(57)【要約】【課題】  ワイヤー・滑車系を利用してなされる打撃練習装置において、打撃した後の打撃球が直ちに元の位置に復帰し静止させることができ、更には装置全体の小型化を図ること。【解決手段】  打撃球１を介してそれぞれ２本１組の上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とに分かれ、ワイヤー２，３は定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、動滑車４３，４４に引戻し力を与える。打撃球１はワイヤー２，３を含む打撃面Ｓａにおいて放射状配置を採り、その静止位置状態で予張力をもって保持される。【選択図】  図１
2010162101.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛び出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の固定される上部ワイヤーと下部ワイヤーとは、該打撃球を含む平面において該打撃球を介して二叉に張設され、かつ該上部ワイヤーと下部ワイヤーとに前記引戻し力による予張力が付与されてなる、
ことを特徴とする球技用打撃練習装置。
【請求項２】
打撃球を含む平面は鉛直面である請求項１に記載の球技用打撃練習装置。
【請求項３】
打撃球を含む平面は傾斜面である請求項１に記載の球技用打撃練習装置。
【請求項４】
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛び出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の飛び出す飛行方向に直交して配される基台と、
該基台にその基底が固定されるとともに、鉛直状に立設され、又は前記打撃球の飛行方向に対し少なくとも側方に傾斜し、その上端に該飛行方向に直交する延長部が水平に延長される支柱部材とからなり、
前記支柱部材の延長部と前記基台とを含む平面内に前記打撃球が配されてなる、
ことを特徴とする球技用打撃練習装置。
【請求項５】
支柱部材は打撃球の飛行方向に対し後方に傾斜する請求項４に記載の球技用打撃練習装置。
【請求項６】
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の飛び出す飛行方向に直交して配される中空の基台と、
該基台にその基底が固定されるとともに、鉛直状に立設され、又は前記打撃球の飛行方向に対し少なくとも側方に傾斜し、その上端に該飛行方向に直交する延長部が水平に延長される支柱部材とからなり、
前記支柱部材の延長部と前記基台とを含む平面内に前記打撃球が配され、
前記打撃球の固定される上部ワイヤーと下部ワイヤーとは、前記上部ワイヤーは前記支柱部材を経由して、前記基台内に配した縦定滑車を介して該基台内に引き入れられてなる、
ことを特徴とする球技用打撃練習装置。
【請求項７】
動滑車機構の動滑車は縦置き配置にされてなる請求項６に記載の球技用打撃練習装置。
【請求項８】
動滑車は複数個とされ、各独立に引戻し力が付与されてなる請求項６又は７のいずれかに記載の球技用打撃練習装置。
【請求項９】
支柱部材は中空であって、該中空内に上部ワイヤーが配されてなる請求項６乃至８のいずれかに記載の球技用打撃練習装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、球技用打撃練習装置に関し、特には、野球、ソフトボール球技の打撃練習に好適な球技用打撃練習装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
球技、特には野球あるいはソフトボールの打撃練習に際し、ワイヤーに打撃球を吊下げて該打撃球を打撃することが通常に行われているが、一旦打撃した球は揺動を続け、静止するまで時間がかかり、使い勝手が不便である。
また、バッティングマシーンもあるが、高価であって、その普及には難点がある。
そこで、本発明者は先に、特開２００６−３２６３７６（以下、先行技術という。）により、打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、上部ワイヤー及び下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車系を介して他端を固定され、動滑車は一定方向への引戻し力を受けるとともにその定位置状態で予張力を有してなる構成を採る新規な打撃練習装置を提案した。
この先行技術によれば、簡単な機構をもって、打撃した後の打撃球が速やかに元の位置に復帰し静止するものである。
しかしながら、該先行技術は、打撃球の静止保持性能が十分であるとは言い難く、また、動滑車系の集合度も大きくはなく、装置が大型化する要因となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
特開２００６−３２６３７６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記実情に鑑み、この種の打撃練習装置において、打撃球の静止保持性能を更に高め、打撃球の戻り動作に対する静止復帰性能すなわち減衰性能の向上を図ること、また、動滑車系の集合度を高め、装置の小型化を図ることを目的とする。
また、先行技術においては格別のフレーム（機枠）構造を提案するものではなく、本発明では併せて本打撃練習装置に適合した新たなフレーム構造を得ることを他の目的とする。
本発明者はこのため、上記先行技術が１本のワイヤー系によるものであり、これを平面上の放射配置にすることが大きな効果をもたらすとの知見に基づいて本発明をなしたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の球技用打撃練習装置は上記目的を達成するため、以下の構成を採る。
第１番目の発明（第１発明）の球技用打撃練習装置は、請求項１に記載のとおり、
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛び出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の固定される上部ワイヤーと下部ワイヤーとは、該打撃球を含む平面において該打撃球を介して二叉に張設され、かつ該上部ワイヤーと下部ワイヤーとに前記引戻し力による予張力が付与されてなる、
ことを特徴とする。
本第１発明の主要部は、以下の第１、第２発明に含まれる事項である。すなわち、本第１発明における２本の上部及び下部ワイヤー及び打撃球を含む平面により特徴付けられる技術的事項は、以下の第１、第２発明に関連する特別な技術的特徴をなす。
本第１発明は、具体的には以下の第１、第２実施形態に示される。
本第１発明において、その実施形態において引戻し力はばね付勢力より得るものであるが、重力及びそれ以外の同等の作用を奏する手段を除外するものではない。
上記構成において、
(1) 打撃球を含む平面は鉛直面であること、
(2) 打撃球を含む平面は傾斜面であること、
(3) 打撃球を含む平面において、打撃球は１本のワイヤーを介して２本のワイヤーに二叉に分けられること、
(4) 打撃球を含む平面において、打撃球は直接的に２本のワイヤーに二叉に分けられること、
は適宜採択される選択的事項である。
【０００６】
（作用）
打撃球１を挟んで上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とは特定の平面すなわち打撃球静止保持面を構成し、かつ該打撃球静止保持面上において放射状の配置を採る。
定状態すなわち打撃球１の停止状態において、打撃球１は上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３を介してそれぞれ上下方向へ放射方向の引張り力を受け、どの方向にも拘束状態となり、風圧等の小さな外力に対して揺れを生ぜず、静止状態を安定的に保持する。
