(57)【要約】【課題】短波長光により形成された潜像をカラートナーで現像して形成されたトナー画像の明度を確保して良好な画質のフルカラー画像を提供する。【解決手段】３５０ｎｍ〜５００ｎｍの波長光で形成した潜像をイエロー、マゼンタ、シアントナーで現像し、イエロートナーのみで形成されたトナー画像の明度が８０〜９０、マゼンタトナーのみで形成されたトナー画像の明度が３５〜５１、シアントナーのみで形成されたトナー画像の明度が５３〜７０の範囲にそれぞれ存在するフルカラー画像形成方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
波長が３５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の光源を用いて有機感光体上を露光することにより前記有機感光体上に静電潜像を形成し、前記有機感光体上に形成した静電潜像を、少なくとも、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーを用いて現像し、前記有機感光体上に形成されたトナー画像を転写体上に転写した後、前記トナー画像を定着してフルカラー画像を形成するフルカラー画像形成方法であって、
前記イエロートナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｙが８０〜９０の範囲に存在し、
前記マゼンタトナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｍが３５〜５１の範囲に存在し、
前記シアントナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｃが５３〜７０の範囲に存在することを特徴とするフルカラー画像形成方法。
【請求項２】
前記マゼンタトナーが、下記一般式（１）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載のフルカラー画像形成方法。
【化１】
2010054799.tif 000046
〔式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１７は各々独立に水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ１５とＲ１６は各々独立に水素原子または炭素数１あるいは２のアルキル基を表す。また、ｍとｎは１または２の整数を表し、（Ｘ−）はカウンタアニオンで塩素イオンまたはスルホン酸化合物イオンを表す。〕
【請求項３】
前記マゼンタトナーが、下記一般式（２）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載のフルカラー画像形成方法。
【化２】
2010054799.tif 000047
〔式中、Ｒ２１はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｒ２２は−ＮＲ２４Ｒ２５または−ＯＲ２６、Ｒ２３は水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基、アミド基、アルキルスルホニルアミノ基、アリールスルホニルアミノ基のいずれかの基を表す。Ａ１１〜Ａ１３はそれぞれ独立に−ＣＲ２７＝または−Ｎ＝を表す。
Ｘ１１は５または６員の芳香族環または複素環を形成するために必要な原子団、Ｚ１は窒素原子を少なくとも１つ含む５または６員の複素環を形成するために必要な置換基を有してもよい原子団で、当該置換基により縮合環を形成してもよい。Ｒ２４〜Ｒ２７はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｌ１１は炭素数１または２の連結基または環構造の一部を表し、Ｒ２３と結合して５または６員環構造を形成してもよい。ｐは０〜３の整数を表す。〕
【請求項４】
前記シアントナーが、下記一般式（３）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【化３】
2010054799.tif 000048
〔式中、Ｚは各々独立にヒドロキシ基、塩素基、炭素数６〜１８のアリールオキシ基、炭素数１〜２２のアルコキシ基、下記に示す一般式（３−１）で表される基を示す。Ａ１〜Ａ４はベンゼン環を表す。〕
【化４】
2010054799.tif 000049
〔式中、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３は炭素数１乃至２２のアルキル基、炭素数６乃至１８のアリール基、炭素数１乃至２２のアルコキシ基、または、炭素数６乃至１８のアリールオキシ基を示す。なお、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３はお互い同じ基であっても、異なる基であってもよい。〕
【請求項５】
前記有機感光体が、下記一般式（４）で表される化合物を電荷輸送物質として含有するものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【化５】
2010054799.tif 000050
〔式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は炭素数１〜５のアルキル基またはアルコキシ基を表すもので、Ｒ３とＲ４は置換基を有するものであってもよい。また、ｎは０〜２の整数、ｍは０〜３の整数、ｌ及びｍは０〜５の整数を表す。また、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤは水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、アリール基を表し、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子であることはない。〕
【請求項６】
前記感光体が、下記一般式（５）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【化６】
2010054799.tif 000051
〔式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は炭素数１〜５のアルキル基またはアルコキシ基を表す。また、ｐは０〜５の整数、ｑは０〜４の整数、ｒは０〜２の整数、ｓは０〜３の整数を表す。また、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤは水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、アリール基を表し、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子であることはない。〕
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式のフルカラー画像形成方法に関し、特に、短波長露光により有機感光体上に形成された静電潜像を、少なくとも、イエロー、マゼンタ、シアンのトナーを用いて現像するフルカラー画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成技術は、これまでオフィス等での文書や図の作製にその活路を見出してきたが、デジタル技術の進展に伴い、近年では印刷分野等の新しい市場への積極的な展開が進められている。具体的には、短波長レーザ光に代表される発振波長が３５０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長露光光（ブルーレイとも呼ばれる）の使用により書き込み精度が向上して、従来よりもはるかに微細なドット潜像が感光体上に形成される様になった。その結果、感光体上に微細な静電潜像が形成され、版を起こす手間をかけずにオフセット印刷機により形成される画像と遜色のない画質の画像を形成することができる様になった（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
しかしながら、有機感光体用の電荷輸送物質は、短波長光を吸収し易い性質を有しており、この様な波長光を繰り返し照射されることにより劣化が進行して感度低下や残留電位上昇等が起こり易くなった。その結果、プリント画像の画質は階調性が変動したり、低濃度部やハイライト部の画像があれ易くなるといった問題が発生する様になった。そこで、エネルギー密度の高い短波長光で露光を繰り返し行っても劣化しにくい感光体の開発が検討され、たとえば、高耐久性のトリフェニルアミン化合物を電荷輸送物質に用いた有機感光体の開発が検討された（たとえば、特許文献２〜４参照）。
【０００４】
しかしながら、前述の特許文献に開示したトリフェニルアミン化合物を電荷輸送物質に用いた有機感光体でも劣化を完全に抑えることは困難で、画像形成を繰り返し行っているうちに階調性変動や画質のあれが見られた。この様な階調性変動や画質のあれは、複数種類のカラートナー画像を重ね合わせて所定のフルカラー画像を形成するのに支障をきたすものになった。
【特許文献１】特開２０００−２５０２３９号公報
【特許文献２】特開昭６３−２７８０６５号公報
【特許文献３】特開平７−２６１４２４号公報
【特許文献４】特開２００６−１０４１８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、有機感光体の劣化促進が懸念される短波長露光光を用いて、長期にわたり露光を繰り返し行っても、プリント画像の画質が劣化せず、良好な画質のフルカラー画像が安定して得られる画像形成方法を提供することを目的とするものである。具体的には、発振波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長露光を長期にわたり行っていても、階調性が変動せず、低濃度部やハーフトーン画像部にあれのない良好な画質のフルカラー画像を安定して形成することが可能な画像形成方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、上記課題が以下に記載の構成により解消されることを見出した。
【０００７】
請求項１に記載の発明は、
『波長が３５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の光源を用いて有機感光体上を露光することにより前記有機感光体上に静電潜像を形成し、前記有機感光体上に形成した静電潜像を、少なくとも、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーを用いて現像し、前記有機感光体上に形成されたトナー画像を転写体上に転写した後、前記トナー画像を定着してフルカラー画像を形成するフルカラー画像形成方法であって、
前記イエロートナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｙが８０〜９０の範囲に存在し、
前記マゼンタトナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｍが３５〜５１の範囲に存在し、
前記シアントナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、その明度Ｌ＊Ｃが５３〜７０の範囲に存在することを特徴とするフルカラー画像形成方法。』というものである。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、
『前記マゼンタトナーが、下記一般式（１）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載のフルカラー画像形成方法。
【０００９】
【化１】
2010054799.tif 000002
【００１０】
〔式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１７は各々独立に水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ１５とＲ１６は各々独立に水素原子または炭素数１あるいは２のアルキル基を表す。また、ｍとｎは１または２の整数を表し、（Ｘ−）はカウンタアニオンで塩素イオンまたはスルホン酸化合物イオンを表す。〕』というものである。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、
『前記マゼンタトナーが、下記一般式（２）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載のフルカラー画像形成方法。
【００１２】
【化２】
2010054799.tif 000003
【００１３】
〔式中、Ｒ２１はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｒ２２は−ＮＲ２４Ｒ２５または−ＯＲ２６、Ｒ２３は水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基、アミド基、アルキルスルホニルアミノ基、アリールスルホニルアミノ基のいずれかの基を表す。Ａ１１〜Ａ１３はそれぞれ独立に−ＣＲ２７＝または−Ｎ＝を表す。
【００１４】
Ｘ１１は５または６員の芳香族環または複素環を形成するために必要な原子団、Ｚ１は窒素原子を少なくとも１つ含む５または６員の複素環を形成するために必要な置換基を有してもよい原子団で、当該置換基により縮合環を形成してもよい。Ｒ２４〜Ｒ２７はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｌ１１は炭素数１または２の連結基または環構造の一部を表し、Ｒ２３と結合して５または６員環構造を形成してもよい。ｐは０〜３の整数を表す。〕』というものである。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、
『前記シアントナーが、下記一般式（３）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【００１６】
【化３】
2010054799.tif 000004
【００１７】
〔式中、Ｚは各々独立にヒドロキシ基、塩素基、炭素数６〜１８のアリールオキシ基、炭素数１〜２２のアルコキシ基、下記に示す一般式（３−１）で表される基を示す。Ａ１〜Ａ４はベンゼン環を表す。〕
【００１８】
