(57)【要約】【課題】短波長レーザ光を搭載した画像形成装置を用いて多数枚プリントしても、画像欠陥（例えばハーフトーン部のポチ欠陥やかぶりの発生）が無く、鮮鋭度に優れたプリント画像を形成できる電荷輸送物質としてのアミノ化合物、電子写真感光体、画像形成装置の提供。【解決手段】導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、下記一般式（１）で表される化合物を電荷輸送物質として含有するものであることを特徴とする電子写真感光体。    【化１】2010066443.tif 000023【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、下記一般式（１）で表される化合物を電荷輸送物質として含有するものであることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2010066443.tif 000021
［一般式（１）中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４、Ａｒ５は、それぞれ独立して置換基を有しても良いアリール基を表し、Ａｒ３、Ａｒ６はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアリーレン基を表す。Ｘ１、Ｘ２はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアルキル基、アリール基、アルコキシル基を表し、連結して複素環を含む環式構造を有していても良い。更にＸ１、Ｘ２のいずれかにおいて、ベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持つ置換基が１つ以上含む。］
【請求項２】
前記一般式（１）で表される化合物のＸ１、Ｘ２が連結して下記一般式（２）で表される構造を有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化２】
2010066443.tif 000022
［一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、水素、または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ９はベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持った置換基を表す。］
【請求項３】
前記電荷発生物質が多環キノン化合物であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
少なくとも、波長が３５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の露光光を用いて、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程を有することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、印刷分野やカラー印刷の分野において、電子写真方式の複写機やプリンターを使用してプリント物を作製する機会が増加している。これは、近年のデジタル技術の発展に伴い、たとえば、１２００ｄｐｉ（ｄｐｉ；１インチ（２．５４ｃｍ）あたりのドット数）レベルの微細なドット画像を電子写真方式の画像形成でも実現できるようになったことによることが大きい。とりわけ、短波長レーザ光に代表される発振波長が３５０〜５００ｎｍの短波長露光光の使用により、書き込み精度の向上が実現される様になり、従来よりもはるかに微細なドット潜像を感光体上に形成することができるようになった。その結果、電子写真方式の画像形成方法により、版を起こす手間をかけることなく良好な画質のプリント物を作製することができる様になった（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
しかしながら、該短波長レーザ光を用い、露光のドット径を絞り、電子写真感光体上に高精細の静電潜像が形成されても、最終的に得られる画像は、良好な画質がなかなか得られなかった。
【０００４】
その原因の一つとして、従来の有機感光体用の電荷輸送物質は、短波長光を吸収し易い性質を有しており、短波長光を繰り返し行うと、劣化が進行するという問題を有していた。その結果、感度低下や残留電位上昇等が起こりやすくなるという問題を有していた。
【０００５】
従来の長波長レーザ用に開発された有機感光体（以後、単に感光体とも云う）では、感度特性が劣り、短波長レーザ光を用いて露光のドット径を絞った像露光を行うと、ドット潜像が明瞭に形成されず、ドット画像の再現性が劣化しやすくなるという問題があった。
【０００６】
このような課題に対して、耐久性を有する電荷輸送物質を含有する有機感光体の検討が行われる様になった。たとえば、電荷輸送物質としてパラ位にメチル置換されたフェニル基を有するポリアリールアルカン化合物を用いた有機感光体が提案されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００７】
また、高耐久性のトリフェニルアミン化合物を電荷輸送物質に用いた有機感光体の開発も検討された（例えば、特許文献３〜５参照。）。
【０００８】
しかしながら、前述の特許文献に開示した化合物を電荷輸送物質に用いた有機感光体でも劣化を完全に抑えることは困難で、長期にわたり画像形成を繰り返し行っているうちに感度低下や、残留電位の上昇等の電子写真特性の劣化が顕れた。
【特許文献１】特開２０００−２５０２３９号公報
【特許文献２】特開２００６−１０４１８３号公報
【特許文献３】特開昭６３−２７８０６５号公報
【特許文献４】特開平７−２６１４２４号公報