動状態において、打撃球１が戻り運動のあと、この打撃球静止保持面の近傍に至ると該打撃球１は放射方向の引張り作用を受けて直ちに拘束状態となり、格別の静止位置を中心とする振動を繰り返すことなく速やかに静止状態に至ることになり、大きな減衰性を発揮する。
【０００７】
本第１発明の球技用打撃練習装置において、打撃球を含む平面を傾斜面とする構成は、更に格別の作用を奏する。
すなわち、当該構成により打撃球１を含む平面は３次元配置となり、該打撃球１を中心に上下ともに３次元方向からの引張り作用を受け、立体上どの方向（全方向）にも拘束状態となり、更に安定した静止状態を保持する。また、動状態の打撃球１の戻り運動のあとの静止位置への減衰性能が更に高まる。
【０００８】
第２番目の発明（第２発明）の球技用打撃練習装置は、請求項４に記載のとおり、
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛び出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の飛び出す飛行方向に直交して配される基台と、
該基台にその基底が固定されるとともに、鉛直状に立設され、又は前記打撃球の飛行方向に対し少なくとも側方に傾斜し、その上端に該飛行方向に直交する延長部が水平に延長される支柱部材とからなり、
前記支柱部材の延長部と前記基台とを含む平面内に前記打撃球が配されてなる、
ことを特徴とする。
本第２発明において、支柱部材と基台とによりフレーム機構を与える。
本第２発明は、具体的には以下の第１実施形態に示されるが、それに限定されない。
本第２発明において、支柱部材は具体的には以下の実施形態で示される主柱１０を採るが、それに限定されるものではなく、自立的な支柱部材一般を含む。
また、基台は具体的には以下の実施形態で示される基台５を採るが、それに限定されるものではなく、支柱部材の設置手段を提供する機能、及び該支柱部材の延長部とで打撃球の配される平面を提供する機能を有すれば足りる。
そして、本第２発明においては、上部及び下部ワイヤー２，３の配設は本第２発明思想の範囲内で、実施形態の構成に規定されず、自由な配設態様を採りうる。例えば、上部及び下部ワイヤー２，３はそれぞれ独立して天井部、床部に配設する態様を含む。
上記構成において、
(1) 支柱部材は打撃球の飛行方向を前方として後方に傾斜すること、
(2) 支柱部材は側方傾斜支柱及び又は後方傾斜支柱で支持される主柱であること、
(3) 支柱部材は傾斜移動可能であること、
(4) 支柱部材は多段に構成され伸縮可能であること、
(5) 打撃球を含む平面は鉛直面であること、
(6) 打撃球を含む平面は傾斜面であること、
(7) 打撃球を含む平面において、打撃球は１本のワイヤーを介して２本のワイヤーに二叉に分けられること、
(8) 打撃球を含む平面において、打撃球は直接的に２本のワイヤーに二叉に分けられること、
は適宜採択される選択的事項である。
【０００９】
（作用）
支柱部材と基台とのフレーム機構の構成要素により打撃球１を挟んで上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とは特定の平面すなわち打撃球静止保持面を構成し、かつ該打撃球静止保持面上において放射状の配置を採る。
そして、支柱部材と基台との構成要素よりなる本フレーム機構では一つの小型化された躯体構造が得られる。
更に、この躯体構造内に上下部ワイヤー２，３のワイヤー系及び該ワイヤー系に運動機能を付与する運動機構部が組み込まれて収容され、持ち運びに適した構造体が得られる。
【００１０】
本第２発明の球技用打撃練習装置において、支柱部材が後方に傾斜する構成は、更に格別の作用を奏する。
すなわち、当該構成により打撃球１を含む平面は３次元配置となり、該打撃球１を中心に上下ともに３次元方向からの引張り作用を受け、立体上どの方向（全方向）にも拘束状態となり、更に安定した静止状態を保持する。また、動状態の打撃球１の戻り運動のあとの静止位置への減衰性能が更に高まる。
【００１１】
第３番目の発明（第３発明）の球技用打撃練習装置は、請求項６に記載のとおり、
打撃球を介して上部ワイヤー系と下部ワイヤー系とに分かれ、
前記上部ワイヤー系の２本の上部ワイヤーと前記下部ワイヤー系の２本の下部ワイヤーとの一端部に打撃球が固定され、
前記上部ワイヤー及び前記下部ワイヤーは定滑車と動滑車との組合せよりなる動滑車機構を介して他端を固定され、
前記動滑車に、前記打撃球に加えられる打撃力による該打撃球の飛出しに伴う前記ワイヤーの引張り変位に抗する引戻し力を付与してなる球技用打撃練習装置であって、
前記打撃球の飛び出す飛行方向に直交して配される中空の基台と、
該基台にその基底が固定されるとともに、鉛直状に立設され、又は前記打撃球の飛行方向に対し少なくとも側方に傾斜し、その上端に該飛行方向に直交する延長部が水平に延長される支柱部材とからなり、
前記支柱部材の延長部と前記基台とを含む平面内に前記打撃球が配され、
前記打撃球の固定される上部ワイヤーと下部ワイヤーとは、前記上部ワイヤーは前記支柱部材を経由して、前記基台内に配した縦定滑車を介して該基台内に引き入れられてなる、
ことを特徴とする。
本第３発明において、支柱部材と基台とによりフレーム機構を与える。
本第３発明は、具体的には以下の第１実施形態に示される。
本第３発明において、支柱部材は具体的には以下の実施形態で示される主柱１０を採るが、それに限定されるものではなく、自立的な支柱部材一般を含む。
本第３発明において、上部ワイヤーは支柱部材を経由して配されるが、支柱部材が中実あるいは中空に関わらず該支柱部材に沿って取り付けられて配される滑車を介して配される態様を含むものである。
上記構成において、
(1) 動滑車機構の動滑車は複数個とされるとともに各動滑車は縦置き配置にされてなること、
(2) 動滑車機構の動滑車は単一とされ、該動滑車に引戻し力が付与されてなること、
(3) 動滑車機構の動滑車は複数個とされ、各独立に引戻し力が付与されてなること、
(4) 支柱部材は中空であって、該中空内に上部ワイヤーが配されてなること、
(5) 支柱部材は打撃球の飛行方向を前方として後方に傾斜すること、
(6) 打撃球を含む平面は鉛直面であること、
(7) 打撃球を含む平面は傾斜面であること、
(8) 打撃球を含む平面において、打撃球は１本のワイヤーを介して２本のワイヤーに二叉に分けられること、
(9) 打撃球を含む平面において、打撃球は直接的に２本のワイヤーに二叉に分けられること、
は適宜採択される選択的事項である。
【００１２】
（作用）
打撃球１を挟んで上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とは特定の平面すなわち打撃球静止保持面を構成し、かつ該打撃球静止保持面上において放射状の配置を採る。
定状態すなわち打撃球１の停止状態において、打撃球１は上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３を介してそれぞれ上下方向へ放射方向の引張り力を受け、どの方向にも拘束状態となり、風圧等の小さな外力に対して揺れを生ぜず、静止状態を安定的に保持する。
動状態において、打撃球１の飛出しは上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３を介して、基台５内の動滑車機構に伝達され動滑車を変位させ、かつ動滑車に加わる戻し力により減速され、戻り動作に移行する。このとき、打撃球の飛行は動滑車の短ストローク内で行われ、十分な飛行距離が確保される。
戻り動作において、打撃球はワイヤー２，３を介して戻し力を受け続けて落下することなく空中を戻り飛行する。
