(57)【要約】【課題】電荷発生材料としてオキソチタニルフタロシアニンを含有する感光体において、高湿環境においても感度特性や繰り返しの安定性に優れた感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。【解決手段】導電性基体上に、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、前記電荷発生層が、バインダ樹脂として分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有し、かつ前記電荷発生材料が、ＣｕＫα線（０．１５４０５０ｎｍ）を用いたＸ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを示す結晶型オキソチタニルフタロシアニンであることを特徴とする電子写真感光体により、上記の課題を解決する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、
前記電荷発生層が、バインダ樹脂として分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有し、かつ
前記電荷発生材料が、ＣｕＫα線（０．１５４０５０ｎｍ）を用いたＸ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを示す結晶型オキソチタニルフタロシアニンである
ことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記脂肪族環が、イソホロン環、シクロヘキシル環またはビスシクロヘキシル環である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記共重合ポリアミド樹脂が、一般式（Ｉ）〜（IV）：
【化１】
2010054833.tif 000011
【化２】
2010054833.tif 000012
【化３】
2010054833.tif 000013
【化４】
2010054833.tif 000014
から選択される繰り返し単位および一般式（Ｖ）：
【化５】
2010054833.tif 000015
で示される繰り返し単位からなる請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記一般式（Ｉ）〜（IV）から選択される繰り返し単位と一般式（Ｖ）で示される繰り返し単位とが、４０：６０〜２０：８０の比率を有する請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記共重合ポリアミド樹脂が、５０００〜１０００００の数平均分子量を有する請求項１〜４のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記結晶型オキソチタニルフタロシアニンが、有機溶剤中で微粉砕処理されたオキソチタニルフタロシアニンである請求項１〜５のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記電荷発生材料が、前記電荷発生材料と前記バインダ樹脂との合計量に対して１０〜９９重量％である請求項１〜６のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記電荷発生層が、０．０５〜５μｍの膜厚を有する請求項１〜７のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記導電性基体と前記感光層との間に中間層を有する請求項１〜８のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１つに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を画像情報に応じた光で露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体およびそれを備えた画像形成装置に関する。さらに詳しくは、本発明は、特定の共重合ポリアミド樹脂および特定の電荷発生材料を含有する電荷発生層を有する、高湿環境においても感度特性や繰り返しの安定性に優れた電子写真感光体およびそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術を用いて画像を形成する電子写真方式の画像形成装置（「電子写真応用装置」ともいう）は、高速の情報処理システム機器の一端を担い、その進歩は近年著しい。これらのシステム機器の中でも、光を記録プローブとする電子写真方式は、光源そのものの質的な向上と相俟って、プリント出力の品質および信頼性の向上が著しい。よってこれら技術は、通常のプリンタ出力としてだけでなく、複写機にも展開され、ますますその重要性が増してきており、今後も継続して需要の伸びが期待されている。
【０００３】
近年、このような画像形成装置に用いられる電子写真感光体（以下「感光体」ともいう）については、有機系の光導電材料を用いた感光体の開発が盛んに進められている。それらの中でも電荷発生層と電荷輸送層とを分離した、いわゆる機能分離型有機感光体は、各層をそれぞれの機能に最適な材料で形成することにより、感度を大幅に向上させることができ、また所望の光源波長に応じた分光感度を設定できるなど利点が多く、感光体の主流になっている。
【０００４】
また、デジタル方式の画像形成装置では、デジタル電気信号に変換された画像情報を感光体上に静電潜像として書き込む際の光源としてレーザ、特に半導体レーザやＬＥＤが用いられている。これらのレーザ光やＬＥＤ光の発振波長は、７８０ｎｍや６６０ｎｍの近赤外光やそれに近い長波長光である。
【０００５】
デジタル方式の画像形成装置に用いられる有機感光体は、まず第一に上記のような長波長光に対して高感度であることが要求され、これまで多種多様な材料が検討されてきた。それらの中でもフタロシアニン顔料は、合成が比較的容易であり、長波長光に対して高感度を示すものが多いことから、フタロシアニン顔料を用いた有機感光体が幅広く検討され、実用化されている。
しかしながら、電荷発生材料としてフタロシアニン顔料を用いた有機感光体は、繰り返し使用に伴う残留電位の増加や黒ポチなどの画像欠陥が発生し易いという問題がある。
【０００６】
このような問題は、電荷発生層に隣接する中間層による影響が大きいとされている。
中間層は、感光体が使用される環境変化によって電気特性が大幅に変動し、特に高温高湿環境で使用した場合には、中間層が吸収した水分の解離によって電気抵抗が大きく変動し、地かぶりなどの画像欠陥の問題が発生する。
その対策として、周囲の環境変動に対して電気抵抗の変動の少ない中間層の材料が模索され、従来から種々の材料が提案されてきた。
アミド結合間の炭素鎖の多い構成単位から構成される共重合ポリアミド樹脂、例えば１２−ナイロン系樹脂は、吸水率が低く、環境依存性の低い感光体を作るのに有効な材料であると予想される。
【０００７】
しかしながら、このようなポリアミド樹脂は、通常の有機溶剤に不溶で、感光体の製造には適さない。また、例えば、特開平５−７２７８７号公報（特許文献１）および特開平６−１８６７６７号公報（特許文献２）に記載されているように、ポリアミド樹脂をメトキシメチル化により溶解性を向上させて用いる方法があるが、メトキシメチル化は著しくポリアミド樹脂の吸水率を増加させるために、環境変動対策としては十分とは言い難い。
【０００８】
また、例えば、特開平９−１６６８８２号公報（特許文献３）に記載されているように、中間層に特定複素環および脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有させることにより、高湿環境においても外部から樹脂内への水分の浸入を防いで電気特性の環境変動を小さくする技術が提案されている。