【化４】
2010054799.tif 000005
【００１９】
〔式中、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３は炭素数１乃至２２のアルキル基、炭素数６乃至１８のアリール基、炭素数１乃至２２のアルコキシ基、または、炭素数６乃至１８のアリールオキシ基を示す。なお、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３はお互い同じ基であっても、異なる基であってもよい。〕』というものである。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、
『前記有機感光体が、下記一般式（４）で表される化合物を電荷輸送物質として含有するものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【００２１】
【化５】
2010054799.tif 000006
【００２２】
〔式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は炭素数１〜５のアルキル基またはアルコキシ基を表すもので、Ｒ３とＲ４は置換基を有するものであってもよい。また、ｎは０〜２の整数、ｍは０〜３の整数、ｌ及びｍは０〜５の整数を表す。また、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤは水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、アリール基を表し、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子であることはない。〕』というものである。
【００２３】
請求項６に記載の発明は、
『前記感光体が、下記一般式（５）で表される化合物を含有するものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のフルカラー画像形成方法。
【００２４】
【化６】
2010054799.tif 000007
【００２５】
〔式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は炭素数１〜５のアルキル基またはアルコキシ基を表す。また、ｐは０〜５の整数、ｑは０〜４の整数、ｒは０〜２の整数、ｓは０〜３の整数を表す。また、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤは水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、アリール基を表し、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子であることはない。〕』というものである。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、発信波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長光を用いて有機感光体表面を露光するフルカラー画像形成方法において、見た目に違和感のない心地よい画質のフルカラー画像が安定して得られる様になった。すなわち、有機感光体中の電荷輸送物質を劣化させやすい短波長光による露光を繰り返し行っても、階調性が変動せず、低濃度部やハーフトーン画像部にあれのない良好な画質のフルカラー画像を安定して形成することができる様になった。ハーフトーン領域で画像あれの発生がないので、たとえば、ハーフトーン領域の多い写真画像等を作製したときに立体感と均質性に富んだ目に心地よい高品位の仕上がりのフルカラー画像が安定して得られる様になった。
【００２７】
したがって、連続的なプリント作製機会の多いＰＯＤ（プリントオンデマンド）と呼ばれる市場でも、長期にわたり短波長露光が繰り返されることがあっても目に心地よい高品位の仕上がりのフルカラープリント物を安定して提供することができる様になった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
本発明では、波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光により有機感光体上に形成された静電潜像を、少なくとも、イエロー、マゼンタ、シアンのカラートナーを用いて現像を行い、フルカラーのトナー画像を形成するものである。
【００２９】
本発明者は、有機感光体上に波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光を照射して形成された静電潜像を現像するイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーの各単色トナー画像の明度を特定することにより、良好な画質が安定して得られることを見出した。この様に、繰り返し露光により有機感光体中の電荷輸送物質に負荷を与え易い画像形成条件下におかれても、本発明では良好な画質のフルカラー画像を安定して作製することができる様になった。具体的には、長期にわたり連続プリントを行っても階調性が変動せず、低濃度部やハーフトーン画像部で画像があれることがなかった。とりわけ、ハーフトーン領域で画像あれ等の画像欠陥が見られないので、たとえば、ハーフトーン領域の多い写真画像を作製すると立体感と均質性に富んだ目に心地よい高品位な仕上がりのフルカラー写真画像が得られる様になった。
【００３０】
本発明者は、目に心地よい高品位な色調のカラー画像が得られる様にするには、イエロー、マゼンタ、シアンの三色のトナーにより人間の視感度に最適な画像を作製できる様にすることが肝要であると考えた。そして、マンセルカラーシステムのモデルを基に色彩設計理論を再構築することにより、人間の視感度に合ったトナー画像設計を検討した。
【００３１】
マンセルカラーシステムは、マンセルの色立体と呼ばれる色相、明度、彩度の３属性により色調を図示することができるものである。すなわち、色相環の中心に明度を表すＬ軸が配置され、色相環より底に向かう側の軸は黒くなる方向、頂上に向かう側の軸は白くなる方向を表す。また、軸からの距離が彩度を示し軸から離れるにしたがって彩度が上がっていく。通常、マンセルの色立体は完全な球体にはならず歪んだ球体を形成している。これは、人間の視感度が全ての色相に対し均等に感知することができないことを示しているといえる。
【００３２】
すなわち、人間の視細胞には、杆体細胞、青錐体細胞、緑錐体細胞、赤錐体細胞の４種類が存在するが、このうち明度を感知する杆体細胞の感度曲線のピークは５１０ｎｍに存在する。また、青錐体細胞（Ｂ錐体）は４００〜５００ｎｍに感受性を示し、そのピークは約４３０ｎｍである。緑錐体細胞（Ｇ錐体）は中波長域である５００〜６００ｎｍに感受性を示し、そのピークは約５３０ｎｍである。さらに、赤錐体細胞（Ｒ錐体）は長波長域である５５０〜６５０ｎｍに感受性を示し、そのピークは約５６０ｎｍに存在する。赤錐体のピークは必ずしも赤の領域ではなく、むしろ黄緑から黄色の領域である。
【００３３】
本発明者は、杆体細胞の感度が低い長波長域をつかさどるマゼンタトナーの明度を従来より高めに設定できる様にしようと考えた。また、短波長域はマゼンタとシアンによりその色調を表現するのでシアントナーの明度も従来より高めに設定しようと考えた。そして、検討を重ねていくうちに、これらトナー画像の明度を単に上げるだけでは画像暗部の表現力が低下することに気づき、さらなる検討の末、最大彩度をとるときの明度を合わせ込むことにより効果が発現されることを見出したのである。すなわち、マンセルの色立体の理想的な歪み、すなわち球体からの理想的な変形度を見出すにいたったのである。この様に、トナー画像の明度を合わせ込むことにより、繰り返しの画像形成により有機感光体に与える負担が大きくなる短波長露光の画像形成条件下でも、良好な画質のフルカラートナー画像を安定して作製することができる様になったのである。
【００３４】
以下、本発明について具体的に説明する。
【００３５】
本発明は、短波長露光により有機感光体上に形成された静電潜像を、少なくともイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーを用いて現像することにより、フルカラー画像形成を行うものである。そして、イエロートナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｙが８０〜９０の範囲、好ましくは８５〜９０の範囲に存在するものである。また、マゼンタトナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｍが３５〜５１の範囲、好ましくは４０〜４９の範囲に存在するものである。さらに、シアントナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｃが５３〜７０の範囲、好ましくは５７〜６７の範囲に存在するものである。
【００３６】
また、各単色トナー画像の明度Ｌ＊は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊系表色系により定義されるものである。ここで、Ｌ＊ａ＊ｂ＊系表色系とは色を数値化して表現するのに用いられる手段の１つで、Ｌ＊はｚ軸方向の座標であって明度を表し、ａ＊及びｂ＊はそれぞれｘ軸及びｙ軸の座標であって、両者により色相と彩度を表すものである。なお、明度とは色の相対的な明るさのことをいい、色相とは赤、黄、緑、青、紫などの色合いをいうもので、彩度は色の鮮やかさの度合いをいうもので、以下に示す式（１）により定義される。
【００３７】
すなわち、彩度Ｃ＊は、前記座標点（ａ，ｂ）と原点Ｏからの距離をいうもので、下記式より算出されるものである。
【００３８】
式（１）：彩度Ｃ＊＝〔（ａ＊）２＋（ｂ＊）２〕１／２
また、Ｌ＊ａ＊ｂ＊系表色系では色調を色相角という概念で説明することができる。ここで、色相角ｈとは、たとえば、明度がある値をとるときの色相と彩度の関係を表すｘ軸−ｙ軸平面において、ある座標点（ａ，ｂ）と原点Ｏとを結ぶ半直線が、ｘ軸の＋方向（赤方向）から半時計周りの方向において、ｘ軸の＋方向（赤方向）に伸びる直線となす角度をいい、下記式（２）により算出される。
【００３９】
式（１）：色相角ｈ＝ｔａｎ−１（ｂ＊／ａ＊）
なお、ｘ軸−ｙ軸平面において、ａ＊で示されるｘ軸の−（マイナス）方向が緑方向であり、ｂ＊で示されるｙ軸の＋（プラス）方向が黄方向であり、当該ｙ軸の−（マイナス）方向が青方向である。
【００４０】
本発明でいう最大彩度は、次の様に定義されるものである。一般に、着色剤が十分含有されているトナーで画像形成を行うと、転写紙上にトナー付着量が増大するほど形成されるトナー画像の彩度も上昇する傾向を示す。ところが、トナー付着量がある段階を超えると、彩度の上昇が停滞気味に変わり、ついには低下する様になってくる。この様に、トナー付着量が増大しているのに、形成されるトナー画像の彩度が上昇から下降に転じるときがあり、このときの彩度を最大彩度と定義するものである。なお、付着量の測定は、２０ｍｍ×５０ｍｍの未定着のパッチ画像を転写紙ごと秤量し、その後、エアガンで転写トナーが目視で確認できなくなるまでブローオフし、残った転写紙を再び秤量して転写トナーの質量を求める。そして、ブローオフされたトナーの質量をパッチ面積で除して単位面積あたりのトナー付着量を算出する。付着量測定に使用する転写紙は、坪量１２８ｇ／ｍ２の電子写真用光沢紙で、たとえば、王子製紙（株）製の「ＰＯＤグロスコート紙」等がある。
【００４１】
一方、画像形成装置で設定される場合の様に、トナー付着量と彩度とが比例関係を維持している場合は、画像形成装置の設定条件で転写紙上へのトナー付着量が最大となるときの彩度を最大彩度と定義するものである。
【００４２】
彩度Ｃ＊及び色相角ｈを算出するためのＬ＊ａ＊ｂ＊は、具体的には、分光光度計「Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｓｐｅｃｔｒｏｌｉｎｏ」（Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ社製）を用いて測定される。測定は、反射スペクトルの測定と同様、光源にＤ６５光源、反射測定アパーチャにφ４ｍｍのものを使用し、測定波長域３８０〜７３０ｎｍを１０ｎｍ間隔、視野角（ｏｂｓｅｒｖｅｒ）を２°、基準合わせに専用白タイルを用いた条件下で行われる。
【００４３】
トナー付着量と彩度の関係は、「ＥＣＩ２００２画像データ」の階調評価パッチに基づいて、それぞれのトナー付着量に対応して形成されたトナー画像の彩度を測定することにより関連づけることができる。なお、彩度及び明度を測定する際に使用される転写紙は、坪量１２８ｇ／ｍ２、明度９３のものが用いられ、たとえば、王子製紙（株）製の「ＰＯＤグロスコート紙」等がある。また、彩度及び明度を測定する際のトナー画像の定着条件は、本発明で使用される画像形成装置の標準定着条件である。さらに、彩度及び明度を測定する際のトナー画像の光沢度は、７５度の光沢度を「Ｇｌｏｓｓ  Ｍｅｔｅｒ（村上色彩工学研究所製）」を用いて測定し、少なくとも光沢度１０以上の画像で測定したものである。
【００４４】
イエロートナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度について説明する。本発明では、イエロートナーを用いて形成する二次色、すなわち、緑と赤の発色の観点から、イエロートナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度Ｃ＊Ｙは８５〜１１５であることが好ましい。ここで、イエロートナー単色画像の最大彩度は次の様に定義する。
（１）トナー着色剤の含有量が多く設定されている場合、トナー付着量の増大とともに彩度もほぼ比例して上昇するが、あるレベルを超えると付着量が上昇しても彩度が上昇しなくなり停滞し出しついには低下する様になる。このトナー付着量が上昇しているのに彩度が上昇から下降に転じるときの彩度を、この場合の最大彩度と定義する。
（２）トナー付着量と彩度が比例する場合、画像形成装置で設定可能な転写紙へのトナー付着量が最大となるときのトナー画像の彩度を、この場合の最大彩度と定義する。
【００４５】