【特許文献５】特開２００６−１０４１８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、書き込み光源波長が３５０ｎｍから５００ｎｍのいわゆる短波長を用いて露光を行う電子写真感光体について、該電荷輸送層に含有する電荷輸送物質がみだりに劣化することのない、耐久性に優れた電子写真感光体を提供することを目的とするものである。
【００１０】
具体的には、３５０〜５００ｎｍの短波長露光を長期にわたり繰り返し行っても、感度低下や残留電位上昇を起こすことのない、耐久性に優れた電子写真感光体を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、上記課題を解消するため、短波長露光を繰り返し行っても、劣化、分解することのない化合物を電荷輸送物質に用いることを検討した。そして、紫外線を吸収する性質の置換基を導入したアミン化合物を電荷輸送物質に用いた電子写真感光体により、上記課題が解消されることを見出したのである。すなわち、本発明者は、上記課題が以下に記載のいずれかの構成により解消されるものであることを見出したのである。
【００１２】
請求項１に記載の発明は、『導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、下記一般式（１）で表される化合物を電荷輸送物質として含有するものであることを特徴とする電子写真感光体。
【００１３】
【化１】
2010066443.tif 000002
【００１４】
［一般式（１）中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４、Ａｒ５は、それぞれ独立して置換基を有しても良いアリール基を表し、Ａｒ３、Ａｒ６はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアリーレン基を表す。Ｘ１、Ｘ２はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアルキル基、アリール基、アルコキシル基を表し、連結して複素環を含む環式構造を有していても良い。更にＸ１、Ｘ２のいずれかにおいて、ベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持つ置換基が１つ以上含む。］』というものである。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、『前記一般式（１）で表される化合物のＸ１、Ｘ２が連結して下記一般式（２）で表される構造を有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【００１６】
【化２】
2010066443.tif 000003
【００１７】
［一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、水素、または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ９はベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持った置換基を表す。］』というものである。
【００１８】
請求項３に記載の発明は、『前記電荷発生物質が多環キノン化合物であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。』というものである。
【００１９】
請求項４に記載の発明は、『少なくとも、波長が３５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の露光光を用いて、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程を有することを特徴とする画像形成方法。』というものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明では、紫外線吸収性能を持つ官能基を設けたアミン化合物を電荷輸送物質として含有する電子写真感光体を見出すことにより、前述した課題を解消することができるようになった。すなわち、本発明によれば、３５０ｎｍから５００ｎｍのいわゆる短波長を用いてくりかえし露光を行っても、電荷輸送物質が劣化することのない、耐久性に優れた電子写真感光体を提供することができるようになった。
【００２１】
その結果、短波長露光を繰り返し行っても、感光体が感度低下や残留電位上昇を起こさず、良好な画質のプリントを長期にわたり安定して作製することができるようになった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明に係わる電子写真感光体は、導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質（以下、ＣＧＭともいう）と電荷輸送物質（以下、ＣＴＭともいう）を含有する感光層を有するもので、該電荷輸送物質として前記一般式（１）で表されるアミン化合物を含有することを特徴とするものである。
【００２３】
本発明者等は、前述したように短波長レーザ光を搭載した画像形成装置を用いて多数枚プリントすると、感度低下や残留電位上昇が発生する原因について検討を行った。
【００２４】
種々検討の結果、本発明者は短波長露光が電荷輸送物質の劣化を促進させる要因になっているものと考えた。また、露光波長が紫外光波長に近いものであることから、紫外光波長におけるエネルギーを振動エネルギーあるいは熱エネルギーに変換させる性能を持つものは、３５０〜５００ｎｍの波長光のもつエネルギーをある程度変換して、電荷輸送物質の劣化を妨げることができるものと考えた。この様な見地から、本発明者は、従来より良好な電荷輸送性能を発現させるものとして知られているアミン化合物構造に紫外線吸収性能を発現する置換基をとりつけた化合物を電荷輸送物質に用いることで、耐久性が向上するものと考えた。そして、紫外線吸収性能を有するベンゾトリアゾール系やベンゾフェノン系といった紫外線吸収剤構造を置換基化させてアミン化合物を合成し、これを電荷輸送物質として含有させた電子写真感光体を開発することにより、本発明の課題が解消されることを見出したのである。
