(57)【要約】【課題】主黒板に対して自由な位置にスクリーンを配置でき、また自由な位置に配置できるスクリーンに対して、適切な位置にしっかりと付属装置を固定できる黒板装置及びスクリーンの設置方法を提供する。【解決手段】黒板装置は、主黒板１と、この主黒板１の前面を移動できる状態で主黒板１に連結した移動体２と、主黒板１の前面に配置できるスクリーン体４と、投影機用の付属装置を固定可能な支持ロッド５とを備える。移動体２は下方に、主黒板１側へ折曲した折曲部２ｆを有しており、この折曲部２ｆが主黒板１の下端に回り込んだ姿勢で、移動体２と主黒板１とを連結している。またスクリーン体４及び支持ロッド５は、移動体２にそれぞれ連結しており、移動体２の略水平移動にともなってスクリーン体４及び支持ロッド５が略水平に移動して、スクリーン体４を主黒板１上の任意の位置に配置できる。【選択図】図３
2010155401.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主黒板(1)と、
該主黒板(1)の前面を移動できる状態で主黒板(1)に連結した移動体(2)と、
前記主黒板(1)の前面に配置できるスクリーン体(4)と、
前記主黒板(1)から前方に突出しており、該主黒板(1)から離間した位置で、投影機用の付属装置を固定可能な支持ロッド(5)と、
を備えており、
前記移動体(2)は下方に、前記主黒板(1)側へ折曲した折曲部(2f)を有しており、該折曲部(2f)が前記主黒板(1)の下端に回り込んだ姿勢で、前記移動体(2)と前記主黒板(1)とを連結しており、
前記スクリーン体(4)及び前記支持ロッド(5)は、前記移動体(2)にそれぞれ連結しており、該移動体(2)の略水平移動にともなって前記スクリーン体(4)及び前記支持ロッド(5)が略水平に移動して、前記スクリーン体(4)を主黒板(1)上の任意の位置に配置できることを特徴とする黒板装置。
【請求項２】
請求項１に記載の黒板装置において、
さらに、前記主黒板(1)の背面から前方に突出した粉受け(14)を有しており、
該粉受け(14)は、主黒板(1)の下端から下方に離れて位置していることを特徴とする黒板装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の黒板装置において、
さらに前記移動体(2)は上方に、前記主黒板(1)側へ折曲した折曲部(2e)を有しており、
該折曲部(2e)が前記主黒板(1)の上端に回り込んだ状態で、前記移動体(2)は前記主黒板(1)の上端と下端を狭持しながら前記主黒板(1)に連結していることを特徴とする黒板装置。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか一に記載の黒板装置において、
前記支持ロッド(5)が前記移動体(2)と略直線状にかつ一体に連結されていることを特徴とする黒板装置。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか一に記載の黒板装置において、
固定される付属装置の焦点距離に応じて、前記移動体(2)と前記支持ロッド(5)が所定の相対位置になるように固定されていることを特徴とする黒板装置。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか一に記載の黒板装置において、
前記移動体(2)は、前記主黒板(1)の前面から離れて配置されて、該主黒板(1)との間に収納空間(3)を設けており、
該収納空間(3)に前記スクリーン体(4)を収納できることを特徴とする黒板装置。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか一に記載の黒板装置において、
前記スクリーン体(4)は巻き取りできるロールスクリーンであって、
該スクリーン体(4)の巻き取り軸(4c)は、前記収納空間(3)に位置して前記移動体(2)に固定されており、
前記移動体(2)は、前記巻き取り軸(4c)を介して固定された前記スクリーン体(4)と共に主黒板(1)上を略水平に移動して、該スクリーン体(4)の水平位置を自由に位置決めることができ、
前記スクリーン体(4)は、巻き取った状態の該スクリーン(4)の一端(4b)を水平方向に引き出すことで展開可能であって、該スクリーン(4)の引き出し量に応じて該スクリーン(4)の展開量を任意に設定できることを特徴とする黒板装置。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか一に記載の黒板装置において、
さらに、前記主黒板(1)から略法線方向に突出して端部で支持ロッド(5)と連結し、該支持ロッド(5)及び前記主黒板(1)とで略三角状を構成する補助ロッド(5a)を有しており、
前記支持ロッド(5)と該補助ロッド(5a)との連結部であって、主黒板(1)から離れた前記略三角状の頂点に、投影機用の付属装置を固定可能にしていることを特徴とする黒板装置。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか一に記載の黒板装置において、
主黒板(1)の上端に沿って設けられて、前記移動体(2)及び前記スクリーン体(4)を各々水平に移動させる複数の水平移動機構(9)を有しており、
前記複数の水平移動機構(9)は前後に位置をずらしており、
第１の水平移動機構(19a)は前記スクリーンの巻き取り軸(4c)に連結して該スクリーン体(4)の移動量を調節でき、第２の水平移動機構(19b)は前記スクリーン体(4)の先頭に連結して該スクリーン体(4)の引き出し量を調節できることを特徴とする黒板装置。
【請求項１０】
請求項１ないし９のいずれか一に記載の黒板装置において、
投影機用の付属装置がプロジェクタであって、
該プロジェクタは前記支持ロッド(5)に固定されて、スクリーン体(4)の幅の略中央上に位置することを特徴とする黒板装置。
【請求項１１】
請求項１ないし１０のいずれか一に記載の黒板装置において、
前記移動体(2)は略垂直な姿勢に配置される中空状であり、
該移動体(2)の中空状に付属装置の電源線を挿通していることを特徴とする黒板装置。
【請求項１２】
主黒板(1)に摺動自在に連結された移動体(2)と、該移動体(2)に固定された巻き取り式のスクリーン体(4)と、を備える黒板装置において、該スクリーン体(4)を主黒板(1)に対して任意の位置に設置できるスクリーンの設置方法であって、
移動体(2)を水平方向に移動させ、該移動体(2)に連動するスクリーン体(4)を主黒板(1)上の任意の位置まで水平移動させる工程と、
任意の位置に移動されたスクリーン体(4)の停止位置で、該スクリーン体(4)の先頭を水平方向に引き出して該スクリーン体(4)を展開し、該スクリーン体(4)の引き出し量に応じて該スクリーン体(4)の展開量を調節する工程と、
を備えることを特徴とするスクリーンの設置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スクリーンを設けた黒板装置及びスクリーンの設置方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
黒板にスクリーンを設けている黒板装置は開発されている（例えば特許文献１参照）。この公報に記載される黒板装置を図２３に示す。この黒板装置は、黒板８１の上部に巻上スクリーン８２と地図掛８３を設置している。巻上スクリーン８２を使用する場合、あるいは地図掛８３を使用する場合は、黒板上下移動装置（図示せず）を下げることによって、巻上スクリーン８２を降ろすことも、地図を地図掛８３のＳカン８４に掛けることも、フック棒を用いることなく人間の手によって行うことが出来る。その後、黒板上下移動装置により、黒板８１を上へ上げることで映写の画面も地図もよく見える。
【０００３】
以上の黒板装置は、スクリーンと黒板の両方を便利に使用できない。それは、スクリーンを降ろして使用するときには、スクリーンが黒板の表面の特定の部分をカバーして見えなくするからである。黒板とスクリーンは一緒に使用して便利に使用できる。例えば黒板に記述する事項の具体例や、詳しい説明等をスクリーンに投影して説明することがあるからである。
【０００４】
この欠点を解消するために、スクリーンを主黒板に対して左右に移動できる黒板装置が開発されている（特許文献２参照）。この公報に記載される黒板装置は、巻上スクリーンを主黒板に対してレールで左右に移動できるようにしている。このため、巻上スクリーンを左右に移動して、主黒板に対して相対的に移動できるようにしている。この構造は、スクリーンと主黒板の両方を一緒に使用するのに便利である。スクリーンが主黒板をカバーする部分を変更できるからである。
【０００５】
しかしながら、スクリーンを左右に引出する黒板装置は、スクリーンに映像を投影するプロジェクタの位置を最適位置にできない欠点がある。例えば、学校の教室で黒板とスクリーンを使用する場合、教卓にプロジェクタを置いてスクリーンに投影して便利に使用できる。ところが、黒板の左右に引き出されるスクリーンには、教室の中央に設置される教卓のプロジェクタから綺麗に投影できない。黒板の側部にあるスクリーンに綺麗に投影するには、教卓をスクリーンの前方まで移動させる必要がある。このため、プロジェクタを使用する毎に教卓を移動する必要があって便利に使用できない欠点がある。
【０００６】
本発明者は、この欠点を解決することを目的に図２４に示す黒板装置を開発した（特許文献３参照）。この黒板装置は、主黒板９１と、この主黒板９１の側部にあって、主黒板９１を配置している面から前面に離して配置されて、主黒板９１との間に収納空間９３を設けている補助黒板９２と、収納空間９３に出し入れできるように収納され、かつ収納空間９３から主黒板９１の前面に引き出しされ、かつ主黒板９１の前から収納空間９３に収納される引出スクリーン組立９４とを備える。引出スクリーン組立９４は、収納空間９３から引き出しできるように主黒板９１に連結してなる引出フレーム９６と、この引出フレーム９６の一方の側縁を中心として回動できるように引出フレーム９６に連結してなる傾動フレーム９８と、この傾動フレーム９８の前面に配置してなるスクリーン９９とを備える。この黒板装置は、傾動フレーム９８を引出フレーム９６と平行な姿勢として、引出スクリーン組立９４を収納空間９３に収納し、一方使用時は、引出スクリーン組立９４を収納空間９３から引き出した状態で、傾動フレーム９８を傾動させてスクリーン９９を主黒板９１に対して所定の角度に停止する。
【０００７】
上記のように、スクリーン９９を主黒板９１に対して所定の角度に設置できる構造とすることで、黒板とスクリーンとを一緒に便利に使用しながら、スクリーンに投影するプロジェクタを便利な位置に設置してスクリーンに綺麗に画像を投影できる。しかしながら、教卓の上に置かれたプロジェクタは、映像を見る者と黒板装置との間に位置することがある。そうすると、プロジェクタが見る者の視線を遮って、投影された画面を認識するのに邪魔になる虞があった。またスクリーンに綺麗に投影するために、焦点距離に応じた最適な位置にプロジェクタが設置されるよう、教卓やプロジェクタをその都度動かして位置合わせしなくてはならない問題があった。投影する際にスクリーンに対するプロジェクタの相対位置や角度を調節しなければならない黒板装置は、プロジェクタの設置に労力や時間を要して面倒である。
【０００８】
一方特許文献４には、プロジェクタが黒板に固定された電子黒板装置が記載されており、この公報に記載される電子黒板装置を図２５に示す。図２５の電子黒板装置は、筆記シート７１を有する電子黒板本体７２の上部に画像投影手段であるＬＣＤプロジェクタ７３をフレーム７４によって支持している。プロジェクタを黒板の上方に固定した電子黒板装置であれば、電子黒板装置から離れた位置で映像を見る人にとって、プロジェクタが邪魔にはならない。特にこの公報のプロジェクタ７３は、黒板の上方であってかつ投影面と近接して配置されているため、プロジェクタと黒板本体との間に障害物が介在することもなく、したがってプロジェクタの出射光を遮ることもない。プロジェクタと一体になった黒板装置は、プロジェクタを使用しない際にも、いちいちプロジェクタを片付ける必要がなく便利である。
【特許文献１】特開２００２−２９３０９１号公報
【特許文献２】実開昭６１−２８５９２号公報
【特許文献３】特開２００５−３５１６３号公報
【特許文献４】特開２００３−３４１２８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら特許文献４に記載の電子黒板装置は、プロジェクタの位置が固定されており、言い換えると黒板の所望とする位置にプロジェクタを移動させることができない。黒板に対するプロジェクタの相対位置が固定されているため、黒板上での投影場所が制限される。たとえ黒板に移動式のスクリーンを設けていても、プロジェクタが固定されているため、結局の所、投影されるおおよその領域は常に固定されており、その箇所にスクリーンを移動させて設置させ、そしてスクリーンを使用しない際には、スクリーンを別の場所に収納させるなどして移動させる形態に止まってしまう。
【００１０】