そして、打撃球１が戻り運動のあと、この打撃球静止保持面の近傍に至ると該打撃球１は放射方向の引張り作用を受けて直ちに拘束状態となり、格別の静止位置を中心とする振動を繰り返すことなく、速やかに静止状態に至ることになり、大きな減衰性を発揮する。
支柱部材と基台との構成要素よりなる本フレーム機構では一つの小型化された躯体構造が得られ、この躯体構造内に上下部ワイヤー２，３のワイヤー系及び該ワイヤー系に運動機能を付与する動滑車機構が組み込まれて収容され、持ち運びに適した構造体となる。
【００１３】
本第３発明の球技用打撃練習装置において、動滑車機構の動滑車は複数個とされ、かつ各動滑車は縦置き配置にされてなる構成は、更に格別の作用効果を伴う。
すなわち、当該構成により動滑車相互の間隔を小さく採れ、動滑車の数の増加に余裕をもって対応でき、かつストロークの短小化をなし、動滑車機構の集合化がなされる。
また、本第３発明の球技用打撃練習装置において、動滑車機構の動滑車は複数個とされ、各独立に引戻し力が付与されてなる構成は、更に格別の作用効果を伴う。
すなわち、当該構成により動滑車への引戻し作用が向上し、ワイヤー２，３の運動に対する追従性が増し、打撃球１の戻り動作を円滑なものとする。
そして、本第３発明の球技用打撃練習装置において、動滑車機構の動滑車は複数個かつ縦置き配置にされるとともに、各動滑車に対して各独立に引戻し力が付与されてなる構成は、上記の各作用効果の相乗性が得られる。
【発明の効果】
【００１４】
第１発明の球技用打撃練習装置によれば、打撃位置において、定状態では打撃球の安定的な静止状態が保持されるので正確な打撃練習を行うことができる。また、動状態からの戻り動作のあと、打撃球は速やかに定位置に静止するので打撃効率の向上が図れる。
第２発明の球技用打撃練習装置によれば、支柱部材と基台とから特別なフレーム機構が得られるばかりでなく、同時に運動機構部を収容した躯体構造が得られるので、本打撃練習装置の小型化が達成され、可搬式の装置が得られる。
第３発明の球技用打撃練習装置によれば、打撃球は打撃球静止保持面上に放射状に配されるので、打撃位置において、定状態では打撃球の安定的な静止状態が保持されるので正確な打撃練習を行うことができる。また、動状態からの戻り動作のあと、打撃球は速やかに定位置に静止するので打撃効率の向上が図れる。
また当該第３発明では、そのフレーム機構により、支柱部材と基台とから特別なフレーム機構が得られるばかりでなく、同時に運動機構部を収容した躯体構造が得られるので、本打撃練習装置の小型化が達成され、可搬式の装置が得られる。
更に当該第３発明では、その基台内の動滑車機構の配置構成により動滑車の増加を図り、ストロークの短小化をなし、該動滑車機構部の集合化をなし、基台の小型化を達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の球技用打撃練習装置の一実施形態（第１実施形態）の全体構成（定状態）を示す正面図（図２、図３の１方向矢視図）。
【図２】本球技用打撃練習装置の全体を示す側面図（図１、図３の２方向矢視図）。
【図３】本球技用打撃練習装置の全体を示す平面図（図１、図２の３方向矢視図）。
【図４】本球技用打撃練習装置の全体機構図。
【図５】本球技用打撃練習装置の一部分のフレーム機構におけるワイヤー繰出し部の構成を示し、(a) 図は中央縦断面図、(b) 図は(a) 図の５方向矢視図。
【図６】本球技用打撃練習装置の一部分のフレーム機構における定滑車の構成を示し、(a) 図は一部側面一部縦断面図、(b) 図は(a) 図の６方向矢視図。
【図７】本球技用打撃練習装置の一部分の動滑車機構におけるストッパーの構成を示し、(a) 図は側面図、(b) 図は(a) 図の７−７線断面図。
【図８】本球技用打撃練習装置の一部分の引戻し装置の一例示を示す平面構成図。
【図９】当該引戻し装置の側面構成図（図８の９−９線断面図）。
【図１０】本球技用打撃練習装置の動状態の動作図であり、(a) 図は本装置の側面概略図、(b) 図は本装置の復帰機構部Ｓｂの動作図。
【図１１】本球技用打撃練習装置のフレーム機構の他の態様の構成を示す断面図。
【図１２】本球技用打撃練習装置のフレーム機構の更に他の態様の構成を示す断面図。
【図１３】本発明の球技用打撃練習装置の他の実施形態（第２実施形態）の全体構成を示す正面図（図１４の１３方向矢視図）。
【図１４】その球技用打撃練習装置の全体構成を示す一部側面一部平面機構図（図１３の１４方向矢視図）。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の球技用打撃練習装置の実施の形態を図面に基づいて説明する。
（第１実施形態）
図１〜図１２は本球技用打撃練習装置の一実施形態（第１実施形態）を示し、野球用打撃練習装置への適用例を示す。更に、本球技用打撃練習装置では可搬式の態様を採る。
図において、図１〜図３は本球技用打撃練習装置Ｓの全体の外観構成を示し、図４は本装置Ｓ内の機構の概略構成を示し、図５〜図１２は各部分構成を示す。
なお図において、Ｇは本球技用打撃練習装置Ｓの載置される地表面あるいは床面であり、イは打撃球の飛翔方向を示す。
【００１７】
図１〜図３に示すように、本実施形態の打撃練習装置Ｓは、打撃球１を介して２本１組の上部ワイヤー２を主体とする上部ワイヤー系と２本１組の下部ワイヤー３を主体とする下部ワイヤー系とに分かれ、上部ワイヤー系及び下部ワイヤー系を保持する上下部のフレーム機構（４，５）と、上部ワイヤー系及び下部ワイヤー系に沿って配されるとともに当該ワイヤー系に運動機能を付与する運動機構部（Ｓａ，Ｓｂ）とから構成される。更に述べれば、フレーム機構は、上部ワイヤーを主として保持する上部フレームとしての支柱フレーム４と、上部及び下部ワイヤーを引き入れるとともにこれらのワイヤーを保持する下部フレームとしての基台５とからなる。また、運動機構部は、打撃練習者の打撃空間を提供し、打撃によるワイヤー２，３の繰出し及び引戻し運動をなす打撃機構部Ｓａと、動滑車系６及び引戻し機構７を含み、ワイヤー２，３の繰出しを受けて該繰出し・引戻しに伴う所定の引戻し作用を発揮する復帰機構部Ｓｂとからなる。
なお、本打撃練習装置Ｓの前後関係は打撃球１の飛翔する方向イを前方とする。また、図に示すｘ、ｙ、ｚ軸は本装置Ｓの立体位置関係を示し、打撃球１の飛翔する方向をｘ軸に採り、高さ方向をｙ軸とし、幅あるいは奥行方向をｚ軸に採る。
【００１８】
以下、各部の構成につき詳しく説明する。
フレーム機構（図１〜図３参照）
フレーム機構は支柱フレーム４と基台５とを含み、剛性を有し、機能部材を保持する機枠機能をなす。本打撃練習装置Ｓにおいては、支柱フレーム４が特徴部をなすが、基台５についても復帰機構部Ｓｂを収容する外、支柱フレーム４の取付け、更には本打撃練習装置Ｓの設置並びに位置の基準を決める機能を担う。すなわち、基台５の底面は本打撃練習装置Ｓの設置面となる。
【００１９】
支柱フレーム４（図１〜図３参照）
支柱フレーム４は、基台５上に基端を固定され所定の角度をもって立設される主柱１０と、同じく基台５上に基端を植設され上端を主柱１０の中間部に固定される側方傾斜支柱１１と、基台５より後方位置に基端を置き上端を主柱１０の中間部に固定される後方傾斜支柱１２とからなる。図において、αは主柱１０のｙ−ｚ面への投影角、βはｘ−ｙ面への投影角を示す。
更に、主柱１０は上端において水平延長部１０ａをもって水平に側方方向すなわちｚ方向に延長される。
各柱材１０，１１，１２は本実施形態では中空状をなし、図例では四角断面をなすが、円形断面を除外しない。
（主柱１０）
本支柱フレーム４の主柱１０は、その基端を基台５上に固定され所定の角度をもって後方（ｘ方向）及び側方（ｚ方向）に傾斜される。すなわち、立体的に斜めに配される。該主柱１０は、その上端において折り曲げられて水平延長部１０ａをなし、水平の側方方向（ｚ方向）に延長される。
該主柱１０は中空状をなし、その内部に適宜数の定滑車が設置され、上部ワイヤー２が該定滑車に掛け回され、該中空部内に挿通される。また、その基端は基台５に開設された開口１４に連通して設置される。
