調増加する重み関数を乗じた明度特性の補正を行なった値を評価値（粒状性評価値）としている。 
【００５１】
評価値決定までの処理を、図１２を参照して説明する。同図において、スペクトル算出部２０１は、Ｌ＊（ｘ），ａ＊（ｘ），ｂ＊（ｘ）の各成分毎に変動の空間周波数成分を算出する。粒状性は、各成分Ｌ＊（ｘ），ａ＊（ｘ），ｂ＊（ｘ）の変動により発生するためである。ここで、ｘは対象画像の空間画像上での位置を表している。具体的には、まず、下式（１）に示すように、Ｌ＊（ｘ），ａ＊（ｘ），ｂ＊（ｘ）の各成分から各成分の平均値を減算する。
【００５２】
Ｌ’＊（ｘ）＝Ｌ＊（ｘ）‐Ｌ＊０
ａ’＊（ｘ）＝ａ＊（ｘ）‐ａ＊０
ｂ’＊（ｘ）＝ｂ＊（ｘ）‐ｂ＊０・・・式（１）
ここで、Ｌ＊０，ａ＊０，ｂ＊０，は平均値である。 
【００５３】
各成分毎の変動の空間周波成分は下式（２）で表わすことができる。
【００５４】
ＡＬ＊（ｆ）＝｜Ｆ［Ｌ’＊（ｘ）］｜
Ａａ＊（ｆ）＝｜Ｆ［ａ’＊（ｘ）］｜
Ａｂ＊（ｆ）＝｜Ｆ［ｂ’＊（ｘ）］｜・・・式（２）
ここで、Ｆ［  ］はフーリエ変換を表わす。
【００５５】
空間周波数補正部２０２は、各成分毎の変動の空間周波成分に対して、視覚の空間周波数特性に応じた補正を行う。人間の視覚の空間周波数特性は、高周波の感度の低い、いわゆるローパスフィルタ的な特性を示す。したがって、上記変動の空間周波数成分のうち粒状性の原因となる変動は低周波成分であり、高周波成分は粒状性の原因とはなりにくい。本実施の形態では、視覚の空間周波数特性として、Ｄｏｏｌｅｙ氏らの「“Ｏｎ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＦａｃｔｏｒｓＩｎｆｌｕｅｎｃｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｐｅｒｃｅｉｖｅｄ  Ｓｈａｒｐｎｅｓｓ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｉｃ  Ｌｉｎｅｓ”：Ａｎｕａｌ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ｏｆ  ＳＰＩＥ  １９７９」に記載されている下式（３）を使用している。
【００５６】
ＶＴＦ（ｆｆ）＝５．０５・ｅｘｐ（−０．１３８・ｆｆ）・（１−ｅｘｐ（−０．１・ｆｆ））・・・式（３）
ここで、ｆｆは網膜上の空間周波数で、単位はｃｙｃｌｅ／ｄｅｇｒｅｅである。被評価画像の観察距離を３５０ｍｍとすれば、上式（６）は、空間周波数（ｃｙｃｌｅ／ｍｍ）をｆとすると、下式（３）’のように表すことができる。
【００５７】
ＶＴＦ（ｆ）＝５．０５・［ｅｘｐ（−０．８４３・ｆ）−ｅｘｐ（−１．４５１・ｆ）］・・・式（３）’
【００５８】
下式（４）に示すように、この視覚の空間周波数特性をスペクトル算出部２０１で求めた各成分毎の変動の空間周波数成分（上式（２））に乗算する。
【００５９】
ＰＬ（ｆ）＝ＡＬ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）
Ｐａ（ｆ）＝Ａａ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）
Ｐｂ（ｆ）＝Ａｂ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）・・・式（４）
【００６０】
評価算出部２０３は、各成分毎に変動の空間周波成分を積分する。具体的には、上式（４）により、空間周波数補正部２０２で求められた視覚の空間周波数特性で補正された変動の空間周波数成分を、下式（５）に示すように積分する。これにより、計量心理的指標（評価値、つまり被評価画像を人間が見た場合の各成分のノイズ（粒状））が求めることができる。
【００６１】
ＧＬ（ｆ）＝∫ＡＬ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）ｄｆ
Ｇａ（ｆ）＝∫Ａａ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）ｄｆ
Ｇｂ（ｆ）＝∫Ａｂ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）ｄｆ・・・式（５）
【００６２】