しかしながら、ポリアミド樹脂内に脂肪族環が導入された場合にはポリアミド樹脂が架橋されて硬くなり、導電性基板との接着性が低下するという問題がある。
【０００９】
他方、感光体の繰り返し使用に伴う残留電位の増加や黒ポチなどの画像欠陥が発生し易いという問題は、電荷発生層のバインダ樹脂の吸水性による影響も大きいとされている。
バインダ樹脂にポリブチラール樹脂を用いた場合には、繰り返し使用に対する耐用性が不十分であり、特に高温高湿環境で生成したキャリアが吸収した水分の影響を受けて、電荷発生層中にトラップされ、感度の低下および残留電位の上昇を招くこともあった。
【００１０】
【特許文献１】特開平５−７２７８７号公報
【特許文献２】特開平６−１８６７６７号公報
【特許文献３】特開平９−１６６８８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記の従来技術の実情に鑑みてなされてものであって、電荷発生材料としてオキソチタニルフタロシアニンを含有する感光体において、高湿環境においても感度特性や繰り返しの安定性に優れた感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、電荷発生層に、電荷発生材料として特定の結晶型を有するオキソチタニルフタロシアニンおよびバインダ樹脂として分子中に特定の置換基様式を有する共重合ポリアミド樹脂を用いることにより、バインダ樹脂内の水分による発生したキャリアへの影響を低減し、対湿度依存性を改善できることを見出し、本発明を完成するに到った。
また、本発明者らは、ポリアミド樹脂を導電性基体上の中間層に用いた場合には、導電性基体との接着性が悪いという問題があったが、ポリアミド樹脂を電荷発生層に用いることで接着不良による感度低下を防ぎ、ポリアミド樹脂の特性を十分に活かせることをも見出した。
【００１３】
かくして、本発明によれば、導電性基体上に、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、前記電荷発生層が、バインダ樹脂として分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有し、かつ前記電荷発生材料が、ＣｕＫα線（０．１５４０５０ｎｍ）を用いたＸ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを示す結晶型オキソチタニルフタロシアニンであることを特徴とする感光体が提供される。
【００１４】
また、本発明によれば、上記の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体を画像情報に応じた光で露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、電荷発生材料としてオキソチタニルフタロシアニンを含有する感光体において、高湿環境においても感度特性や繰り返しの安定性に優れた感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明の感光体は、導電性基体上に、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とがこの順で積層された感光層が少なくとも積層されてなり、前記電荷発生層が、バインダ樹脂として分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有し、かつ前記電荷発生材料が、ＣｕＫα線（０．１５４０５０ｎｍ）を用いたＸ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に回折ピークを示す結晶型オキソチタニルフタロシアニンであることを特徴とする。
【００１７】
次に、図面を用いて本発明の感光体の構成について具体的に説明するが、本発明は以下に説明する形態に限定されるものではない。
図１は、本発明の感光体の要部の構成を示す概略断面図であり、導電性基体（「導電性支持体」ともいう）１上に、中間層（「下引き層」ともいう）９と、電荷発生材料２を含有する電荷発生層４と電荷輸送材料５を含有する電荷輸送層７とがこの順で積層された感光層（積層型感光層）８とが積層されてなる。図中、３および６はバインダ樹脂（結着樹脂）を示す。
本発明の感光体は、導電性基体１と感光層８との間に中間層９を有するのが好ましい。
また、本発明の感光体は、電荷発生層と電荷輸送層とを逆順で形成した逆二層型積層構造であってもよいが、前記積層構造が好ましい。
【００１８】
［導電性基体１］
導電性基体１は、感光体の電極としての役割を果たすとともに、他の各層の支持部材としても機能する。
導電性基体の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。
具体的には、アルミニウム、銅、真鍮、亜鉛、ニッケル、ステンレス、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属材料；アルミニウム合金などの合金材料；ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。
【００１９】
導電性基体は、円筒状、円柱状、薄膜シート状、無端ベルト状などに加工して用いられる。後述するように、浸漬塗布法により導電性基体上に各層を形成する場合には、円筒状が好ましい。
【００２０】
導電性基体１の表面は、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理が施されていてもよい。
乱反射処理は、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザ光と感光体の内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性基体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００２１】
［中間層９］
中間層９は、導電性基体の傷および凸凹の被覆、繰返し使用時の帯電性の劣化防止、低温／低湿環境下での帯電特性の改善などの機能を有する。
【００２２】
中間層は、例えば、樹脂材料を適当な溶剤に溶解または分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体上に塗布し、乾燥により溶剤を除去することによって形成できる。
【００２３】
樹脂材料としては、例えば、ポリアミド、ポリビニルアルコール、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂、フェノール樹脂などの合成樹脂；カゼイン、セルロース、ゼラチンなどの天然高分子材料などが挙げられ、これらの１種または２種以上を使用できる。これらの中でも、ポリアミド樹脂が好ましく、アルコール可溶性ナイロン樹脂が特に好ましい。
アルコール可溶性ナイロン樹脂としては、例えば６−ナイロン、６，６−ナイロン、６，１０−ナイロン、１１−ナイロン、１２−ナイロンなどを共重合させた共重合ナイロン；Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロンおよびＮ−アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させた樹脂などが挙げられる。
【００２４】
樹脂材料を溶解または分散させる溶剤としては、水、メタノール、エタノール、ブタノールなどの単独溶剤、水とアルコール類との混合溶剤、２種類以上のアルコール類の混合溶剤、アセトンおよびジオキソランなどとアルコール類との混合溶剤、ジクロロエタン、クロロホルムおよびトリクロロエタンなどの塩素系溶剤とアルコール類との混合溶剤などが挙げられる。