該主柱１０の四角断面は閉断面の外、実質的に四角断面形状を保持する形状を除外するものではなく、例えばコ字形状断面も含む。該コ字形状断面において、その溝部（図５における１０ｄ）は定滑車の設置、ワイヤー２の配設に便利である。また、該主柱１０が円形断面を採る場合においても、このような溝部１０ｄの形成は同様にして便利である。なお、溝部を設ける本事項は本実施形態、更には本発明の本質的事項ではない。
該主柱１０はその基端を基台５に固定されるものであるが、取り外し可能の態様を除外するものでなく、また、回動を許容する態様も除外しない。
（側方傾斜支柱１１）
側方傾斜支柱１１は、基台５上の中央寄りに基端を植設されるとともに上端を主柱１０の中間部に取り付けられたブラケット材１０ｂに固定され、支柱１０の側方向の傾斜角度αを決める。該側方傾斜支柱１１は軽量化をなすため中空状を採るが、中実を除外しない。
該側方傾斜支柱１１はその基端を基台５に固定されるものであるが、取り外し可能の態様を除外するものでなく、また、回動を許容することも除外しない。
主柱１０との固定についても取り外し可能の態様を除外するものでなく、また回転を許容するピン固定を除外しない。
（後方傾斜支柱１２）
後方傾斜支柱１２は、基台５の後側面の中央寄りの後方位置に端版１２ａを介して基端を置き、上端を主柱１０の中間部に取り付けられたブラケット材１０ｃに固定され、主柱１０の後方への傾斜角度βを決める。該後方傾斜支柱１２は、前記した側方傾斜支柱１１と同様、軽量化をなすため中空状を採るが、中実を除外しない。
該後方傾斜支柱１２の主柱１０との固定についても取り外し可能の態様を除外するものでなく、また回動を許容するピン固定を除外しない。
上記の側方傾斜支柱１１及び後方傾斜支柱１２の主柱１０への取付けは、組付け・解体可能な固定手段、例えばボルト・ナットの固定手段を採ることにより、支柱フレーム４の組立て化が図られる。
【００２０】
基台５（図１〜図３参照）
基台５は剛性の中空箱状をなし、前記したとおり、上部及び下部ワイヤー２，３を引き入れるとともにこれらのワイヤー２，３を保持しかつ復帰機構部Ｓｂを保持し、かつは支柱フレーム４ひいては本打撃練習装置Ｓの設置並びに位置の基準を決める機能を担う。
該基台５はこのため、その上面に前記した開口１４の外，開口１５を有する。開口１４は主柱１０の中空部と連通するいわゆる上部ワイヤー２用の開口であり、開口１５は下部ワイヤー３用の開口である。
なお、主柱１０が本態様と異なる中実体あるいは中空であっても該中空部内に滑車を配しない場合、該主柱１０に沿って配される滑車に掛け回されるワイヤー２の基台５内への引込みのため、別の開口１４が設けられることは当然の配慮である。
【００２１】
フレーム機構の機能
このように、本実施形態のフレーム機構は、支柱フレーム４と基台５とが相関連して次の機能を担う。
先ず、当該フレーム機構を構成する支柱フレーム４特にはその主柱１０と基台５とにより保持される上下部ワイヤー２，３につき、主柱１０の水平延長部１０ａに形成される上部ワイヤー２の飛出し口（又は繰出し口）と基台５に形成される下部ワイヤー３の飛出し口（又は繰出し口）との間にわたり、所定の傾斜角度を保持する配置面を与えることを主たる機能とする。
次に、本フレーム機構では一つの小型化された躯体構造が得られ、この躯体構造内に上下部ワイヤー２，３のワイヤー系及び該ワイヤー系に運動機能を付与する運動機構部（Ｓａ，Ｓｂ）が組み込まれて収容され、持ち運びに適した構造体となる。
【００２２】
運動機構部
運動機構部は、上部ワイヤー系及び下部ワイヤー系に沿って配されるとともに当該ワイヤー系に運動機能を付与する機能を担い、打撃機構部Ｓａと復帰機構部Ｓｂとからなる。
【００２３】
打撃機構部Ｓａ（図１〜図６参照）
打撃機構部Ｓａは打撃練習者の打撃空間を提供し、打撃によるワイヤー２，３の繰出し及び引戻し運動をなす機能を担う。
本実施形態の打撃機構部Ｓａは、支柱フレーム４と基台５とからなるフレーム機構の作る傾斜面に配される打撃球１と、該傾斜面に放射状に張られる上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３とによって構成されることを本質的要件とする。以下、支柱フレーム４と基台５とからなるフレーム機構の作る傾斜面を、必要に応じて「打撃球静止保持面」と称する。
更に本実施形態において留意すべきは、上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３はそれぞれ、打撃球１を挟んで二股状に分かれることである。図例では１本状の上部・下部ワイヤー２，３を介して２本に分かれるが、打撃球１より直ちに２本に分かれてもよい。
【００２４】
以下更に、本打撃機構部Ｓａを構成する打撃球１、上部ワイヤー２、下部ワイヤー３及び「打撃球静止保持面」について詳しく説明する。
（打撃球１）
打撃球１は球体をなし、その中心を貫通して１本の所定長のワイヤー１７が一体に配されるとともに、該ワイヤー１７の端部に継手１８（上部継手１８ａ、下部継手１８ｂ）が配される。該ワイヤー１７は打撃動作を容易になすため一定の長さが確保される。
（上部ワイヤー２／下部ワイヤー３）
上部ワイヤー２は、前記した打撃球１の上部に配されるワイヤー１７及び継手１８ａを含み、該継手１８ａを介して配される２本のワイヤー２０（２０ａ，２０ｂ）よりなる。
下部ワイヤー３は、前記した打撃球１の下部に配されるワイヤー１７及び継手１８ｂを含み、該継手１８ｂを介して配される２本のワイヤー２１（２１ａ，２１ｂ）よりなる。
（上部ワイヤー２）
上部ワイヤー２について、２本のワイヤー２０ａ，２０ｂは継手１８ａよりＹ字状（三叉状）になり、更に上位において案内ローラ２２を介して主柱１０の水平延長部１０ａの開口から主柱１０内に導かれ、該主柱１０の水平延長部１０ａ内に横並びに配された縦定滑車２３，２４に掛け回され、更に該主柱１０内の屈折部に配された他の縦定滑車２５に掛け回され、基台５内の縦定滑車２６に導かれる。
基台５内でのワイヤー２は更に復帰機構部Ｓｂに導かれる。
（下部ワイヤー３）
下部ワイヤー３について、２本のワイヤー２１ａ，２１ｂは継手１８ｂよりＹ字状（三叉状）になり、更に下位において案内ローラ２８を介して基台５内に導かれ、該基台５内に横並びに配された縦定滑車２９，３０に掛け回される。
基台５内でのワイヤー３は更に復帰機構部Ｓｂに導かれる。
【００２５】
図５に上部ワイヤー２のいわゆる飛出し口（又は繰出し口）を含む具体的構造の一例を示す。
案内ローラ２２は、主柱１０の水平延長部１０ａに固定された取付け部材３２を介して取り付けられる。すなわち、主柱１０の水平延長部１０ａの両側部に取付け部材３２のブラケット材３２ａが固設され、該両ブラケット材３２ａ間にローラ保持部材３２ｂが固設される。案内ローラ２２は、このローラ保持部材３２ｂの軸孔にその軸部を回転自在に把持されて取り付けられる。案内ローラ２２は、所定のすき間を存する前後のローラ２２ａ，２２ｂの一対体からなり、該すき間にワイヤー２０ａ，２０ｂが遊挿状に挿通される。
【００２６】
図６に上部ワイヤー２並びに下部ワイヤー３の基台５内に配される縦定滑車２６，２９，３０の構造の具体例を示す。
本例では上部ワイヤー２あるいは下部ワイヤー３の傾斜に対応して角度を可変的に選択できる態様を採る。
滑車本体２６ａはブラケット材２６ｂにその軸部を回転自在に保持されるとともに、該ブラケット材２６ｂを基台５に固定された丸棒２６ｃに該丸棒２６ｃ回りに回転のみを許容して固定される。このため、ブラケット材２６ｂは丸棒２６ｃの半周を超えて嵌合される。２６ｄは丸棒２６ｃを基台５に固定する固定金具である。
なお、本態様において、ブラケット材２６ｂを丸棒２６ｃに固定する態様を除外するものではなく、所定の力を加えると丸棒２６ｃは強制的に回転動をなし、定位置に止まり、滑車本体２６ａは所定の角度に固定される。
【００２７】