【００２５】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００２６】
本願発明のアミン化合物は下記一般式（１）で表されるものである。
【００２７】
【化３】
2010066443.tif 000004
【００２８】
（一般式（１）中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ４、Ａｒ５は、それぞれ独立して置換基を有しても良いアリール基を表し、Ａｒ３、Ａｒ６はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアリーレン基を表す。Ｘ１、Ｘ２はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアルキル基、アリール基、アルコキシル基を表し、連結して複素環を含む環式構造を有していても良い。更にＸ１、Ｘ２のいずれかにおいて、ベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持つ置換基が１つ以上含む。）
又、一般式（１）の構造において、Ｘ１、Ｘ２が連結して一般式（２）で示される構造であることが好ましい。
【００２９】
【化４】
2010066443.tif 000005
【００３０】
（一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、水素、または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ９はベンゾトリアゾール、ベンゾフェノン、ベンゾエート、トリアジン、シアノジフェニルアクリレートのいずれかの骨格を持った置換基を表す。）
次に、本発明のアミノ化合物について説明する。
【００３１】
前記一般式（１）のアミン化合物の具体例を下記に例示するが、本願発明のアミン化合物はこれら具体例には限定されるものではない。
【００３２】
【化５】
2010066443.tif 000006
【００３３】
【化６】
2010066443.tif 000007
【００３４】
【化７】
2010066443.tif 000008
【００３５】
【化８】
2010066443.tif 000009
【００３６】
【化９】
2010066443.tif 000010
【００３７】
【化１０】
2010066443.tif 000011
【００３８】
【化１１】
2010066443.tif 000012
【００３９】
【化１２】
2010066443.tif 000013
【００４０】
【化１３】
2010066443.tif 000014
【００４１】
【化１４】
2010066443.tif 000015
【００４２】
本発明に係る感光体の構成は、前記一般式（１）のアミン化合物を電荷輸送物質として含有する限り特に制限されるものではなく、例えば、以下に示すような構成が挙げられる。
【００４３】
（１）導電性支持体上に感光層として電荷発生層、電荷輸送層を次積層した構成
（２）導電性支持体上に中間層、感光層として電荷発生層、電荷輸送層を順次積層した構成
（３）導電性支持体上に感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層を形成した構成
（４）上記（１）〜（３）の感光体の感光層上に更に表面保護層を形成した構成。
【００４４】
尚、本発明に係る感光体はいずれの構成を有する場合であっても、導電性支持体上、感光層の形成に先だって、支持体と感光層との間に下引層（中間層）が形成されていても良い。
【００４５】
電荷輸送層とは、光露光により電荷発生層で発生した電荷キャリアを有機感光体の表面に輸送する機能を有する層を意味し、該電荷輸送機能の具体的な検出は、電荷発生層と電荷輸送層を導電性支持体上に積層し、光導伝性を検知することにより確認することができる。
【００４６】
次に、感光体の層構成を上記（２）の構成を中心にして説明する。
【００４７】
（導電性支持体）
感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状、円筒状のどちらを用いても良いが、画像形成装置をコンパクトに設計するためには円筒状導電性支持体が好ましい。
【００４８】
円筒状導電性支持体とは、回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００４９】
導電性支持体の材料としては、アルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０３Ωｃｍ以下が好ましい。本発明で用いられる導電性支持体としては、アルミニウム支持体が最も好ましい。該アルミニウム支持体は、主成分のアルミニウム以外にマンガン、亜鉛、マグネシウム等の成分が混合したものも用いられる。
【００５０】
（中間層）
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、中間層を設けることが導電性支持体の欠陥をカバーでき好ましい。
【００５１】
中間層のバインダー樹脂としてはアルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。有機感光体の中間層のバインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が用いられる。
【００５２】
本発明に用いられる中間層塗布液は、前記バインダー樹脂、溶媒から構成されるが、好ましくは、表面処理されたＮ型半導性粒子を分散、添加したものが用いられる。
【００５３】
Ｎ型半導性粒子としては、酸化チタン（ＴｉＯ２）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）が好ましく、特に酸化チタンが特に好ましく用いられる。
【００５４】