なお、イエローの最大彩度は、色相角で７５度において測定したものである。このとき、イエロー画像の明度は、緑と赤の発色の観点から、イエロートナー単色画像が最大彩度をとるときその明度Ｌ＊Ｙが８０〜９０の範囲に存在する様に、好ましくは、Ｌ＊Ｙが８５〜９０に存在する範囲に存在する様に設定する。
【００４６】
次に、マゼンタトナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度について説明する。本発明では、マゼンタトナーを用いて形成する二次色、すなわち、青と赤の発色の観点から、マゼンタトナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度Ｃ＊Ｍは７０〜１００であることが好ましい。ここで、マゼンタトナー単色画像の最大彩度の定義は、イエロートナー単色画像で行ったものと同様である。
【００４７】
なお、マゼンタの最大彩度は、色相角で３１５度において測定したものである。このとき、マゼンタ画像の明度は、青、紫、赤の発色の観点から、マゼンタトナー単色画像が最大彩度をとるときその明度Ｌ＊Ｍが３５〜５１の範囲に存在する様に、好ましくは、Ｌ＊Ｍが４０〜４９の範囲に存在する様に設定する。
【００４８】
次に、シアントナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度について説明する。本発明では、シアントナーを用いて形成する二次色、すなわち、緑と青の発色の観点から、シアントナーのみで形成されるトナー画像の最大彩度Ｃ＊Ｃは５０〜８０であることが好ましい。ここで、シアントナー単色画像の最大彩度の定義は、イエロートナー単色画像で行ったものと同様である。
【００４９】
なお、シアンの最大彩度は、色相角で１９５度において測定したものである。このとき、シアン画像の明度は、黄緑、緑、青の発色の観点から、シアントナー単色画像が最大彩度をとるときその明度Ｌ＊Ｃが５３〜７０の範囲に存在する様に、好ましくは、Ｌ＊Ｃが５７〜６７の範囲に存在する様に設定する。
【００５０】
本発明では、イエロー、マゼンタ、シアンの各トナーのみで形成されたトナー画像が最大彩度をとるときの明度が前述の範囲であるとき、有機感光体中の電荷輸送物質に大きな負担を与える短波長露光を長期間行っても良好な画質のフルカラー画像が安定して得られる様になった。すなわち、長期にわたり短波長露光を繰り返し行っても、階調性が変動せず、低濃度部やハーフトーン画像部にあれのない画質のフルカラー画像を安定して作製することができる様になった。
【００５１】
その結果、本発明によれば複数種類のカラートナーを用いて形成される二次色中間調のトナー画像の画質が格段に向上し、たとえば、写真画像に立体感が加わる様になるとともに均質性も加わる様になり、目に心地よい高品位な画像が作製できる様になった。また、画像の反射光量が増大する様になったので二次色の色再現領域も拡大できる様になった。さらに、画像の反射光量が増大することで、黒トナーの他、イエロー、マゼンタ、シアンの画像を重ねて形成する暗色の画像にも豊かなコントラストが得られる様になった。
【００５２】
次に、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーのみで形成されるトナー画像が最大彩度をとるとき、明度Ｌ＊Ｙ、Ｌ＊Ｍ、Ｌ＊Ｃが前述した範囲となるイエロー、マゼンタ、シアントナーについて説明する。
【００５３】
１．イエロートナー
最初に、前記明度Ｌ＊Ｙを実現するイエロートナーについて説明する。
【００５４】
本発明では、波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光により有機感光体上に形成された静電潜像を現像するイエロートナーとして、イエロートナーのみで形成されたトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｙが８０〜９０の範囲に存在するものが使用される。
【００５５】
これを実現することが可能なイエロートナーとしては、たとえば、着色剤として下記グループＸ及びグループＹに示すイエロー着色剤をそれぞれ少なくとも１つずつ含有するものであることが好ましい。
【００５６】
すなわち、前記明度Ｌ＊Ｙを実現するイエロートナー用の着色剤は、以下に示すもの等の分散液を混合して、下記関係式（１１）〜（１４）の範囲に反射スペクトルを調整することにより得られ、この作業は当業者に格段の試行錯誤を与えるものではない。
【００５７】
つまり、イエロートナー用の着色剤粒子分散液を調製し、その反射スペクトルが下記関係式（１１）〜（１４）を満たす着色剤を用いることにより、前記範囲の明度Ｌ＊Ｙを有するイエロートナー画像を形成するイエロートナーが実現される。
【００５８】
ここで、イエローの単色トナー画像の反射スペクトルは、分光光度計「Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｓｐｅｃｔｒｏｌｉｎｏ」（Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ社製）を用いて測定される。測定条件は、光源にＤ６５光源、反射測定アパーチャにφ４ｍｍのものを使用し、測定波長域３８０〜７３０ｎｍを１０ｎｍ間隔、視野角（ｏｂｓｅｒｖｅｒ）を２°、基準合わせに専用白タイルを用いたものである。反射スペクトル用の単色トナー画像は、坪量１２８ｇ／ｍ２、明度９３の転写紙を用いて形成される。一例を挙げると、王子製紙（株）製の「ＰＯＤグロスコート紙」を用い、画像の光沢度が１０以上の部分を測定して求める。トナー画像の光沢度は７５度の光沢度を「Ｇｌｏｓｓ  Ｍｅｔｅｒ（村上色彩工学研究所製）」を用いて測定する。さらに、トナー画像を形成するとき、定着条件は画像形成装置の標準定着条件とする。
【００５９】
関係式（１１）    ２≦Ａ４１５＋Ａ４６０≦２４
〔式中、Ａ４１５は波長４１５ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ａ４６０は波長４６０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（１２）    ２０≦Ａ５１０−Ａ４９０≦４０
〔式中、Ａ５１０は波長５１０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ａ４９０は波長４９０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（１３）    ２≦Ａ５５０−Ａ５３０≦１６
関係式（１４）    ７０≦Ａ５５０
〔式中、Ａ５５０は波長５５０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ａ５３０は波長５３０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
グループＸ及びグループＹに属するイエロー着色剤は以下のものである。すなわち、
〔グループＸ〕；Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー３５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー６５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１１
〔グループＹ〕；Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー３６、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー８３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５３
前記グループＸより選択されるイエロー着色剤と前記グループＹより選択されるイエロー着色剤の質量比が６５：３５〜９５：５となるイエロートナーが特に好ましい。
【００６０】
２．マゼンタトナー
次に、前記明度Ｌ＊Ｍを実現するマゼンタトナーについて説明する。
【００６１】
本発明では、波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光により有機感光体上に形成された静電潜像を現像するマゼンタトナーとして、マゼンタトナーのみで形成されたトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｍが３１〜５１の範囲に存在するものが使用される。
【００６２】
これを実現することが可能なマゼンタトナーとしては、たとえば、着色剤として以下に示す顔料や染料、錯体化合物を含有してなるマゼンタトナーがあり、以下に示す着色剤に汎用顔料を１〜３０％配合させてなる比較的青味の強いマゼンタ着色剤が用いられる。
【００６３】
すなわち、前記明度Ｌ＊Ｍを実現するマゼンタトナー用の着色剤は、以下に示すもの等の分散液を混合して、下記関係式（２１）〜（２４）の範囲に反射スペクトルを調整することにより得られ、この作業は当業者に格段の試行錯誤を与えるものではない。
【００６４】
つまり、マゼンタトナー用の着色剤粒子分散液を調製し、その反射スペクトルが下記関係式（２１）〜（２４）を満たす着色剤を用いることにより、前記範囲の明度Ｌ＊Ｍを有するマゼンタトナー画像を形成するマゼンタトナーが実現される。
【００６５】
関係式（２１）    ３０≦Ｂ４５０−Ｂ５２０≦８５
〔式中、Ｂ４５０は波長４５０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｂ５２０は波長５２０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（２２）    １≦Ｂ５３０＋Ｂ５７０≦２５
〔式中、Ｂ５３０は波長５３０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｂ５７０は波長５７０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（２３）    ２≦Ｂ６７０−Ｂ６００≦５０
関係式（２４）    ８０≦Ｂ６７０
〔式中、Ｂ６７０は波長６７０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｂ６００は波長６００ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
なお、上記マゼンタトナー画像の反射スペクトルの測定は、前述したイエロートナー画像の反射スペクトル測定と同じ条件で行うものである。
【００６６】
顔料の具体例としては、たとえば、以下のものがある。すなわち、
Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２、同３、同６、同７、同９、同１５、同１６、同４８：１、同４８：３、同５３：１、同５７：１、同１２２、同１２３、同１３９、同１４４、同１４９、同１６６、同１７７、同１７８、同２０８、同２０９、同２２２等がある。
【００６７】
また、染料の具体例としては、たとえば、以下のものがある。すなわち、
Ｃ．Ｉ．ソルベントレッド３、同１４、同１７、同１８、同２２、同２３、同４９、同５１、同５３、同８７、同１２７、同１２８、同１３１、同１４５、同１４６、同１４９、同１５０、同１５１、同１５２、同１５３、同１５４、同１５５、同１５６、同１５７、同１５８、同１７６、同１７９等がある。
【００６８】
本発明者は、前記請求項１に記載の発明の好ましい態様として、マゼンタトナーについて、前記請求項２に記載した下記一般式（１）で表される化合物を含有するマゼンタトナーが好ましい態様の１つであることを見出した。
【００６９】
【化７】
2010054799.tif 000008
【００７０】
上記一般式（１）中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１７は各々独立に水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ１５とＲ１６は各々独立に水素原子または炭素数１あるいは２のアルキル基を表す。また、ｍとｎは１または２の整数を表し、（Ｘ−）はカウンタアニオンで塩素イオンまたはスルホン酸化合物イオンを表す。
【００７１】
上記一般式（１）で表される化合物の具体例としては、たとえば、以下に示すものがある。
【００７２】
【化８】
2010054799.tif 000009
【００７３】
【化９】
2010054799.tif 000010
【００７４】
【化１０】
2010054799.tif 000011
【００７５】
【化１１】
2010054799.tif 000012
【００７６】
また、本発明者は、前記請求項１に記載の発明の好ましい態様として、マゼンタトナーについて、前記請求項３に記載した下記一般式（２）で表される化合物を含有するマゼンタトナーも好ましい態様の１つであることを見出した。
【００７７】
【化１２】
2010054799.tif 000013
【００７８】
上記一般式（２）中、Ｒ２１はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｒ２２は−ＮＲ２４Ｒ２５または−ＯＲ２６、Ｒ２３は水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基、アミド基、アルキルスルホニルアミノ基、アリールスルホニルアミノ基のいずれかの基を表す。Ａ１１〜Ａ１３はそれぞれ独立に−ＣＲ２７＝または−Ｎ＝を表す。
【００７９】
Ｘ１１は５または６員の芳香族環または複素環を形成するために必要な原子団、Ｚ１は窒素原子を少なくとも１つ含む５または６員の複素環を形成するために必要な置換基を有してもよい原子団で、当該置換基により縮合環を形成してもよい。Ｒ２４〜Ｒ２７はそれぞれ独立に水素原子または置換基、Ｌ１１は炭素数１または２の連結基または環構造の一部を表し、Ｒ２３と結合して５または６員環構造を形成してもよい。ｐは０〜３の整数を表す。
【００８０】
上記一般式（２）で表される化合物の具体例としては、たとえば、以下に示すものがある。
【００８１】
【化１３】
2010054799.tif 000014
【００８２】
【化１４】
2010054799.tif 000015
【００８３】
【化１５】
2010054799.tif 000016
【００８４】
なお、一般式（２）で表される化合物は、下記の錯体化合物１、２に示す様に錯体化合物の形態をとって着色剤として作用する。