（打撃球静止保持面）
このようにして、支柱フレーム４の主柱１０と基台５とからなるフレーム機構の作る傾斜面いわゆる打撃球静止保持面において、該傾斜面の中間位置に配される打撃球１を挟んで上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とが上方及び下方へ二股状（いわゆるＹ字状を採る。）に分かれて、換言すれば放射状に張設されてなる。
これによれば、打撃球１を含めて上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とは３次元配置を採ることが明らかである。ここに、３次元配置とは、垂直軸に対し互いに異なる３方向の傾斜軸線配置をいう。換言すれば、ｙ−ｚ平面（２次元）をｚ軸を中心に鉛直より（９０°−β）の角度（１次元）で回転した面（３次元）の状態をいう。もしくは、ｘ−ｚ平面（２次元）をｚ軸を中心に水平よりβの角度（１次元）で回転した面（３次元）の状態をいう。
しかして、定状態すなわち打撃球１の停止状態において、打撃球１は上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３を介してそれぞれ上下方向へ３次元方向の力を受け、３次元的に張設されるものである。
なお、図１〜図３は実際的な張設態様を示し、図４は模式的な張設態様を示すが、両者の効果は本質的に同等である。
図１〜図３の実際的な張設態様は、案内ローラ２２，２８の取付け態様、水平延長部１０ａの長さ、更にはワイヤー１７の必要長、等により規定されたものであって、例えば水平延長部１０ａの長さが十分に長ければ図４に示す態様に近づく。
傾斜面の後方の傾斜角は主柱１０の後方傾斜角βを採るが、下部ワイヤー３の基台５への導入位置によっては若干のずれが生じるものであるが、本質的事項ではない。
図４において更に望ましいことは、打撃球１より直ちに２股状態となり、かつ４５°の放射方向を採ることであるが、有意な角度を保持し得れば十分である。  この打撃球静止保持面における状態、すなわち打撃球１が上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３を介して３次元的に張設される状態において、上下方向への張力も付加されて打撃球１は特別な安定状態を採る。
すなわち、定状態における打撃球１は、該打撃球１を中心に上下ともに３次元方向からの引張り作用を受け、立体上どの方向（全方向）にも拘束状態となり、静止状態を保持する。
動状態において、打撃球１が戻り運動のあと、この打撃球静止保持面の近傍に至ると該打撃球１は３次元方向の引張り作用を受けて直ちに拘束状態となり、格別の静止位置を中心とする振動を繰り返すことなく、速やかに静止状態に至ることになる。すなわち、大きな減衰性を発揮する。
【００２８】
復帰機構部Ｓｂ（図４参照）
復帰機構部Ｓｂは、打撃機構部Ｓａに連動し、ワイヤー２，３の繰出しを受けて該繰出し・引戻しに伴う所定の引戻し作用を発揮する。
このため復帰機構部Ｓｂは、定滑車と動滑車の組み合わせよりなる動滑車機構６と、該動滑車機構６の動滑車に連動して配される引戻し機構７の主要部からなり、更には案内滑車、ストッパー、位置調整部等を含む。
本実施形態では、上部ワイヤー２の上部ワイヤー系、下部ワイヤー３の下部ワイヤー系はそれぞれ実質的に同一の動滑車機構６（上部ワイヤー系６ａ、下部ワイヤー系６ｂ）及び引戻し機構７（上部ワイヤー系７ａ、下部ワイヤー系７ｂ）を採り、同期的に動作する。しかして、同一機能の部材については同一の符号とともに、Ａ，Ｂの添字が付されている。
更に、本実施形態では上部ワイヤー系、下部ワイヤー系はその末端相互が結合されて閉ループを形成する（この部分を閉ループ部という。）が、各独立態様を採ることを除外するものではない。
【００２９】
（動滑車機構６ａ）
上部ワイヤー２を主体とする上部ワイヤー系の動滑車機構６ａは、打撃機構部Ｓａの縦定滑車２６より当該ワイヤー２が案内用横滑車３５Ａ，３６Ａを介して本実施形態で採る定滑車群３７Ａ、動滑車群３８Ａに導かれてなる。案内用横滑車３５Ａ，３６Ａは横置きに配置され、また案内用横滑車３６Ａは適宜省略されうる。
定滑車群３７Ａは２つの相並ぶ定滑車４０Ａ，４１Ａよりなる。定滑車４０Ａ，４１Ａは横置きに、各離れて固定される。定滑車４０Ａは、本実施形態では回転軸を共有し上下２段に各独立して回転し、ワイヤー２を各別に保持する上下の滑車の組となっている。定滑車４１Ａについても、定滑車４０Ａと同様の２段構成を採ることができるが、必須のものではない。
なお、案内用横滑車３６Ａを廃し、ワイヤー２を案内用横滑車３５Ａより定滑車４０Ａの下段に導くことができる。また、図例における案内用横滑車３６Ａの位置を変更し、該案内用横滑車３６Ａを定滑車群３７Ａに属する滑車として該案内用横滑車３６Ａよりワイヤー２を直線状にそのまま動滑車群３８Ａに導く場合には、定滑車４０Ａは１段（この場合は上段）でよい。
なお又、前記案内用横滑車３５Ａ又は３６Ａを定滑車群３７Ａに属する滑車の機能を持たせることができる。その場合には案内用横滑車３６Ａは省略できないことは当然である。
【００３０】
動滑車群３８Ａは２つの相並ぶ動滑車４３Ａ，４４Ａよりなり、定位置状態で定滑車群３７Ａより所定距離に離れた位置、すなわち静止位置に配される。動滑車４３Ａ，４４Ａは縦置きとされ、各保持枠４５Ａ（４５ａ，４５ｂ）に回転自在に保持される。該保持枠４５Ａには適宜位置に移動手段としての回転輪（図示せず）が装着され、基台５内において移動自在（ｚ方向）となっている。該保持枠４５Ａには更に、その側面すなわち定滑車群３７Ａに対向する面にゴムあるいはコイルばね等の衝撃吸収材ｈが装着される。
定滑車群３７Ａと動滑車群３８Ａとの間にはストッパー４６Ａが定滑車群３７Ａ寄りに固定される。定状態での上記の動滑車群３８Ａの保持枠４５Ａに装着された衝撃吸収材ｈとストッパー４６Ａ（あるいはそのストッパー面）との距離が、動滑車群３８Ａの行程（ストローク）を決める。
上記のとおり、本実施形態では定滑車群３７Ａの定滑車４０Ａは上下２段の独立した滑車の組を採り、動滑車４３Ａ，４４Ａは縦置きの態様を採り、設置場所を小さくして集合化すなわち密集化を図るものであるが、定滑車４０Ａの上下２段の独立した滑車を各別として、換言すればその回転軸を分離し、各独立した３つの定滑車を横置きにすること、及び動滑車４３Ａ，４４Ａを横置きにすることを妨げるものでない。この場合には、設置場所が広くなる。
【００３１】
図７はストッパー４６の具体的構成の一例を示す。
すなわち、ストッパー本体４６ａは矩形状立方体よりなり、衝撃力に対する十分な厚さを有する。該ストッパー本体４６ａの上面及び下面に溝４６ｂが凹設され、該溝４６ｂに２本のワイヤー２０（２１）が挿通され、該ワイヤー２０（２１）の動きを案内する。ストッパー本体４６ａの側面すなわち動滑車群３８に対向する面には、前記した動滑車群３８の保持枠４５に装着された衝撃吸収材ｈに対応して、ストッパー面４６ｃが突設状に形成される。該ストッパー４６は基台５に定着される。
しかして、上部ワイヤー２は打撃機構部Ｓａの縦定滑車２６より先ず案内用横滑車３５Ａ，３６Ａに掛け回され、定滑車４０Ａの下段の滑車に掛け回されて動滑車４３Ａへ導かれ、動滑車４３Ａを下方から上方に掛け回されて定滑車４０Ａへ導かれ、定滑車４０Ａの上段の滑車に掛け回されて動滑車４４Ａへ導かれ、動滑車４４Ａを上方から下方に掛け回されて定滑車４１Ａに導かれ、定滑車４１Ａの下方に掛け回され更に延長される。
このワイヤー２の配設途中において、定滑車群３７Ａと動滑車群３８Ａとの間のワイヤー２はストッパー４６Ａに凹設された溝４６ｂに挿通される。
本態様において、上部ワイヤー２は定滑車４１Ａより更に延長されるが、定滑車４１Ａを廃し、該上部ワイヤー２の末端を当該対応位置で固定することもできる。
【００３２】
（引戻し機構７ａ）