Ｎ型半導性粒子の表面処理はメチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体で表面処理されたものが好ましい。
【００５５】
Ｎ型半導性粒子の中間層中での比率は、中間層のバインダー樹脂との体積比（バインダー樹脂の体積を１とすると）で１．０〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度のＮ型半導性粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇やドット画像の劣化を効果的に防止でき、良好な有機感光体を形成することができる。又、このような中間層はバインダー樹脂１００体積部に対し、Ｎ型半導性粒子を１００〜２００体積部を用いることが好ましい。
【００５６】
一方、これらの粒子を分散し、中間層の層構造を形成するバインダー樹脂としては、粒子の良好な分散性を得る為にポリアミド樹脂が好ましいが、特に以下に示すポリアミド樹脂が好ましい。
【００５７】
中間層のバインダー樹脂としてはアルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。有機感光体の中間層のバインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が用いられる。
【００５８】
（感光層）
本発明に係る感光層の層構成は、前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した層構成をとるのが良い。機能を分離した層構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。
【００５９】
以下に、機能分離負帯電感光体の感光層について説明する。
【００６０】
（電荷発生層）
本発明に係る電荷発生層は、電荷発生物質として３８０ｎｍ〜５００ｎｍの波長領域に高感度特性を有する電荷発生物質を用いて形成することが好ましい。このような電荷発生物質としてはチタニルフタロシアニン化合物、ガリウムフタロシアニン化合物、アゾ化合物、ペリレン化合物、多環キノン化合物等が好ましく用いられる。
【００６１】
特に、市販の４０５ｍｍ近辺に発振波長を有する短波長レーザに対し、高感度を有する、Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折スペクトルで、最大ピーク角度が２θで２７．３°のチタニルフタロシアニン化合物や、ジプロムアンスアンスロンの多環キノン系化合物、或いは、下記一般式（ＣＧＭ−３ａ）で表される多環キノン化合物が好ましく用いられる。
【００６２】
又、これらの化合物を併用して用いることができる。
【００６３】
【化１５】
2010066443.tif 000016
【００６４】
電荷発生層の形成時に、ＣＧＭの分散媒としてバインダー樹脂を用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し電荷発生物質２０〜６００質量部が好ましい。これらのバインダー樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３〜２μｍが好ましい。
【００６５】
（電荷輸送層）
電荷輸送層は、電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００６６】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては、前記一般式（１）のアミン化合物が用いられるが、これ以外に、公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を併用しても良い。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００６７】
電荷輸送層（ＣＴＬ）の形成に用いられるバインダー樹脂としては、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が好ましい。
【００６８】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し電荷輸送物質５０〜２００質量部が好ましい。
【００６９】
電荷輸送層の膜厚は、１０〜２５μｍが好ましい。電荷輸送層の膜厚が１０μｍ以上とすることで現像時の潜像電位を十分に獲得でき、画像濃度の低下やドット再現性の劣化が発生しない。又、電荷輸送層の膜厚が２５μｍ以下とすることで、電荷キャリアの拡散（電荷発生層で発生した電荷キャリアの拡散）が小さく、ドット再現性が良好となる。
【００７０】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明ではこれらに限定されるものではないが、テトラヒドロフラン、メチルエチルケトン等の地球環境に優しい溶媒が好ましく用いられる。又、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００７１】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層を形成する方法としては、スライドホッパー型塗布装置の他に、浸漬塗布、スプレー塗布等の塗布加工法が用いられる。
【００７２】
次に、本発明に係る画像形成装置について説明する。
【００７３】
本願発明に係る画像形成装置は、感光体上に書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光手段、該静電潜像をトナー像に顕像化する現像手段を有するものである。
【００７４】
感光体としては本発明のアミノ化合物を電荷輸送層として用いて形成した感光体を用い、露光手段として波長３８０〜５００ｎｍのスポット光源を用いる。
【００７５】
尚、波長３８０〜５００ｎｍのスポット光源としては、紫外レーザ（レーザ発振波長３８０ｎｍ）、バイオレットレーザ（レーザ発振波長４０８ｎｍ）、ブルーレーザ（レーザ発振波長４４０ｎｍ、５００ｎｍ）、発光ダイオード（発光波長４５０ｎｍ）等を用いることができる。