【００８５】
【化１６】
2010054799.tif 000017
【００８６】
上述したマゼンタ着色剤の中でも、錯体化合物１、２、化合物（１）−２５、（１）−２６の混合物が好ましく用いられる。
【００８７】
３．シアントナー
次に、前記明度Ｌ＊Ｃを実現するシアントナーについて説明する。
【００８８】
本発明では、波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光により有機感光体上に形成された静電潜像を現像するシアントナーとして、シアントナーのみで形成されたトナー画像が最大彩度をとるときの明度Ｌ＊Ｃが５３〜７０の範囲に存在するものである。
【００８９】
前記請求項１に記載の発明を実現する好ましい態様としては、シアントナーについて、以下に示す一般式（３）で表されるシリコンフタロシアニン化合物を含有するものが挙げられる。
【００９０】
前記明度Ｌ＊Ｃを実現するシアントナー用の着色剤は、たとえば、一般式（３）で表されるシリコンフタロシアニン化合物の分散液を、下記関係式（３１）〜（３４）の範囲に反射スペクトルを調整することにより得られ、この作業は当業者に格段の試行錯誤を与えるものではない。
【００９１】
つまり、シアントナー用の着色剤粒子分散液を調製し、その反射スペクトルが下記関係式（３１）〜（３４）を満たす着色剤を用いることにより、前記範囲の明度Ｌ＊Ｃを有するシアントナー画像を形成することが可能なシアントナーが実現される。
【００９２】
関係式（３１）    ４≦｜Ｃ４８０−Ｃ４５０｜≦１６
〔式中、Ｃ４８０は波長４８０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｃ４５０は波長４５０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（３２）    １５≦Ｃ５５０−Ｃ５７０≦３５
関係式（３３）    ２０≦Ｃ５７０≦５０
〔式中、Ｃ５５０は波長５５０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｃ５７０は波長５７０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
関係式（３４）    ０≦Ｃ６２０＋Ｃ６５０≦３０
〔式中、Ｃ６２０は波長６２０ｎｍにおける反射率（単位；％）を、Ｃ６５０は波長６５０ｎｍにおける反射率（単位；％）を表す。〕
なお、上記シアントナー画像の反射スペクトルの測定は、前述したイエロートナー画像の反射スペクトル測定と同じ条件で行うものである。
【００９３】
前記明度Ｌ＊Ｃを実現するシアントナーには、前述した様に、着色剤として下記一般式（３）で表されるシリコンフタロシアニン化合物を含有するものがある。一般式（３）で表されるシリコンフタロシアニン化合物はフタロシアニン環の中心に位置する金属原子（以下、中心金属原子ともいう）にケイ素原子（Ｓｉ）が用いられるものである。
【００９４】
【化１７】
2010054799.tif 000018
【００９５】
上記一般式（３）中のＺは、各々独立に、ヒドロキシ基、塩素、炭素数６乃至１８のアリールオキシ基、炭素数１乃至２２のアルコキシ基、下記一般式（３−１）で表される化合物を示すものである。
【００９６】
【化１８】
2010054799.tif 000019
【００９７】
上記一般式（３−１）中のＲ６１、Ｒ６２、Ｒ６３は炭素数１乃至２２のアルキル基、炭素数６乃至１８のアリール基、炭素数１乃至２２のアルコキシ基、または、炭素数６乃至１８のアリールオキシ基を示すものである。ここで、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３はお互い同じ基であっても、異なる基であってもよいものである。これらの基の炭素数は好ましくは１乃至１０であり、より好ましくは、２乃至８である。
【００９８】
また、一般式（３）中のＡ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４は各々独立にベンゼン環を表すものである。
【００９９】
本発明で好ましく用いられるシアントナーは、着色剤として中心金属原子にケイ素原子が用いられた上記一般式（３）で表されるテトラアザポルフィン系化合物と呼ばれる軸配位子を有するフタロシアニン化合物を含有するものである。ここで、軸配位子とは、上記一般式（３）中で、Ｚで表されるものである。
【０１００】
一般式（３）で表される化合物を含有するトナーは、軸配位子をもたないフタロシアニン化合物を含有するトナーに比べて、より良好な色再現性を発現することができる。これは、一般式（３）で表される化合物が軸配位子を有さないフタロシアニン化合物と比べて構造が複雑になる分、化合物の凝集や結晶化が起こりにくくなるためと推測される。その結果、トナー粒子中や定着画像中で着色剤が均一分散を維持することにより色再現性を向上させているものと考えられる。
【０１０１】
また、一般式（３）で表されるフタロシアニン化合物は、凝集や結晶化しにくい構造である分、トナー製造工程では均一分散した状態でトナー粒子中に取り込まれ、その結果、形成されたトナーにより色再現範囲の拡大に寄与しているものと考えられる。
【０１０２】
すなわち、本発明に係るフルカラー画像形成方法では、一般式（３）で表される化合物を含有するシアントナーを用いることにより、シアントナーを用いた色調再現領域が拡大した。とりわけ、従来技術において色調再現が困難とされたマゼンタトナーとシアントナーにより形成されるブルーの色調再現についても、前述したマゼンタトナーと前記シアントナーにより安定して行える様になった。その結果、従来よりディスプレイ表示画像の色調再現の中でも特に困難とされていたブルーバイオレットと呼ばれる色相領域の再現性を大幅に向上させることができる様になっている。
【０１０３】
また、一般式（３）で表される化合物を構成するＺは、前述した基の中でも一般式（３−１）で表される基が好ましい。そして、一般式（３−１）で表される基中のＲ６１、Ｒ６２及びＲ６３は、炭素数１乃至６のアルキル基、アリール基、アルコキシ基が好ましく、特に、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基が好ましい。また、Ｒ６１、Ｒ６２、Ｒ６３はお互い同じ基であっても、異なる基であってもよい。
【０１０４】
本発明で好ましく用いられるシアントナーは、上記フタロシアニン化合物を単独もしくは２つ以上を選択併用することが可能である。トナー中における上記フタロシアニン化合物の含有量はトナー全体に対して１〜３０質量％、好ましくは２〜２０質量％の範囲に設定するのが良い。特に、上記化合物は高い分子吸光性が期待されるので、添加量が少なくても本発明の効果を発現する可能性を有することが期待される。
【０１０５】
一般式（３）で表されるテトラアザポルフィン化合物（軸配位子を有するフタロシアニン化合物）の具体例を表１に示すが、本発明に係るトナーに使用可能な一般式（３）で表される化合物は表１に示すもののみに限定されるものではない。
【０１０６】
【表１】
2010054799.tif 000020
【０１０７】
本発明に係るフルカラー画像形成方法に好ましく使用されるシアントナーとしては、上述したフタロシアニンを着色剤として含有するものが挙げられるが、上記フタロシアニンとともに以下の公知のシアン着色剤を併用したシアントナーも好ましく用いられる。たとえば、上記フタロシアニンに加えてＣ．Ｉ．ピグメントブルー１５等の公知のシアン着色剤等を併用したシアントナー等がある。
【０１０８】
また、本発明で使用するシアントナーには、前述したシリコンフタロシアニン化合物に下記一般式（II）に示す構造の化合物を組み合わせて使用することができる。
【０１０９】
【化１９】
2010054799.tif 000021
【０１１０】
上記構造式を構成するＲ２は水素原子または有機基を表す。また、一般式（II）で表される化合物の具体例としては、たとえば、以下のものがある。
【０１１１】
【化２０】
2010054799.tif 000022
【０１１２】
次に、本発明に係るフルカラー画像形成方法で使用される前述したイエロー、マゼンタ、シアントナーの構成について説明する。
【０１１３】
本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーは、体積基準メディアン径（Ｄ５０ｖ）を３μｍ以上８μｍ以下とすることが好ましい。体積基準メディアン径を上記範囲とすることにより、たとえば、１２００ｄｐｉ（ｄｐｉ；１インチ（２．５４ｃｍ）あたりのドット数）レベルの非常に微小なドット画像を忠実に再現することも可能である。
【０１１４】
本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーの体積基準メディアン径を前述した範囲とすることにより、写真画像や細線画像等の作製に求められる微小トナー画像の形成が可能になる。この様に、デジタル画像形成で作製される微小ドット画像を忠実に再現することにより、印刷画像と同等レベル以上の高精細画像が得られるので、版を作る手間をかけずに印刷画像に優るとも劣らない高画質フルカラープリント物を提供することができる。
【０１１５】
また、カラートナーの粒径が上記範囲にあることで、トナー付着量の多少に関わらず色調の変化が抑制され、優れた色再現性を得ることができる。一方、カラートナーの粒径が体積基準メディアン径で３．０μｍ未満になると、光散乱が生じ易くなってトナー付着量が少ない状態で形成されるハーフトーン画像とトナー付着量が多い状態で形成されるベタ画像との間で色調が異なってくるおそれがある。具体的には、カラートナーのみによって形成されたハーフトーン画像が、青みを帯びた色合いのものになるおそれがある。
【０１１６】
なお、トナーの粒径は、重合法によりカラートナー粒子を形成する場合には、カラートナーの製造方法において、凝集剤の濃度や添加量、または凝集時間、さらには重合体自体の組成により制御することができる。
【０１１７】
トナーの体積基準メディアン径（Ｄ５０ｖ径）は、「マルチサイザー３（ベックマン・コールター社製）」に、データ処理用のコンピュータシステムを接続した装置を用いて測定、算出することができる。
【０１１８】
測定手順としては、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍｌ（トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）で馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、トナー分散液を作製する。このトナー分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII（ベックマン・コールター社製）」の入ったビーカーに、測定濃度５〜１０％になるまでピペットにて注入し、測定粒子カウント数を２５０００個に設定して測定する。なお、マルチサイザー３のアパーチャ−径は５０μｍにし、粒子体積の大きな方から積分して、５０％の粒子径を体積基準メディアン径とする。
【０１１９】
また、本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーは、その体積基準の粒度分布における変動係数（ＣＶ値）を２％以上２１％以下とすることが好ましく、５％以上１５％以下とすることがより好ましい。
【０１２０】
体積基準の粒度分布における変動係数（ＣＶ値）は、トナー粒子の粒度分布における分散度を体積基準で表したもので、以下の式によって定義される。
【０１２１】
ＣＶ値（％）＝（個数粒度分布における標準偏差）／（個数粒度分布におけるメディアン径（Ｄ５０ｖ））×１００
ＣＶ値の値が小さい程、粒度分布がシャープであることを示し、それだけトナー粒子の大きさがそろっていることを意味する。すなわち、大きさの揃ったトナーが得られることになるので、デジタル画像形成で求められる微細なドット画像や細線をより高精度に再現することが可能である。また、写真画像をプリントするにあたり、大きさの揃った小径トナーを用いることにより、印刷インクで作製された画像レベルあるいはそれ以上の高画質の写真画像を作成することができる。
【０１２２】
また、本発明で使用されるカラートナーを構成する個々のカラートナー粒子について、転写効率の向上の観点から下記式で示される円形度の平均値（「平均円形度」ともいう）が０．９３０〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．９５０〜０．９９５である。
【０１２３】
式：平均円形度＝円相当径から求めた円の周囲長／粒子投影像の周囲長
また、トナーの軟化点温度（Ｔｓｐ）は、７０℃以上１１０℃以下となるものが好ましく、７０℃以上１００℃以下となるものがより好ましい。トナーに使用される着色剤は、熱の影響を受けてもスペクトルが変化することのない安定した性質を有するものであるが、軟化点を前記範囲とすることで定着時にトナーに加わる熱の影響をより低減できる。したがって、着色剤に負担をかけずに画像形成が行える様になるので、より広く安定した色再現性を発現させることが期待される。
【０１２４】
また、イエロー、マゼンタ、シアントナーの軟化点温度を上記範囲にすることで、定着工程でイエロー、マゼンタ、シアントナーはそれぞれ適度な溶融状態が得られ、高い色再現性を有する二次色画像を形成することができる。
【０１２５】
ここで、「イエロー、マゼンタ、シアントナーの適度な溶融状態」とは、イエロー、マゼンタ、シアントナーで形成した各トナー画像に他の色のトナー画像を重ね合わせてカラー画像を形成したときに、当該イエロー、マゼンタ、シアントナーで形成したトナー画像に含有されるイエロー、マゼンタ、シアン着色剤と他の色を構成する着色剤とがともに均一に分散して発色する状態をいう。具体的には、たとえば、イエローのトナー画像とマゼンタのトナー画像を重ね合わせたとき、記録材上に色重ねした状態で定着されたカラー画像でありながら互いの結着樹脂層の界面が消失してイエロー着色剤とマゼンタ着色剤が均一分散した状態を実現するものである。このとき、当該カラー画像領域外の領域にマゼンタ着色剤やイエロー着色剤が滲み出していない状態になっている。
【０１２６】
また、トナーの軟化点を前記範囲とすることで、従来技術よりも低い温度でトナー画像定着が行える様になり、電力消費の低減を実現した環境に優しい画像形成が行える。