投影領域が固定される問題を受けて、移動式のスクリーンに合わせてプロジェクタの位置を適宜変更しようとすると、スクリーンの移動に対応したプロジェクタの位置決めが必要となり、スクリーンとプロジェクタの移動距離を把握しなければならず制御が複雑となる。また軽量のプロジェクタはコストがかかる。対して汎用のプロジェクタは重量が大きいため、しっかりと支持するための補強が必要となる。特に黒板の上方など床面から高い位置に固定する際には落下を回避するために一層安定して装着させる工夫が要る。ましてや固定位置を調節可能なプロジェクタをしっかりと支持するためには、機械的な強度を一層高める必要があり、このような黒板装置は未だ開発されていないのが現状である。
【００１１】
本発明は、従来のこのような問題点を解消するためになされたものである。本発明の主な目的は、主黒板に対して任意の位置にスクリーンを配置できる黒板装置を提供することにある。また任意の位置に配置できるスクリーンに対して、適切な位置にしっかりと付属装置を固定できる黒板装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の黒板装置は、主黒板１と、主黒板１の前面を移動できる状態で主黒板１に連結した移動体２と、主黒板１の前面に配置できるスクリーン体４と、主黒板１から前方に突出しており、主黒板１から離間した位置で、投影機用の付属装置を固定可能な支持ロッド５とを備える。そして移動体２は下方に、主黒板１側へ折曲した折曲部２ｆを有しており、この折曲部２ｆが主黒板１の下端に回り込んだ姿勢で、移動体２と主黒板１とを連結している。またスクリーン体４及び支持ロッド５は、移動体２にそれぞれ連結しており、移動体２の略水平移動にともなってスクリーン体４及び支持ロッド５が略水平に移動して、スクリーン体４を主黒板１上の任意の位置に配置できる。
【００１３】
また、本発明の第２の黒板装置は、主黒板１の背面から前方に突出した粉受け１４を有しており、この粉受け１４は主黒板１の下端から下方に離れて位置している。
【００１４】
また、本発明の第３の黒板装置は、さらに移動体２が上方に、主黒板１側へ折曲した折曲部２ｅを有している。そして折曲部２ｅが主黒板１の上端に回り込んだ状態で、移動体２が主黒板１の上端と下端を狭持しながら主黒板１に連結している。
【００１５】
また、本発明の第４の黒板装置は、支持ロッド５が移動体２と略直線状にかつ一体に連結されている。
【００１６】
また、本発明の第５の黒板装置は、固定される付属装置の焦点距離に応じて、移動体２と支持ロッド５が所定の相対位置になるように固定されている。
【００１７】
また、本発明の第６の黒板装置は、移動体２が、主黒板１の前面から離れて配置されて、主黒板１との間に収納空間３を設けており、この収納空間３にスクリーン体４を収納できる。
【００１８】
また、本発明の第７の黒板装置は、スクリーン体４が巻き取りできるロールスクリーンである。そしてスクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、収納空間３に位置して移動体２に固定されており、移動体２は、巻き取り軸４ｃを介して固定されたスクリーン体４と共に主黒板１上を略水平に移動して、スクリーン体４の水平位置を自由に位置決めることができる。またスクリーン体４は、巻き取った状態のスクリーン４の一端４ｂを水平方向に引き出すことで展開可能であって、スクリーン４の引き出し量に応じてスクリーン４の展開量を任意に設定できる。
【００１９】
また、本発明の第８の黒板装置は、さらに、主黒板１から略法線方向に突出して端部で支持ロッド５と連結し、この支持ロッド５及び主黒板１とで略三角状を構成する補助ロッド５ａを有している。支持ロッド５と補助ロッド５ａとの連結部であって、主黒板１から離れた略三角状の頂点に、投影機用の付属装置を固定可能にしている。
【００２０】
また、本発明の第９の黒板装置は、主黒板１の上端に沿って設けられて、移動体２及びスクリーン体４を各々水平に移動させる複数の水平移動機構９を有しており、この複数の水平移動機構９は前後に位置をずらしている。第１の水平移動機構１９ａは、スクリーンの巻き取り軸４ｃに連結してスクリーン体４の移動量を調節でき、第２の水平移動機構１９ｂはスクリーン体４の先頭に連結してスクリーン体４の引き出し量を調節できる。
【００２１】
また、本発明の第１０の黒板装置は、投影機用の付属装置がプロジェクタであって、このプロジェクタが支持ロッド５に固定されて、スクリーン体４の幅の略中央上に位置する。
【００２２】
また、本発明の第１１の黒板装置は、移動体２が略垂直な姿勢に配置される中空状であり、移動体２の中空状に付属装置の電源線を挿通している。
【００２３】
また、本発明の第１２のスクリーンの設置方法は、主黒板１に摺動自在に連結された移動体２と、移動体２に固定された巻き取り式のスクリーン体４と、を備える黒板装置において、スクリーン体４を主黒板１に対して任意の位置に設置できるスクリーンの設置方法である。このスクリーンの設置方法は、移動体２を水平方向に移動させ、移動体２に連動するスクリーン体４を主黒板１上の任意の位置まで水平移動させる工程と、任意の位置に移動されたスクリーン体４の停止位置で、スクリーン体４の先頭を水平方向に引き出してスクリーン体４を展開し、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を調節する工程と、を備える。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の黒板装置は、主黒板に対して自由な位置にスクリーン体を設置できる。また本発明の黒板装置は、このスクリーン体の設置位置に応じて、スクリーン体と外部装置の相対位置を調節できる。この外部装置は、スクリーン体の位置決めと同時に自動的に固定される。主黒板上の自由な位置に設置できるスクリーン体は、スクリーン体と主黒板の使用領域を自由に配分して、スクリーン体と主黒板とを一緒に便利に使用できる。またスクリーン体を位置決めすると、このスクリーン体の設置位置に対応した適切な位置に、外部装置を自動的に固定できる黒板装置は、スクリーン体の設置領域に応じてその都度外部装置の固定位置を合わせる必要がないため、簡単に操作できる。つまり、投影機のピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体に綺麗に投影できる。
【００２５】
これは、本発明の黒板装置が主黒板の前面と略平行な面内を移動できる移動体を備えており、この移動体にスクリーン体と支持ロッドをそれぞれ連結しているからである。主黒板の前面上で移動体を移動させると、移動体に連結されたスクリーン体と支持ロッドも同時に移動する。すなわちスクリーン体を配置したい場所まで移動体を移動させ、その位置でスクリーンを引き出すことで、主黒板の所望の位置に任意の展開量でもってスクリーン体を配置できる。
【００２６】
また従来の黒板装置は、上方に収納したスクリーンを下方に引き出す形態であったため、使用者によってはスクリーンに手が届きにくく、使用しづらい場合があった。一方、本発明の黒板装置は、移動体を主黒板に対して垂直な姿勢としている。つまり移動体は上下に長いため、身長に関係なく全ての使用者にとって把持しやすい。そして使用者は、この移動体を把持して水平方向に力を印加することで、スクリーン体を水平に移動させ、さらにスクリーン体を水平方向に引き出すことでスクリーン体の展開量を調節できる。つまりスクリーン体の設置に要する操作方向を一貫して水平方向としているため、操作しやすく楽に使用できる。
【００２７】
また本発明の黒板装置は、移動体の移動にともなうスクリーン体の移動量に関係なく、常にスクリーン体と外部装置の相対位置を固定できる。これは支持ロッドが移動体と所定の角度に連結しており、この角度を維持したまま移動体とともに移動するからである。支持ロッドとスクリーン体との相対位置を常に一定とできる黒板装置は、スクリーン体が主黒板のどの領域にあっても適切な位置に外部装置を固定できる。例えば外部装置を常にスクリーン体の略中央上に固定できる。これは外部装置を支持する支持ロッドの付属装置固定部が、スクリーン体を左右に等分する中央線上に位置するように、支持ロッドと移動体とを所定の角度として連結しているからである。この付属装置固定部に、例えば投影機を装着させることで、スクリーン体の中央上に投影機を配置できるため、綺麗に投影できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するための、黒板装置及びスクリーンの設置方法を例示するものであって、本発明は、黒板装置及びスクリーンの設置方法を以下のものに特定しない。さらに、本明細書は、特許請求の範囲を理解しやすいように、実施例に示される部材に対応する番号を、「特許請求の範囲」、及び「課題を解決するための手段の欄」に示される部材に付記している。ただ、特許請求の範囲に示される部材を、実施例の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。また、一部の実施例、実施形態において説明された内容は、他の実施例、実施形態等に利用可能なものもある。
【実施例１】
【００２９】
実施例１の黒板装置１００を図１ないし図１１に示す。図１ないし図３及び図５は黒板装置１００の正面図であり、図４は、図１のＩＶ−ＩＶ’線における黒板装置１００の断面図である。また図６、図７は、図４における一部拡大断面図を示し、図８は水平移動機構を説明する説明図である。また図９は、黒板装置の別の形態を示す正面図であり、図１０及び図１１は黒板装置１００の平面図である。実施例１の黒板装置１００は、図３に示すように、垂直姿勢に保持される主黒板１と、この主黒板１の前面と略平行な面内を移動できる状態で主黒板１に連結した移動体２とを備える。また黒板装置１００は、主黒板１の前面に配置できるスクリーン体４と、さらに主黒板１から前方に突出して、この主黒板１から離れた位置で、投影機用の付属装置を固定できる支持ロッド５を有する。このスクリーン体４と支持ロッド５は、移動体２にそれぞれ連結しており、移動体２の移動に伴って連動することで、移動体２に連結したスクリーン体４を主黒板１の任意の位置に配置できる。また、本明細書において、黒板装置１００に記載された内容を視認できる表面側を「前」とし、黒板装置の裏面側を「後」とする。
【００３０】
主黒板１は、学校の教室などの壁面に設置したり、あるいは自立する四角形の板状のものである。図の主黒板１は横に細長い長方形である。主黒板１は文字や図形を書いたり消したりできるように前面に黒板塗料を塗布したものであって、チョークで文字や図形を書くことができる有色の塗板や、あるいは消すことができるインクで文字や図形を書くことができる白板を含む。また、主黒板１の前面には磁石を貼り付けることができる。磁石を貼り付けられる主黒板１は、黒板塗料に金属粉を混入させることで、あるいは板面を金属製とすることで得られる。黒板塗料に含有させる金属粉は鉄粉が利用でき、また金属製の板面としては鋼製や鉄ホウロウ製が耐性の面から好ましい。
【００３１】
移動体２は垂直方向に細長い棒状である。黒板装置１００の使用者は、移動体２を握って横方向に引くことで、移動体２を水平方向に移動させることができる。移動体２が水平に移動すると、この移動体２と連結したスクリーン体４及び支持ロッド５も一緒に水平移動する。つまり移動体２は、主黒板１の前面に沿って左右に移動して、スクリーン体４を所望の位置、例えば図２に示す位置に移動させることができる。移動体２は、主黒板１の前方であって主黒板１と収納空間３を形成するハンドル部２ｄと、このハンドル部２ｄの端部で主黒板１側に折曲した折曲部２ｅ、２ｆを備える。ハンドル部２ｄは、中空状のポールであって、黒板装置１００の使用者はこのハンドル部２ｄを把持して左右に引くことができる。図のハンドル部２ｄは主黒板１の短辺と対応する長さであって、主黒板１の短辺に対してほぼ平行な姿勢をとる。ハンドル部２ｄは図４に示すように、主黒板１の前面から離れて前方に浮かせた姿勢で固定する構造であり、ハンドル部２ｄと主黒板１との間に収納空間３を設けている。詳細は後述するが、図４に示すようにこの収納空間３にスクリーン体４が配置しており、移動体２のハンドル部２ｄと収納状態のスクリーン体４とは離間している。
【００３２】
収納空間３を設けて、主黒板１と離間させたハンドル部２ｄは握りやすい。すなわち黒板装置１００の使用者は収納空間３に手を入れて、ハンドル部２ｄの外周面をしっかりと握ることができる。また、収納空間３にあるスクリーン体４と離間して配置されるハンドル部２ｄは、スクリーン体４が最も分厚くなる収納状態であっても、ハンドル部２ｄとスクリーン体４との隙間に手を入れて、ハンドル部２ｄをしっかりと把持できる。ハンドル部２ｄの外周面を握ることができる移動体２は、使用者の力を伝えやすく好ましい。またハンドル部２ｄの外周の形状や太さは、使用者が把持しやすいものとする。例えばハンドル部２ｄの断面形状を円形、矩形とする他、指の形状に沿った凹部を移動体２の一部に設けるなどして、種々の形状にできる。
【００３３】