【００７６】
本発明に係る画像形成装置は、電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤ、及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【００７７】
以下、画像形成装置について具体的に説明する。
【００７８】
図１は、本発明に係る感光体が使用可能なカラー画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【００７９】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読取り装置ＳＣが配置されている。
【００８０】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【００８１】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋより構成されている。
【００８２】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【００８３】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、或いは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、或いは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。又、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【００８４】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【００８５】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子（商品名；セルフォックレンズ）とから構成されるもの、或いは、レーザ光学系などが用いられる。
【００８６】
本発明に係る画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）として一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）を形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【００８７】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【００８８】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。
【００８９】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【００９０】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに当接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接する。
【００９１】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【００９２】
又、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【００９３】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【００９４】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【実施例】
【００９５】
以下に、実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明の実施態様はこれらに限定されるものではない。
【００９６】
（合成例１）：化合物ＣＴＭ−１の合成
４つ口フラスコに４−ｍｅｔｈｙｌ−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌ−Ｎ−ｐ−ｔｏｌｙｌａｎｉｌｉｎｅ  １８質量部、４−（３−（２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅ  １０．１質量部、酢酸５０ｍｌを計取り、メタンスルホン酸０．６ｇを添加した。窒素気流下、７５〜８５℃で１４時間攪拌した。室温まで冷却し、分液ロート移し、トルエン１５０ｍｌ、水１００ｍｌを加えて分液する。水層が中性になるまで飽和食塩水で洗浄し、トルエン層をナスフラスコに移して濃縮した。濃縮後、カラムクロマトグラフィーにて目的物を分離精製した。収量は１６．５質量部であった。得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【００９７】
（合成例２）：化合物ＣＴＭ−２の合成
ＣＴＭ−１の合成において用いた原料の４−（３−（２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅを４−（４−（３−（２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｅｔｈｏｘｙ）ｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅに変えた以外は、同様にして、ＣＴＭ−４を合成した。得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【００９８】
（合成例３）：化合物ＣＴＭ−４の合成