【０１２７】
なお、トナーの軟化点は、たとえば、以下の方法を単独で、あるいは、組み合わせることにより制御が可能である。すなわち、
（１）樹脂形成に用いる単量体の種類や組成比を調節する。
（２）連鎖移動剤の種類や添加量により樹脂の分子量を調節する。
（３）ワックス等の種類や添加量を調節する。
【０１２８】
トナーの軟化点温度は、以下の様に測定されるものである。先ず、２０℃、５０％ＲＨの環境下において、カラートナー１．１ｇをシャーレに入れて平らにならし、１２時間以上放置した後、成型機「ＳＳＰ−１０Ａ（島津製作所（株）製）」により３８２０ｋｇ／ｃｍ２の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作製する。
【０１２９】
次いで、この成型サンプルを、２４℃、５０％ＲＨの環境下において、フローテスター「ＣＦＴ−５００Ｄ（島津製作所（株）製）」により、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔｏｆｆｓｅｔを、カラートナーの軟化点温度とする。
【０１３０】
次に、本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーの製造方法について説明する。
【０１３１】
本発明で使用されるトナーは、少なくとも樹脂と着色剤を含有してなる粒子（以下、着色粒子ともいう）より構成されるものである。本発明で使用されるトナーを構成する着色粒子は、特に限定されるものではなく、従来のトナー製造方法により作製することが可能である。すなわち、混練、粉砕、分級工程を経てトナーを作製するいわゆる粉砕法によるトナー製造方法や、重合性単量体を重合させ、同時に、形状や大きさを制御しながら粒子形成を行ういわゆる重合トナーの製造方法（たとえば、乳化重合法、懸濁重合法、ポリエステル伸長法等）を適用することにより作製可能である。
【０１３２】
次に、本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーを構成する樹脂やワックス等について、具体例を挙げて説明する。
【０１３３】
先ず、トナーに使用可能な樹脂としては、特に限定されるものではないが、下記に記載されるビニル系単量体と呼ばれる重合性単量体を重合して形成される重合体がその代表的なものである。樹脂を構成する重合体は、少なくとも１種の重合性単量体を重合して得られる重合体を構成成分とするもので、これらビニル系単量体を単独あるいは複数種類組み合わせて構成されるものである。
【０１３４】
以下に、ビニル系の重合性単量体の具体例を示す。
（１）スチレンあるいはスチレン誘導体
スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレン等
（２）メタクリル酸エステル誘導体
メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｔ−ブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等
（３）アクリル酸エステル誘導体
アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル等
（４）オレフィン類
エチレン、プロピレン、イソブチレン等
（５）ビニルエステル類
プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル等
（６）ビニルエーテル類
ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル等
（７）ビニルケトン類
ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトン等
（８）Ｎ−ビニル化合物類
Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドン等
（９）その他
ビニルナフタレン、ビニルピリジン等のビニル化合物類、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド等のアクリル酸あるいはメタクリル酸誘導体等
また、トナーに使用可能な樹脂を構成するビニル系の重合性単量体には、以下に示すイオン性解離基を有するものも使用可能である。特に、本発明の着色剤は前述のように弱アルカリ性を有しており、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等のイオン性解離基を単量体の側鎖に有するものを使用した場合に、より樹脂中での分散性を向上させることができ、好ましい。具体的には、以下のものがある。
【０１３５】
先ず、カルボキシル基を有するものとしては、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマル酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル等が挙げられる。また、スルホン酸基を有するものとしては、スチレンスルホン酸、アリルスルホコハク酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸等があり、リン酸基を有するものとしてはアシドホスホオキシエチルメタクリレート等がある。
【０１３６】
また、以下に示す多官能性ビニル類を使用することにより、架橋構造の樹脂を作製することも可能である。以下に、多官能性ビニル類の具体例を示す。
【０１３７】
ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等
次に、本発明で使用可能なトナーに使用されるワックスとしては、以下に示す様な公知のものがある。
（１）ポリオレフィン系ワックス
ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等
（２）長鎖炭化水素系ワックス
パラフィンワックス、サゾールワックス等
（３）ジアルキルケトン系ワックス
ジステアリルケトン等
（４）エステル系ワックス
カルナウバワックス、モンタンワックス、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラミリステート、ペンタエリスリトールテトラステアレート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエート等
（５）アミド系ワックス
エチレンジアミンジベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミド等
ワックスの融点は、通常４０〜１２５℃であり、好ましくは５０〜１２０℃、さらに好ましくは７０〜９０℃である。融点を上記範囲内にすることにより、トナーの耐熱保存性が確保されるとともに、低温で定着を行う場合でもコールドオフセットなどを起こさずに安定したトナー画像形成が行える。また、トナー中のワックス含有量は、１質量％〜３０質量％が好ましく、さらに好ましくは５質量％〜２０質量％である。
【０１３８】
次に、本発明で使用されるイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーは、その製造工程で外部添加剤（＝外添剤）として数平均一次粒径が４〜８００ｎｍの無機微粒子や有機微粒子等を添加してトナーとすることができる。
【０１３９】
外添剤の添加により、トナーの流動性や帯電性が改良され、また、クリーニング性の向上等が実現される。外添剤の種類は特に限定されるものではなく、たとえば、以下に挙げる無機微粒子や有機微粒子、及び、滑剤が挙げられる。
【０１４０】
無機微粒子としては、従来公知のものを使用することが可能で、たとえば、シリカ、チタニア、アルミナ、チタン酸ストロンチウム微粒子等が好ましいものとして挙げられる。また、必要に応じてこれらの無機微粒子を疎水化処理したものも使用可能である。
【０１４１】
シリカ微粒子の具体例としては、たとえば、日本アエロジル社製の市販品Ｒ−８０５、Ｒ−９７６、Ｒ−９７４、Ｒ−９７２、Ｒ−８１２、Ｒ−８０９、ヘキスト社製のＨＶＫ−２１５０、Ｈ−２００、キャボット社製の市販品ＴＳ−７２０、ＴＳ−５３０、ＴＳ−６１０、Ｈ−５、ＭＳ−５等がある。
【０１４２】
チタニア微粒子としては、たとえば、日本アエロジル社製の市販品Ｔ−８０５、Ｔ−６０４、テイカ社製の市販品ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｂ、ＭＴ−５００ＢＳ、ＭＴ−６００、ＭＴ−６００ＳＳ、ＪＡ−１、富士チタン社製の市販品ＴＡ−３００ＳＩ、ＴＡ−５００、ＴＡＦ−１３０、ＴＡＦ−５１０、ＴＡＦ−５１０Ｔ、出光興産社製の市販品ＩＴ−Ｓ、ＩＴ−ＯＡ、ＩＴ−ＯＢ、ＩＴ−ＯＣ等がある。
【０１４３】
アルミナ微粒子としては、たとえば、日本アエロジル社製の市販品ＲＦＹ−Ｃ、Ｃ−６０４、石原産業社製の市販品ＴＴＯ−５５等がある。
【０１４４】
また、有機微粒子としては数平均一次粒子径が１０〜２０００ｎｍ程度の球形の有機微粒子を使用することができる。具体的には、スチレンやメチルメタクリレートなどの単独重合体やこれらの共重合体を使用できる。
【０１４５】
また、クリーニング性や転写性をさらに向上させるために滑剤を使用することも可能であり、たとえば、以下の様な高級脂肪酸の金属塩が挙げられる。すなわち、ステアリン酸の亜鉛、アルミニウム、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、オレイン酸の亜鉛、マンガン、鉄、銅、マグネシウム等の塩、パルミチン酸の亜鉛、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、リノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩、リシノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩がある。
【０１４６】
これら外添剤や滑剤の添加量は、トナー全体に対して０．１〜１０．０質量％が好ましい。また、これら外添剤や滑剤を添加する方法は、タービュラミキサ、ヘンシェルミキサ、ナウターミキサ、Ｖ型混合機等の種々の公知の混合装置を使用して添加することができる。
【０１４７】
次に、本発明で使用される有機感光体について説明する。本発明で使用される有機感光体は、電荷輸送物質として、たとえば、以下に示す一般式（４）あるいは（５）に示す構造の化合物を用いるものが好ましい。すなわち、
【０１４８】
【化２１】
2010054799.tif 000023
【０１４９】
【化２２】
2010054799.tif 000024
【０１５０】
一般式（４）中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４、一般式（５）中のＲ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、炭素数１〜５のアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ３とＲ４は置換基を有するものであってもよい。また、一般式（５）中のＲ９、Ｒ１０はアルキル基を表す。
【０１５１】
また、一般式（４）中のｎは０〜２の整数、ｍは０〜３の整数、ｌ及びｍは０〜５の整数を表し、一般式（５）中のｐは０〜５の整数、ｑは０〜４の整数、ｒは０〜２の整数、ｓは０〜３の整数を表す。さらに、両式中のＡ、Ｂ、Ｃ及びＤは水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、アリール基を表し、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子にはならないものである。
【０１５２】
一般式（４）中のＲ１〜Ｒ４及び一般式（５）中のＲ５〜Ｒ８における炭素数１〜５のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｉ−ペンチル基等がある。また、Ｒ３、Ｒ４で使用可能な置換アルキル基としては、たとえば、フェニル置換アルキル基等がある。また、Ｒ１〜Ｒ４及びＲ５〜Ｒ８における炭素数１〜５のアルコキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペントキシ基等がある。
【０１５３】
また、一般式（５）中のＲ９、Ｒ１０におけるアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基等があり、Ｒ９、Ｒ１０が結合して形成される環構造の具体例としては、シクロヘキシル基、シクロペンチル基等がある。さらに、Ｒ９、Ｒ１０におけるアリール基の具体例としては、たとえば、フェニル基等がある。
【０１５４】
また、両一般式中のＡ、Ｂ、Ｃ及びＤは、水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはアリール基を表し、アルキル基、アルコキシ基、アリール基は置換基を有するものであってもよく、置換基としては、アルキル基、アルコキシ基等がある。なお、一般式（４）、（５）で表される化合物は、式中のＡ、Ｂ、Ｃ及びＤが同時に水素原子にはならないものが好ましい。
【０１５５】
Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤにおけるアルキル基の具体例としては、たとえば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｔ−ブチル基等の炭素数が１〜４のアルキル基が挙げられる。また、置換基を有するアルキル基としては、たとえば、アルコキシアルキル基、ベンジル基、フェネチル基等がある。Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤにおけるアルコキシ基の具体例としては、たとえば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等があり、アリール基の具体例としては、たとえば、フェニル基等がある。なお、一般式（５）、（６）で表される化合物は、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤのいずれかがメチル基のものが好ましい。
【０１５６】
以下に、一般式（４）及び一般式（５）で表される化合物の具体例を示す。
【０１５７】