明度特性補正部２０４は、平均明度に対する補正を行う。すなわち、式（５）で求められた評価値のうち明度成分にのみ平均明度Ｌ＊０を変数とした関数ｈ（Ｌ＊０）により平均明度に対する補正を行う。特開平１０−２３１９１号公報での実験では、平均明度が高い（明るい）程、粒状を感じやすく、補正関数としては平均明度に対して単調増加する関数が適していた。補正関数をＨ（Ｌ＊０）とすると、補正された明度成分の粒状性評価値Ｇ’Ｌ（ｆ）は下式（６）で表すことができる。
【００６３】
Ｇ’Ｌ（ｆ）＝Ｈ（Ｌ＊０）・∫ＡＬ＊（ｆ）・ＶＴＦ（ｆ）ｄｆ・・・式（６） 
【００６４】
特開平１０−２３１９１号公報での実験によれば、補正関数は平均明度に対し単調増加する関数が望ましい。このように、明度成分の評価値に、平均明度に応じ単調増加する重み関数を乗じて補正することによって、視覚系の明度差検出特性の補正を行うことができる。
【００６５】
本実施の形態では、以上の評価値決定方法を踏まえて、ＢＬＡＣＫ→ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡ→ＹＥＬＬＯＷの順に粒状性評価値が大きいため、ＢＬＡＣＫ→ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡ→ＹＥＬＬＯＷの順に誤差拡散処理を行なう場合について説明する。
【００６６】
上記の順に処理を行なう場合、対象画素のＭＡＧＥＮＴＡ処理時には、色間でのドット隣接・重なりを抑制するため、ＭＡＧＥＮＴＡ自身の周辺ドットとともに、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮドットとの位置関係に関しても考慮する必要がある。ただし、粒状性評価値の小さな（考慮する優先度の低い）ＹＥＬＬＯＷについては、ＹＥＬＬＯＷ処理時に考慮するため、ここでは考慮する必要が無い。このため、「ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮで出力したドットをＭＡＧＥＮＴＡで出力したとして扱い」、ＭＡＧＥＮＴＡ出力ドットの有無を決定する。なお、対象画素のＣＹＡＮ処理時には、ＢＬＡＣＫドットの位置関係を考慮し、ＹＥＬＬＯＷ処理時は、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮ／ＭＡＧＥＮＴＡドットの位置関係を考慮することにしてもよい。
【００６７】
図１３は、本実施の形態に係る誤差拡散処理の概念を説明するための説明図である。本実施の形態の中間調処理部１３５の誤差拡散処理では、各画素および各色毎に、他版誤差取得工程、自版誤差取得工程、およびドット種決定工程の３段階の工程を実行する。
【００６８】
他版誤差取得工程では、自版（図１３の例では、ＭＡＧＥＮＴＡ）より優先順位上位色（図１３の例では、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮ）の周辺画素を参照し、注目画素位置の蓄積誤差を抽出する。本他版誤差取得工程では、他版で蓄積した誤差（他版誤差）を自版の誤差として扱うことにより、影響度上位色版で既に滴出力している画素位置を考慮して自版の滴を出力し、滴の重なり・隣接を抑制する。
【００６９】
ここで、影響度上位色版で既に滴が出力されていたとしても、該当滴を出力した際の入力階調次第では、滴の重なりを避ける必要がない場合があるため、「滴出力あり、かつ重なりを避けるべき滴」の場合のみ他版誤差を自版の誤差として扱うこともできる。この「避けるべき滴（回避対象滴）」は、出力した滴種で紙面が埋められていないと判断できる滴であり、出力した際の入力階調と滴ベタ階調とに基づいて判断することができる。
【００７０】
図１４−１および図１４−２は、避けるべき滴および避ける必要のない滴を説明するための図である。図１４−１および図１４−２において、避けるべき滴は、（１）小滴領域の小滴、（２）中滴領域の中滴、（３）大滴領域の大滴である。他方、避ける必要のない滴は、（１）小ベタ階調値における小滴、（２）中滴領域の小滴、（３）中ベタ階調値における中滴、（４）大滴領域の中滴、（５）大ベタ階調値における大滴である。 
【００７１】