移動体２に連結するスクリーン体４は、文字や画像を映写するための幕である。スクリーン体４は公知のものを採用でき、半透明または不透明なスクリーンとする。また、指や鉛筆などで直接スクリーンに触れて、接触した位置を信号としてコンピュータに送信できる入力機能を備えたタッチスクリーンも利用できる。スクリーンの表面にはツールの絵など文字や図形が予め印刷されていてもよい。図３の黒板装置１００は、スクリーン体４の一部に、よく使う機能をアイコンにして並べて表記したツールボックス１７を設けている。またスクリーン体４は少なくとも一部が主黒板１を覆い、面状に広がった状態を維持できるものとする。
【００３４】
また実施例１のスクリーン体４は、巻き取りできるロールスクリーンである。図１と図２は、スクリーン体４を巻き取った状態であり、図３はスクリーン体４を広げた様子を示す。図３のスクリーン体４は全開に展開した状態であって、左端４ａと右端４ｂを備える四角形状である。スクリーン体４は巻き取る際に芯となる巻き取り軸４ｃを有する。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、移動体２に固定された状態で収納空間３に位置しており、すなわち移動体２の背面側であって主黒板１の前面に配置される。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃはスクリーン体の一端４ａと連結しており、スクリーン体の他端４ｂは自由端とする。図の例ではスクリーン体の左端４ａと巻き取り軸４ｃとが連結して固定されており、右端４を巻き取り軸４ｃから引き出して水平方向に移動させることでスクリーン体４が展開する。つまりスクリーン体４の引き出し量に応じて、スクリーン体４の展開量を自由に設定できる。
【００３５】
スクリーン体４は移動体２と連結されている。具体的にはスクリーン体４の巻き取り軸４ｃと移動体２が連結されている。スクリーン体４を巻き取る際には、図３に示すように、巻き取り軸４ｃの回転にともなって、スクリーン体の左端４ａから巻き取り軸４ｃに巻き取るようにスクリーン体４を順次巻き上げる。スクリーン体４の巻き取りと同時に、スクリーン体の右端４ｂが左へと移動して、最終的には図１に示すように巻き取られたロール束の最も外面に、スクリーン体の右端４ｂが位置する。再びスクリーン体を広げる際には、ロール束の外面に表出したスクリーン体の右端４ｂを右側に引っ張ることで、巻き取られたスクリーン体が徐々に引き出されて、図３に示すように面状に広がる。巻き取り式のスクリーン体４は、スクリーン体の右端４ｂの引き出し量に応じて映写領域を調節できる。またスクリーン体４は、自動巻き取り用のバネ機構を設けることが好ましい。巻き取り軸に巻き取られる実施例１のスクリーン体は、巻き取り方向に付勢したバネ機構と、引き出し力を弱めると巻き取りが停止される戻り止め機構を備える。この戻り止め機構によって停止されたスクリーン体をさらに引き出すと、停止が解除されてバネ機構により自動的にスクリーン体が巻き取られる。
【００３６】
巻き取られたスクリーン体４のロール束は、図４、図５に示すように、収納空間３に収納される。収納空間３に収納されるスクリーン体４は、主黒板１と移動体２との間に生じる隙間を有効に利用できる。スクリーン体４を使用しないときには、完全に巻き取ることで線状に束ねたスクリーン体４をハンドル部２ｄの背面側に配置できるため、スクリーン体４が邪魔にならない。このため、スクリーン体４の非使用時には主黒板１を広く使用することができる。
【００３７】
実施例１の黒板装置１００は、スクリーン体４を２段階に移動させることで、スクリーン体４を自由な位置に設置できる。まず第１段階で、束ねたスクリーン体４全体を移動体２でもって移動させる。そして第２段階で、スクリーン体４の右端を引き出してスクリーン体４を展開する。この第２段階では、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を任意に調節できる。このようにスクリーン体を２段階に移動させることで、スクリーン体４を主黒板１の自由な位置に、かつ任意の幅に拡張できる。スクリーン体４と主黒板１の配分を自在とできる黒板装置１００は、スクリーン体４と主黒板１の両方を便利に使用できる。以下、スクリーン体４の設置方法を図を用いて具体的に説明する。  まず図１の移動体２をスクリーン体４及び支持ロッド５とともに左右に移動させて、図２に示すように所望の位置に移動体２を停止させる。この移動体２の停止位置がスクリーン体の左端４ａに相当する。移動体２の停止位置よりスクリーン体２の右端４ｂを右に引き出し、図５に示すようにスクリーン体４を展開する。つまり自在に移動できる移動体２の停止位置が、スクリーン体４を広げる際の基準位置となって、この基準位置から右側へスクリーン体４を拡張する。スクリーン体４の右端の引き出し量に応じて展開量を調節されたスクリーン体４は、拡張した幅を維持して主黒板１上に配置される。さらにこのスクリーン体４は、展開状態のまま移動体２を移動させることで、展開された幅を維持しつつ主黒板１を自在に水平移動できる。つまり黒板装置１００は、スクリーン体４を所望の展開量に調節した後であっても、スクリーン体４の設置位置を自由に変更できる。展開した状態のスクリーン体４を移動できる黒板装置１００は、スクリーン体４と同時に使用する主黒板１の使用領域を適宜変更できて便利である。例えば、主黒板１にチョークやペンで板書しながらスクリーンを使用でき、また板書の位置や分量等に応じてスクリーンの位置を変更できるので、従来のような固定式のスクリーンと比べ、使い勝手を大幅に改善できる。
【００３８】
以下に、移動体２及びスクリーン体４を水平に移動させる水平移動機構９について説明する。図６と図７は、図４に示す主黒板１の上部と下部において、それぞれ拡大した断面図を示す。図８は、図６と同じ領域における拡大図であり、水平移動機構９を説明するための説明図である。図４の黒板装置１００は、主黒板１の上端と下端に水平移動機構９を備える。この水平移動機構９を介して、移動体２やスクリーン体４及び支持ロッド５を水平に移動させたり、スクリーン体４を展開あるいは巻き取りしたりできる。ただし、本発明の黒板装置１００は、主黒板１の上端のみに水平移動機構９を設けて、移動体２を主黒板に倒れないように連結することもできる。
【００３９】
図３の黒板装置１００は、主黒板１の上端と下端の両方に水平移動機構９を備える。それぞれの水平移動機構９は同様の構造を採用できる。あるいは水平移動機構９を別々の構造として、簡単な構造とすることもできる。図の例では上端と下端のそれぞれの水平移動機構９を異なる機構とした。説明をわかりやすくするため、上端の水平移動機構９を上部水平移動機構１９とし、また下端の水平移動機構９を下部水平移動機構２９と称する。また上部水平移動機構１９を複数設けてもよい。複数の上部水平移動機構１９を備える黒板装置１００は、移動体２やスクリーン体４を一層安定して支持することができ、また、移動体２を主黒板１に対して傾斜しない姿勢で理想的に水平移動させることができる。ただし、十分な強度が確保できる場合は、上部水平移動機構１９を１つ設ける構造として、コストを低減させることもできる。実施例１の黒板装置１００は、図３に示すように、２つの上部水平移動機構１９と、２つの下部水平移動機構２９を設けており、合計４つの水平移動機構９を有する。また、詳しくは後述するが、上部水平移動機構１９は、スクリーン体４全体を移動させてスクリーン体４の位置を自在に調整できる上部スクリーン位置決め機構１９ａと、スクリーン体４の先頭を引き出したり巻き取ったりしてスクリーン体の展開量を自在に調節できる上部スクリーン展開量調節機構１９ｂとを備える。同様に下部水平移動機構２９も、スクリーン体４全体の位置を調節できる下部スクリーン位置決め機構２９ａと、スクリーン体の展開量を調節できる下部スクリーン展開量調節機構２９ｂとからなる。
【００４０】
上部水平移動機構１９は、図６に示すように、収納空間３内の上部であって主黒板１の上端に配置される。図の黒板装置１００は、収納空間３に２つの上部水平移動機構１９を前後にずらして設けている。前後にずれて位置する上部水平移動機構１９は、前方に上部スクリーン位置決め機構１９ａを設け、後方に上部スクリーン展開量調節機構１９ｂを配置させている。この上部スクリーン位置決め機構１９ａと上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、互いに対向する姿勢で並列に固定されている。前後に位置をずらして配置する上部水平移動機構１９は、互いに衝突することを回避して、移動体２やスクリーン体４をスムーズに移動できる。以下に上部水平移動機構１９の構造について説明する。
【００４１】
図８は、上部水平移動機構１９の機構をわかりやすく説明するために、主黒板１に対して移動可能な部材については右上がりのハッチングを付しており、一方、主黒板１と共に不動の部材については右下がりのハッチングを付して、静と動の部材を区別している。この図８に示すように、前方に位置する上部スクリーン位置決め機構１９ａは、スクリーン体４の巻き取り軸４ｃと移動体２に連結している。したがって移動体２を水平方向に移動させると、移動体２は上部スクリーン位置決め機構１９ａでもってスクリーン体４とともに水平に移動する。
【００４２】
上部スクリーン位置決め機構１９ａは、主黒板１の上端の横辺に沿って設置された引き出しレール１０ａと、この引き出しレール１０ａに誘導されて水平に移動する水平移動台１１ａとからなる。引き出しレール１０は、水平移動台１１ａを摺動できるように案内するガイド溝１０１ａと、このガイド溝１０１ａの外側の下縁に沿って設けられた幅の狭いスリット開口１０２ａとを有する。図８のガイド溝１０１ａは、主黒板１の上端に沿って平行に位置する直線状のレールと、このレールの両側に壁を設けて上方を開口し、その断面形状を略Ｕ字状としたレール溝である。
【００４３】
水平移動台１１ａは、スリット開口１０２ａの上部を閉塞してガイド溝１０１ａに嵌入するスライド部１１２ａと、このスライド部１１２ａに連結してなる固定部１１１ａとを有する。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃや移動体２のハンドル部２ｄは、この固定部１１１ａに固定される。固定部１１１ａは、図６、図８に示すように、ほぼ直角に折曲したＬ字状である。Ｌ字状の固定部１１１ａは、スライド部１１２ａの回転軸から下方に懸垂した垂直固定部１１１２ａと、この垂直固定部１１１２ａの下端から前方に折曲された前方固定部１１１１ａとを有する。前方固定部１１１１ａは、その下方で、スクリーン体の左端を固定するスクリーン体の巻き取り軸４ｃと連結される。また前方固定部１１１２ａの前端は、移動体２と連結される。言い換えると、移動体２のハンドル部２ｄ及びスクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、上部スクリーン位置決め機構１９ａの固定部１１１ａを介して、ガイド溝１０１ａを摺動するスライド部１１２ａに連結されている。
【００４４】
図６に示す上部スクリーン位置決め機構１９ａのスライド部１１２ａは、固定部１１１ａに対して回転できるように連結されたローラで、ガイドレールであるガイド溝１０１ａに沿って転動しながら移動できるようにしている。この構造は、水平移動台１１ａを引き出しレール１０ａに吊り下げる状態として、スライド部１１２ａとガイド溝１０１ａとの摩擦抵抗を小さくしながら、言い換えると、水平移動台１１ａを軽い力で移動できる特長がある。ただ、スライド部は、ガイド溝に沿って摺動する部材とすることもできる。水平移動台１１ａの固定部１１１ａは、スクリーン体４の上部に固定され、スライド部であるローラ１１２ａをガイド溝１０１ａに案内して、水平移動台１１ａを引き出しレール１０ａに沿って移動させる。黒板装置１００の使用者は、移動体２を主黒板１に対して左右に操作すると、スライド部１１２ａがガイド溝１０１ａに案内されて水平に移動し、これにより同時に移動体２及びスクリーン体４が左右に移動する。
【００４５】
また上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、上部スクリーン位置決め機構１９ａと同様の構造であり、スクリーン体４を水平に移動させることができる。したがって上部スクリーン展開量調節機構１９ｂの各部材において、図６、図８に示すように、上部スクリーン位置決め機構１９ａと同様の構造を有する部材の符号については、同一の数字を用いて、さらに末尾のアルファベットをａからｂに変更して表記しており、詳細な説明を省略する。
【００４６】