【化２３】
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【０１５８】
【化２４】
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【０１５９】
【化２５】
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【０１６０】
【化２６】
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【０１６１】
【化２７】
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【０１６２】
【化２８】
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【０１６３】
【化２９】
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【０１６４】
【化３０】
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【０１６５】
【化３１】
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【０１６６】
一般式（４）で表される化合物は、たとえば、ジフェニルアミンとハロゲン化アリールを銅とアルカリの触媒下で反応させるウルマン反応や、パラジウム触媒を用いる鈴木カップリング法等の公知の方法で合成することができる。また、一般式（５）で表される化合物は、たとえば、酸触媒の下でビフェニル基を有するトリフェニルアミン化合物を種々のケトン化合物と反応させる等、公知の方法で合成することができる。
【０１６７】
次に、本発明に使用可能な有機感光体の構成について説明する。
【０１６８】
本発明に使用可能な有機感光体は、感光体の電荷発生機能と電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物により発現させる構成の感光体である。本発明に使用可能な有機感光体には、前述した一般式（４）あるいは（５）で表される化合物が電荷輸送物質として含有されるものが好ましく、電荷発生物質としては電荷発生機能を発現する公知の有機化合物を用いることができる。
【０１６９】
本発明に使用可能な有機感光体は、以下に示す構造を有することができる。
（１）導電性支持体上に感光層として電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層させた構造
（２）導電性支持体上に感光層として電荷発生層、第１電荷輸送層及び第２電荷輸送層を順次積層させた構造
（３）導電性支持体上に感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料を含有する単層を形成させた構造
（４）導電性支持体上に感光層として電荷輸送層及び電荷発生層を順次積層させた構造
（５）上記（１）〜（４）の構成を有する感光体の感光層上に、さらに表面保護層を形成させた構造。
【０１７０】
また、上記（１）〜（５）の構造の有機感光体の導電性支持体と感光層の間に下引層と呼ばれる中間層を形成することもできる。
【０１７１】
上記有機感光体を構成する導電性支持体、中間層、感光層（電荷発生層、電荷輸送層）について説明する。
【０１７２】
（１）導電性支持体
導電性支持体は、アルミニウムやニッケル等の金属ドラムや、アルミニウム、酸化スズ、酸化インジウム等を蒸着させたプラスチックドラム、導電性物質を塗布した紙製あるいはプラスチックドラム等の円筒状あるいはシート状の形態を有するものである。この中で、円筒状の導電性支持体は、感光体の回転により感光体上にエンドレスに画像形成を行える構造を有するとともに、画像形成装置をコンパクトに設計する上でも好ましい。
【０１７３】
（２）中間層
中間層は、導電性支持体と感光層の間に設けられ、バインダ樹脂中に酸化チタンや酸化亜鉛等のＮ形半導体粒子を含有させる等により、導電性支持体と感光層との間での不必要な電荷の移動を適度に制御することができるものである。具体的には、中間層の存在により、基体から感光層へ向けてのホール注入を効率的にブロックしたり、感光層からの電子に対してはブロッキング性を少なくする等の対応が行える。
【０１７４】
（３）感光層
感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を有する部位で、両機能を１つの層に付与して潜像形成を行う単層構造の他に、２つの機能が作用する領域を分離させた機能分離型の層構造を有するものがある。機能分離型の構造では、電荷発生機能を電荷発生層（ＣＧＬ）で機能させ、電荷輸送機能を電荷輸送層（ＣＴＬ）で機能させる様にしている。
【０１７５】
機能分離型の層構成を取ることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）を設けた積層構造をとることが好ましい。逆に、正帯電用の感光体では中間層の上に電荷輸送層（ＣＧＬ）、その上に電荷発生層（ＣＧＬ）を設けた積層構造をとることが好ましい。
【０１７６】
（電荷発生層）
電荷発生層は、電荷発生物質（ＣＧＭ）を分散させて含有してなり、特に、本発明では、３５０ｎｍ〜５００ｎｍの波長領域に高感度特性を有する電荷発生物質を用いることが好ましい。この様な電荷発生物質としては、アゾ顔料、ペリレン顔料等のペリレン系化合物、多環キノン顔料等の多環キノン系化合物等が挙げられる。
【０１７７】
多環キノリン化合物には、アンスアンスロン、ピランスロン、ビオランスロン、イソビオランスロン、ジフタロイルピレン、ジナフトピレンキノン等の化合物があり、ペリレン系化合物には、ペリレンまたはビスペリレン骨格を有するペリレン誘導体等がある。
【０１７８】
電荷発生層には、電荷発生物質を分散させるために公知の樹脂製のバインダを用いることができる。バインダ用の樹脂としては、ホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等がある。
【０１７９】
（電荷輸送層）
電荷輸送層は、負帯電型の感光体におかれては露光により電荷発生層で発生した電荷キャリアを感光体表面に輸送する機能を有する層である。電荷輸送層は電荷輸送物質（ＣＴＭ）を含有し、電荷輸送物質の分散性を向上させるために公知の樹脂からなるバインダを含有することもできる。
【０１８０】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）は、前述した一般式（４）あるいは（５）で表される化合物を用いることが好ましく、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物等の公知の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を併用することも可能である。電荷輸送層（ＣＴＬ）に使用可能なバインダ樹脂としては、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂等の公知の樹脂を用いることができる。
【０１８１】
本発明に係るフルカラー画像形成方法は、キャリアとトナーより構成される２成分現像剤、あるいは、トナーのみから構成される非磁性１成分現像剤により行うことができる。
【０１８２】
２成分現像剤として使用する場合、たとえば、後述するタンデム方式の画像形成装置を用いて、高速でのフルカラープリント作成が可能である。
【０１８３】
また、２成分現像剤として使用する際に用いられる磁性粒子であるキャリアは、たとえば、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を使用することが可能である。これらの中ではフェライト粒子が好ましい。キャリアの体積平均粒径は１５〜１００μｍのものが好ましく、２５〜８０μｍのものがより好ましい。
【０１８４】
また、キャリアを使用せずに画像形成を行う非磁性１成分現像剤として使用する場合、画像形成時にトナーは帯電部材や現像ローラ面に摺擦、押圧して帯電が行われる。非磁性１成分現像方式による画像形成は、現像装置の構造を簡略化できるので、画像形成装置全体をコンパクト化できるメリットがある。したがって、非磁性１成分現像方式を採ることにより、コンパクトなカラープリンタでフルカラーのプリント作成が実現され、スペースの制限された作業環境でも色再現性に優れたフルカラープリントの作成が可能である。
【０１８５】
次に、本発明に係るフルカラー画像形成方法が実施可能な画像形成装置について説明する。先ず、本発明に係るフルカラー画像形成方法は、少なくとも以下の工程を有するものである。すなわち、
（１）波長が３５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の露光光を用いて静電潜像担持体（感光体）上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程
（２）本発明に係るトナーを含有してなる現像剤を用いて、静電潜像担持体上に形成された静電潜像を現像してトナー画像を形成する現像工程
（３）静電潜像担持体上に形成されたトナー画像を用紙等の転写体上に転写する転写工程
（４）転写体上に転写されたトナー像を定着する定着工程。
【０１８６】
なお、上記４つの工程以外の他の工程を有するものであってもよい。たとえば、トナー画像を転写した後、静電潜像担持体表面に残留するトナーを除去するクリーニング工程を有するものが好ましい。また、転写工程では、静電潜像担持体より記録媒体上へのトナー画像の転写を中間転写体を介して行うものでもよい。
【０１８７】
本発明では、一般に短波長露光とも呼ばれる波長が３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光を照射して潜像形成を行うもので、露光用光源としては半導体レーザや発光ダイオードが用いられる。これらの露光光源より、書込み主査方向の露光ドット径が５〜３０μｍ、好ましくは、１５〜２０μｍの露光光が感光体上に照射されてデジタル露光が行われる。この様な露光手段により感光体上に１２００〜６０００ｄｐｉ（ｄｐｉ：１インチあたりのドット数、１インチ＝２．５４ｃｍ）のドット潜像が形成され、高解像度の画像形成が行える様になっている。
【０１８８】
ここで、露光ドット径とは、露光光の長さのことで、具体的には、露光光の強度がピーク強度の１／ｅ２以上となる領域の主走査方向に沿った長さのことをいうものである。なお、露光ドット径は感光層の厚みよりも小さいと潜像の解像度が高められるが、あまり露光ドット径が小さくなるとトナー現像量の再現性が不安定になるおそれがある。
【０１８９】
図１は、２成分現像方式によりフルカラー画像を形成することが可能な画像形成装置の一例を示す概略図である。
【０１９０】
図１において、１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ、は感光体、４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋは現像装置（現像手段）、５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋは１次転写手段としての１次転写ロール、５Ａは２次転写手段としての２次転写ロール、６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋはクリーニング装置、７は中間転写体ユニット、２４は熱ロール式定着装置、７０は中間転写体を示す。
【０１９１】
この画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と呼ばれるもので、複数組の画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋと、転写部としての無端ベルト状中間転写体ユニット７と、記録部材Ｐを搬送する無端ベルト状の給紙搬送手段２１及び定着手段としての熱ロール式定着装置２４とを有する。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【０１９２】
各感光体に形成される異なる色のトナー像の１つとしてイエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の感光体としてのドラム状の感光体１Ｙ、感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段２Ｙ、波長３５０ｎｍ〜５００ｎｍの露光光を感光体表面に照射する露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、１次転写手段としての１次転写ロール５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。
【０１９３】
また、別の異なる色のトナー像の１つとしてマゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の感光体としてのドラム状の感光体１Ｍ、感光体１Ｍの周囲に配置された帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、１次転写手段としての１次転写ロール５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。
【０１９４】
また、別の異なる色のトナー像の１つとしてシアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の感光体としてのドラム状の感光体１Ｃ、感光体１Ｃの周囲に配置された帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、１次転写手段としての１次転写ロール５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。
【０１９５】
さらに、他の異なる色のトナー像の１つとして黒色の画像を形成する画像形成部１０Ｋは、第１の感光体としてのドラム状の感光体１Ｋ、該感光体１Ｋの周囲に配置された帯電手段２Ｋ、露光手段３Ｋ、現像手段４Ｋ、１次転写手段としての１次転写ロール５Ｋ、クリーニング手段６Ｋを有する。