【００２５】
また、中間層用塗布液は、体積抵抗率の調節、低温／低湿環境下での繰返しエージング特性の改善などの理由で、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化錫、酸化インジウム、シリカ、酸化アンチモンなどの無機顔料を含んでいてもよい。
中間層中の無機顔料の割合は３０〜９５重量％の範囲が好ましく、中間層用塗布液に無機顔料を添加する場合には、ボールミル、ダイノーミル、超音波発振機などの分散機を用いて分散させるのが好ましい。
【００２６】
塗布方法は特に限定されないが、浸漬塗布法が特に好ましい。浸漬塗布法は、例えば、塗布液を満たした塗布槽に円筒状導電性基体を浸漬した後、一定速度または任意に変化させた速度で引上げることにより、層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているため、感光体を製造する場合に多く利用されている。
したがって、中間層のみならず、後述する電荷発生層および電荷輸送層の形成にも好適に用いられる。
【００２７】
塗膜は、熱風または遠赤外線などの乾燥機を用いて乾燥すればよく、乾燥温度は４０〜１３０℃程度、乾燥時間は１０分間〜２時間程度が好ましい。乾燥温度が低い場合には、乾燥時間が長くなることがあり、また、乾燥温度が高い場合には、繰返し使用時の電気的特性が悪くなり感光体を使用して得られる画像も劣化することがある。
【００２８】
中間層の膜厚は特に限定されないが、通常０．１〜５μｍ程度である。
なお、導電性支持体の構成材料がアルミニウムの場合には、アルマイトを含む層（アルマイト層）を形成し、中間層とすることができる。
【００２９】
［電荷発生層４］
電荷発生層４は、光を吸収することによって電荷を発生する電荷発生材料２として特定の結晶型を有するオキソチタニルフタロシアニンおよびバインダ樹脂３として分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有する。
結晶型オキソチタニルフタロシアニンは、オキソチタニルフタロシアニンを有機溶剤中で微粉砕処理することにより得ることができる。
【００３０】
オキソチタニルフタロシアニンは、式（Ａ）：
【化１】
2010054833.tif 000002
【００３１】
（式中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4は、同一または異なって、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基であり、ｒ、ｓ、ｙおよびｚは、同一または異なって０〜４の整数である）
で示される。
【００３２】
式（Ａ）におけるＸ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素原子が挙げられる。
Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基のような炭素数１〜４のアルキル基が挙げられる。
Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3およびＸ4のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔ−ブトキシ基のような炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。
【００３３】
式（Ａ）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物は、例えばMoser, Frank HおよびArthur L. ThomasによるPhthalocyanine Compounds、Reinhold Publishing Corp.、New York、1963に記載されている方法などの公知の製造方法によって製造することができる。
【００３４】
例えば、式（Ａ）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物のうち、ｒ、ｓ、ｙおよびｚが０である無置換のオキソチタニウムフタロシアニンの場合は、フタロニトリルと四塩化チタンとを、加熱融解するかまたはα−クロロナフタレンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによってジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。
【００３５】
またイソインドリンとテトラブトキシチタンなどのチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、オキソチタニウムフタロシアニンを製造することができる。
【００３６】
本発明の結晶型オキソチタニルフタロシアニンは、そのＸ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に明瞭な回折ピークを示すオキソチタニルフタロシアニン、特にブラッグ角９．４°または９．７°に最大回折ピークを示し、かつ少なくとも７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に明瞭な回折ピークを有する特定の結晶型を有するオキソチタニルフタロシアニン結晶が特に好ましい（図２参照）。
このような特定の結晶型のオキソチタニルフタロシアニンを含有する感光体は、高感度かつ高品質な画像を提供することができると共に、繰返し使用に対する電位安定性に優れ、反転現像を用いる電子写真プロセスでの地カブリなどの発生が非常に少ない。
【００３７】
本発明の結晶型オキソチタニルフタロシアニンは、加水分解で得られたオキソチタニルフタロシアニンを、メチルエチルケトンなどの有機溶剤中で、機械的な歪力をもって微粉砕（ミリング）処理すること、もしくは十分な時間の攪拌することにより得ることができ、前者の方法が好ましい（実施例１参照）。
【００３８】
また、本発明の結晶型オキソチタニルフタロシアニンは、オキソチタニルフタロシアニンを、水の存在下にジクロロエタンなどの水に非混和性の有機溶剤で処理することにより得ることができる。
具体的には、水で膨潤させたオキソチタニルフタロシアニンを有機溶剤で処理する方法、および膨潤処理を行わずに、水を有機溶剤中に添加し、その中にオキソチタニルフタロシアニンを投入する方法などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３９】
オキソチタニルフタロシアニンを水で膨潤させる方法としては、例えば、オキソチタニルフタロシアニンを硫酸に溶解させ水中で析出させてウェットペースト状にする方法、およびホモミキサー、ペイントミキサー、ボールミル、サンドミルなどの攪拌・分散装置を用いて、オキソチタニルフタロシアニンを水で膨潤させてウェットペースト状にする方法などが挙げられるが、これらの方法に限られるものではない。
【００４０】
結晶型オキソチタニルフタロシアニンは、本発明の効果を阻害しない範囲で、他の電荷発生材料と併用してもよい。他の電荷発生材料との併用により、任意かつ容易に光減衰曲線を調整することができ、画像形成プロセスを設計する上で自由度が広がり優位である。