上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、上部スクリーン位置決め機構１９ａの後方であって、この上部スクリーン位置決め機構１９ａと略平行に配置される。上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、スクリーン体４を開閉する際に、引き出したり巻き取ったりするスクリーン体の先頭と連結する。具体的に、上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、引き出しレール１０ｂと、この引き出しレール１０ｂに案内されて水平移動する水平移動台１１ｂを有する。具体的に、上部スクリーン展開量調節機構１９ｂの固定部１１１ｂは、水平移動台１１ｂに連結した垂直固定部１１１２ｂと、この垂直固定部１１１２ｂの下端から後方向に段差状に折曲して移動体２と略平行な姿勢をとるスクリーン先頭固定部１１１１ｂを有する。このスクリーン先頭固定部１１１１ｂが、スクリーン体の先頭位置と連結する。図６、図８の例ではスクリーン先頭固定部１１１１ｂはスクリーン体の右端４ｂと連結している。つまり上部スクリーン展開量調節機構１９ｂは、このスクリーン先頭固定部１１１１ｂで、スクリーン体４の開閉を操作する。
【００４７】
つまりスクリーン位置決め機構１９ａは、移動体２のハンドル部２ｄとスクリーン体４の巻き取り軸４ｃに連結し、スクリーン展開量調節機構１９ｂはスクリーン体４の開閉端に連結する。スクリーン体４の軸芯に相当する巻き取り軸４ｃを、スクリーン位置決め機構１９ａに連結させ、スクリーン体４の開閉端をスクリーン展開量調節機構１９ｂに連結させる。つまりスクリーン位置決め機構１９ａとスクリーン展開量調節機構１９ｂは、スクリーン体４の異なる場所でそれぞれ連結しており、言い換えると、スクリーン位置決め機構１９ａとスクリーン展開量調節機構１９ｂはスクリーン体４を介して連結されている。したがって、第１段階の操作でスクリーン位置決め機構１９ａを移動させると、スクリーン体４の軸芯である巻き取り軸４ｃが移動するため、スクリーン体４全体が移動する。スクリーン体４全体が移動すると、スクリーン体の開閉端に固定されたスクリーン展開量調節機構１９ｂも連動して移動する。つまり移動体２を左右に引くと、スクリーン位置決め機構１９ａ及びスクリーン展開量調節機構１９ｂが共に作動してスクリーン体４全体が移動する。
【００４８】
スクリーン位置決め機構１９ａ及びスクリーン展開量調節機構１９ｂが停止してスクリーン体４の位置決めが行われた後、第２段階でスクリーン体４を引き出すためにスクリーン体４の開閉端を操作する際は、スクリーン体４の開閉端に連結されたスクリーン展開量調節機構１９ｂのみが単独で移動する。つまりスクリーン体４を展開する際にはスクリーン位置決め機構１９ａは停止したままである。スクリーン位置決め機構１９ａは、収納状態のスクリーン体４全体を移動させる際には作動するが、スクリーン体４の位置決め後は停止した状態を維持する。スクリーン位置決め機構１９ａが停止した状態で、スクリーン展開量調節機構１９ｂが移動することで、スクリーン位置決め機構１９ａとスクリーン展開量調節機構１９ｂが離間し、この結果、スクリーン体４が展開される。
【００４９】
なお、スクリーン体４の展開方法は上記に限定されない。例えば、スクリーン位置決め機構１９ａでスクリーン体４の展開量を調節することもできる。この場合のスクリーン体４の設置方法を以下に説明する。まず上記と同じように、第１段階の操作でもってスクリーン体４の位置決めを行う。すなわち移動体２でもって、スクリーン位置決め機構１９ａとスクリーン展開量調節機構１９ｂを右へ作動させ、スクリーン体４の設置位置を調節する。そしてスクリーン体４の開閉端を少し引き出して、これを主黒板１に貼付する。スクリーン体４の開閉端を主黒板１に固定した状態で、第２段階の操作として移動体２を左へ作動させると、スクリーン展開量調節機構１９ｂは停止したまま、スクリーン位置決め機構１９ａのみが左へ移動し、これと共にスクリーン体４が徐々に展開する。すなわちスクリーン体４の右端４ｂを固定して、左端４ａ側をスクリーン位置決め機構１９ａでもって移動させることで、スクリーン体４が展開される。つまりスクリーン体４の展開量は、移動体２の移動量によって調節される。
【００５０】
すなわち実施例１の黒板装置１００は、第１段階で２つの上部水平移動機構１９を作動させてスクリーン体４全体を移動させ、スクリーン体４の位置決めを行う。第２段階では、どちらか一方の上部水平移動機構１９を停止させた状態で、他方の上部水平移動機構１９を作動させ、互いの上部水平移動機構１９を離間させることでスクリーン体４を展開させることができる。
【００５１】
以下に黒板装置１００を使用の一例を図を用いて具体的に説明する。まず図１、図２に示すように、ハンドル部２ｄを把持して右に引いて移動体２を移動させ、スクリーン位置決め機構１９ａ及びスクリーン展開量調節機構１９ｂを共に右へ移動させる。これと同時にスクリーン体４を連動させてスクリーン体４の位置決めを行う。さらに図５に示すように、位置決めされたスクリーン体４の停止位置を基準にして、スクリーン体４の先頭を引き出すと、スクリーン体４の先頭に連結されたスクリーン展開量調節機構１９ｂが右側に移動してスクリーン体４がスムーズに引き出される。
【００５２】
スクリーン体４の先頭が、スクリーン体先頭固定部１１１１ｂを介して後方の水平移動台１１ｂと連結される黒板装置１００は、スクリーン体４の先頭を引っ張って広げる際に、スクリーン体４の右端４ｂを垂直な姿勢に維持しながらスムーズにスクリーン体４を所望の量だけ引き出せる。これはスクリーン体４の右端に設けられたスクリーン体先頭固定部１１１１ｂが、スクリーン展開量調節機構１９ｂに吊り下げられており、言い換えるとスクリーン展開量調節機構１９ｂがスクリーン体４の右端４ｂを主黒板１の上方で支えているからである。また実施例１の黒板装置１００は、スクリーン体４を２つの上部水平移動機構１９でもってしっかりと支持する。スクリーン体４の両端を、前方と後方の上部水平移動機構１９にそれぞれ吊り下げられて支持される黒板装置１００は、スクリーン体４の両端の高さが揃うため、スクリーン体４を略水平に保つことができる。したがって、スクリーン体４が主黒板１に対して傾斜しない姿勢で、スクリーン体４を主黒板１上に摺動自在に設置することができる。このように、スクリーン体４の引き出し側の上端あるいは、これに加えて下端に、水平移動機構を備える黒板装置１００は、この水平移動機構でもって、スクリーン体４の引き出し端を移動させ、さらに所望の引き出し位置で停止させる。この水平移動機構の停止により、展開されたスクリーン体４の面状を維持する。あるいは以下に説明するように、スクリーン体４の引き出し側に水平移動機構を設けない形態として、スクリーン体４の展開状態を維持してもよい。
【００５３】
またスクリーン体４の展開状態を維持する維持機構を設けてもよい。例えばスクリーン体４の裏面に磁性体を塗布する、あるいは別部材のマグネットを裏面に付加したり、あるいは表面側からマグネットを任意の位置に置く。このようなマグネット式で、スクリーン体４を主黒板１の表面に磁力でもって貼付させる。あるいは、面ファスナや粘着テープ、フックなどを利用することもできる。このような維持機構を介してスクリーン体４を主黒板１の前面に貼り付けることで、スクリーン体４の伸長した状態を維持する。これにより、展開したスクリーン体４が風や接触などで揺れ動くことを防止して、スクリーン体４上に表示される映写される映像等を安定して視聴できる。またスクリーン体４における維持機構の装着領域は特に限定しない。例えば磁石の装着領域をスクリーン体４の一部のみ、一例としてスクリーン体４の四隅としたスクリーン体４は、展開状態のスクリーン体４と主黒板１とが貼着する領域を少なくして吸着力を低減できる。主黒板１との吸着力を制限したスクリーン体４は、展開状態を維持しながら軽く水平移動でき、またスムーズに巻き取られて容易に収納できる。あるいはスクリーンの裏面全面に磁性体を塗布して、完全に固定できるようにしてもよい。
【００５４】
さらに、維持機構は主黒板１上に固定する方式に限られず、移動体２やその他の部位に固定されるように設けることも可能である。例えば上部水平移動機構や下部水平移動機構に、移動体と共に移動可能な支持棒を設け、スクリーン体を完全に展開した状態で、スクリーン体の先端を支持棒に連結可能に構成する。スクリーン体の上下辺を支持棒に連結することで、スクリーン体の展開状態が保持され、スクリーン体を展開したままで左右に、上下の水平移動機構に沿って移動させることができる。またこの構成であれば、スクリーン体の展開状態が保たれるため、スクリーン体のたるみや揺れも抑制され、スクリーン体上に表示される画像等を安定して表示させることが可能となる。スクリーン体と支持棒の連結は、例えばスクリーン体の先端に設けたマグネットで支持棒に固定する方式などが採用できる。また支持棒は、スクリーン体の展開幅に応じて伸縮するように構成することもでき、これにより常にスクリーンを上下で張設でき、所望の幅に引き出したスクリーン体を、展開状態を維持したままで任意の位置に移動できる。
【００５５】
また展開したスクリーン体４を巻き取って収納するときは、順次スクリーン体４の巻き取り軸４ｃを逆回転させてスクリーン体４を順次巻き上げていき、スクリーン体４の右端４ｂを左端４ａ側に接近させる。収納されるスクリーン体４は、スクリーン体の右端４ｂと連結された上部スクリーン展開量調節機構１９ｂが左側に、すなわちスクリーン位置決め機構１９ａと近づくように水平移動されることで、スムーズにスクリーン体４の右端４ｂが左端４ａ側に移動する。また、スクリーン位置決め機構１９ａやスクリーン展開量調節機構１９ｂは、それぞれスライド部１１２ａ、１１２ｂを複数備える。一の引き出しレール１０ａ、１０ｂに対して、摺動するスライド部１１２ａ、１１１２ｂを複数設ける黒板装置１００は、上部水平移動機構１９に連結する移動体２やスクリーン体４の荷重をそれぞれのスライド部１１２ａ、１１２ｂに分散させて、移動体２やスクリーン体４をより軽く移動させることができ、かつ確実に主黒板１に固定することができる。ただし、十分な取り付け強度を確保できる場合などは、スライド部１１２ａ、１１２ｂを単数として構造を簡易とすることもできる。
【００５６】
また黒板装置１００は、図９に示すように、スクリーン体４の右端に連結される上部スクリーン展開量調節機構１９ｂを省略して簡易な構造とすることもできる。これは、上部スクリーン展開量調節機構１９ｂと連結していないスクリーン体４の右端であっても、スクリーン体４を開閉することができるからである。例えば、スクリーン体をマグネットとすれば、展開したスクリーン体を固定できる。あるいは複数の上部水平移動機構１９を全て、移動体２及びスクリーン体４の巻き取り軸４ｃ側と連結する構造としてもよい。つまり、複数の上部水平移動機構１９に、実施例１で言うところの上部スクリーン位置決め機構１９ａの役割を課す。移動体２及びスクリーン体４の巻き取り軸４ｃ側を複数の上部水平移動機構１９で支持する黒板装置１００は、重量が大きいタイプのスクリーン体４であっても主黒板１に対して傾かないようしかりと支えることができる。また移動体２でスクリーン体４を容易に移動させることができる。
【００５７】
次に主黒板１の下端に設けられる下部水平移動機構２９について説明する。下部水平移動機構２９は、図７に示すように、上部水平移動機構１９と同様に移動体２やスクリーン体４と連結して、この移動体２やスクリーン体４をスムーズに水平移動させることができる。したがって下部水平移動機構２９は上部水平移動機構１９と同様の構造として、すなわち引き出しレール１０ｃと、この引き出しレール１０ｃに案内されて摺動する水平移動台１１ｃを備える形態とできる。あるいは引き出しレール１０ｃを省略して水平移動台１１ｃのみを備える機構としてもよい。
【００５８】
移動体２は、ハンドル部２ｄの下端で主黒板１側に折曲させた下部の折曲部２ｆを備える。折曲部はハンドル部２ｄと一体にして設けて強度を高めることができる。あるいは折曲部とハンドル部２ｄとを別の部材としてこれらを連結させてもよい。図４、図７の移動体２の下部の折曲部２ｆは、主黒板１に対して略法線方向の姿勢であり、移動体２と直交する向きに連結される。具体的に、下部の折曲部２ｆは略Ｌ字状であって、ハンドル部２ｄの下端から後方側に配置される。この折曲部２ｆは、スクリーン体４の巻き取り軸４ｃと連結した状態で、収納空間３の下方を覆う。下部の折曲部２ｆの先端は主黒板１の下方に位置しており、この先端の上面に水平移動台１１ｃを固定している。つまり下部の折曲部２ｆの一端は、ハンドル部２ｄの下端に固定され、他端は主黒板１の下方にある水平移動台１１ｃに連結される。
【００５９】
下部水平移動機構２９の引き出しレール１０ｃは、主黒板１の下端に設置される。図の引き出しレール１０ｃは、下方に開口した略コ字状であり、主黒板１の下端を溝の底面として開口するガイド溝を形成している。引き出しレール１０ｃは、ガイド溝を構成する一部として、後述する懸垂板１６を利用でき、図の例では懸垂板１６をガイド溝の壁面としている。一方、水平移動台１１ｃは逆に上方に突出する姿勢で、引き出しレール１０ｃのガイド溝に嵌入される。これにより引き出しレール１０ｃはガイド溝に水平移動台１１ｃを案内して、水平移動台１１ｃを主黒板１の下端に沿って水平に移動させる。移動体２は、下部の折曲部２ｆを介してこの水平移動台１１ｃに連結されており、したがって移動体２の水平移動は水平移動台１１ｃによって下方で支持され、スクリーン体４のスムーズな移動を可能とする。
【００６０】