【０１９６】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のロールにより巻回され、回動可能に支持された中間転写エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【０１９７】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋより形成された各色の画像は、１次転写ロール５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材として用紙等の記録部材Ｐは、給紙搬送手段２１により給紙され、複数の中間ロール２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストロール２３を経て、２次転写手段としての２次転写ロール５Ａに搬送され、記録部材Ｐ上にカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された記録部材Ｐは、熱ロール式定着装置２４により定着処理され、排紙ロール２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。
【０１９８】
一方、２次転写ロール５Ａにより記録部材Ｐにカラー画像を転写した後、記録部材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６Ａにより残留トナーが除去される。
【０１９９】
画像形成処理中、１次転写ロール５Ｋは常時、感光体１Ｋに圧接している。他の１次転写ロール５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｒに圧接する。
【０２００】
２次転写ロール５Ａは、ここを記録部材Ｐが通過して２次転写が行われるときにのみ、無端ベルト状中間転写体７０に圧接する。
【０２０１】
この様に、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｒ、１Ｋ上に帯電、露光、現像によりトナー像を形成し、無端ベルト状中間転写体７０上で各色のトナー像を重ね合わせ、一括して記録部材Ｐに転写し、定着装置２４で加圧及び加熱により固定して定着する。トナー像を記録部材Ｐに転移させた後の感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋは、クリーニング装置６Ａで転写時に感光体に残されたトナーを清掃した後、上記の帯電、露光、現像のサイクルに入り、次の画像形成が行われる。
【０２０２】
また、非磁性一成分系現像剤を用いるフルカラー画像形成方法は、たとえば、前述した二成分系現像剤用の現像手段４を公知の非磁性一成分系現像剤用の現像手段に交換した画像形成装置を用いることにより実現が可能である。
【０２０３】
また、本発明に係るフルカラー画像形成方法で実施可能な定着方法は、特に限定されるものではなく、公知の定着方式により対応が可能である。公知の定着方式としては、加熱ローラと加圧ローラからなるローラ定着方式、加熱ローラと加圧ベルトからなる定着方式、加熱ベルトと加圧ローラで構成される定着方式、加熱ベルトと加圧ベルトからなるベルト定着方式等がありいずれの方式でもよい。また加熱方式としてはハロゲンランプによる方式、ＩＨ定着方式等、公知の加熱方式を採用できる。
【０２０４】
本発明に係るフルカラー画像形成方法に使用可能な記録材（転写紙）は、カラートナー像を保持することが可能な支持体である。具体的には、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙、あるいは、コート紙などの塗工された印刷用紙、市販の和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布などの各種支持体を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【実施例】
【０２０５】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の実施例のみに限定されるものではない。なお、下記文中に記載の「部」は「質量部」を表すものである。
【０２０６】
１．「感光体１〜３」の作製
（１）「感光体１」の作製
以下の手順により、円筒状支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成してなる積層構造を有する「感光体１」を作製した。
【０２０７】
先ず、十点表面粗さＲｚが０．８１μｍとなる様に、円筒形状のアルミニウム支持体表面を切削加工した後、洗浄処理を行って導電性支持体を用意した。
【０２０８】
〈中間層の形成〉
上記導電性支持体上に、下記成分よりなる中間層塗布液を浸漬塗布法で塗布し、１２０℃の温度で３０分間乾燥処理することで、乾燥膜厚が５μｍの中間層を形成した。なお、中間層塗布液は、下記手順で調液を行った後、調液時に用いた混合溶媒と同じ混合溶媒で２倍に希釈し、一昼夜静置した後、ろ過を行って作製したものである。ろ過は、フィルタに公称濾過精度が５μｍの「リジメッシュフィルタ（日本ポール社製）」を用い、５０ｋＰａの圧力の下で行ったものである。
【０２０９】
バインダ樹脂（下記構造のポリアミド樹脂）                      １．０部
【０２１０】
【化３２】
2010054799.tif 000034
【０２１１】
ルチル形酸化チタン（１次粒径３５ｎｍ、；末端に水酸基を有するジメチルポリシロキサンで表面処理を行い、疎水化度を３３に調整したもの）            ５．６部
エタノール／ｎ−プロピルアルコール／テトラヒドロフラン混合液（質量比；４５／２０／３０）                                                        １０部
上記成分を混合後、サンドミル分散機を用いて１０時間、バッチ式の分散処理を行って分散液を作製した後、上述した手順で中間層塗布液を作製した。
【０２１２】
〈電荷発生層の形成〉
電荷発生物質（下記構造の化合物）                                ２４部
【０２１３】
【化３３】
2010054799.tif 000035
【０２１４】
ポリビニルブチラール樹脂「エスレックＢＬ−１（積水化学（株）製）」
１２部
２−ブタノン／シクロヘキサノン混合液（体積比；４／１）        ３００部
上記組成物を混合後、サンドミル分散機を用いて分散処理を行って電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を用いて乾燥時の膜厚が０．５μｍとなる様に浸漬塗布法で前記中間層上に塗布を行って電荷発生層を形成した。
【０２１５】
〈電荷輸送層の作製〉
電荷輸送物質（例示化合物ＣＴＭ２６）                          ２２５部
ポリカーボネート「Ｚ３００（三菱ガス化学（株）製）」            ３００部
酸化防止剤「Ｉｒｇａｎｏｘ１０１０（日本チバガイギー社製）」        ６部
テトラヒドロフラン／トルエン混合液（体積比；３／１）          ２０００部
シリコンオイル「ＫＦ−９６（信越化学社製）」                        １部
上記組成物を混合後、サンドミル分散機を用いて分散処理を行って電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法により前記電荷発生層上に塗布して、１２０℃の温度で７０分間の乾燥処理を行うことにより、乾燥時の膜厚が２０．０μｍの電荷輸送層を形成した。この様にして、「感光体１」を作製した。
【０２１６】
（２）「感光体２、３」の作製
前記「感光体１」の作製において、電荷発生物質を下記に示す「ＣＧＭ２−１７」に変更し、電荷輸送物質を前述の「ＣＴＭ３１」に変更した他は同様の手順により「感光体２」を作製した。
【０２１７】
【化３４】
2010054799.tif 000036
【０２１８】
また、「感光体１」の作製において、電荷発生物質を下記に示す「ＣＴＭ−Ｒ１」に変更した他は同様の手順により「感光体３」を作製した。
【０２１９】
【化３５】
2010054799.tif 000037
【０２２０】
２．トナーの作製
２−１「着色剤粒子分散液」の調製
（１）「イエロー着色剤粒子分散液Ｙ１」の調製
ｎ−ドデシル硫酸ナトリウム７．０質量部をイオン交換水１６０質量部に投入して撹拌溶解することにより界面活性剤水溶液を調製した。この界面活性剤水溶液に、
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４                          ２２．５質量部
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９                          ２．５質量部
を徐々に添加し、次いで、「クレアミックスＷモーションＣＬＭ−０．８（エムテクニック社製）」を用いて分散処理を行い、「イエロー着色剤粒子分散液Ｙ１」を調製した。
【０２２１】
（２）「イエロー着色剤微粒子分散液２〜４」、「マゼンタ着色剤微粒子分散液１〜４」、「シアン着色剤微粒子分散液１〜４」の調製
前記「イエロー着色剤微粒子分散液１」の調製において、イエロー着色剤の種類と添加量を表２に示す様に変更した他は同様の手順で「イエロー着色剤微粒子分散液２〜４」を調製した。また、「イエロー着色剤微粒子分散液１」の調製で使用したイエロー着色剤に代えて表３に示す種類と添加量のマゼンタ着色剤を用いる様に変更した他は同様の手順で「マゼンタ着色剤微粒子分散液１〜４」を調製した。さらに、「イエロー着色剤微粒子分散液１」の調製で使用したイエロー着色剤に代えて表４に示す種類と添加量のシアン着色剤を用いる様に変更した他は同様の手順で「シアン着色剤微粒子分散液１〜４」を調製した。
【０２２２】
【表２】
2010054799.tif 000038
【０２２３】
【表３】
2010054799.tif 000039
【０２２４】
【表４】
2010054799.tif 000040
【０２２５】
２−２．「トナー１Ｙ〜４Ｙ、１Ｍ〜４Ｍ、１Ｃ〜４Ｃ」の作製
（１）「樹脂粒子１」の作製
（ａ）第１段重合
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にアニオン系界面活性剤（ドデシル硫酸ナトリウム）８質量部をイオン交換水３０００質量部に溶解させて界面活性剤水溶液を調製した。
【０２２６】
前記界面活性剤水溶液を窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、温度を８０℃に昇温させた。昇温後、過硫酸カリウム（ＫＰＳ）１０質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた溶液を添加し、液温を再度８０℃に調整して、下記化合物よりなる重合性単量体溶液を１時間かけて滴下した。
【０２２７】
スチレン                                                  ４８０質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    ２５０質量部
メタクリル酸                                                ６８質量部
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート                  １６質量部
前記重合性単量体溶液を滴下後、８０℃にて２時間加熱、撹拌することにより重合反応（第１段重合）を行い、「樹脂粒子（１Ｈ）」を含有する「樹脂粒子分散液（１Ｈ）」を作製した。
【０２２８】
（ｂ）第２段重合
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム７質量部をイオン交換水８００質量部に溶解させて界面活性剤水溶液を調製した。
【０２２９】
前記界面活性剤水溶液を窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、温度を９８℃に加熱後、前記「樹脂粒子分散液（１Ｈ）」２６０質量部（固形分換算）と、下記化合物よりなる重合性単量体溶液を９０℃で溶解させた溶液を添加した。
【０２３０】
スチレン                                                  ２４５質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    １２０質量部
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート                １．５質量部
パラフィンワックス（融点４５℃）                          １９０質量部
前記パラフィンワックスを含有する単量体溶液を添加後、循環経路を有する機械式分散機「クレアミックス（エムテクニック社製）」を用いて１時間の混合分散処理を行うことにより油滴粒子分散液を調製した。
【０２３１】
次に、前記油滴粒子分散液に過硫酸カリウム６質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた重合開始剤溶液を添加し、９８℃にて１時間加熱撹拌することにより重合反応（第２段重合）を行った。前記重合反応により「樹脂粒子（１ＨＭ）」を含有する「樹脂粒子分散液（１ＨＭ）」を作製した。
【０２３２】
（ｃ）第３段重合
前記「樹脂粒子分散液（１ＨＭ）」に過硫酸カリウム１１質量部をイオン交換水４００質量部に溶解させた溶液を添加し、下記化合物よりなる重合性単量体溶液を８０℃の温度条件下で１時間かけて滴下した。
【０２３３】
スチレン                                                  ４３５質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    １３０質量部
メタクリル酸                                                ３３質量部
ｎ−オクチル−３−メルカプトプロピオネート                    ８質量部