また、他版誤差は誤差拡散対象色の注目画素だけではなく、その周辺画素についても抽出・収集することで、より色間の分散性を高めることができる。収集した他版誤差に対してマトリクスによる重み付き係数掛けを行い、注目画素に対する他版誤差としてもよい。図１５は、誤差拡散マトリクス（閾値マトリクス）の一例を示している。同図（ａ）は従来の誤差拡散マトリクスの例を示しており、自版の周辺画素から注目画素位置の誤差を求めるため、注目画素はマトリクスの対象外となる。同図（ｂ）は本実施の形態の他版の誤差拡散マトリクスを示しており、自版以外も優先上位色版周辺誤差から自版の注目画素（太字）誤差を求めるので、注目画素はマトリクス対象となる。 
【００７２】
ここで、各色版の誤差を２重に取得することを防ぐため、同画素位置での誤差抽出は、より影響度上位色版からの１回に限ることにしてもよい。これにより、より上位色に対する滴重なり・隣接の回避を優先して行うことができる。 
【００７３】
自版誤差取得工程では、注目画素以前に蓄積している誤差をマトリクスによって取得する。本処理は、従来と同様な処理とすることができる。ここで、他版誤差取得工程で取得した画素位置については、自版誤差を取得しないとすることで、誤差を２重に取得することを防ぐことにしてもよい。 
【００７４】
ドット種決定工程では、他色誤差および自色誤差を注目画素の入力階調値に加算した階調値（最終補正値（他色考慮））と、入力階調値に応じて決定されるドット閾値（量子化閾値）を比較することにより、注目画素におけるドット種別（ドット種別は、例えば４値出力の場合、「無」「小滴」「中滴」「大滴」）を決定する。ドット閾値に関しては、例えば、特開２０００−２７０２１０号公報や特許第３７３２４７０号に基づき設定される閾値を使用することができるので、その詳細な説明を省略する。ドット種決定後、ドット出力ありの場合、注目画素の入力階調値に自色誤差を加算した階調値（自版補正値）とドット閾値の差分を注目画素位置における誤差（誤差＝自版補正値−ドット閾値）として蓄積し、次画素以降で使用する。ドット出力なしの場合は、自版補正値を誤差（誤差＝自版補正値）として蓄積する。 
【００７５】
図１６は、中間調処理部１３５の実施例１に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。実施例１に係る誤差拡散処理は、他版の全ての誤差を参照する構成である。同図において、まず、自版補正値を取得する（ステップＳ１）。つぎに、他版の該当画素位置に蓄積してある誤差を抽出し（ステップＳ２）。抽出した誤差を加算して、他版補正値を算出する（ステップＳ３）。自版補正値に他版補正値を加算して、最終補正値を算出する（ステップＳ４）。次に、入力階調に対応するドット閾値を取得する（ステップＳ５）。この後、滴種領域が小滴領域、中滴領域、大滴領域のいずれであるかを判断する（ステップＳ６）。 
【００７６】
ステップＳ６において、小滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較し、最終補正値＜ドット閾値の場合は無地、最終補正値≧ドット閾値の場合は小滴を出力し（ステップＳ７）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ８）。 
【００７７】
また、ステップＳ６において、中滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較して、最終補正値＜ドット閾値の場合は小滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は中滴を出力し（ステップＳ９）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ１０）。 
【００７８】
また、ステップＳ６において、大滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較し、最終補正値＜ドット閾値の場合は中滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は大滴を出力し（ステップＳ１１）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ１２）。 
【００７９】