上部ワイヤー２に係る引戻し機構７ａは、基台５内の奥方位置（ｚ方向）に、動滑車機構６ａの動滑車群３８Ａに連動して固定状態をもって配される。すなわち、本引戻し機構７ａは該引き戻し機構７ａから所定の力で引き出される引張り材４８Ａを備え、該引張り材４８Ａの端部は動滑車機構６ａの動滑車群３８Ａの各枠体４５Ａに係合し、動滑車群３８Ａへの引込み力をもって引込み作用をなす。
本実施形態の引戻し機構７は小型化、性能性の観点からいわゆるぜんまいばね式引戻し装置４９Ａが採用される。本ぜんまいばね式引戻し装置４９Ａは、公知の機構よりなり、ぜんまい駆動部、該ぜんまい駆動部に連動する引張り材４８Ａの巻取りドラムの公知手段を備え、これらは動滑車機構６ａの動滑車群３８Ａの２つの動滑車４３Ａ，４４Ａに対応して２組を備え、かつはそれらを全体的に保持する枠体５０Ａをもって基台５に固定される。なお、該枠体５０Ａを省き、引戻し装置４９Ａ自体を個々に基台５に固定してもよい。
【００３３】
図８、図９は引戻し装置４９の具体的構成の一例を示す。
該引戻し装置４９（４９Ａ，４９Ｂを含む）はぜんまいばね方式を採り、ぜんまい箱４９ａと、該ぜんまい箱４９ａに枢着される回転軸４９ｂと、該回転軸４９ｂに相並んで組み付けられる引張り材巻取りドラム４９ｃ及びぜんまいばね４９ｄと、からなる。本引戻し装置４９ぜんまい箱４９ａを介して枠体５０に固定される。なお、回転軸４９ｂはぜんまい箱４９ａと絶縁される構成を採り得る。
引張り材巻取りドラム４９ｃには定位置状態で引張り材４８が巻き取られている。
ぜんまいばね４９ｄは、薄板のばね板が螺旋状に多重に巻かれ、その一端をぜんまい箱４９ａの内壁に直接あるいは取付け用の突起部４９ｅを介して固定され、他端を回転軸４９ｂに直接あるいは取付け用の突起部４９ｆを介して固定される。ぜんまいばね４９ｄは定位置状態で巻取り状態となり、エネルギーを蓄えた状態を採る。
定位置状態より引張り材４８が引き出されると、巻取りドラム４９ｃはぜんまいばね４９ｄの付勢力に抗して回転軸４９ｂを回転させ、該回転軸４９ｂを介してぜんまいばね４９ｄは引き伸ばし作用を受ける。引張り材４８はぜんまいばね４９ｄの付勢力の釣合う位置まで引き出され、しかる後、ぜんまいばね４９ｄの付勢力を受けて回転軸４９ｂが逆回転となり、巻取りドラム４９ｃは逆回転動をもって引張り材４８を巻き取る。
なお、定位置状態で本ぜんまいばね式引戻し装置４９は引張り材４８に予張力が与えられている。
なお又、図例ではぜんまいばね４９ｄは定位置状態で巻取り状態を採るものであるが、定位置状態で巻戻し状態とする態様を採ることもできる。すなわち、この態様においては、ぜんまいばね４９ｄは定位置状態で巻戻し状態を採り、打撃球１の飛出し、引張り材４８の引出しに伴う回転軸４９ｂの回転により該回転軸４９ｂを介してぜんまいばね４９ｄを巻き取り、エネルギーを蓄え、その後のぜんまいばね４９ｄの復帰に伴う巻き戻しにより、引張り材４８を巻取りドラム４９ｃに巻き取る。
図示したぜんまいばね式引戻し装置４９の構成は一例示であって、同等の作用をなす他の構成を除外するものではない。
【００３４】
（動滑車機構６ｂ）
下部ワイヤー３を主体とする下部ワイヤー系の動滑車機構６ｂは、打撃機構部Ｓａの縦定滑車２９，３０より当該ワイヤー３が案内用横滑車３５Ｂ，３６Ｂを介して本実施形態で採る定滑車群３７Ｂ、動滑車群３８Ｂに導かれてなる。
定滑車群３７Ｂは２つの相並ぶ定滑車４０Ｂ，４１Ｂよりなり、該定滑車４０Ｂ，４１Ｂは横置きに、各離れて固定される。また、定滑車４０Ｂは上下２段に各独立してワイヤー２を保持する。
案内用横滑車３５Ｂ，３６Ｂの配置の変更、省略を含む配設態様については前記した上部ワイヤー２の動滑車機構６ａに準じる。
動滑車群３８Ｂは２つの相並ぶ動滑車４３Ｂ，４４Ｂよりなり、定位置状態で定滑車群３７Ｂより所定距離に離れた位置に配される。動滑車４３Ｂ，４４Ｂは縦置きとされ、各保持枠４５Ｂ（４５ｃ，４５ｄ）に回転自在に保持される。該保持枠４５Ｂには適宜位置に移動手段としての回転輪（図示せず）が装着され、基台５内において移動自在（ｚ方向）となっている。該保持枠４５Ｂには更に、その側面すなわち定滑車群３７Ｂに対向する面にゴムあるいはコイルばね等の衝撃吸収材ｈが装着される。
定滑車群３７Ｂと動滑車群３８Ｂとの間にはストッパー４６Ｂが定滑車群３７Ｂ寄りに固定される。
しかして、下部ワイヤー３は打撃機構部Ｓａの縦定滑車２９，３０より先ず案内用横滑車３５Ｂ，３６Ｂに掛け回され、定滑車４０Ｂの下段の滑車に掛け回されて動滑車４３Ｂへ導かれ、動滑車４３Ｂを下方から上方に掛け回されて定滑車４０Ｂへ導かれ、定滑車４０Ｂの上段の滑車に掛け回されて動滑車４４Ｂへ導かれ、動滑車４４Ｂを上方から下方に掛け回されて定滑車４１Ｂに導かれ、定滑車４１Ｂの下方に掛け回されて更に延長される。
このワイヤー３の配設途中において、定滑車群３７Ｂと動滑車群３８Ｂとの間のワイヤー３はストッパー４６Ｂに凹設された溝４６ｂに挿通される。
また、ワイヤー３の末端の固定についても先に述べた打撃機構部６ａの態様に準じる。
【００３５】
（引戻し機構７ｂ）
下部ワイヤー３に係る引戻し機構７ｂは、基台５内の奥方位置（ｚ方向）に、動滑車機構６ｂの動滑車群３８Ｂに連動して固定状態をもって配される。すなわち、本引戻し機構７ｂは該引き戻し機構７ｂから所定の力で引き出される引張り材４８Ｂを備え、該引張り材４８Ｂの端部は動滑車機構６ｂの動滑車群３８Ｂの各枠体４５Ｂに係合し、動滑車群３８Ｂへの引込み力をもって引込み作用をなす。
本実施形態の引戻し機構７ｂはぜんまいばね式引戻し装置４９Ｂが採用され、該ぜんまいばね式引戻し装置４９Ｂは、ぜんまい駆動部、該ぜんまい駆動部に連動する引張り材４８Ｂの巻取りドラムの公知手段を備え、これらは動滑車機構６ｂの動滑車群３８Ｂの２つの動滑車４３Ｂ，４４Ｂに対応して２組を備え、かつはそれらを全体的に保持する枠体５０Ｂをもって基台５に固定される。
【００３６】
（閉ループ部分）
上部ワイヤー２及び下部ワイヤー３は、上記の動滑車機構６ａ，６ｂの定滑車４１Ａ，４１Ｂから更に延長され、それらの末端相互で結合され、適宜数（本実施形態では２）の別な横置き定滑車５２（５２Ｃ，５２Ｄ）に掛け回されて閉ループを形成する。
この閉ループ部分において、５３は両ワイヤー２，３の末端相互を結合する継手であり、５４は該継手５３に一定の行程を存して当接するワイヤー調整用ストッパーである。
更に、この閉ループ部分の途中において高さ調整固定具５５が介装される。該高さ調整固定具５５は例えば、２枚の重なる板状体を片開きとし、該板状体間にワイヤー２（又は３）を挟着して該ワイヤーの移動を阻止し、ひいては打撃機構部Ｓａの打撃球１の高さを固定する。
なお、このような閉ループの構成、かつは当該閉ループ部分に配される継手５３、ワイヤー調整用ストッパー５４、高さ調整固定具５５は本発明（特に第３発明）において本質的事項ではなく、適宜に省略できる。
【００３７】
その他の部材
本打撃練習装置Ｓの基台５の下底に必要に応じて車輪（図示せず）が装着される。該車輪は基台５より出入自在の態様を採ることができる。
これにより、本練習装置Ｓは容易に移動をなすことができる。
【００３８】
諸元
本打撃練習装置Ｓの諸元の一例としては、支柱フレーム４の主柱１０は長さ２ｍ、基台５は長さ（ｚ方向）１ｍ２５ｃｍ、幅（ｘ方向）４５ｃｍ、高さ（ｙ方向）２０ｃｍを採り、案内ローラ２２，２８は幅１５ｃｍを採る。
【００３９】
（本打撃練習装置Ｓの設置）
本打撃練習装置Ｓは可搬式態様を採るものであり、かつは組立て式でもあり、本打撃練習装置Ｓの組立てがなされる。
すなわち、フレーム機構につき、基台５上に主柱１０を組み付けて立設し、該主柱１０へ側方傾斜支柱１１及び後方傾斜支柱１２を固定し、支柱フレーム４と基台５とからなるフレーム機構を組み立てる。
使用において、本打撃練習装置Ｓは床等の所定の平坦な表面Ｇ上に設置される。
【００４０】
（本打撃練習装置Ｓの作用）