前記重合性単量体溶液を滴下後、２時間加熱撹拌することにより重合反応（第３段重合）を行い、その後、２８℃まで冷却して「樹脂粒子１」を含有する「樹脂粒子分散液１」を作製した。以上の手順により「樹脂粒子１」を作製した。
【０２３４】
（２）「トナー１Ｙ」の作製
（ａ）凝集・融着工程
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、
樹脂粒子１                              ４２０．７質量部（固形分換算）
イオン交換水                                              ５００質量部
イエロー着色剤粒子分散液Ｙ１                ５．３質量部（固形分換算）
を投入し、撹拌を行いながら内温が３０℃となる様に調整した後、５モル／リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加してｐＨを１０に調整した。
【０２３５】
次に、塩化マグネシウム６水和物２質量部をイオン交換水１０００質量部に溶解した水溶液を、撹拌下、３０℃にて１０分間かけて添加した。添加後、３分間放置してから昇温を開始し、この系を６０分間かけて７５℃まで昇温させて上記粒子を凝集させた。引き続き、「コールターマルチサイザ３（ベックマン・コールター社製）」にて凝集粒子の平均粒径を測定し体積基準メディアン径が６．５μｍになった時点で塩化ナトリウム８．２質量部をイオン交換水５０質量部に溶解させた水溶液を添加し粒子成長を停止させた。
【０２３６】
さらに、液の温度８０℃にして４時間にわたり加熱、撹拌を行って融着を継続させて「トナー粒子分散液１Ｙ」を作製した。
【０２３７】
（ｃ）洗浄・乾燥工程
次いで、作製した「トナー粒子分散液１Ｙ」をろ過し、さらに４５℃のイオン交換水を用いて洗浄処理を繰り返した。洗浄処理終了後、４０℃の温風で乾燥処理することにより、体積基準メディアン径が６．２μｍの「トナー粒子１Ｙ」を作製した。
【０２３８】
（２）「トナー粒子２Ｙ〜４Ｙ」、「トナー粒子１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー粒子１Ｃ〜４Ｃ」の作製
前記「トナー粒子１Ｙ」の作製で用いた「イエロー着色剤粒子分散液Ｙ１」に代えて、表２に示す「イエロー着色剤粒子分散液２〜４」に変更した他は同様の手順により「トナー粒子２Ｙ〜４Ｙ」を作製した。
【０２３９】
また、前記「イエロートナー粒子１」の作製で用いた「イエロー着色剤微粒子分散液１」に代えて前述した表３に示す「マゼンタ着色剤微粒子分散液１〜４」に変更した他は同様の手順により「マゼンタトナー粒子１Ｍ〜４Ｍ」を作製した。
【０２４０】
さらに、前記「イエロートナー粒子１」の作製で用いた「イエロー着色剤微粒子分散液１」に代えて前述した表４に示す「シアン着色剤微粒子分散液１〜４」に変更した他は同様の手順により「シアントナー粒子１Ｃ〜４Ｃ」を作製した。
【０２４１】
なお、「トナー粒子２Ｙ〜４Ｙ」、「トナー粒子１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー粒子１Ｃ〜４Ｃ」の体積基準メディアン径は、いずれも「トナー粒子１Ｙ」と同様６．２μｍであった。
【０２４２】
（３）外添処理
作製した「トナー粒子１Ｙ〜４Ｙ」、「トナー粒子１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー粒子１Ｃ〜４Ｃ」に、下記外添剤
ヘキサメチルシラザン処理したシリカ（平均１次粒径１２ｎｍ）
０．６質量部
ｎ−オクチルシラン処理した二酸化チタン（平均１次粒径２４ｎｍ）
０．８質量部
を添加した。外添処理は、「ヘンシェルミキサ（三井三池鉱業社製）」を用い、撹拌羽の周速３５ｍ／秒、処理温度３５℃、処理時間１５分間の条件で混合して行った。この様にして、「トナー１Ｙ〜４Ｙ」、「トナー１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー１Ｃ〜４Ｃ」を作製した。なお、作製した「トナー１Ｙ〜４Ｙ」、「トナー１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー１Ｃ〜４Ｃ」は、いずれも上記外添処理前後で体積基準メディアン径に変化は見られなかった。
【０２４３】
以上の手順で作製した「トナー１Ｙ〜４Ｙ」、「トナー１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー１Ｃ〜４Ｃ」に用いられた各着色剤の種類と比率、トナー画像の最大彩度、最大彩度における明度、及び、各所定波長における反射率を後述する表５〜表７に示す。
【０２４４】
３．評価
３−１．現像剤の調製
前記「トナー１Ｙ〜４Ｙ」、「トナー１Ｍ〜４Ｍ」、「トナー１Ｃ〜４Ｃ」の各々に、メチルメタクリレートとシクロヘキシルメタクリレート樹脂で被覆した体積平均粒径５０μｍのフェライトキャリアを混合してトナー濃度が６％の現像剤を作製した。すなわち、イエロー色の「現像剤１Ｙ〜４Ｙ」、マゼンタ色の「現像剤１Ｍ〜４Ｍ」、シアン色の「現像剤１Ｃ〜４Ｃ」を調製した。
【０２４５】
３−２．評価実験
調製した上記現像剤を図１の２成分系現像方式の画像形成装置に対応する市販のデジタル複写機「ｂｉｚｈｕｂ９２０（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製）」の改造機に搭載した。前記デジタル複写機は、露光光源に波長４０５ｎｍの半導体レーザを使用して１２００ｄｐｉの露光が行える条件にビーム径を設定し、感光体の表面電位を−７００Ｖになるように帯電して画像形成が行える様にした。
【０２４６】
（１）評価実験その１（トナー画像の明度評価）
前記画像形成装置より、イエロー色の「現像剤１Ｙ〜４Ｙ」、マゼンタ色の「現像剤１Ｍ〜４Ｍ」、シアン色の「現像剤１Ｃ〜４Ｃ」を用いて、各トナーのみからなるイエロートナー画像、マゼンタトナー画像、シアントナー画像を出力した。の明度を測定して評価を行った。
【０２４７】
出力した各トナー画像の最大彩度における明度を、分光光度計「Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｓｐｅｃｔｒｏｌｉｎｏ（Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ社製）」を用いて測定した。測定は、光源にＤ６５光源、反射測定アパーチャにφ４ｍｍのものを使用し、測定波長域３８０〜７３０ｎｍを１０ｎｍ間隔、視野角（ｏｂｓｅｒｖｅｒ）を２°、専用白タイルを基準合わせに用いた条件下で行った。
【０２４８】
なお、各トナー画像は、坪量１２８ｇ／ｍ２、明度９３の転写紙「ＰＯＤグロスシート紙（王子製紙（株）製）」上に出力したものである。
【０２４９】
各トナーのみで形成されたトナー画像の最大彩度における明度を表５〜７に示す。
【０２５０】
【表５】
2010054799.tif 000041
【０２５１】
【表６】
2010054799.tif 000042
【０２５２】
【表７】
2010054799.tif 000043
【０２５３】
（２）評価実験その２（画像形成性能評価）
表８、表９に示す様に、上記画像形成装置に、前記「感光体１〜３」、上記イエロー色の「現像剤１Ｙ〜４Ｙ」、マゼンタ色の「現像剤１Ｍ〜４Ｍ」、シアン色の「現像剤１Ｃ〜４Ｃ」とを組み合わせ、３５種類の画像形成条件を設定してプリント作成を行った。３５種類の画像形成条件のうち、本発明の構成を有するものを「実施例１〜３８」、本発明の構成を有さないものを「比較例１〜５」とした。評価は、温度２０℃、湿度５０％ＲＨの環境下で、以下の項目について行った。
【０２５４】
〈中間調画像画質評価（粒状性、均質性）〉
日本画像学会第一部会発行の「日本画像学会テストチャートＮｏ．３」サンプル番号５−１（カラー連続調ポートレートとカラー階調バッチ）を出力して目視で画像評価を行った。人物の肌色と花卉画像のしっとり感に着目し、以下の基準に基づいて評価を行い、◎と○を合格とした。
【０２５５】
（評価基準）
◎：目視で粒状性を全く感じさせない。かつ、２０倍のルーペでドット間を観察したところチリの原因となるトナー粒子が観察されなかった
○：目視では注視によりかすかな粒状性を感じる。もしくは、２０倍のルーペでドット間を観察したところチリの原因となるトナー粒子が１〜３個確認された
×：「ランク○」の画像に比べて目視でガサツキ感を感じる。もしくは、２０倍ルーペでドット間を観察したところチリの原因となるトナー粒子が計数困難なほど存在した。
【０２５６】
〈ソフトトーン画像の粒状性評価〉
下記ソフトトーン画像を用いて粒状性の評価を行った。ここで、ソフトトーン（Ｓｏｆｔ  Ｔｏｎｅ）とは、明るい色にほんの少しだけくすみを加えた穏やかでやさしい雰囲気を醸し出す色として分類される色調のことである。
【０２５７】
評価は、Ｗｅｂ  Ｓａｆｅ  Ｃｏｌｏｒより、
８色のソフトトーン；＃ｃｃ６６６６、＃ｃｃ９９６６、＃ｃｃｃｃ６６、＃９９ｃｃ６６、＃６６ｃｃ６６、＃６６ｃｃ９９、＃６６ｃｃｃｃ、＃６６９９ｃｃ
のパッチ画像をプリンタモードで出力し、それぞれの画像の粒状性を以下の評価基準に基づいて総合的に評価し、◎、○、△を合格とした。
【０２５８】
（評価基準）
◎：倍率１０倍のルーペで観察すると、全てのパッチ画像できめが細かく均一なハーフトーン画像が再現されていることが確認された
○；肉眼では全てのパッチ画像の粒状性に問題がないが、倍率１０倍のルーペで観察すると粒状性が若干あれているものがある
△：肉眼で若干の粒状性のあれが確認されるパッチ画像があるが、画像として許容範囲内と判断した
×：肉眼で粒状性のあれが確認され、がさついた画像に見えるものがある。
【０２５９】
なお、上記ソフトトーン画像を表示するコンピュータディスプレイの条件は以下のとおりである。すなわち、
（コンピュータディスプレイ条件）
・コンピュータ：ｉＭＡＣ（アップルコンピュータ（株）製）
・２４インチワイドスクリーン液晶表示画面
・画面解像度：１９２０×１２００ピクセル
・２．１６ＧＨｚ  Ｉｎｔｅｌ  Ｃｏｒｅ  ２  Ｄｕｏ  プロセッサ１
・４ＭＢ共有Ｌ２キャッシュ
・１ＧＢメモリ（２×５１２ＭＢ  ＳＯ−ＤＩＭＭ）
・２５０ＧＢシリアルＡＴＡハードドライブ２
・８ｘ二層式ＳｕｐｅｒＤｒｉｖｅ（ＤＶＤ＋Ｒ  ＤＬ、ＤＶＤ±ＲＷ、ＣＤ−ＲＷ）
・ＮＶＩＤＩＡ  ＧｅＦｏｒｃｅ  ７３００  ＧＴ  １２８ＭＢ  ＧＤＤＲ３  メモリ
・ＡｉｒＭａｃ  Ｅｘｔｒｅｍｅ及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ２．０内蔵
・Ａｐｐｌｅ  Ｒｅｍｏｔｅ
〈ダルトーン画像の粒状性評価〉
下記ダルトーン画像を用いて粒状性の評価を行った。ここで、ダルトーン（Ｄｕｌｌ  Ｔｏｎｅ）とは、明るい色にほんの少しだけくすみを加えた穏やかで少し複雑な表情を表す色として分類される色調のことである。
【０２６０】
評価は、Ｗｅｂ  Ｓａｆｅ  Ｃｏｌｏｒより、
６色のダルトーン；＃９９６６６６、＃９９９９６６、＃６６９９６６、＃６６９９９９、＃６６６６９９、＃９９６６９９
のパッチ画像をプリンタモードで出力し、それぞれの画像の粒状性を前記ソフトトーンの粒状性評価と同じ評価基準に基づいて総合的に評価し、◎、○、△を合格とした。また、６色のダルトーンのパッチ画像を表示するコンピュータディスプレイの条件は前記ソフトトーンのパッチ画像を表示するものと同じである。
【０２６１】
〈画像濃度安定性〉
各条件下で１万枚の連続プリントを行い、連続プリント実施前後でのイエロー、マゼンタ、シアン、レッド、グリーン、ブルー画像の濃度変化を評価した。評価は、初期画像濃度が１．２０のベタ部画像を連続プリント実施前後に出力し、出力したベタ部濃度を５回測定して平均値を算出し、連続プリント前後での濃度変化を評価した。なお、画像濃度の測定は、画像濃度は、カラー反射濃度計「ＲＤ−９１７（マクベス社製）」を使用して行った。以下に示す評価基準で◎と○のものを合格とした。すなわち、
（評価基準）
◎：濃度差が０．０８以下
○：濃度差が０．０８よりも大きく０．１５以下
×：濃度差が０．１５よりも大きい。
【０２６２】
結果を表８、表９に示す。
【０２６３】
【表８】
2010054799.tif 000044
【０２６４】
【表９】
2010054799.tif 000045
【０２６５】
表８、表９に示す様に、本発明の構成を有する「実施例１〜３８」はいずれの評価項目についても規定を満たす結果が得られた。一方、本発明の構成を有さない「比較例１〜５」ではいずれかの評価項目で規定を満足しない結果になっていた。この様に、本発明の構成を満たすものと満たさないものでは作製されるトナー画像の画質に顕著な差が見られることが確認された。
【０２６６】
なお、露光光を波長が３５０ｎｍの半導体レーザ及び波長が５００ｎｍの半導体レーザに変更して同様の評価を行ったところ、上記と同じ結果が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０２６７】
【図１】２成分系現像方式の画像形成が可能なタンデム型フルカラー画像形成装置の一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０２６８】
１（１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ）  感光体
２（２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ）  帯電手段
３（３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ）  露光手段
４（４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ）  現像手段
５（５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ、５Ａ）  転写ロール
６（６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋ）  クリーニング装置
７  中間転写体ユニット
１０（１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ）  画像形成部
２４  熱ロール式定着装置
７０  中間転写体
【図１】
2010054799.tif 000052