図１７は、中間調処理部１３５の実施例２に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。実施例１では、他版の全ての誤差を参照する構成であるのに対して、実施例２は、自版よりも優先順上位色版の誤差のみを参照することで、見た目に与える影響が大きい色を優先して配置する構成である。図１７において、図１６と同一の処理を行うステップには同一のステップ番号を付して共通するステップの説明を省略し、異なるステップについてのみ説明する。
【００８０】
図１７において、ステップＳ２０では、自版より優先順上位色版（明度が低い色版、明度が同程度であればより彩度の高い色版）の該当画素位置に蓄積してある誤差を抽出し、抽出した誤差を加算して、他版補正値を算出する（ステップＳ３）。
【００８１】
図１８は、実施例３に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。実施例２では、優先順上位色版の全ての誤差を参照する構成であるが、実施例３では、他版誤差の蓄積を回避対象滴（図１４−１および図１４−２参照）に限定することで、優先度下位色版では優先度上位色版の回避対象滴のみを確実に避ける構成である。図１８において、図１７と同一の処理を行うステップには同一のステップ番号を付して共通するステップの説明を省略し、異なるステップについてのみ説明する。 
【００８２】
図１８において、ステップＳ３１〜Ｓ３３では、小滴、中滴、または大滴出力時、該当入力階調から回避対象滴を判断し、下位版が参照する誤差を蓄積する。
【００８３】
以上説明したように、実施の形態１によれば、Ｍ値画像データを、所定の色成分（例えば、Ｃ，Ｍ、Ｙ、Ｂｋ）毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理装置において、中間調処理部１３５では、補正値算出手段３０１は、Ｍ値画像データの注目画素の処理対象色成分に対応する画素値に、周辺の既に量子化済みの当該処理対象色成分の画素値から拡散された誤差と、処理対象色成分とは異なる色成分における既に量子化済みの画素値から拡散された誤差とを加えた最終補正値を算出し、量子化閾値設定手段３０２は、注目画素の多値画像データの処理対象色成分に対応する画素値に基づいて量子化閾値を設定し、量子化手段３０３は、最終補正値と量子化閾値とを比較して、処理対象色成分のＮ値画像データを出力し、誤差拡散手段３０４は、Ｎ値画像データの生成に伴って発生する誤差（自版補正値−量子化閾値）を算出して、蓄積することとしたので、優先順上位色版のドットと自版のドット双方を考慮しながらドット出力の有無を決めることで、２次色以上のドットの隣接や重なりを抑制することが可能となる。 
【００８４】
また、実施の形態１によれば、上記異なる色成分は、処理対象色よりも明度の低い色、または処理対象色よりも粒状性への影響度が大きな色としたので、見た目に与える影響の大きい色を優先順上位色版とすることが可能となる。 
【００８５】
また、実施の形態１によれば、上記異なる色成分からの誤差は、明度に応じた係数によって調整することとしたので、見た目に与える影響度に応じて他色誤差量を調整することが可能となる。 
【００８６】
また、実施の形態１によれば、上記異なる色成分からの誤差は、既に量子化済みの画素のうちドットが発生する画素からのみ拡散させることとしたので、他色版でドットを出力した箇所を効果的に避けて、自版のドット出力有無を決定することが可能となる。 
【００８７】
また、実施の形態１によれば、上記異なる色成分からの誤差は、所定のフィルタによって拡散、異なる色成分の多値画像データに応じて拡散、または、注目画素の多値画像データ及び異なる色成分の多値画像データに応じて拡散させることとしたので、注目画素周辺の他色ドット出力状況に応じて自版のドット出力有無を最適に決定することが可能となる。 
【００８８】
（実施の形態２）
上記実施の形態１では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４色の記録材を使用する画像形成装置について説明したが、実施の形態２では、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４色の記録材に加えて、薄色の記録材を使用する場合、すなわち、色相が異なる複数の色成分（例えば、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｂｋ）の色材に加えて、当該色相が異なる複数の色成分のうちの１又は複数の色成分と色相が同じでかつ明度が異なる１又は複数の色成分（例えば、Ｌｉｇｈｔ  Ｃ、Ｌｉｇｈｔ  Ｍ）の記録材を使用する場合について説明する。