ＣＴＭ−１の合成において用いた原料の４−（３−（２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅを４−（３−（５−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌ−２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅに変えた以外は、同様にして、ＣＴＭ−４を合成した。得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【００９９】
（合成例４）：化合物ＣＴＭ−５の合成
ＣＴＭ−１の合成において用いた原料の４−（３−（２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）−４−ｈｙｄｒｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅを４−（４−（４−ｈｙｄｒｏｘｙ−３−ｍｅｔｈｙｌ−５−（５−ｍｅｔｈｙｌ−２Ｈ−ｂｅｎｚｏ［ｄ］［１，２，３］ｔｒｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）ｂｅｎｚｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅに変えた以外は、同様にして、ＣＴＭ−６を合成した。
【０１００】
得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【０１０１】
（合成例５）：比較用化合物ＣＴＭ−３３の合成
合成例１で用いた原料の４−（４−ｂｉｐｈｅｎｙｌｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅの６質量部をシクロヘキサノン５．３７質量部に変えた他はＣＴＭ−１合成例と同様にして、比較化合物ＣＴＭ−３３を合成した。収量は６．９質量部であった。
【０１０２】
【化１６】
2010066443.tif 000017
【０１０３】
（合成例６）：比較用化合物ＣＴＭ−３４の合成
合成例１で用いた原料の４−（４−ｂｉｐｈｅｎｙｌｙｌ）ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｏｎｅの６質量部をイソペンチルメチルケトン５．４４質量部に変えた他はＣＴＭ−１合成例と同様にして、比較化合物ＣＴＭ−３４を合成した。収量は４．３質量部であった。
【０１０４】
【化１７】
2010066443.tif 000018
【０１０５】
《感光体の作製》
下記の様にして感光体を作製した。
【０１０６】
〈感光体１の作製〉
（導電性基体の準備）
導電性基体として、洗浄済みの円筒状アルミニウム基体を準備した。
（中間層の形成）
下記中間層塗布液を、上記円筒状アルミニウム基体の表面に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚０．３μｍの「中間層１」を形成した。
中間層塗布液
ポリアミド樹脂（アミランＣＭ−８０００：東レ社製）                ６０質量部
メタノール                                                    １６００質量部
（電荷発生層の形成）
下記電荷発生層用材料を混合し、サンドミルを用いて１０時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この電荷発生層塗布液を、前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布し、膜厚０．２μｍの「電荷発生層１」を形成した。
電荷発生層（ＣＧＬ）塗布液
多環キノン化合物（ＣＧＭ−３ａ）                                  ６０質量部
シリコーン樹脂溶液（ＫＲ５２４０、１５％キシレン−ブタノール溶液：信越化学社製）                                                                ７００質量部
２−ブタノン                                                  ２０００質量部
（電荷輸送層の形成）
下記電荷輸送層用材料を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を「電荷発生層１」の上に浸漬塗布法で塗布し、１００℃、６０分の加熱乾燥を行い、膜厚２０μｍの「電荷輸送層１」を形成して「感光体１」を作製した。
電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液
電荷輸送物質（化合物ＣＴＭ−１）                                ２００質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００質量部
テトラヒドロフラン                                            １６００質量部
トルエン                                                        ４００質量部
酸化防止剤（ジブチルヒドロキシトルエン）                        ７．５質量部
〈感光体２〜６作製〉
感光体１の作製において用いた電荷輸送物質（化合物ＣＴＭ−１）を、下記表１に示す電荷輸送物質に変えた以外は実施例１と同様にしてそれぞれ「感光体２〜６」を作製した。
【０１０７】
【表１】
2010066443.tif 000019
【０１０８】
〈感光体７の作製〉
感光体１の作製において用いた電荷発生物質の多環キノン化合物を、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折の最大ピーク角度が２θで２７．３°±０．２°）に変更した以外は同様にして「感光体７」を作製した。
【０１０９】
〈感光体８の作製〉
感光体１の作製において用いた電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液の組成を以下の様にした以外は感光体１と同様にして「感光体８」を作製した。尚、電荷輸送層物質が溶解しないときは加温して溶解させ、その状態で塗布を行った。