このような電荷発生材料としては、例えば、上記のような特定の結晶型オキソチタニルフタロシアニンとは結晶型の異なるフタロシアニン系顔料、アゾ系顔料（モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料など）、インジゴ系顔料（インジゴ、チオインジゴなど）、ペリレン系顔料（ペリレンイミド、ペリレン酸無水物など）、多環キノン系顔料（アントラキノン、ピレンキノンなど）、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素（メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルー、ビクトリアブルーなど）、アクリジン系色素（エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジ、フラペオシンなど）、チアジン系色素（メチレンブルー、メチレングリーンなど）、オキサジン系色素（カプリブルー、メルドラブルーなど）、ビスベンゾイミダゾール系色素、キナクリドン系色素、キノリン系色素、レーキ系色素、アゾレーキ系色素、ジオキサジン系色素、アズレニウム系色素、トリアリルメタン系色素、キサンテン系色素、シアニン系色素、などの有機顔料または染料（有機光導電性材料）、さらにセレン、非晶質シリコンなどの無機材料（無機光導電性材料）などが挙げられる。
【００４１】
結晶型の異なるフタロシアニン系顔料としては、α型、β型、Ｙ型、アモルファスのオキソチタニルフタロシアニンを含む金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、ハロゲン化無金属フタロシアニンなどが挙げられる。
また、アゾ顔料としては、カルバゾール骨格、スチリルスチルベン骨格、トリフェニルアミン骨格、ジベンゾチオフェン骨格、オキサジアゾール骨格、フルオレノン骨格、ビススチルベン骨格、ジスチリルオキサジアゾール骨格またはジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料が挙げられる。
【００４２】
本発明の感光体は、電荷発生層のバインダ樹脂として、分子中に脂肪族環を有する共重合ポリアミド樹脂を含有する。
本発明の共重合ポリアミド樹脂は、分子中に脂肪族環を有することにより、それらの嵩高さによってより強固な樹脂膜（電荷発生層）が形成される。そのため一度分子内に取り込まれた水分の出入りができなくなり、外部から水分が浸入し難く、吸水性の低減された樹脂膜が形成される。
【００４３】
本発明の共重合ポリアミド樹脂が有する脂肪族環は、イソホロン環、シクロヘキシル環またはビスシクロヘキシル環であるのが好ましい。
【００４４】
本発明の共重合ポリアミド樹脂は、一般式（Ｉ）〜（IV）：
【００４５】
【化２】
2010054833.tif 000003
【００４６】
【化３】
2010054833.tif 000004
【００４７】
【化４】
2010054833.tif 000005
【００４８】
【化５】
2010054833.tif 000006
から選択される繰り返し単位および一般式（Ｖ）：
【００４９】
【化６】
2010054833.tif 000007
で示される繰り返し単位からなるのが好ましい。
【００５０】
一般式（Ｉ）〜（IV）から選択される繰り返し単位と一般式（Ｖ）で示される繰り返し単位とは、４０：６０〜２０：８０の比率を有するのが好ましい。後述する合成例１〜３で得られる樹脂が特に好ましい。
【００５１】
本発明の共重合ポリアミド樹脂は、５０００〜１０００００の数平均分子量を有するのが好ましく、より好ましくは１００００〜５００００である。
本発明における数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーにより測定し、ポリスチレン換算により導いた値である。
共重合ポリアミド樹脂の数平均分子量が５０００未満では、膜の塗布性が悪くなり、強固な塗膜が形成できず、外部の湿度環境の影響を受け易くなることがある。また、共重合ポリアミド樹脂の数平均分子量が１０００００を超えると、溶剤に対する溶解性が低下して、成膜性が悪くなることがある。
本発明のポリアミド樹脂は、一般的な方法により合成することができる。その一例を合成例で述べる。
【００５２】
電荷発生層は、公知の湿式法により形成することができる。
湿式法としては、例えば、バインダ樹脂としてのポリアミド樹脂を溶解した溶液に、電荷発生材料としての結晶型オキソチタニルフタロシアニンおよび後述するその他の添加剤を適当な溶剤に溶解または分散させて電荷発生層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性基体上または中間層上に塗布し、乾燥により溶剤を除去する方法が挙げられる。
塗布方法としては、ロール塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、リング塗布法、浸漬塗布法などが挙げられ、これらの中でも中間層と同様の浸漬塗布法が好ましい。
【００５３】
溶剤としては、ポリアミド樹脂を溶解し得る溶剤であれば特に限定はないが、塗布性の観点から、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノールなど低分子量のアルコール系溶剤が好ましい。
【００５４】
電荷発生層用塗布液を調製する前に、電荷発生材料およびその他の添加剤を予備粉砕してもよい。予備粉砕には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いることができる。
【００５５】
電荷発生材料およびその他の添加剤の溶剤への溶解または分散には、例えば、ペイントシェーカ、ボールミル、サンドミルなどの一般的な分散機を用いることができる。このとき、容器および分散機を構成する部材から、摩耗などによって不純物が発生し、塗布液中に混入しないように、分散条件を適宜選択するのが好ましい。
【００５６】
電荷発生材料とバインダ樹脂との割合は特に限定されないが、電荷発生材料は、電荷発生材料とバインダ樹脂との合計量に対して１０〜９９重量％であるのが好ましく、３０〜８０重量％であるのが特に好ましい。
電荷発生材料の割合が１０重量％未満では、感度が低下するおそれがあるので好ましくない。また、電荷発生材料の割合が９９重量％を超えると、電荷発生層の膜強度が低下するおそれがあり、また電荷発生材料の分散性が低下して粗大粒子が増大し、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷が減少するおそれがあるので好ましくない。
膜強度の低下や表面電荷の減少は、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像のかぶりが多く発生する原因の１つとなる。
【００５７】
電荷発生層は、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、化学増感剤および光学増感剤の１種または２種以上を適量含んでもよい。これらの増感剤は、感光体の感度を向上させ、繰返し使用による残留電位の上昇および疲労などを抑え、電気的耐久性を向上させる。これらの増感剤は、後述する電荷輸送層に含有されてもよく、電荷発生層および電荷輸送層の両方に含有されてもよい。
化学増感剤および／または光学増感剤の使用割合は特に限定されないが、電荷発生物質１００重量部に対して、１０重量部以下の割合が好ましく、０．５〜２．０重量部の割合が特に好ましい。
【００５８】
化学増感剤（電子受容物質）としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物；テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類；アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類；２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物；ジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料およびこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどが挙げられる。