水平移動台１１ｃは引き出しレール１０ｃに案内されるため、主黒板１の下端に対して常に略平行に移動する。したがって下部の折曲部２ｆは、この水平移動台１１ｃによって姿勢を維持される。一定の姿勢を保つことのできる水平移動台１１ｃは、移動体２と主黒板１との離間距離を略一定に維持できる。移動体２と主黒板１との離間距離を維持できる黒板装置１００は、スクリーン体４の重みで移動体２の下方が主黒板１側に近接して傾斜するのを回避でき、移動体２を主黒板１に対して略平行な姿勢に保持できる。
【００６１】
また、黒板装置１００は複数の下部水平移動機構２９を有することができる。複数の下部水平移動機構２９を移動体２に連結することで、移動体２が傾動しない姿勢に維持して一層スムーズに水平移動できる。実施例１の黒板装置１００は、２つの下部水平移動機構２９を有しており、上述の上部水平移動機構１９と同様に、下部スクリーン位置決め機構２９ａと下部スクリーン展開量調節機構２９ｂとを備える。下部スクリーン位置決め機構２９ａは、移動体２に連結してスクリーン体４全体を水平に移動させ、一方、下部スクリーン展開量調節機構２９ｂはスクリーン体４の先端に連結してスクリーン体４の展開量を調節する。
【００６２】
スクリーン体４の右端４ｂは、図３、図５に示すように、その下端で下部水平移動機構２９に連結している。具体的には、図７に示すように、スクリーン体４の右端に設けたスクリーン体４の先頭固定部１１１１ｂの下端が、水平移動台１１ｃに連結される。スクリーン体先頭固定部１１１１ｂに下部水平移動機構２９を連結した黒板装置１００は、スクリーン体を展開または収納するための応力を印加する部位となる右端４ｂを、その上下で支持することで垂直姿勢を維持でき、傾動を防止する。傾かない右端４ｂは、主黒板１に対して垂直な姿勢を保ちながら水平に移動でき、スクリーン体のたるみを防止する。
【００６３】
図４の移動体２は、側面視において略コ字状である。この移動体２の略コ字状の内側に主黒板１を配置している。つまり移動体２は、主黒板１の上端と下端を覆う姿勢で主黒板１に固定される。具体的に移動体２は、その下方で、主黒板１側へ折曲した折曲部２ｆを有しており、この下部の折曲部２ｆが主黒板１の下端に回り込んだ姿勢で、主黒板１と連結している。さらに図４の移動体２は、その上方で、主黒板１側へ折曲した折曲部２ｅを有しており、この上部の折曲部２ｅが主黒板１の上端に回り込んだ姿勢で、主黒板１と連結している。また移動体２は、図６の上部拡大図に示すように、コ字状の先端をさらに屈曲させて、この移動体の屈曲部２ａでもって主黒板１の上端に系止するようにして主黒板１と連結している。移動体２の屈曲部２ａは、主黒板１の前面から上端を覆いつつ主黒板１の背面側に回り込んでおり、この背面側で主黒板１と連結する。また移動体２の屈曲部２ａは、補強部６を備えており、移動体２はこの補強部６を介して主黒板１と連結される。補強部６は移動体２と主黒板１との連結領域を補強する部材である。補強部６は屈曲部２ａの先端に固定されて、かつ主黒板１の背面側に位置する。
【００６４】
また黒板装置１００は、上部水平移動機構１９の上部を被覆するレールカバー１２を有する。レールカバー１２は、主黒板１の背面から上端に沿って固定され、収納空間３側に突出している。図６のレールカバー１２は断面略Ｌ字状であって、Ｌ字状の直角部分が主黒板１の上端の角に沿うよう固定される。レールカバー１２は収納空間３の上部を覆うように突出する突出部１２ａと、この突出部１２ａと直交し、主黒板１の背面側に固定される係止め部１２ｂとを備える。レールカバーの突出部１２ａの下方には、上部水平移動機構１９が設けられている。
【００６５】
実施例１の黒板装置１００は、さらに移動体２を左右にスムーズに移動させる水平移動機構を備える。図６の黒板装置１００は、主黒板１の背面側に水平移動機構９ｃを設けて、この背面水平移動機構９ｃに移動体２の端部を連結している。背面水平移動機構９ｃは、移動体２を主黒板１の背面側で支持するものである。したがって背面水平移動機構９ｃは、主黒板１と壁ＷＬの間の隙間に配置できる程度の大きさが好ましい。背面水平移動機構９ｃの構造は他の水平移動機構９と同じとしてもよく、あるいは別個としてもよい。図６の背面水平移動機構９ｃは、主黒板１の背面に、主黒板１の上端と平行な姿勢に設けたガイド溝１２ｃと、このガイド溝１２ｃに沿って水平移動するスライド凸部１３からなる。この主黒板１の背面に設けられる背面水平移動機構９ｃは、補強部６を介して移動体２に連結されている。移動体２を操作すると、背面水平移動機構９ｃが水平に移動し、これに伴ってスクリーン体４は、主黒板１の前面をスムーズに水平移動できる。
【００６６】
移動体２を水平移動させるガイド溝１２ｃは、レールカバー１２の係止め部１２ｂに設けられる。このガイド溝１２ｃは、係止め部１２ｂから後方に突出した一対の平行な壁によって形成され、壁の隙間に凹部を形成している。一方、移動体２側には、このガイド溝１２ｃに挿入してかつこのガイド溝１２ｃに案内されて摺動するスライド凸部１３が固定される。図のスライド凸部１３は、主黒板１の背面に位置する補強部６に固定され、この補強部６表面から前方側に突出して設けられている。補強部６に連結されたスライド凸部１３は、主黒板１の背面に設けられたガイド溝１２ｃに案内されて、主黒板１の背面で左右に移動する。
【００６７】
主黒板１の上下を移動体２でもって挟み込み、さらに移動体２の先端を主黒板１の背面側で水平移動可能に連結させる黒板装置１００は、移動体２に連動するスクリーン体４及び支持ロッド５を倒れないようにしっかりとした構造で、主黒板１の前面に左右に移動できるように配置できる。これは、移動体２が主黒板１の上下を挟み込む構造としているからである。特に主黒板１の背面側であって、主黒板１の上端に引っかけられる移動体２の屈曲部２ａを摺動させる水平移動機構９は、スライド凸部１３を上下のガイド溝１２ｃでもって狭持するため、スライド凸部１３が常にガイド溝１２ｃと平行な姿勢に維持される。水平移動にあっても平行な姿勢に維持されるスライド凸部１３は、スライド凸部１３に連結される移動体２が傾動することを回避できる。
【００６８】
また黒板装置１００は、主黒板１の下方に、チョークなどの粉を受けるための粉受け１４を有する。実施例１の粉受け１４は、主黒板１の背面から前方に突出する。また粉受け１４は、主黒板１の下方であって、主黒板１の下端から離して配置される。また実施例１の黒板装置１００は、図１、図４に示すように、主黒板１の下端に沿って連結される懸垂板１６を備える。懸垂板１６は主黒板１と実質上平行であり、主黒板１の背面から下方に延長した姿勢であって、すなわち主黒板１の前面から奥まった位置に設けられる。粉受け１４は、この懸垂板１６に連結されて、懸垂板１６の下端から前方へ略直角に突出する。すなわち粉受け１４は、懸垂板１６を介して、主黒板１の下方であって主黒板１の下端と離間して配置され、主黒板１の背面から前方に突出する姿勢で主黒板１に連結される。図４の黒板装置１００は、垂直な姿勢の懸垂板１６の上下端から、それぞれ前方へ突出するように折曲部２ｆと粉受け１４とを配置して、断面コ字状を形成している。したがって主黒板１と粉受け１４は、懸垂板１６の上下幅の分だけ離間して略平行に位置する。主黒板１の下端から離して粉受け１４を設ける黒板装置１００は、主黒板１の下端に沿って設けられる水平移動機構９が、粉受け１４に干渉することを回避できる。このように、移動体２から突出する折曲部２ｅ及び折曲部２Ｆで断面略コ字状に主黒板１を狭持する姿勢で、移動体を主黒板１上に装着しつつ、粉受け１４は懸垂板１６を介して上記と逆向きの断面略コ字状に主黒板１の下方に固定している。すなわち、逆方向とした２つのコ字状構成を利用することで、主黒板１上への移動体の連結と、主黒板１下方への粉受け１４の固定を両立させている。
【００６９】
また、下部水平移動機構９Ｂを主黒板１と粉受け１４の間に設置する黒板装置１００は、粉受け１４に留まるチョークなどの粉でもって、下部水平移動機構９Ｂが汚れたり詰まったりすることを回避できる。チョーク粉による弊害を受けにくい黒板装置１００は、故障しにくく長持ちする。
【００７０】
また黒板装置１００は、付属装置Ａを固定する支持ロッド５を備える。支持ロッド５は移動体２に連結されており、移動体２と一緒に水平移動できる。支持ロッド５は移動体２の上部で連結されて、主黒板１よりも前方に突出している。支持ロッド５は主黒板１から離れる方向の延びた竿状である。支持ロッド５は主黒板１から離間した位置に、付属装置Ａを固定する付属装置固定部１５を備える。付属装置Ａは特に限定されず、電気機器やあるいは電気を使用しない装置などが利用できる。電気機器としては投影機、プロジェクタ、受信装置、スピーカ、ディスプレイ、照明機器、空調機など種々のものが採用できる。特にプロジェクタが好ましい。また付属装置の通信手段及び電源供給手段は有線方式や無線方式が利用できる。無線方式の場合、ＲＦや光通信などが適宜利用できる。
【００７１】
図４の支持ロッド５は、主黒板１の法線よりも若干上方に傾斜する姿勢で固定されている。支持ロッド５が傾斜した黒板装置１００は、支持ロッド５に連結する付属装置Ａを傾斜した姿勢で固定できる。支持ロッド５の傾斜度は特に限定しないが、主黒板１側に光や映像を投影する場合は、主黒板１と支持ロッド５の成す角αを３０°〜１５０°とすることが好ましく、さらには６０°〜１３０°とすることがより好ましい。支持ロッド５の傾斜角αが３０°より小さいと、画像の表示領域が狭くなる。支持ロッド５の傾斜角αが１５０°より大きいと、付属装置Ａを主黒板１から離間させるために必要な支持ロッド５の長さが大きくなる。過度に長い支持ロッド５は、安定して付属装置Ａを固定するのが困難になる。
【００７２】
図４の支持ロッド５は、主黒板１から離間するにつれて上昇するように傾斜姿勢で固定されており、先端を下方に屈曲している。この支持ロッド５の下方に屈曲した先端部には、付属装置固定部１５を設けている。付属装置固定部１５は、固定軸１５ａと、この固定軸１５ａを受ける軸受け１５ｂと、軸受け１５ｂを連結する連結板１５ｃとからなる。付属装置Ａは、この付属装置固定部１５の連結板１５ｃに固定されて、支持ロッド５に連結される。付属装置固定部１５は、支持ロッド５に固定されて、付属装置固定部１５に装着される付属装置Ａと主黒板１との相対角度を一定としてもよい。付属装置Ａと主黒板１との相対位置を常に一定とする黒板装置１００は、予め主黒板１に適した位置に付属装置Ａが配置されるよう位置決めしておくことで、使用の度に付属装置Ａを移動させる必要がないため便利である。特に、付属装置Ａがプロジェクタの場合、プロジェクタの焦点距離に応じて、予め付属固定部１５の固定位置を決定しておくことで、調整を不要とできる。ただ一方で、付属装置固定部１５をピボット式に旋回可能として、付属装置固定部１５に装着される付属装置Ａと、主黒板１との相対角度を所望に調節できる形態としてもよい。付属装置Ａと、主黒板１との相対位置を調節できる黒板装置１００は、環境に応じて付属装置Ａの配置を微調整できる。
【００７３】
図４の付属装置固定部１５は、連結される支持ロッド５の先端部を中心として旋回できる。旋回可能な付属装置固定部１５は、これに固定される付属装置Ａの主黒板１に対する固定角度を調整できる。ピボット式の付属装置固定部１５による固定軸１５ａは、先端を球状とする。軸受け１５ｂは固定軸１５ａの球面状を受ける凹部が形成されている。使用者が付属装置Ａの固定角度を変更する際には、連結板１５ｃあるいは付属装置Ａを所望の方向に付勢することで、連結板１５ｃと固定した軸受け１５ｂが、旋回軸１５ａの球面状を摺動し、適度な摩擦によって姿勢を維持しながら固定される。
【００７４】
実施例１の黒板装置１００は、図１〜図３に示すように、垂直方向に長い棒状の移動体２が、主黒板１に対して水平方向に移動できる状態で主黒板１と連結されており、この棒状の移動体２を基準として水平方向に拡張するスクリーン体４を備える。そして移動体２の棒状の上には、支持ロッド５が連結される。支持ロッド５はその端部が主黒板１から離れており、かつスクリーン体４の中央部に位置するよう位置決めされて、移動体２と所定の角度で固定されている。この支持ロッド５の先端に付属装置Ａを固定することで、常にスクリーン体４と付属装置Ａとの相対位置を維持できる。スクリーン体４と付属装置Ａの相対位置が固定された黒板装置１００は、移動体２を移動させることでスクリーン体４を主黒板１のいかなる位置に配置しても、このスクリーン体４に対する付属装置Ａの相対位置を常に一定とできる。これは、一の移動体２にスクリーン体４と支持ロッド５をそれぞれ連結したものを一つのユニットとして、このユニット全体を連動式としているからである。そして移動体２と付属装置Ａとの固定角度を、付属装置Ａがスクリーン体４の所定の位置に配設されるようあらかじめ位置決めしておくことで、ユニットの移動距離が決まりスクリーン体４の装着位置が固定されれば、自然と付属装置Ａもスクリーン体４に対して所定の相対位置でもって固定されることとなる。移動体２の移動量は、移動体２及び支持ロッド５を含んだユニットで管理するため、スクリーン体４と付属装置Ａの移動量を個々に制御する必要がない。したがって移動体２の移動のみでスクリーン体４の設置位置を自在にするとともに、このスクリーン体４の位置に対応した適切な位置に付属装置Ａを固定できる。