上記構成よりなる本球技用打撃練習装置Ｓは以下の作用をなす。図１〜図３は本装置Ｓにおける打撃球１の停止状態（これを「定状態」という）を示し、図１０は本装置Ｓの打撃球１の作動状態（これを「動状態」という）を示す。
定状態における打撃機構部Ｓａでの打撃球１の高さ調整は、動滑車機構６の閉ループ部に配された高さ調整固定具５５を使用してなされる。
定状態において、打撃機構部Ｓａでの打撃球静止保持面上の上部及び下部ワイヤー２，３は引戻し機構７により上部及び下部ワイヤー系を介して予張力を受け、かつは該打撃球静止保持面における３次元配置により、該ワイヤー２，３に保持された打撃球１は安定して停止状態を保持する。
この安定的状態は、動状態の戻り動作からの停止につき、直ちに停止し、格別の作用を発揮する。
【００４１】
打撃の練習のため、練習者がバットにより打撃球１を打撃すると、打撃球１はその打撃力をもって該打撃力のベクトル方向（イ方向）に飛び出す。打撃球１の前方への飛出しに応じて上下部ワイヤー２，３は打撃球１に追従して繰り出される。その飛出し速度（初速度）をＶとし、繰出し長（到達距離）をＬとする。
以下、動作１、動作２、動作３と順次動作する。
動作１
打撃機構部Ｓａにおいて、上部ワイヤー２について、その２本のワイヤー２０ａ，２０ｂが、順次、主柱１０の水平延長部１０ａの直下に取り付けられた案内ローラ２２、該主柱１０の水平延長部１０ａ内に配された縦定滑車２３，２４、該主柱１０内の屈折部に配された縦定滑車２５、そして基台５内の縦定滑車２６を介して繰り出される。案内ローラ２２はワイヤー２０ａ，２０ｂの急速な繰出しの振れを抑えて縦定滑車２６，２７の円滑な繰出し動作をなす。
下部ワイヤー３について、その２本のワイヤー２１ａ，２１ｂが、順次、基台５の直上に配された案内ローラ２８、該基台５内に配された縦定滑車２９，３０を介して繰り出される。案内ローラ２８はワイヤー２１ａ，２１ｂの急速な繰出しの振れを抑えて縦定滑車２９，３０の円滑な繰出し動作をなす。
【００４２】
動作２
復帰機構部Ｓｂにおいて、上部ワイヤー２について、その２本のワイヤー２０ａ，２０ｂが打撃機構部Ｓａの縦定滑車２６より案内用横滑車３５Ａ，３６Ａに導かれ、更に定滑車群３７Ａの定滑車４０Ａより動滑車群３８Ａの動滑車４３Ａに導かれ、該動滑車４３Ａの移動とともに繰り出される。ワイヤー２０ａ，２０ｂは更に、該動滑車４３Ａより定滑車４０Ａを折り返して動滑車４４Ａに導かれ、該動滑車４４Ａの移動とともに該動滑車４４Ａを折り返して定滑車４１Ａへ導かれて繰り出される。なお、該ワイヤー２は定滑車４１Ａの近傍で固定されてもよいが、本実施形態では更に延長された態様を採る。
動滑車４３Ａ，４４Ａの定滑車４０Ａ，４１Ａへの向けての移動（ｚ方向）はワイヤー２０ａ，２０ｂの繰出し力により、引戻し機構７ａの引戻し装置４９Ａの引戻し力に抗し、引張り材４８Ａを介しててなされる。動滑車４３Ａ，４４Ａの移動は各独立してなされるが、ワイヤー２０ａ，２０ｂの変位の伝達によりほぼ同時的かつ同一長の移動となる。なお、動滑車４３Ａ，４４Ａの速さは１／４Ｖとなり、そのストロークは繰出し長の１／４となる。
動滑車４３Ａ，４４Ａの移動は引戻し装置４９Ａの引戻し力により減速され、停止し、しかる後直ちに引戻し装置４９Ａの引戻し力を受けて引戻し機構７ａへ向けて戻ることになる。
下部ワイヤー３について、上記の上部ワイヤー２の動作に準じ、かつ上部ワイヤー２の動作と同期して作動するものである。すなわち、その２本のワイヤー２１ａ，２１ｂは、縦定滑車２９，３０より案内用横滑車３５Ｂ，３６Ｂに導かれ、更に定滑車群３７Ｂの定滑車４０Ａより動滑車群３８Ｂの動滑車４３Ｂに導かれ、該動滑車４３Ｂの移動とともに繰り出される。ワイヤー２１ａ，２１ｂは更に、該動滑車４３Ａより定滑車４０Ｂを折り返して動滑車４４Ｂに導かれ、該動滑車４４Ｂの移動とともに該動滑車４４Ａを折り返して定滑車４１Ｂへ導かれて繰り出される。なお、該ワイヤー３は定滑車４１Ｂの近傍で固定されてもよいが、本実施形態では更に延長された態様を採る。
動滑車４３Ｂ，４４Ｂの定滑車４０Ｂ，４１Ｂへの向けての移動（ｚ方向）はワイヤー２１ａ，２１ｂの繰出し力により、引戻し機構７ｂの引戻し装置４９Ｂの引戻し力に抗し、引張り材４８Ｂを介しててなされる。動滑車４３Ｂ，４４Ｂの移動は各独立してなされるが、ワイヤー２１ａ，２１ｂの変位の伝達によりほぼ同時的かつ同一長の移動となる。なお、動滑車４３Ｂ，４４Ｂの速さは１／４Ｖとなり、そのストロークは繰出し長の１／４となる。
動滑車４３Ｂ，４４Ｂの移動は引戻し装置４９Ｂの引戻し力により減速され、停止し、しかる後直ちに引戻し装置４９Ｂの引戻し力を受けて引戻し機構７ｂへ向けて戻ることになる。
【００４３】
動作３
この復帰機構部Ｓｂの動作に伴い、打撃機構部Ｓａでの打撃球１は空中にて停止し、しかる後、直ちに初期位置に向けて逆飛翔するものである。この逆飛翔において、ワイヤー２，３はガイドローラ２２，２８の案内作用により本装置Ｓ内に円滑に引き戻される。
打撃球１が初期位置の近傍に至ると、３方向からの引張り力を受けて格別の振れも生ぜず、元位置に速やかに停止する。
【００４４】
（本打撃練習装置Ｓの効果）
本打撃練習装置Ｓによれば、支柱フレーム４と基台５とから特有のフレーム機構を採ることにより、打撃球１の配置を傾斜面上に実現でき、かつ基台５内にその機能部分である運動機構部（打撃機構部Ｓａ、復帰機構部Ｓｂ）が収容され、装置全体の小型化、かつ可搬化を図ることができる。
また、打撃球１は、本装置Ｓの打撃機構部Ｓａにおいて、打撃球１を挟んで上下に各々３方向からの引張り力を受けて安定的な静止状態を保持できる。この状態は定状態については当然に発揮され、強風などの外力が作用したとしても揺れを生じることがなく、また動状態についても、打撃球１の戻り運動のあと当初の静止位置へ速やかに復帰し、大きな減衰性を発揮する。
更に、本打撃練習装置Ｓによれば、復帰機構部Ｓｂにおいて動滑車４３Ａ，４４Ａ，４３Ｂ，４４Ｂは複数個とされ、各独立に引戻し力が付与されるので、相並ぶ動滑車４３Ａ，４４Ａ，４３Ｂ，４４Ｂ相互の間隔を小さく採れ、更に動滑車を増加する場合において余裕をもって対応でき、かつストロークの短小化をなし、動滑車機構部３８Ａ，３８Ｂの集合化がなされる。
更に、動滑車４３Ａ，４４Ａ，４３Ｂ，４４Ｂへの引戻し作用が向上し、上下部ワイヤー２，３の繰出し・引戻し運動に対する追従性が増し、打撃球１の戻り動作を円滑なものとする。
【００４５】
（他の態様１）
本実施形態のフレーム機構では、フレーム支柱４の主柱１０は側方及び後方へ傾斜するものであるが、該主柱１０が直立する態様乃至は側方のみの傾斜態様を除外するものではない。
主柱１０の直立態様においては、水平延長部１０ａは当然に先の実施形態のものより長くなるものであるが、その他の構成において、後方傾斜支柱１２も廃されることもなく、格別な変更は要しない。なお、側方傾斜支柱１１は必要に応じて設けられる。
主柱１０の直立態様乃至は側方のみの傾斜態様において、打撃球１の静止保持面は直立平面となり、当該平面においても打撃球１は上下それぞれ２本のワイヤー２，３を介して放射状の配設態様を採り、先の実施形態と同等の作用効果を発揮する。
【００４６】
（他の態様２）
本実施形態のフレーム機構では、支柱フレーム４は基台５に固定して配されるが、該支柱フレーム４を回動自在更には起伏自在とすることを除外するものではない。
このため、支柱フレーム４の主柱１０は円柱状をなし、該主柱１０を基台５に対して回動自在に取り付け、併せて側部支柱１１も円柱状とし基台５に対して回動自在とするものである。
図１１はその構成の一例として球軸頭構造６０を採り、中空状の主柱１０の基端に球軸頭６０ａが形成され、基台５の開口１４に該球軸頭６０ａを回転自在に保持する軸受材６０ｂが固設される。
側方傾斜支柱１１も同様の構成を採る。該側方傾斜支柱１１更には後方傾斜支柱１２と主柱１０の中間部との固定をピン結合とすることは当然の配慮である。  更に、支柱フレーム４、就中その主柱１０と側方傾斜支柱１１が基台５上に伏せられる起伏自在の態様、あるいは基台５内に収容される態様も本実施形態に包含される形態である。