【００５９】
電荷発生層は、必要に応じて、ホール輸送物質、電子輸送物質、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などから選ばれる１種または２種以上を適量含んでもよい。
【００６０】
酸化防止剤および紫外線吸収剤としては、ヒンダードアミン系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物、パラフェニレンジアミン、アリールアルカンおよびそれらの誘導体、アミン系化合物、有機硫黄化合物ならびに有機燐化合物などが挙げられ、これらの中でも、ヒンダードフェノール誘導体が特に好ましい。
酸化防止剤の使用量は、電荷輸送物質１００重量部に対して０．１〜５０重量部が好ましく、１〜２０重量部が特に好ましい。酸化防止剤の使用量が０．１重量部未満であると、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果を得ることができない場合がある。また、酸化防止剤の使用量が５０重量部を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼすことがある。
【００６１】
可塑剤またはレベリング剤は、ゆず肌を防止し、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させることができる。
可塑剤としては、例えばビフェニル、塩化ビフェニル、ベンゾフェノン、ｏ−ターフェニル、二塩基酸エステル（例えば、フタル酸エステル）、脂肪酸エステル、リン酸エステル、各種フルオロ炭化水素、塩素化パラフィン、エポキシ型可塑剤などが挙げられる。
レベリング剤（表面改質剤）としては、例えばシリコーンオイルのようなシリコーン系レベリング剤、フッ素樹脂系レベリング剤などを挙げることができる。
無機化合物または有機化合物の微粒子は、機械的強度を増強し、電気特性を向上させることができる。
【００６２】
電荷発生層の膜厚は特に限定されないが、０．０５〜５μｍが好ましく、０．１〜１．５μｍが特に好ましい。電荷発生層の膜厚が０．０５μｍ未満では、光吸収の効率が低下し、感度が低下するおそれがあり、逆に電荷発生層の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷輸送が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下するおそれがある。
【００６３】
［電荷輸送層７］
電荷輸送層７は、電荷発生材料で発生した電荷を受け入れ、そして輸送する能力を有する電荷輸送材料５、バインダ樹脂６および必要に応じて公知の添加剤を含有する。
【００６４】
電荷輸送材料としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、ピラゾリン誘導体、フェニルヒドラゾン類、ヒドラゾン誘導体、トリフェニルアミン系化合物、トリフェニルメタン系化合物、スチルベン系化合物、３−メチル−２−ベンゾチアゾリン環を有するアジン化合物などの電子供与性物質；フルオレノン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、インデノチオフェン誘導体、フェナンスレンキノン誘導体、インデノピリジン誘導体、チオキサントン誘導体、ベンゾ［ｃ］シンノリン誘導体、フェナジンオキサイド誘導体、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ブロマニル、クロラニル、ベンゾキノンなどの電子受容性物質が挙げられる。
特に露光光源として３６０〜４２０ｎｍの発振波長である半導体レーザ光を使用する場合、電荷輸送材料には、３６０ｎｍ以上の波長領域に吸収を示さないアリールアミン系の化合物が特に好ましい。
【００６５】
バインダ樹脂としては、電荷輸送材料と相溶性を有するものであり、かつ３６０ｎｍ以上に吸収を有さない材料系が好ましく、例えば、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリアミド、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリケトン、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミド、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂、ポリスルホン樹脂、およびそれらの共重合樹脂などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて用いることができる。これらの中でも、ポリスチレン、ポリカーボネート、共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステルなどの樹脂は、体積抵抗率が１０13Ω以上あり、成膜性および電位特性などにも優れている。
【００６６】
電荷輸送層は、電荷発生層と同様に、公知の湿式法により形成することができる。
具体的には、電荷輸送材料およびバインダ樹脂を適当な溶剤に溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、この塗布液を浸漬塗布法により電荷発生層上に塗布し、乾燥により溶剤を除去する方法により形成するのが好ましい。
【００６７】
溶剤としては、メタノール、エタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、エチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソランなどのエーテル類、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタンなどの脂肪族ハロゲン炭化水素、ベンゼン、クロロベンゼン、トルエンなどの芳香族類などが挙げられる。
【００６８】
電荷輸送層中の電荷輸送材料の割合は、３０〜８０重量％の範囲が好ましく、４０〜７０重量％が特に好ましい。電荷輸送材料の割合が前記の範囲であれば、本発明の優れた効果が得られる。
【００６９】
電荷輸送層の膜厚は特に限定されないが、１０〜３０μｍが好ましく、１０〜２０μｍが特に好ましい。通常適用されている電荷輸送層の膜厚２０〜３０μｍでは、光源のビーム径を小さくしても電荷輸送層内でキャリアの面内方向の拡散が起こり静電潜像が広がり、高解像な潜像形成が妨げられ易い。これを防止するためには、電荷輸送層の膜厚をより薄膜化する必要があり、１０〜２０μｍとするのが特に望ましい。
【００７０】
電荷輸送層には、画像形成装置のクリーニングブレードとの摺刷などによって引き起こされる感光体表面の磨耗劣化を抑制する目的でフィラー粒子の添加してもよい。
このようなフィラーには、大別して、有機系フィラー粒子と金属酸化物を中心とする無機系フィラー粒子がある。
一般に、感光体表面の濡れ性を制御し、異物などの付着を抑制する目的にはフッ素系材料を中心とする有機系フィラーが用いられる。一方、耐刷性を向上させる目的には無機系フィラーが主に用いられ、本発明では、後者を用いるのが好ましい。
【００７１】
本発明の感光体では、電荷輸送層が無機系フィラー粒子を含有し、無機系フィラー粒子が次式（１）：
１．０×１０-3≦（ｄｆ×ｂ3）／（ｄｍ×ａ3）≦２．５×１０-2      （１）