【００７５】
特に付属装置Ａを投影機であるプロジェクタとする場合、スクリーン体４に綺麗に投影できる位置に投影機を位置決めし、常にスクリーン体４と投影機との相対位置を保持できる。スクリーン体４と投影機との相対位置を保持できる黒板装置１００は、スクリーン体４を主黒板１上に自由に配置しても、常に適切な位置からスクリーン体４上に投影できるため映像を綺麗に映写できる。加えて、黒板装置１００は、スクリーン体４の引き出し量に応じて、常にスクリーン体４の幅の中心上に投影機が位置するように、支持ロッド５の移動距離を調整する形態としてもよい。
【００７６】
図１０、図１１は、黒板装置１００を上方から見た際の黒板装置１００の平面図である。黒板装置１００は、付属装置Ａを十分な強度で支持できる場合は、図１０に示すように単数の支持ロッド５を設ける形態として、簡易な構造とすることが好ましい。ただ、黒板装置１００は、付属装置Ａを装着するメインの支持ロッド５に加えて、補助的に別の支持ロッド５を設けることができる。複数の支持ロッド５で付属装置Ａを支持する黒板装置１００は、付属装置Ａをより一層しっかりと固定できる。図１１の黒板装置１００は、移動体２に連結した支持ロッド５と、この支持ロッド５に追加して設けられる補助ロッド５ａを備える。補助ロッド５ａは、その一端を主黒板１と連結し、他端を付属装置固定部１５に連結する。補助ロッド５ａは主黒板１の法線方向と略一致する姿勢に固定される。図１１の補助ロッド５ａは補強部６に連結している。この補強部６は、主黒板１と平行な姿勢で主黒板１の背面側に連結されている。したがって補強部６に連結した補助ロッド５ａは、補強部６を介して、主黒板１の上端に系止するように主黒板１の背面側でしっかりと固定されて、補助ロッド５ａが傾斜することを回避できる。
【００７７】
実施例１の黒板装置１００は、図１１に示す平面視において、支持ロッド５ａ、補助ロッド５ａ、主黒板１が略三角状を形成するよう構成される。投影機用の付属装置Ａは、支持ロッド５と補助ロッド５ａとの連結部であって、主黒板１から離れた略三角状の頂点に固定される。図１１の黒板装置は、上面からの平面視において、支持ロッド５ａ、補助ロッド５ａ、主黒板１とが直角三角形状を構成している。言い換えると補助ロッド５ａは、支持ロッド５ａの先端に位置する固定軸１５ａから主黒板１に対して降ろした垂線と略一致する姿勢に固定される。
【００７８】
付属装置Ａとスクリーン体４の相対位置を適切に位置決めするための、主黒板１に対する支持ロッド５の固定角βについて、図１０、図１１を用いて以下に説明する。なお、支持ロッド５でもって投影機用の付属装置Ａを十分に支持できる場合は、移動体２との連結部を中心として支持ロッド５を旋回可能としてもよい。旋回可能な支持ロッド５は、主黒板１との相対角度βを０〜１８０°の範囲で調整できる。また、図１１に示すように支持ロッド５に加えて補助ロッド５ａを設ける際には、以下の条件を満たすように支持ロッド５を固定する。まず全開状態のスクリーン体４の横幅をｘとする。このスクリーン体４に対して綺麗に投影できる投影機Ａの位置において、スクリーン体４から投影機Ａまでの離間距離をｙとする。このスクリーン体４から投影機Ａまでの離間距離ｙは、使用する投影機Ａの仕様により規定される。
【００７９】
投影機Ａは図３、図５に示すように、黒板装置１００の正面視において、スクリーン体４を全開した状態で、スクリーン体４の横幅の中央上に固定される。したがって図１１に示すように、支持ロッド５の端部から主黒板１方向に降ろした垂線の足は、全開のスクリーン体４の横幅を略等分する中央線ｌ上に一致する。またスクリーン体４の左端から中央線ｌまでの長さは、スクリーン体４の横幅の半分に相当する。黒板装置１００の平面視において、このスクリーン体４の左端から中央線ｌまでの長さ（ｘ／２）、支持ロッド５、主黒板１から投影機Ａまでの離間距離（ｙ）は、直角三角形を構成する。したがって三平方の定理から、支持ロッド５の長さは（１／２＊（ｘ2＋４ｙ2）1/2）と表される。よって主黒板１に対する支持ロッド５の固定角βが、ｃｏｓβ＝ｘ／（（ｘ＋２ｙ）2−４ｘｙ）1/2を満たすように、移動体２と支持ロッド５の相対位置を固定する。
【００８０】
あるいは、スクリーン体４の引き出し量に応じて、常に投影機Ａをスクリーン体４に対してセンタリングさせることもできる。これはスクリーン体４の引き出し動作に支持ロッド５を連動させ、かつ支持ロッド５の水平移動量を、スクリーン体４の引き出し量に応じて決定することで達成できる。例えば、支持ロッド５とスクリーン体４を移動させる水平移動機構を別個に設け、それぞれの水平移動機構における移動速度を相対的に調節する。例えば、支持ロッド５の移動量を、スクリーン体４の引き出し量の略半分とするように、それぞれの水平移動機構を調節することで、支持ロッド５の移動速度がスクリーン体４の展開速度の略半分となり、常にスクリーン体４の幅の略中心上に投影機Ａを固定できる。
【００８１】
スクリーン体４の横幅と投影機Ａの離間距離に対応させて、上記の条件を満足させるように支持ロッド５と移動体２とを連結させた黒板装置１００は、主黒板１を自由に移動するスクリーン体４に対して、常に綺麗に映写できる位置に投影機Ａを固定できる。
【００８２】
また支持ロッド５は、図４に示すように、内部に貫通孔５ｂを形成している。支持ロッド５の内部は空洞とする。支持ロッド５の内部に貫通孔５ｂを設けることで、この孔５ｂに付属装置Ａの電源線Ｂであるコードを挿通させて、黒板装置１００の表面にコードＢが露出することを回避できる。コードＢが露出しない黒板装置１００は、コードＢがひっかかったり汚れたりしないため故障を低減でき、意匠性も高まる。同様に移動体２も内部に貫通孔２ｂを形成している。支持ロッド５と連結する移動体２の貫通孔２ｂは、支持ロッド５の貫通孔５ｂと連続する。連続する支持ロッド５の連結孔５ｂと移動体２の貫通孔２ｂは、付属装置Ａの配線を支持ロッド５から移動体２まで連続して挿通させることができる。付属装置Ａから移動体２の下端まで配線を収納できる黒板装置は、主黒板１の上方に装着された付属装置Ａから配線が主黒板１上に垂れ下がることを回避できる。配線を収納できる黒板装置は、付属装置Ａの移動につれて配線が主黒板１を伸縮して、主黒板１を視認しにくくなる虞も回避できる。
【００８３】
移動体２の下端から表出する配線は、その先端に電源プラグを備える。付属装置Ａは電源プラグを介して外部電源に接続して電力を供給される。外部装置Ａの配線は、好ましくは巻き取り式とする。外部装置Ａの配線を巻き取り式とする黒板装置１００は、配線を挿通する移動体２や支持ロッド５が移動すると、この移動量に応じて配線を引き出したり巻き付けたりできる。配線の長さを調節できる黒板装置１００は、表出される配線を少なくして便利に使用できる。また、黒板装置１００は複数の外部装置Ａを備えることもできる。外部装置Ａは電気機器やあるいは電力を供給する必要のないものを利用できる。電気機器としては電動クリーナ、スキャナ、センサ、プリンタ、コンピュータなどが挙げられる。非電気機器としてはチョークやペン、黒板消しなどの備品を収納する引き出し式の収納箱や、資料を系止できるフックなどが挙げられる。また、実施例１の黒板装置は、これらの外部装置Ａを予め備える形態としてもよく、外部装置Ａを装備した状態をも含む意味で使用する。外部装置Ａを装備した黒板装置１００は、予め外部装置Ａの特性に応じた位置に外部装置Ａを固定できるため、外部装置Ａの初期設定を省略できる。
【００８４】
移動体２は、付属装置Ａを支持する支持ロッド５及びスクリーン体４と連結されて荷重がかかるため頑丈な材質とする。移動体２は金属製や合成樹脂などの成型品、あるいはこれらを組み合わせたものとする。移動体２の材質はスチールや強化プラスチックなどが好ましい。また支持ロッド５の材質は移動体２と同様とできる。移動体２と同一材料から成型される支持ロッド５は膨張係数を等しくできるため連結部による破損を低減できる。また実施例１の黒板装置１００は、支持ロッド５と移動体２とが連続した略直線状になるように、一体に成型されている。移動体２と支持ロッド５を一体に成型した黒板装置は、曲げ強度を高めることができる。あるいは移動体２と支持ロッド５の材質を異なるものとし、これを連結した構造として、黒板装置の総量を軽減することもできる。
【実施例２】
【００８５】
実施例２の黒板装置２００を図１２ないし図１４に示す。図１２は黒板装置２００の断面図であり、図１３、図１４は、図１２における黒板装置２００の上部と下部の拡大図をそれぞれ示す。この図の黒板装置２００は、実施例１の黒板装置１００と比較して、移動体２２と支持ロッド２５の一部の形状が異なる。ただし、実施例２の黒板装置２００の移動体２２及び支持ロッド２５の主な機能は、実施例１と実質上同様である。すなわち移動体２２の上部は水平移動機構９に連結してスムーズに水平移動する。また支持ロッド２５は、主黒板１に対して自由な領域に設置されるスクリーン体４に対して、適切な位置に付属装置Ａを配置する。
【００８６】
実施例２の移動体２２において、ハンドル部２ｄの上端は、図１２、図１３に示すように主黒板１の背面に折り返されておらず、主黒板１の前面に位置する。ハンドル部２ｄの上端は、支持ロッド２５の一端と連結される。図の例では、移動体２のハンドル部２ｄと支持ロッド５が略直線状になるよう一体に連結している。ハンドル部２ｄの上端の外周は、支持ロッド２５の一端の内周と略一致しており、ハンドル部２ｄの上端はこの支持ロッド２５の一端に嵌入して連結される。これにより、パイプ状の移動体２を移動用のハンドルに利用しつつ、支持ロッド５の固定基に併用できる利点が得られる。移動体２２の上端に連結する支持ロッド２５は、実施例１の支持ロッド５と同様に、他端に設けられた付属装置固定部１５を介して、付属装置Ａを固定する。付属装置Ａを固定する支持ロッド２５は、移動体２２と所定の相対位置でもって固定されて、常にスクリーン体４と付属装置Ａとの相対位置を適切に維持するよう位置決めできる。
【００８７】
移動体２２の下端に連結される水平移動機構９は、実施例１と同様の機能とする。つまり下部水平移動機構２９と連結する移動体２２は、主黒板１を水平に軽く移動できる。図１２、図１４に示す下部水平移動機構２９は、その水平移動機構が実施例１の上部水平移動機構１９と同様の仕組みであり、すなわち引き出しレール１０ｃと、この引き出しレール１０ｃに誘導されて水平に移動する水平移動台１１ｃとからなる。また引き出しレール１０は、水平移動台１１ａを摺動できるように案内するガイド溝１０１ｃと、このガイド溝１０１ｃの外側の下縁に沿って設けられた幅の狭いスリット開口１０２ｃとを有する。一方、水平移動台１１ｃは、スリット開口１０２ｃの上部を閉塞してガイド溝１０１ｃに嵌入するスライド部１１２ｃと、このスライド部１１２ｃに連結してなる固定部１１１ｃとを有する。
【００８８】
下部水平移動機構２９の引き出しレール１０ｃは、主黒板１の下端の横辺に沿って設置される。図の黒板装置２００では、ハンドル部２ｄの下端から後方に延びる折曲部２ｆの先端に水平移動台１１ｃが固定される。水平移動台１１に連結された移動体２２は、引き出しレール１０ｃに案内されて水平移動する水平移動台１１ｃに連動して、主黒板１を水平に移動する。
【００８９】
引き出しレール１０ｃを備える下部水平移動機構２９は、スライド部１１２ｃをガイド溝１０１ｃに沿って移動させるため、スライド部１１２ｃはガイド溝１０１ｃの両側の壁に案内されて傾かない姿勢で移動できる。所定の姿勢を維持しながら移動するスライド部１１２ｃは、移動体２２が傾くのを防ぎながら主黒板１を水平に移動できる。また黒板装置２００は実施例１と同様、下部水平移動機構２９を複数設けてもよい。図の黒板装置２００は、スクリーン体先頭固定部１１１１ｂの下端にも下部水平移動機構２９を設けており、スクリーン体４の移動端が傾くのを回避しながら、開閉を軽くできる。
【実施例３】
【００９０】
図１５ないし図１８に、実施例３の黒板装置３００の一例を示す。図１５は黒板装置３００の一例を示す正面図であり、図１６は黒板装置３００の断面図である。図１７、図１８は、図１５に示す主黒板３１の上方と下方をそれぞれ拡大した断面図である。実施例３の黒板装置３００は、実施例１及び実施例２の黒板装置１００、２００と比較して、主黒板１の形状が異なる。実施例１及び実施例２の黒板装置１００、２００は、図４に示すように、主黒板１の下端と粉受け１４が離れた状態で連結しており、この主黒板１と粉受け１４の間に移動体２の下端を配置している。つまり粉受け１４は、移動体２の下方であって、この移動体２から離れて位置している。さらに詳細には、粉受け１４は、移動体２を主黒板１に連結する下部水平移動機構９Ｂよりも下方に配置されており、移動体２の水平移動を干渉しない。
【００９１】