図１２はそのような構成の一例を示し、先の態様に準じて球軸頭構造６２を採るものであるが、基台５には主柱１０が伏せられる段部が形成され、主柱１０の基端の球軸頭６２ａに対し、この球軸頭６２ａを保持する軸受材６２ｂをこの段部に臨んで固設される。
これらの態様すなわち上記の図１１及び図１２の態様と併せて、又は独立して、主柱１０、側方傾斜支柱１１、更には後方傾斜支柱１２が伸縮構造を採ることは推奨される態様である。本伸縮構造によれば、不使用時には収縮させて小型化をなす。
更に、これらの態様に付加して、側方傾斜支柱１１をピストンが進退動するシリンダー態様とし、動力をもって起伏させることができる。
【００４７】
（他の態様３）
本実施形態の復帰機構部Ｓｂにおいて、ワイヤー２，３は定滑車群３７と動滑車群３８との間において２往復態様を採るが、３往復以上の配置態様を採ることができる。
この態様において、ワイヤー２，３の端末は各別に定滑車群３７の近傍位置に固定されるか、あるいは端末相互が結合されて閉ループを形成するかは自由である。
本配置態様において、動滑車群３８の各動滑車を縦置き態様を維持することにより、更なる集合化及び短ストローク（行程）化を図ることができる。
【００４８】
（第２実施形態）
図１３、図１４は本打撃練習装置の他の実施形態（第２実施形態）を示す。
この打撃練習装置Ｓ１はフレーム機構の態様を採らず、建物あるいは構造物内に設置される態様、いわゆる定置式を採る。
すなわち、図において、Ｈは天井部、Ｉは床部を示し、これらは本打撃練習装置Ｓ１が組み込まれる構造物の固定系をなす。
図につき、図１３は本打撃練習装置Ｓ１の正面構成を示し、図１４は本打撃練習装置Ｓ１の側面からの概要構成を示し、該図１４において一点鎖線より左側部は立面（ｘ−ｙ面）構成を示し、一点鎖線より右側部は平面（ｘ−ｚ面）構成を示す。なお、図１４は動状態を示す。
図において、先の第１実施形態と同等の部材については同一の符号が付されている。
【００４９】
本打撃練習装置Ｓ１の打撃機構部Ｓａは、先の実施形態と同様に３次元配置を採る。
すなわち、天井部Ｈに所定間隔を存して相並ぶ縦定滑車２３，２４が固定され、床部Ｉに所定間隔を存して相並ぶ縦定滑車２９，３０が固定される。ただし、これらの縦定滑車２３，２４及び縦定滑車２９，３０は相対向して縦並びに配される。
上記の縦定滑車２９，３０は打撃球１の飛出し方向を前方として、縦定滑車２３，２４より前方に配され、打撃球１の静止保持面が傾斜する態様を採るが、これらの縦定滑車２９，３０，２３，２４を同一位相とし、同一鉛直面上に配する態様を採ることを妨げない。
本打撃練習装置Ｓ１の復帰機構部Ｓｂ（上部系Ｓｂ（１）、下部系Ｓｂ（２））は、上記の縦定滑車２３，２４及び縦定滑車２９，３０に続いて、天井部Ｈ及び床部Ｉにそれぞれ案内用横定滑車３５Ａ，３５Ｂが横置きに配される。これらの横置きの案内用横定滑車３５Ａ，３５Ｂは、それ以降の２本組の上部ワイヤー２、下部ワイヤー３を１つの滑車に収める。
上部ワイヤー２系の復帰機構部Ｓｂ（１）、下部ワイヤー３系の復帰機構部Ｓｂ（２）はそれぞれ定滑車群３７Ａ，３７Ｂ及び動滑車群３８Ａ，３８Ｂに掛け回され、それぞれの末端を天井部Ｈ、床部Ｉに固定される。動滑車群３８Ａ，３８Ｂにおいて、動滑車４３，４４は連結杆７０で連結され、該連結杆７０の中央位置で引戻し装置４９からの引張り材４８が係合されてなる。定滑車群３７Ａ，３７Ｂ及び引戻し装置４９は、天井部Ｈ乃至は床部Ｉに固定される。
動滑車群３８Ａ，３８Ｂにおいて、動滑車４３，４４を先の第１実施形態と同様に縦置きとし、個別に引戻し装置４９からの引張り材４８により引戻し力を付与する態様を採りうることは勿論である。
【００５０】
本打撃練習装置Ｓ１において、その打撃機構部Ｓａは先の第１実施形態と同様に３次元配置を採り、同等の作用効果をもたらす。
また、その復帰機構部Ｓｂは、その動滑車群３８Ａ，３８Ｂにおいて、それぞれ単一の引戻し装置４９Ａ，４９Ｂで済む。
本打撃練習装置Ｓ１において、その復帰機構部Ｓｂの動滑車４３，４４を先の第１実施形態と同様に、縦置きの配置とする態様を採り、各動滑車につき各別の引戻し装置４９が配される。しかして、この態様においては先の第１実施形態と同様、復帰機構部Ｓｂの集合化を図ることができる。
この復帰機構部Ｓｂにおける動滑車の縦置き配置に加えて、ワイヤー２，３を３往復態様とすることにより、更に短ストローク化をなすことができる。
【００５１】
（配置態様）
復帰機構部Ｓｂにつき、図例では各上部ワイヤー２系及び下部ワイヤー３系をそれぞれ天井部Ｈ及び床部Ｉにおいて縦方向（ｘ方向）に配設されているが、横方向（ｚ方向）に配置すること、あるいは上部ワイヤー２（又は下部ワイヤー３）を他の案内用滑車（縦置き）を介して床部Ｉ（又は天井部Ｈ）に導いて復帰機構部Ｓｂ（１），Ｓｂ（２）を相並べて配置することは、適宜に採択可能な態様である。
【００５２】
本発明は上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の基本的技術思想の範囲内で種々設計変更が可能である。すなわち、以下の態様は本発明の技術的範囲に包含されるものである。
(1) 先の第１実施形態では、上部ワイヤー２と下部ワイヤー３とを復帰機構部Ｓｂでは互いに独立する配置態様を採ったが、これらを一括して同一の滑車に導き共通の機構としてもよい。
第２実施形態においても、上部ワイヤー２と下部ワイヤー３との後部を同一個所に導き、復帰機構Ｓｂでは同一の滑車による共通の機構とすることを妨げない。
(2) 先の第１・第２実施形態では、引戻し装置４９はその引戻し力をばねによるいわゆるばね式駆動を採るものであったが、引戻し力を重錘を用いた重力による方式、コイルばねの引張り力によるばね弾性方式、あるいはゴム体のゴム張力によるゴム弾性方式、等は先の実施形態の引戻し装置と同等の作用を奏するものであり、これらの手段の採用を妨げるものではない。
すなわち、重錘を用いた重力による方式においては、定状態では重錘は予張力を保持して低位置に置かれ、打撃球の飛出しによるワイヤーの引出しに応じて当該重錘を高位置に引き上げ、そのポテンシャル・エネルギーの消費により所定の引戻し力を得るものである。
コイルばねの弾性方式、ゴム体の弾性方式においては、定状態ではコイルばね、ゴム体は予張力を保持して低引張り状態に保持され、打撃球の飛出しによるワイヤーの引出しに応じて当該コイルばね、ゴム体を伸長し、そのばね変形エネルギーの消費により所定の引戻し力を得るものである。
【符号の説明】
【００５３】
Ｓ，Ｓ１…球技用打撃練習装置、Ｓａ…打撃機構部、Ｓｂ…復帰機構部、１…打撃球、２，２０…上部ワイヤー、３，２１…下部ワイヤー、４…支柱フレーム、５…基台、６，６ａ，６ｂ…動滑車機構、７，７ａ，７ｂ…引戻し機構、１０…主柱、１１…側方傾斜支柱、１２…後方傾斜支柱、２３，２４，２９，３０…縦定滑車、３７…定滑車群、３８…動滑車群、４０，４１…定滑車、４３，４４…動滑車、４８…引張り材、４９…引戻し装置
【図１】
2010162101.tif 000003
【図２】
2010162101.tif 000004
【図３】
2010162101.tif 000005
【図４】
2010162101.tif 000006
【図５】
2010162101.tif 000007
【図６】
2010162101.tif 000008
【図７】
2010162101.tif 000009
【図８】
2010162101.tif 000010
【図９】
2010162101.tif 000011
【図１０】
2010162101.tif 000012
【図１１】
2010162101.tif 000013
【図１２】
2010162101.tif 000014
【図１３】
2010162101.tif 000015
【図１４】
2010162101.tif 000016