【００８９】
実施の形態１で説明したように、４色プリンタの場合は、画素ごとに見た目に与える影響が大きい色から順（ＢＬＡＣＫ→ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡ→ＹＥＬＬＯＷの順）に誤差拡散対象色より影響度の高い色を考慮して、誤差拡散処理を行う。このとき、見た目に与える影響が大きい色とは、第１に明度が低い順の色、明度が同程度の場合は第２に彩度が高い順の色である。例えば、ＭＡＧＥＮＴＡ処理時には、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮドットと重ねて出力するのを避けるため、「ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮで出力したドットをＭＡＧＥＮＴＡで出力したとして扱い」ＭＡＧＥＮＴＡ出力ドットの有無を決定することで、ドットの重なり・隣接を抑制する。
【００９０】
４色（Ｃ，Ｍ，Ｙ、Ｋ）に加えて、薄色インクを使用する場合について説明する。４色プリンタの場合は、画素ごとに見た目に与える影響が大きい色から順に全色を誤差拡散対象色としているが、薄色の場合においては、薄色を独立した色としては捉えず、該当する同色相の濃色と薄色をセットとして１色の誤差拡散対象色として扱う。
【００９１】
そのため、誤差拡散の色処理順は４色プリンタの場合の処理順と同じになるが、濃色インクを吐出するか、薄色インクを吐出するかは誤差拡散処理内における閾値によって決定する。例えば「４色（Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋ）＋薄色２色（Ｌｉｇｈｔ  ＣＹＡＮ、Ｌｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ）」で構成されるプリンタにおいて、「Ｌｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ」を吐出する場合、４色プリンタと同じように、画素毎に見た目に与える影響が大きい色から順に、すなわち、ＢＬＡＣＫ→ＣＹＡＮおよびＬｉｇｎｔ  ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡおよびＬｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ→Ｙｅｌｌｏｗの色版順に誤差拡散処理を行う。
【００９２】
「Ｌｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ」のドット出力は、同色相の濃色にあたる「ＭＡＧＥＮＴＡ」と同じように、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮドットと重ねて出力するのを避けるため、ＢＬＡＣＫ／ＣＹＡＮで出力したドットをＭＡＧＥＮＴＡで出力したとして扱い、ＭＡＧＥＮＴＡ出力ドットの有無を決定することで、ドットの重なり・隣接を抑制する。また、誤差拡散処理の誤差伝播処理後に「ＭＡＧＥＮＴＡ」か「Ｌｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ」のどちらのドットを発生させるかは誤差拡散の設定閾値に基づいて決定する。
【００９３】
図１９は、誤差拡散処理で使用するドット閾値の一例を示す図である。同図において、横軸は入力値、縦軸はドット閾値を示しており、濃色のドット大、濃色のドット中、濃色のドット小、薄色のドット中、薄色のドット小のドット閾値を示している。濃色のドット大＞濃色のドット中＞薄色のドット中＞濃色のドット小＞薄色のドット小の順にドット閾値が大きくなっている。
【００９４】
次に、ＣＭＹＫ４色に加えて、特色（例えば、ＲＥＤ、ＧＲＥＥＮ、ＢＬＵＥ）と特色の薄色（例えば、Ｌｉｇｈｔ  ＲＥＤ、Ｌｉｇｈｔ  ＧＲＥＥＮ、Ｌｉｇｈｔ  ＢＬＵＥ）を使用する場合について説明する。
【００９５】