（式中、ａは平均フィラー粒子間距離（ｎｍ）、ｂは平均フィラー粒子径（ｎｍ）、ｄｆはフィラー粒子の密度（ｇ/ｃｍ3）、ｄｍは電荷輸送層における固形分の平均密度（ｇ/ｃｍ3）を意味する）
を満足する分散状態で電荷輸送層中に含有されてなるのが好ましい。
【００７２】
上記の式（１）においては、均質な固形媒質中に、真球かつ均一に分布するフィラー粒子を仮定し、この粒子が上記媒質中に最密充填されていることとする。
なお、上記感光体最表面層の固形媒質は、電荷輸送層を構成する結着樹脂と電荷輸送物質を意味し、均一分布するのは、フィラー粒子となる。
【００７３】
平均フィラー粒子間距離ａは、正確にはＴＥＭによる断面観察により測定することが好ましいが、均一な分散状態が確認できていればフィラー粒子の添加量と媒体である塗膜の体積より計算値として求めてもよい。具体的には、フィラー粒子の添加量、粒子径、密度および媒質の密度（正確にはフィラー粒子を含む固形分全体の密度）から求めることができる。
平均フィラー粒子径ｂは、正確にはＳＥＭによる断面観察により測定することが好ましいが、市販のフィラー粒子であればカタログ値より引用してもよい。
【００７４】
フィラー粒子の密度ｄｆは、作製前のフィラー粒子の体積と重量を測定して、これらから算出することができる（ＪＩＳ  ７１１２に準拠）が、市販のフィラー粒子であればカタログ値より引用してもよい。
電荷輸送層における固形分の平均密度ｄｍは、塗膜の体積と重量を測定して、これらから算出することができる。ここで電荷輸送層の固形分とは、塗布液を塗布し溶剤を乾燥して固化した電荷輸送層の塗膜のことである。
【００７５】
無機系フィラー粒子の特徴としては、材料としての硬度が高く、結着樹脂に分散しやすいものがよく、例えば、酸化珪素（シリカ）、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウム(アルミナ)などの酸化物、および窒化珪素、窒化アルミニウムなどの窒化化合物が挙げられる。
これらの中でも、光散乱を考慮して媒質の屈折率との差が小さいことから、酸化珪素（シリカ）が特に好ましい。
【００７６】
また、無機系フィラー粒子の粒子径（一時粒子径）は、１００ｎｍ以下が好ましく、５〜１００ｎｍの範囲が特に好ましい。粒子径が上記の範囲であれば、散乱および系中での電気的キャリアへの弊害をできるだけ少なくすることができ、粒子径が５ｎｍ未満および１００ｎｍを超える場合には、添加による効果が得られ難い。
【００７７】
平均フィラー粒子間距離ａは、２００ｎｍ以下が好ましく、５０〜１００ｎｍが特に好ましい。
フィラー粒子の密度ｄｆは１．３〜４ｇ／ｃｍ2が好ましく、１．５〜３．５ｇ／ｃｍ2が特に好ましい。
電荷輸送層における固形分の平均密度ｄｍは１．３〜３ｇ／ｃｍ2が好ましく、１．４〜２ｇ／ｃｍ2が特に好ましい。
【００７８】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体を画像情報に応じた光で露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする。
【００７９】
図面を用いて本発明の画像形成装置（レーザプリンタ）の構成およびその画像形成動作について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
図３は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【００８０】
画像形成装置であるレーザプリンタ３０は、感光体Ａ、半導体レーザ３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４、ミラー３５、帯電手段であるコロナ帯電器３６、現像手段である現像器３７、転写紙カセット３８、給紙ローラ３９、レジストローラ４０、転写手段である転写帯電器４１、分離帯電器４２、搬送ベルト４３、定着器４４、排紙トレイ４５およびクリーニング手段であるクリーナ４６を含んで構成される。
なお、上記の半導体レーザ３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４およびミラー３５は、露光手段４９を構成する。
【００８１】
感光体Ａは、図示しない駆動手段によって矢符４７の方向に回転可能なようにレーザプリンタ３０に搭載される。半導体レーザ３１から出射されるレーザビーム３３は、回転多面鏡３２によって感光体Ａの表面に対してその長手方向（主走査方向）に繰返し走査される。結像レンズ３４は、ｆ−θ特性を有し、レーザビーム３３をミラー３５で反射させて感光体Ａの表面に結像させて露光させる。感光体Ａを回転させながらレーザビーム３３を前記のように走査して結像させることによって、感光体Ａの表面に画像情報に対応する静電潜像が形成される。
【００８２】
前記のコロナ帯電器３６、現像器３７、転写帯電器４１、分離帯電器４２よびクリーナ４６は、矢符４７で示す感光体Ａの回転方向上流側から下流側に向ってこの順序で設けられる。
また、コロナ帯電器３６は、レーザビーム３３の結像点よりも感光体Ａの回転方向上流側に設けられ、感光体Ａの表面を均一に帯電させる。したがって、レーザビーム３３が、均一に帯電された感光体Ａの表面を露光することになり、レーザビーム３３によって露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて前記の静電潜像が形成される。
帯電器としては、コロナ帯電器に限定されず、コロトロン帯電器、スコロトロン帯電器、鋸歯帯電器、ローラ帯電器などであってもよい。
【００８３】
現像器３７は、レーザビーム３３の結像点よりも感光体Ａの回転方向下流側に設けられ、感光体Ａの表面に形成された静電潜像にトナーを供給し、静電潜像をトナー像として現像する。転写紙カセット３８に収容される転写紙４８は、給紙ローラ３９によって１枚ずつ取出され、レジストローラ４０によって感光体Ａへの露光と同期して転写帯電器４１に与えられる。転写帯電器４１によって、トナー像が転写紙４８に転写される。転写帯電器４１に近接して設けられる分離帯電器４２は、トナー像が転写された転写紙を除電して感光体Ａから分離される。
現像器としては、接触式および非接触式のいずれであってもよい。
【００８４】
感光体Ａから分離された転写紙４８は、搬送ベルト４３によって定着器４４に搬送され、定着器４４によってトナー像が定着される。このようにして画像が形成された転写紙４８は、排紙トレイ４５に向けて排紙される。なお分離帯電器４２によって転写紙４８が分離された後、さらに回転を続ける感光体Ａは、その表面に残留するトナーおよび紙粉などの異物がクリーナ４６のクリーニングブレードまたはブラシクリーナによって清掃される。クリーナ４６によってその表面が清掃された感光体Ａは、クリーナ４６と共に設けられる図示しない除電ランプによって除電された後、さらに回転され、前記の感光体Ａの帯電から始まる一連の画像形成動作が繰り返される。
【００８５】
レーザプリンタ３０に備わる感光体Ａの表面は、表面自由エネルギーが好適な範囲に設定されているので、レーザプリンタ３０による画像形成において、トナー画像を形成するトナーは、感光体Ａの表面から転写紙４８上へ容易に移行転写され、残留トナーが発生し難く、また転写時に接触する転写紙４８の紙粉なども感光体Ａの表面に付着し難い。
また、感光体Ａの表面にトナーおよび紙粉などの異物が付着しても、トナー画像を転写後の感光体Ａの表面を清掃するために設けられるクリーナ４６のクリーニングブレードによって容易に除去される。
【００８６】