一方、従来の黒板は、主黒板の下端に粉受けが連結しており、この粉受けは主黒板の下端から前方へ突出する姿勢に設けられる。実施例３の黒板装置３００における主黒板１は、この従来の黒板に類似しており、すなわち主黒板３１の下端に粉受け１４を近接した状態で連結した主黒板１を備える。前方へ出っ張った粉受け１４は、主黒板３１から下方に落ちる粉を捉えて、粉が床に散乱することを抑止できる。ところが、従来の黒板装置では、この粉受け１４の出っ張りが要因となって、主黒板３１に対してスクリーン体を垂直姿勢に固定することが困難であった。これは、スクリーン体をしっかり固定するために、主黒板３１の上下でスクリーン体を支持しようとすれば、主黒板３１の下端に連結された粉受け１４が障害となるからである。粉受け１４の出っ張りにより、主黒板３１の上端と下端では前方への突出量が異なる。上端と下端で前方への突出量が異なる主黒板３１に対して、スクリーン体が主黒板３１の上下を挟み込むようにしっかりと固定しようとすると、スクリーン体の下方が粉受け１４に接触してスクリーン体が傾く。下方が前方に浮いた姿勢のスクリーン体は、スクリーン体の映写面が上方を向く姿勢に固定される。映写面が上方を向くスクリーン体は、前方から視認しにくい。実施例３の黒板装置３００は、このような従来のタイプの主黒板３１を使用して、スクリーン体を主黒板の上下で支持するものである。したがって既に設置されている主黒板を利用して、本実施例を付加できる。
【００９２】
実施例３の黒板装置３００は、主黒板３１の下端に粉受け１４を近接した状態で連結している。図の粉受け１４は、主黒板３１の下端に沿って主黒板１と水平に設けられる。粉受け１４には上述した電動クリーナなど付属装置Ａを所望の位置に固定できる。実施例３の移動体３２の主な構造は、実施例１及び実施例２と同様である。つまり移動体３２は主黒板３１を水平に移動し、スクリーン体４を配置する基準位置を位置決めできる。また移動体３２は主黒板３１の上下で支持される。まず主黒板３１の上方における移動体３２支持について、図１５、図１７を用いて説明する。図１７は、図１５に示す主黒板３１の上方を拡大した断面図である。黒板装置３００は、主黒板３１の上端で前方へ突出する姿勢に固定されたレールカバー１２を備える。このレールカバー１２の下方には、２つの水平移動機構９が並列に連結されている。水平移動機構９は、実施例１の水平移動機構９であって、具体的には引き出しレール１０ａに沿って水平に移動する水平移動台１１ａを備える。この水平移動台１１ａは、スライド部１１２ａと、このスライド部１１２ａを引き出しレール１０ａに導入する固定部１１１ａとを有する。固定部１１１ａは、垂直な姿勢でスライド部１１２ａを固定する垂直固定部１１１２ａと、この垂直固定部１１１２ｃから前方に折曲して、その先端で移動体３２を固定する前方固定部１１１１ａを有する。さらに固定部１１１ａは、前方固定部１１１１ａから上方に分岐し、主黒板１の上端を覆って主黒板１の背面で固定される上部固定部１１１１３ａを有する。この上部固定部１１１３ａの先端は、主黒板１の背面を水平移動するスライド部１１２ｃに連結されて、このスライド部１１２ｃを介して主黒板１に固定される。つまり固定部１１１ａは、主黒板１の前方と背面でスライド部１１２ａ、１１２ｃにそれぞれ連結されている。言い換えると水平移動台１１ａは、主黒板１の表裏面の各面を水平に摺動する２つのスライド部１１２ａ、１１２ｃを備えており、これらのスライド部１１２ａ、１１２ｃが主黒板１を挟み込むように設けられる。したがって、この水平移動台１１ａに固定された移動体３２は、水平移動台１１ａの移動に連動して水平移動する。
【００９３】
実施例３の黒板装置３００は、実施例１と同様に、ハンドル部２ｄの下部を主黒板１側に折曲させた折曲部を備えている。図１９の黒板装置３００では、この折曲部として支持板３８を採用し、ハンドル部２ｄの下端に連結している。ただ、この支持板３８は、ハンドル部２ｄと一体に成型して強度を高めることもできる。図１９の支持板３８は、主黒板１の下端から前方に突出した粉受け１４を囲む形状に形成されている。すなわち支持板３８は粉受け１４と離間しており、かつ粉受け１４に衝突しない形状に形成されている。粉受け１４と干渉しない支持板３８を、ハンドル部２ｄの下方に設けることで、ハンドル部２ｄを左右に引いて移動体３２を水平移動させる際にも、移動体３２が粉受け１４に衝突せずスムーズに移動する。また実施例３の黒板装置３００は、移動体３２の下端に設けられて、この移動体３２を水平に移動させる下部水平移動機構２９を、主黒板３１及び粉受け１４の下端に設けている。以下、実施例３の黒板装置３００について詳細に説明する。
【００９４】
黒板装置３００は、上部の水平移動台１１ａを主黒板３１の背面で支持する。この水平移動台１１ａは、移動体３２と水平移動可能に連結されており、したがって移動体３２は水平移動台１１ａを介して主黒板３１の背面で支持される。図１７の水平移動台１１ａは、スライド部１１２ａと移動体３２を連結する固定部１１１ａに、上部固定部１１１３ａを備える。上部固定部１１１３ａは、水平移動台１１ａの固定部１１１ａに設けられて、水平移動台１１ａと連動する。上部固定部１１１３ａは、水平移動台１１ａのスライド部１１２ａと移動体３２とを連結する前方固定部１１１１ａに固定される。上部固定部１１１３ａは、その一端を収納空間３に配置して、主黒板３１の上端を被覆した状態で、他端を主黒板３１の背面側に固定する。移動体３２は、固定部１１１ａの上部固定部１１１３ａを介して主黒板３１の背面で支持されるため、しっかりと固定される。
【００９５】
また上部固定部１１１３ａは、背面側の端部でさらに別の水平移動機構に連結される。図１７の背面の水平移動機構９ｃは、主黒板１の背面側において、主黒板１の上端に沿ってスライドするスライド部１１２ｃを備える。上部固定部１１１３ａは、背面側の端部でベアリングを介してこのスライド部１１２ｃに連結される。固定部１１１ａは、上部固定部１１１３ａを介して一端を背面側の水平移動機構９ｃに連結され、他端を移動体３２やスクリーン体４に連結する。
【００９６】
主黒板１の背面側に水平移動機構９ｃを備える黒板装置３００は、固定部１１１ａを介して、移動体３２及びスクリーン体４の荷重を主黒板１の背面側で支えることができる。固定部１１１ａを主黒板の上端に引っかけた状態で、主黒板３１の背面側で支持する黒板装置３００は、移動体３２の荷重によって移動体３２及びスクリーン体４が傾くのを回避できる。また黒板装置３００は、背面の水平移動機構９及び収納空間３に固定される固定部１１１ａを介して、移動体３２と主黒板３１の離間距離を略一定とできる。つまり移動体３２を倒れない構造として、スクリーン体４を水平に移動できる。
【００９７】
また図１８は、図１５に示す主黒板３１の下方を拡大した断面図である。実施例３の移動体３２は、その下端に支持板３８を固定する。支持板３８は移動体３２の下端及び主黒板１の下端と連結して、収納空間３の下方を閉塞する。支持板３８は、離間する上板３８ａと下板３８ｂとを有する。この上板３８ａと下板３８ｂとの間に粉受け１４を配置して、すなわち支持板３８の上下板３８ａ、３８ｂは、粉受け１４と接触せずに離間した状態で粉受け１４の上下面を覆う粉受け１４の周囲を覆う姿勢でもって移動体３２に連結される支持板３８は、移動体３２の停止時であっても、あるいは移動体３２を水平移動させる際にも、支持板３８が粉受け１４に接触することなく、移動体３２に連動してスムーズに移動できる。また支持板３８は主黒板３１の下端と下部水平移動機構２９を介して連結される。主黒板３１の下端に配置される下部水平移動機構２９を介して、支持板３８と主黒板３１とを連結する黒板装置３００は、移動体３２の姿勢を垂直に保ちながらより軽く移動させることができる。
【００９８】
図１５、図１８の支持板３８は断面が略コ字状であって、離間する上板３８ａと下板３８ｂとを有する。粉受け１４は、支持板３８のコ字状の内側であって、支持板３８と離れた状態で配置される。言い換えると、支持板３８の内面は、主黒板３１の下端から前方に突出した粉受け１４の上下面と対向する状態で粉受け１４を被覆する。そして支持板３８の上板３８ａは、移動体３２及びスクリーン体４の下端とそれぞれ固定される。一方、支持板３８の下板３８ｂは、その先端が主黒板３１の下方に位置しており、この先端に水平移動台１１ｃを設けている。そして主黒板３１の下端には水平移動台１１ｃを案内する引き出しレール１０ｃが固定されており、引き出しレール１０ｃに沿って水平移動台１１ｃが移動することで、支持板３８及び支持板３８に連結された移動体３２やスクリーン体４が連動する。
【００９９】
支持板３８は、主黒板３１より前面に突出する粉受け１４を被覆する。したがって支持板３８もまた主黒板３１より前方へ出っ張る姿勢となる。この支持板３８の突出領域３８ｃは、移動体３２の下端から主黒板３１に接近する方向に設けられており、収納空間３の下方を略閉塞する。またスクリーン体４は、上述の通り収納状態においてこの収納空間３に収納できる。つまりコ字状の支持板３８は、その内側に、出っ張る粉受け１４を配置させ、外側は収納空間３を形成する下面として併用できる。つまり前方に突出する支持板３８の突出領域３８ｃは、粉受け１４の出っ張りを覆いながら、収納空間３を形成できる。粉受け１４の出っ張りを覆う支持板３８の突出領域３８ｃは、粉受け１４の出っ張りを上下でまたぐ姿勢で、移動体３２を水平に移動できる。また突出領域３８ｃを収納空間３の下面とすることで、支持板３８の突出を収納空間３として有効に利用できる。
【０１００】
粉受け１４を被覆する支持板３８を有する黒板装置３００は、主黒板３１の下端から突出する粉受け１４に接触しないように移動体３２を水平移動できる。粉受け１４の突出を利用して収納空間３を設けることができる。また、支持板３８を介することで、移動体３２が主黒板３１の上下を挟み込む姿勢に主黒板３１と連結できる。移動体３でもって主黒板３１の上下を挟み込む黒板装置３００は、移動体３２が主黒板３１に対して傾かないように垂直の姿勢にしっかりと支持できる。特に支持板３８を介することで、移動体３２やスクリーン体４の荷重で移動体３２の下方が主黒板３１側に近接して傾くことを回避でき好ましい。また、図の黒板装置３００は、スクリーン体の先頭固定部１１１１ｂの下端に、主黒板３１の前面上を水平移動するスライド部１１２ｄを設けている。スライド部１１２ｄを設けたスクリーン体４は、開閉時におけるスクリーン体の先頭固定部１１１１ｂを垂直な姿勢に保つことができる。
【実施例４】
【０１０１】
実施例４の黒板装置４００の一例を図１９ないし図２２に示す。図１９、図２０は黒板装置４００の正面図であり、図１９はスクリーン体を全開に広げた状態を示し、図２０はスクリーン体を収納した状態を示す。また図２１に黒板装置４００の断面図を、図２２に黒板装置４００の平面図をそれぞれ示す。実施例４の黒板装置４００は、主に収納状態におけるスクリーン体４と、付属装置Ａを固定する支持ロッド４５に特徴を有する。
【０１０２】
実施例４の黒板装置４００は、実施例３と同じ主黒板３１を備える。つまり黒板装置４００の粉受け１４は、主黒板３１の下端に接近した状態で設けられる。黒板装置４００は、他の実施例と同様に、主黒板３１に対して移動体２を水平に移動でき、位置決めされた場所を基準にしてスクリーン体４４を水平方向に開閉することができる。ただ実施例４のスクリーン体４４は、図２０に示すように収納状態において一部の面を残した状態で収納される。
【０１０３】
実施例４のスクリーン体４４は、図１９、図２０に示すように、右端４ｂを左右に出し入れすることで、スクリーン体４４の拡張領域を縮小したり拡大したりできる。ただし、スクリーン体４４を縮小した状態であっても全てのスクリーン体４４を巻き取らず、スクリーン体４４の右側の一部を残したままとする。このスクリーン体４４の残存領域４４ａは、主黒板３１上に張り付けられた状態で、巻き残されている。スクリーン体４４の一部を巻き取らずに面状のままとし、スクリーン体４４を全て収納しない黒板装置４００は、常にスクリーン体４の一部に表記された内容を視認させることができる。また、形状変化によって故障を誘発する機器を内蔵したスクリーン体４４の場合、この残存領域４４ａに機器を内蔵させることで、巻き取りなどの折曲によって起こりうる破損を回避できる。
【０１０４】
図１９のスクリーン体４４は、直接画面に触れて位置を指定することのできる入力機能を備えたディスプレー用スクリーンである。スクリーン体４４は外部装置Ａと信号を授受することができる。例えば外部装置Ａのコンピュータと接続し、スクリーン体４４に表示されたメニューを指やペンで押すことによってコンピュータを操作することもできる。またスクリーン体４４は、コンピュータグラフィックスで用いる画板状タブレットと、その上を動かす位置指示具を組み合わせた入力装置としてもよい。スクリーン体４４は、画像や形状をデジタルのデータに変換し、同時にそれをＣＲＴ画面上にも表示できる構造としてもよい。また、スクリーン体４４は、収納によって巻き上げられない残存領域４４ａに、物理量やそれらの変化量を検出するセンサを備える。センサは、温度・圧力・流量・光・磁気などの物理量やそれらの変化量を検出でき、さらに検出量を適切な信号に変換して計測系に入力する機能を有してもよい。図１９の例ではスクリーン体４４の右側にセンサを組み込んでいる。センサを配置したスクリーン体４４の表面にはツールパレットなどアイコンを表示して、黒板装置４００の使用者や視認者が、視覚的にその操作を容易に理解できる表記としてもよい。
【０１０５】