まず、ＣＭＹＫの４色に加えて、特色（ＲＥＤ、ＧＲＥＥＮ、ＢＬＵＥ）を使用する場合は、例えば誤差拡散処理をする色順がＢＬＡＣＫ→ＢＬＵＥ→ＲＥＤ→ＣＹＡＮ→ＭＡＧＥＮＴＡ→ＧＲＥＥＮ→ＹＥＬＬＯＷであるとき（染料インクと顔料インクなどインクの成分によって順番は変わるため、この順序以外の順序も考えられる。）、例えば、「ＲＥＤ」処理時には、ＢＬＡＣＫ／ＢＬＵＥドットと重ねて出力するのを避けるため、ＢＬＡＣＫ／ＢＬＵＥで出力したドットをＲＥＤで出力したとして扱い、ＲＥＤ出力ドットの有無を決定することで、ドットの重なり・隣接を抑制することができる。
【００９６】
さらに、特色の薄色を使用する場合においては、上記４色ＣＭＹＫと薄色（Ｌｉｇｈｔ  ＣＹＡＮ、Ｌｉｇｈｔ  ＭＡＧＥＮＴＡ）使用時と同様に、「ＲＥＤ」の薄色である「Ｌｉｇｈｔ  ＲＥＤ」も、「ＲＥＤ」と同じ順番にて誤差拡散処理を施し、濃色である「ＲＥＤ」を出力するか、薄色である「Ｌｉｇｈｔ  ＲＥＤ」を出力するかは誤差拡散処理内のドット閾値により決定する。
【００９７】
実施の形態２の中間調処理部１３５の誤差拡散処理では、各画素および各色（同じ色相で明度の異なる濃色および薄色は同色として扱う）毎に、他版誤差取得工程、自版誤差取得工程、およびドット種決定工程の３段階の工程を実行する点は、実施の形態１と同様であるので、異なる点についてのみ説明する。
【００９８】
上記図１４−１および図２０を参照して、薄色を使用した場合の避けるべき滴および避ける必要のない滴を説明する。上記図１４−１および図２０において、避けるべき滴は、（１）薄色の小滴領域の小滴、（２）濃色の小滴領域の小滴、（３）薄色の中滴領域の中滴、（４）濃色の中滴領域の中滴、（５）濃色の大滴領域の大滴である。他方、避ける必要のない滴は、（１）薄色小ベタ階調値における薄色小滴、（２）濃色小滴領域の薄色小滴、（３）濃色小ベタ階調値における濃色小滴、（４）薄色中滴領域の濃色小滴、（５）薄色中ベタ階調値における濃色小滴、（６）濃色中滴領域の薄色中滴、（７）濃色中ベタ階調値における薄色中滴、（８）濃色大滴領域の濃色中滴、（９）濃色大ベタ階調値における濃色大滴となる。
【００９９】
自版誤差取得工程では、注目画素以前に蓄積している誤差をマトリクスによって取得する。本処理は、従来と同様な処理とすることができる。ここで、他版誤差取得工程で取得した画素位置については、自版誤差を取得しないとすることで、誤差を２重に取得することを防ぐことにしてもよい。
【０１００】
ドット種決定工程では、他色誤差および自色誤差を注目画素の入力階調値に加算した階調値（最終補正値（他色考慮））と、入力階調値に応じて決定されるドット閾値（量子化閾値）を比較することにより、注目画素におけるドット種別（ドット種別は、例えば４値出力の場合、「無」「小滴」「中滴」「大滴」）を決定する。ドット閾値に関しては、例えば、特開２０００−２７０２１０号公報や特許第３７３２４７０号に基づき設定される閾値を使用することができるので、その詳細な説明を省略する。ドット種決定後、ドット出力ありの場合、注目画素の入力階調値に自色誤差を加算した階調値（自版補正値）とドット閾値の差分を注目画素位置における誤差（誤差＝自版補正値−ドット閾値）として蓄積し、次画素以降で使用する。ドット出力なしの場合は、自版補正値を誤差（誤差＝自版補正値）として蓄積する。 
【０１０１】
図２１は、実施の形態２に係る中間調処理部１３５の実施例１に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。図２１の実施例１に係る誤差拡散処理は、他版の全ての誤差を参照する構成である。同図において、まず、自版補正値を取得する（ステップＳ４１）。つぎに、他版の該当画素位置に蓄積してある誤差を抽出し（ステップＳ４２）、抽出した誤差を加算して、他版補正値を算出する（ステップＳ４３）。自版補正値に他版補正値を加算して、最終補正値を算出する（ステップＳ４４）。次に、入力階調に対応するドット閾値を取得する（ステップＳ４５）。この後、滴種領域が薄色小滴領域、濃色小滴領域、薄色中滴領域、濃色中滴領域、濃色大滴領域のいずれであるかを判断する（ステップＳ４６）。
【０１０２】