したがって、本発明のよる画像形成装置では、クリーニングブレードの研磨能力やクリーニングブレードの感光体Ａの表面に対する当接圧力を小さく設定することができるので、感光体Ａの寿命が延長される。また、クリーニング後の感光体Ａの表面は、トナーおよび紙粉などの異物の付着がなく、常に清浄な状態に保たれるので、画質の良好な画像を長期間安定して形成することができる。
すなわち、本発明による画像形成装置は、各種の環境下において、長期間に亘り安定して画質低下のない画像を形成することができる。また、感光体Ａの寿命が長く、クリーナ４６も簡易な構成で済むことから、低コストでメンテナンス頻度の少ない画像形成装置が実現される。さらに、感光体Ａが光に曝されてもその電気特性が低下しないので、メンテナンス時などに感光体Ａが光に曝されることに起因する画質の低下を抑えことができる。
クリーナ４６としては、例えば、ブラシクリーナであってもよい。
【００８７】
本発明の画像形成装置は、図３に示す以外にも次のような構成であってもよい。
感光体Ａを、コロナ帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６から選択される少なくとも１つと一体化してプロセスカートリッジとしてもよい。
例えば、感光体Ａ、コロナ帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６を組込んだプロセスカートリッジ、感光体Ａ、コロナ放電器３６および現像器３７を組込んだプロセスカートリッジ、感光体Ａおよびクリーナ４６を組込んだプロセスカートリッジ、感光体Ａおよび現像器３７を組込んだプロセスカートリッジなどが挙げられる。
このようにいくつかの部材を一体化したプロセスカートリッジを用いることにより、装置の保守管理が容易になる。
【００８８】
また、感光体の外径が４０ｍｍ以下の場合には、分離帯電器４２を省いた構成としてもよく、現像バイアスなどの高圧電圧を印加するタイミングなどを工夫することによって、除電ランプ（図示せず）を省いた構成としてもよい。
すなわち、感光体の直径が小さいもの、低速のローエンドプリンタなどでは、省スペース化の観点から除電ランプを省くことができる。
【実施例１】
【００８９】
以下に合成例、実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの合成例および実施例により本発明が限定されるものではない。
【００９０】
（合成例１）
攪拌機、窒素ガス供給源に接続された窒素導入管、温度計、脱水管を備えた反応器内に、３−アミノメチル−３，５，５，−トリメチルシクロヘキシルアミンとアジピン酸とからなるポリアミド塩６２重量部に対し、カプロラクタム３８重量部および水７重量部を共存させ、２９０℃、１．３×１０6Ｐａの加熱加圧下で水を留出させながら５時間重合反応させ、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−１を得た。
ＮＭＲ分析の結果、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−１は、一般式（Ｉ）で示される繰り返し単位および一般式（Ｖ）で示される繰り返し単位からなる、共重合比４０：６０の共重合ポリアミド樹脂であることがわかった。
また、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（型式：ＨＬＣ−８０２０、東ソー株式会社製）を用いて測定した（ポリスチレン換算）共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−１の数平均分子量は２７０００であった。
【００９１】
（合成例２）
ポリアミド塩として、３−アミノメチル−シクロヘキシルアミンとアジピン酸とからなるポリアミド塩６２重量部に対し、カプロラクタム４５重量部を用いること以外は合成例１と同様にして、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−２を得た。
ＮＭＲ分析の結果、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−２は、一般式（II）で示される繰り返し単位および一般式（Ｖ）で示される繰り返し単位からなる、共重合比４０：６０の共重合ポリアミド樹脂であることがわかった。
また、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（型式：ＨＬＣ−８０２０、東ソー株式会社製）を用いて測定した（ポリスチレン換算）共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−２の数平均分子量は３１０００であった。
【００９２】
（合成例３）
ポリアミド塩として、４，４−ジアミノジシクロヘキシルメタンとドデカン二酸とからなるポリアミド塩５０重量部に対し、カプロラクタム５７重量部を用いること以外は合成例１と同様にして、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−３を得た。
ＮＭＲ分析の結果、共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−３は、一般式（III）で示される繰り返し単位および一般式（Ｖ）で示される繰り返し単位からなる、共重合比２０：８０の共重合ポリアミド樹脂であることがわかった。
また、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（型式：ＨＬＣ−８０２０、東ソー株式会社製）を用いて（ポリスチレン換算）共重合ポリアミド樹脂ＰＡ−３の数平均分子量は４００００であった。
【００９３】
（実施例１）
直径３０ｍｍ×長さ３４８ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性基持体上に感光層を形成し、その特性を評価した。
酸化チタン（商品名：タイベークＴＴＯ５５Ａ、石原産業株式会社製）７重量部および共重合ナイロン（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）１３重量部を、メチルアルコール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカーにて８時間分散処理して中間層用塗布液を調製した。この塗布液を塗布槽に満たし、導電性基体を浸漬後引上げ、自然乾燥して膜厚１μｍの中間層を形成した。
【００９４】
予め、次のようにして電荷発生材料として使用する、下記構造式で示される結晶型チタニルフタロシアニンを得た。
ｏ−フタロジニトリル４０ｇ、四塩化チタン１８ｇおよびα−クロロナフタレン５００ｍｌを窒素雰囲気下、２００〜２５０℃で３時間加熱撹拌して反応させ、１００〜１３０℃まで放冷後、熱時濾過した。得られた固形物を１００℃に加熱したα−クロロナフタレン２００ｍｌで洗浄して、ジクロロチタニウムフタロシアニン粗生成物を得た。
【００９５】
得られた粗生成物を、室温にてα−クロロナフタレン２００ｍｌで、次いでメタノール２００ｍｌで洗浄後、さらにメタノール５００ｍｌ中で１時間熱懸洗を行った。濾過後、得られた粗生成物を、水５００ｍｌ中で、ｐＨが６〜７になるまで、熱懸洗を繰り返した。その後、得られた固形物を乾燥してオキソチタニルフタロシアニン中間結晶を得た。
さらに、得られた中間結晶を、メチルエチルケトンに混合し、ペイントコンディショナー装置（レッドレベル社製）により直径２ｍｍのガラスビーズと共にミリング（微粉砕）処理し、メタノールで洗浄した後、乾燥して結晶を得た。
【００９６】
得られた結晶の化学分析の結果、下記構造式で示される結晶型のオキソチタニルフタロシアニンであることがわかった。
【化７】
2010054833.tif 000008
【００９７】