一部を残した状態でスクリーン体４４を収納する黒板装置４００は、スクリーン体４４の巻き取り量を所定量に制限させる機構を備える。例えば図の黒板装置４００は、スクリーン体４４の先頭固定部１１１１ｂの上端にストッパー４０を設けている。さらに移動体２から一定の距離だけ離れた位置に、このストッパー４０を系止するストッパー受けを設けている。スクリーン体を収納する際、スクリーン体の先頭固定部１１１１ｂは巻き取り軸４ｃに接近する方向へ移動する。そしてストッパー４０がストッパー受けに当接して系止されると、スクリーン体の先頭固定部１１１１ｂの移動が停止する。この結果、スクリーン体４４の巻き取りが停止し、スクリーン体４４の一部が巻き取られずに主黒板１上に付着した状態を維持できる。あるいは巻き取りの回転を制御することで、スクリーン体４４の巻き残しを達成してもよい。スクリーン体４４の一部を残した状態で収納する黒板装置４００は、スクリーン体４４の一部を常時主黒板１上に掲載できる。例えばツールボックス１７が表記された箇所を巻き残し領域として、このツールボックス１７を主黒板１上に常に表示させた状態とできる。
【０１０６】
また実施例４の黒板装置４００は、他の実施例と同様の支持ロッド４５を備える。支持ロッド４５は、移動体２に対して付属装置Ａを所定の相対位置に固定できる。移動体２と所定の相対位置で固定される支持ロッド４５は、主黒板３１上の自由な位置に設置できるスクリーン体４４に対して、適切な位置に付属装置Ａを固定できる。実施例４の支持ロッド４５は、スクリーン体４４の設置位置を位置決めした際に、自動的に位置決めされるスクリーン体４４の位置を、さらに調整することができる。スクリーン体４４を主黒板３１上に設置した後に、支持ロッド４５の固定位置を調整することができる黒板装置４００は、スクリーン体４４に対して付属装置Ａをより一層適した位置に固定することができる。
【０１０７】
図２１は、実施例４の黒板装置４００を示す断面図である。図２２は、実施例４の黒板装置４００を示す平面図である。黒板装置４００は、移動体２の上端で支持ロッド４５と連結される。支持ロッド４５は、一端を移動体２に連結して、他端に付属装置固定部１５を備える。また支持ロッド４５は、略中央部で折り畳むことができる。折り畳むことができる支持ロッド４５は、他端側を一端側に近づけたり遠ざけたりできる。両端を近づけたり遠ざけたりできる支持ロッド４５は、付属固定部１５と移動体２との離間距離を調節でき、この結果、付属装置Ａとスクリーン体４４との離間距離を適切な位置に調整できる。特に付属装置Ａが投影機である場合、投影機Ａとスクリーン体４４との離間距離を適切な位置に調整できる黒板装置４００は、スクリーン体４４に結像するのに適した位置に投影機Ａを固定できるため、スクリーン体４４上に綺麗に映写することができる。
【０１０８】
図２１の支持ロッド４５は、二つのロッドアーム４５ｃと、このロッドアーム４５ｃ同士を連結させる連結片４５ｂとからなる。支持ロッド４５の両端は、支持ロッド４５を回動できる垂直回転軸４７に連結される。垂直回転軸４７は、主黒板３１に対して垂直な姿勢で固定されて、その円周方向に回転できる。支持ロッド４５の一端に位置する垂直回転軸４７は、移動体２の上端と連結され、他端側の垂直回転軸４７は付属装置固定部１５と連結される。垂直回転軸４７は垂直な姿勢に固定されて、円周方向に回転できる。回転軸４７を介して移動体２と連結される支持ロッド４５は、回転軸４７を中心として、主黒板３１と直交しかつ水平面内で回動する。回転軸４７を中心として回動する支持ロッド４５は、図１９の正面図を用いて説明すると、付属装置Ａを主黒板３１に対して水平方向に移動させることができる。
【０１０９】
連結片４５ｂは支持ロッド４５の略中心に位置しており、この連結片４５ｂを中心として支持ロッド４５を折曲できる。ロッドアーム４５ｃは横長の長方形状であって、図の例では長方形を形成する枠によって構成される。枠は上枠４５ｄと下枠４５ｅとからなり、この上下枠４５ｄ、４５ｅの一端は連結片４５ｂに連結され、他端は垂直回転軸４７に連結される。垂直回転軸４７は端部に水平回転軸４８を設けており、この水平回転軸４８を介してロッドアーム４５ｃと連結される。水平回転軸４８は主黒板３１に対して水平な姿勢を維持している。水平回転軸４８を介して連結されるロッドアーム４５ｃは、垂直回転軸４７に対して回動できる。水平回転軸４８に連結される支持ロッド４５は、水平回転軸４８を中心として主黒板３１に対して上下に回動する。
【０１１０】
ロッドアーム４５ｃの上枠４５ｄと下枠４５ｅは、弾性体４６によって連結される。図の支持ロッド４５は、弾性体４６にスプリング式のばねを採用しており、支持ロッド４５の荷重とこのばね４６の引っ張る力とでバランスして、枠の形状を任意に保つ。ロッドアーム４５ｃの形状を任意に保持できる支持ロッド４５は、移動体２と支持ロッド４５の所望の相対位置で固定できる。
【０１１１】
垂直回転軸４７と連結片４５ｂとはそれぞれ垂直な姿勢であって、互いに略平行に位置する。垂直回転軸４７はその円周方向に回転する。この回転軸４７に対して略直交して連結した上枠及び下枠は、垂直回転軸４７の回転に連動して枠を主黒板３１と直交する面で回動させる。支持ロッド４５は、垂直回転軸４７と連結片４５ｂとをそれぞれ垂直な姿勢に保ちながら、垂直回転軸４７を中心として回動する。
【０１１２】
垂直回転軸４７や水平回転軸４８と連結する支持ロッド４５は、移動体２に対して自由に位置決めできる。また実施例４の支持ロッド４５は、上述の通り連結片４５ｂで折曲できる。支持ロッド４５を連結片４５ｂで深く折り曲げると、付属装置固定部１５を主黒板３１に接近させることができる。一方、支持ロッド４５を折曲せずに、上枠４５ｄを直線状になるように二つのロッドアーム４５ｃを配置させることで、付属装置固定部１５を主黒板３１から離間させることができる。ロッドアーム４５ｃは３つ以上でもよい。３つ以上のロッドアーム４５ｃで構成される支持ロッド４５は、ロッドアーム４５ｃのそれぞれの連結片４５ｂで個々に折曲できる。折曲できる箇所を多く備える支持ロッド４５は、付属装置Ａを精度良く位置決めできる。
【０１１３】
付属装置Ａの位置決めを自在とする黒板装置４００は、スクリーン体４４の一部のみを拡張する際にも便利に使用できる。これは、例えば支持ロッド４５と移動体２の初期設定が、スクリーン体４４を全開にした際の横幅を基準に設けられている場合であっても、実際に拡張したスクリーン体４４の幅に応じて適切な位置に付属装置Ａを移動させることができるからである。黒板装置４００は、スクリーン体を主黒板３１の好きな場所に、好きなだけ広げることができ、またこの広げたスクリーン体に対して適切な相対位置に付属装置Ａを固定することができる。
【０１１４】
また実施例４の黒板装置４００は、図示しないが、実施例１と同様に十分な強度を備える場合は補助ロッドを設けずに、支持ロッド４５のみで付属装置Ａを支持してもよい。また付属装置Ａを保持する支持ロッド４５を、旋回可能とすることもできる。あるいは図２２に示すように、この支持ロッド４５に加えて、補助ロッド４５ａを備えてもよい。補助ロッド４５ａは、支持ロッド４５に加えて付属装置Ａを支持するものである。補助ロッド４５ａは、主黒板３１に対して直交する姿勢に設けられる。図２２の補助ロッド４５ａは、長手方向において伸縮できる。伸縮できる補助ロッド４５ａは、付属装置Ａと主黒板３１との離間距離を調節できる。また連結する支持ロッド４５と補助ロッド４５ａは、一方の長さの変化に応じて他方の長さを変化させることができる。
【０１１５】
図の補助ロッド４５ａは主黒板３１から前方に突出する姿勢に設けられる。補助ロッド４５ａはピストンであり、主黒板３１から離れた側の一端が、他端側に往復運動できる。往復運動できる補助ロッド４５ａは、その長手方向の長さを変更することができ、補助ロッド４５ａの一端に固定する付属装置Ａを主黒板３１に対して近づけたり遠ざけたりできる。補助ロッド４５ａの長さに応じて付属装置Ａと主黒板３１との離間距離を調節できる補助ロッド４５ａは、付属装置Ａの仕様に応じて便利に使用できる。例えば近接焦点タイプの投影機Ａを固定する場合、補助ロッド４５ａの一端を他端側に押し込むことで、補助ロッド４５ａの長さを短くする。支持ロッド４５は、補助ロッド４５ａの長さの変化に応じて、主黒板３１からの離間距離を小さくするように連結片４５ｂを介して折曲される。主黒板１からの離間距離を調節できる支持ロッド４５を備える黒板装置は、固定される付属装置の焦点距離に応じて、移動体２と支持ロッド４５との相対位置を高精度に調節できる。
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
本発明の黒板装置及びスクリーンの設置方法は、黒板やオーバーヘッドプロジェクタに適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１１７】
【図１】実施例１の黒板装置１００の正面図である。
【図２】移動体を移動させた黒板装置１００の正面図である。
【図３】スクリーン体を拡張した黒板装置１００の正面図である。
【図４】黒板装置１００の一例を示す断面図である。
【図５】移動体を移動させスクリーン体を拡張した黒板装置１００の正面図である。
【図６】主黒板の上部における一部拡大断面図である。
【図７】主黒板の下部における一部拡大断面図である。
【図８】水平移動機構を説明する説明図である。
【図９】黒板装置の別の形態を示す正面図である。
【図１０】実施例１の黒板装置１００に係る平面図である。
【図１１】黒板装置の別の形態を示す平面図である。
【図１２】実施例２の黒板装置２００を示す断面図である。
【図１３】主黒板の上部における一部拡大断面図である。
【図１４】主黒板の下部における一部拡大断面図である。
【図１５】実施例３の黒板装置３００を示す正面図である。
【図１６】黒板装置３００の一例を示す断面図である。
【図１７】主黒板の上部における一部拡大断面図である。
【図１８】主黒板の下部における一部拡大断面図である。
【図１９】実施例４の黒板装置４００の一例を示す平面図である。
【図２０】実施例４の黒板装置４００の一例を示す平面図である。
【図２１】実施例４の黒板装置４００を示す断面図である。
【図２２】実施例４の黒板装置４００を示す平面図である。
【図２３】従来の黒板装置１００の一例を示す正面図である。
【図２４】本発明者が先に開発した黒板装置１００の水平断面図である。
【図２５】従来の黒板装置１００の一例を示す電子黒板装置１００の斜視図である。
【符号の説明】
【０１１８】
１…主黒板
２…移動体  ２ａ…屈曲部  ２ｂ…貫通孔  ２ｄ…ハンドル部  ２ｅ、２ｆ…折曲部
３…収納空間
４…スクリーン体    ４ａ…左端    ４ｂ…右端  ４ｃ…巻き取り軸
５…支持ロッド    ５ａ…補助ロッド  ５ｂ…貫通孔
６…補強部
９…水平移動機構  
９ｃ…背面水平移動機構
１０ａ、１０ｂ、１０ｃ…引き出しレール
１０１ａ、１０１ｂ、１０１ｃ…ガイド溝
１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ…スリット開口
１１ａ、１１ｂ、１１ｃ…水平移動台
１１２ａ、１１２ｂ、１１２ｃ、１１２ｄ…スライド部、ローラ
１１１ａ、１１１ｂ、１１１ｃ…固定部
１１１１ａ…前方固定部
１１１２ａ、１１１２ｂ…垂直固定部
１１１１ｂ…スクリーン体先頭固定部
１１１３ａ…上部固定部
１２…レールカバー  １２ａ…突出部  １２ｂ…係止め部  １２ｃ…ガイド溝
１３…スライド凸部
１４…粉受け
１５…付属装置固定部  １５ａ…固定軸  １５ｂ…軸受け  １５ｃ…連結板
１６…懸垂板
１７…ツールボックス
１９…上部水平移動機構  １９ａ…上部スクリーン位置決め機構  
１９ｂ…上部スクリーン展開量調節機構  １９ｃ…背面水平移動機構
２２…移動体
２５…支持ロッド
２９…下部水平移動機構  ２９ａ…下部スクリーン位置決め機構  ２９ｂ…下部スクリーン展開量調節機構
３１…主黒板
３２…移動体
３８…支持板  ３８ａ…上板  ３８ｂ…下板  ３８ｃ…突出領域
４０…ストッパー
４４…スクリーン体  ４４ａ…残存領域
４５…支持ロッド
４５ａ…補助ロッド  ４５ｂ…連結片  ４５ｃ…ロッドアーム  ４５ｄ…上枠  ４５ｅ…下枠
４６…弾性体（ばね）
４７…垂直回転軸
４８…水平回転軸
７１…筆記シート
７２…電子黒板本体
７３…ＬＣＤプロジェクタ
７４…フレーム
８１…黒板
８２…巻上スクリーン
８３…地図掛
８４…Ｓカン
９１…主黒板
９２…補助黒板
９３…収納空間
９４…引出スクリーン組立
９６…引出フレーム
９８…傾動フレーム
９９…スクリーン
１００、２００、３００、４００…黒板装置
Ａ…付属装置（投影機）
Ｂ…コード
ｌ…中央線
ｘ…スクリーン体の横幅
ｙ…スクリーン体から投影機までの離間距離
α…主黒板と支持ロッドとが成す角
β…主黒板に対する支持ロッドの固定角
ＷＬ…壁
【図１】
2010155401.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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