ステップＳ４６において、薄色小滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較し、最終補正値＜ドット閾値の場合は無地、最終補正値≧ドット閾値の場合は薄色小滴を出力し（ステップＳ４７）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ４８）。
【０１０３】
ステップＳ４６において、濃色小滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較し、最終補正値＜ドット閾値の場合は薄色小滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は濃色小滴を出力し（ステップＳ４９）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ５０）。
【０１０４】
また、ステップＳ４６において、薄色中滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較して、最終補正値＜ドット閾値の場合は濃色小滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は薄色中滴を出力し（ステップＳ５１）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ５２）。
【０１０５】
また、ステップＳ４６において、濃色中滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較して、最終補正値＜ドット閾値の場合は薄色小滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は濃色中滴を出力し（ステップＳ５３）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ５４）。
【０１０６】
また、ステップＳ４６において、濃色中滴領域と判断された場合は、ドット閾値と最終補正値を比較して、最終補正値＜ドット閾値の場合は濃色中滴、最終補正値≧ドット閾値の場合は濃色大滴を出力し（ステップＳ５５）、出力滴に併せて誤差を蓄積する（ステップＳ５６）。
【０１０７】
図２２は、実施の形態２に係る中間調処理部１３５の実施例２の誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。実施の形態２の実施例１では、他版の全ての誤差を参照する構成であるのに対して、実施例２は、自版よりも優先順上位色版の誤差のみを参照することで、見た目に与える影響が大きい色を優先して配置する構成である。図２２において、図２１と同一の処理を行うステップには同一のステップ番号を付して共通するステップの説明を省略し、異なるステップについてのみ説明する。 
【０１０８】
図２２において、ステップＳ６０では、自版より優先順上位色版（明度が低い色版、明度が同程度であればより彩度の高い色版）の該当画素位置に蓄積してある誤差を抽出し、抽出した誤差を加算して、他版補正値を算出する。
【０１０９】
図２３は、実施の形態２の実施例３に係る誤差拡散処理を説明するためのフローチャートである。実施例２では、優先順上位色版の全ての誤差を参照する構成であるが、実施例３では、他版誤差の蓄積を回避対象滴（図１４−１および図２０参照）に限定することで、優先度下位色版では優先度上位色版の回避対象滴のみを確実に避ける構成である。図２３において、図２２と同一の処理を行うステップには同一のステップ番号を付して共通するステップの説明を省略し、異なるステップについてのみ説明する。
【０１１０】
図２３において、ステップＳ７１〜Ｓ７３では、薄色小滴、薄色小滴、薄色中滴、濃色中滴、または濃色中滴出力時、該当入力階調から回避対象滴を判断し、下位版が参照する誤差を蓄積する。
【０１１１】
以上説明したように、実施の形態２によれば、Ｍ値画像データを、色相が異なる複数の色成分（例えば、Ｃ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）、Ｂｋ（ブラック））毎にＮ値（Ｍ＞Ｎ＞１）に量子化する画像処理装置において、前記色相の異なる複数の色成分のうちの１または複数（例えば、Ｍ）は、色相が同一で明度が異なる複数種の成分（例えば、濃色Ｍと薄色Ｍ）を含み、中間調処理部１３５では、最終補正値と量子化閾値とを比較して、処理対象色成分（例えば、Ｍの場合）の複数種の成分（例えば、濃色Ｍ、薄色Ｍ）のいずれかの成分のＮ値画像データを出力することとしたので、色相が同じで明度が異なる色材を追加した場合でも、優先順上位色版のドットと自版のドット双方を考慮しながらドット出力の有無を決めることで、２次色以上のドットの隣接や重なりを抑制することが可能となる。