電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液
電荷輸送物質（比較用化合物ＣＴＭ−３３）                        ２００質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００質量部
テトラヒドロフラン                                            １６００質量部
トルエン                                                        ４００質量部
酸化防止剤（ジブチルヒドロキシトルエン）                        ７．５質量部
〈感光体９の作製〉
感光体８の作製において用いた電荷輸送物質（比較用化合物ＣＴＭ−３３）を、電荷輸送物質（比較用化合物ＣＴＭ−３４）に変えた以外は実施例１と同様にして「感光体９」を作製した。
【０１１０】
《評価》
評価装置としては、複写機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）の露光光源をレーザ発振波長４０８ｎｍのバイオレットレーザに変更、露光ドット径を６０μｍから２０μｍに絞り込みした露光手段に変更した装置を準備した。
【０１１１】
画像の評価は、ハーフトーン画像におけるポチ欠陥の発生、画像かぶり、画像の鮮鋭度で行った。尚、評価基準として、◎、○を合格、×を不合格（問題有り）とする。
【０１１２】
（感光体の耐光性）
上記で作製した感光体を、下記条件でソーラシミュレータ装置にて暴露した後、感光体の吸光度を測定した。その後、上記画像形成装置に該感光体を装填し、ベタ画像をプリントし画像濃度差を評価した。
露光光源：キセノンランプ
光量：約１０００００ｌｘ
暴露時間：３０分
暴露面積：２ｃｍ×２ｃｍ
評価基準：感光体の吸光度差
◎：暴露した部分と未暴露部分で波長２８０〜３２０ｎｍにおける吸光度差がない
○：暴露した部分と未暴露部分で波長２８０〜３２０ｎｍにおける吸光度差が０．５０以下
×：暴露した部分と未暴露部分で波長２８０〜３２０ｎｍにおける吸光度差が０．５０を超える。
評価基準：画像濃度差
◎：暴露した部分と未暴露部分でプリント画像に濃度差が無い
○：暴露した部分と未暴露部分でプリント画像に濃度差が０．１０以下で実用上問題ない
×：暴露した部分と未暴露部分でプリント画像に濃度差が０．１０超えで実用上問題あり。
【０１１３】
（ポチ欠陥）
ポチ欠陥の評価は、下記のようにして行った。
【０１１４】
上記画像形成装置に「感光体１〜９」を順次黒位置にセットし、低温低湿（１０℃、１５％ＲＨ）環境下で画像濃度０．４のハーフトーン画像をＡ４上質紙（６４ｇ／ｍ２）にプリントを行った。その後、印字面積が７％の文字画像を１０万枚プリントした後、低温低湿（１０℃、１５％ＲＨ）環境下で画像濃度０．４のハーフトーン画像をＡ４上質紙（６４ｇ／ｍ２）にプリントを行った。評価は、初期と１０万枚後にプリントした画像濃度０．４のハーフトーン画像上に、目視できる（径０．４ｍｍ以上）ポチ欠陥が感光体の一周期あたり何個有るかで行った。
評価基準
◎：ポチ欠陥の発生頻度が、感光体の一周期あたり平均３個以下で良好
○：ポチ欠陥の発生頻度が、感光体の一周期あたり４〜８個で実用上問題なし
×：ポチ欠陥の発生頻度が、感光体の一周期あたり９個以上で実用上問題あり。
【０１１５】
（画像かぶり）
画像かぶりは、初期と１０万枚プリント終了後の無地画像のかぶり濃度と、上質紙（６４ｇ／ｍ２）の白紙濃度の差で評価した。
【０１１６】
具体的には、上質紙の白紙濃度はＡ４版の２０カ所を測定し、その平均値を白紙濃度とし、１０万枚プリント終了後の無地画像のかぶり濃度はＡ４版の２０カ所を測定し、その平均値をかぶり濃度とする。尚、濃度測定は反射濃度計「ＲＤ−９１８（マクベス社製）」を用いて行った。
評価基準
◎：画像かぶりが、０．００３未満で良好
○：画像かぶりが、０．００３以上、０．０１０未満で実用上問題ないレベル
×：画像かぶり濃度が、０．０１０以上で実用上問題となるレベル。
【０１１７】
（画像の鮮鋭度）
画像の鮮鋭度は、初期と１０万枚プリント修了後、高温常湿環境下（３０℃、８０％ＲＨ）においてオリジナル画像（３、５ポイント文字画像）をプリントし、３ポイント及び５ポイントの文字画像の文字潰れで評価した。
評価基準
◎：３ポイント、５ポイントとも明瞭であり、容易に判読可能
○：３ポイントは一部判読不能、５ポイントは明瞭であり、容易に判読可能
×：３ポイントは殆ど判読不能、５ポイントも一部或いは全部が判読不能。
【０１１８】
表２に、評価結果を示す。
【０１１９】
【表２】
2010066443.tif 000020
【０１２０】
表２より明らかなように、本発明のアミン化合物を電荷輸送物質として用いた実施例１〜７の「感光体１〜７」は、初期画像及び１０万枚プリント後画像とも良好な評価結果が得られ、本願発明の目的を満足していことが判る。一方、本発明のアミン化合物以外のアミン化合物を電荷輸送物質として用いた比較例１、２の「感光体８、９」は評価項目の何れかで不合格となり、本願発明の目的を満足していないことが判る。
【図面の簡単な説明】
【０１２１】
【図１】本発明に係る感光体が使用可能なカラー画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【符号の説明】
【０１２２】
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋ  画像形成ユニット
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ  感光体
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ  現像手段
【図１】
2010066443.tif 000024