粉末Ｘ線回折装置（株式会社リガク製、型式：ＲＩＮＴ−１５００、Ｘ線源：ＣｕＫα＝０．１５４０５ｎｍ）を用いて、得られた結晶のＸ線回折パターンを測定したところ、図２に示されるスペクトルが得られた。
このスペクトルによれば、得られた結晶は、ブラッグ角（２θ±０．２°）７．３°、９．４°、９．７°および２７．３°に主要な回折ピークを有し、そのうち９．４°と９．７°の重なったピーク束に最大回折ピークを示す結晶型オキソチタニルフタロシアニンであることがわかった。
【００９８】
得られた結晶型オキソチタニルフタロシアニン１．８重量部および合成例１で得られたポリアミド樹脂ＰＡ−１  １．２重量部を、ノルマルプロピルアルコール９８重量部に混合し、ペイントシェーカーにて８時間分散処理して電荷発生層用塗布液を調製した。この塗布液を、中間層の場合と同様の浸漬塗布法にて先に設けた中間層上に塗布し、自然乾燥して膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【００９９】
次いで、電荷輸送材料としてトリフェニルアミン（商品名：Ｄ３２３６、東京化成工業株式会社製）５重量部、ポリカーボネート樹脂（商品名：ＧＨ５０３：出光興産株式会社製）４．４重量部およびポリカーボネート樹脂（商品名：ＴＳ２０４０、帝人化成株式会社製）３．６重量部を混合し、テトラヒドロフラン４９重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を、浸漬塗布法にて中間層の場合と同様の浸漬塗布法にて先に設けた電荷発生層上に塗布し、１２０℃で１時間乾燥して膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を得た。
【０１００】
（実施例２）
電荷発生層のバインダ樹脂として、ポリアミド樹脂ＰＡ−１に代えて、合成例２で得られたポリアミド樹脂ＰＡ−２を用いること以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１０１】
（実施例３）
電荷発生層のバインダ樹脂として、ポリアミド樹脂ＰＡ−１に代えて、合成例３で得られたポリアミド樹脂ＰＡ−３を用いること以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１０２】
（比較例１）
電荷発生層のバインダ樹脂として、ポリアミド樹脂ＰＡ−１に代えて、次式の構成単位を有するポリアミド樹脂を用いること以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１０３】
【化８】
2010054833.tif 000009
【０１０４】
（比較例２）
電荷発生層のバインダ樹脂として、ポリアミド樹脂ＰＡ−１に代えて、ブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業株式会社製）を用いること以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１０５】
（比較例３）
中間層の樹脂材料として、共重合ナイロンに代えて、合成例１で得られたポリアミド樹脂ＰＡ−１を、電荷発生層のバインダ樹脂として、ポリアミド樹脂ＰＡ−１に代えて、ブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業株式会社製）を用いること以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。
【０１０６】
（評価１：電気特性の安定性）
実施例１〜３および比較例１〜３の各感光体を、現像器と表面電位測定器を交換できるよう試験用に改造したデジタル複写機（型式：ＡＲ−４５０、シャープ株式会社製）に装着し、画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計(商品名：ｍｏｄｅｌ３４４、トレック・ジャパン株式会社製)を設け、ＩＳＯ  １９７５２で規定された文字テストチャートをＡ４サイズで１００００枚画像形成することによって、感度の耐久性を評価した。
【０１０７】
上記複写機を用い、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Normal Temperature/Normal Humidity）および温度３５℃、相対湿度８５％の高温／高湿（Ｈ／Ｈ：High Temperature／High Humidity）環境下において、レーザ光による露光を施さなかった場合の感光体の表面電位を−６５０Ｖに調整し、その状態でレーザ光により露光（０．４μＪ／ｃｍ2）を施した場合の感光体の表面電位を露光電位ＶＬ（Ｖ）として測定し、露光電位ＶＬとした。このＶＬの絶対値が小さい程、下記の判定基準のように感度の安定性が良好であると評価した。
【０１０８】
＜判定基準＞
○：｜ＶＬ｜＜９０（Ｖ）
△：９０（Ｖ）≦｜ＶＬ｜＜１１０（Ｖ）
×：１１０（Ｖ）≦｜ＶＬ｜
得られた結果を表１に示す。なお、評価結果は、Ｈ／ＨのＶＬ２による。
【０１０９】
（評価２：接着性試験）
実施例１〜３および比較例１〜３の各感光体に１ｍｍ間隔で切れ目を入れて１００個の碁盤目を形成し、その上にセロハンテープを圧着させた後、直ちにセロハンテープを剥がし、剥れた碁盤目の数を調べることで、接着性を評価した。
得られた結果を表１に示す。
【０１１０】
【表１】
2010054833.tif 000010
【０１１１】
表１の結果から、特定の共重合ポリアミド樹脂および特定の電荷発生材料を含有する電荷発生層を有する本発明の感光体（実施例１〜３）は、Ｎ／Ｎ環境およびＨ／Ｈ環境における感度の繰り返し安定性が良好であることがわかる。すなわち、本発明の感光体は、湿度に対する感度特性および繰り返し特性に与える影響が小さいことがわかる。
【０１１２】
電荷発生層のバインダ樹脂に、本発明の範囲外のポリアミド系樹脂を用いた感光体（比較例１）およびはポリブチラール系樹脂を用いた感光体（比較例２）は、Ｈ／Ｈ環境における繰り返し特性の安定性が極めて悪いことがわかる。
また、本発明のポリアミド系樹脂を中間層の樹脂材料に用いた感光体（比較例３）は、Ｈ／Ｈ環境における繰り返し特性の安定性は良好であるが、導電性基板との接着性に劣ることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】本発明の感光体の要部の構成を示す概略断面図である。
【図２】本発明の感光体に好適な電荷発生材料のオキソチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトルである。
【図３】本発明の画像形成装置の要部の構成を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１１４】
１  導電性基体（導電性支持体）
２  電荷発生材料
３  バインダ樹脂
４  電荷発生層
５  電荷輸送材料
６  バインダ樹脂
７  電荷輸送層
８  感光層
９  中間層（下引き層）
【０１１５】
３０  レーザプリンタ（画像形成装置）
３１  半導体レーザ
３２  回転多面鏡
３３  レーザビーム
３４  結像レンズ
３５  ミラー
３６  コロナ帯電器
３７  現像器
３８  転写紙カセット
３９  給紙ローラ
４０  レジストローラ
４１  転写帯電器
４２  分離帯電器
４３  搬送ベルト
４４  定着器
４５  排紙トレイ
４６  クリーナ
４７  矢符
４８  転写紙
４９  露光手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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