【０１１２】
（プログラム）
なお、本発明の画像処理装置は、複数の機器（例えば、ホストコンピュータ、インターフェイス機器、スキャナ、プリンタ等）から構成されるシステムに適用しても、１つの機器から構成される装置（ホストコンピュータ等）に適用しても良い。
【０１１３】
また、本発明の目的は、上述した画像処理装置の機能を実現するソフトウエアのプログラムコードを記録した記録媒体を、システムまたは装置に供給し、そのシステムまたは装置のコンピュータ（または、ＣＰＵ、ＭＰＵ、ＤＳＰ）が記録媒体に格納されたプログラムコードを実行することによっても達成することが可能である。この場合、記録媒体から読み出されたプログラムコード自体が前述した画像処理装置の機能を実現することになり、そのプログラムコードまたはそのプログラムを記憶した記録媒体は本発明を構成することになる。プログラムコードを供給するための記録媒体としては、ＦＤ、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、磁気テープ、不揮発性のメモリ、ＲＯＭなどの光記録媒体、磁気記録媒体、光磁気記録媒体、半導体記録媒体を使用することができる。 
【０１１４】
また、コンピュータが読み出したプログラムコードを実行することにより、前述した画像処理装置の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）などが実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した画像処理装置の機能が実現される場合も含まれること言うまでもない。 
【０１１５】
また、記録媒体から読み出されたプログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵ等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した画像処理装置の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。 
【０１１６】
なお、上記実施の形態においては、本発明をインクジェット記録装置に適用した例で説明したが、プリンタ、ファクシミリ装置、複写装置、プリンタ／ファックス／コピア複合機などにも適用することができ、また、インク以外の記録液を用いた画像形成装置やこの画像形成装置に印刷データを与えるデータ処理装置及びこのデータ処理装置に搭載されるプリンタドライバなどにも適用することができる。 
【符号の説明】
【０１１７】
２  画像形成部
３  用紙
５  搬送機構部
１４  記録ヘッド
３３  搬送ベルト
９０  ホスト（データ処理装置）
９１  プリンタドライバ
１３３  γ補正処理部
１３５  中間調処理部
３０１  補正値算出手段
３０２  量子化閾値設定手段
３０３  量子化手段
３０４  誤差拡散手段 
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１８】
【特許文献１】特開２００５−１３６９７５号公報
【非特許文献】
【０１１９】
【非特許文献１】“Ａｎ  ａｄａｐｔｉｖｅ  ａｌｇｏｒｉｔｈｍ  ｆｏｒ  ｓｐａｔｉａｌ  ｇｒａｙ  ｓｃａｌｅ”，  ＳＩＤ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ，  ｖｏｌ４．３，１９７５，ｐｐ．３６−３７
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４−１】
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【図１４−２】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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