(57)【要約】【課題】硬質表面の微生物を効率よく洗浄殺菌し、微生物に起因する危害を低減する方法を提供する。【解決手段】成分（Ａ）（Ａ）一般式（１）          ＲＯ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ      （１）（式中、Ｒは炭素数８〜１４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、ＥＯはエチレンオキシ基を示し、ｎは０〜５の整数を示す。）で表される化合物を硬質表面上の微生物に接触させ（工程１）、次いで、成分（Ｂ）塩素系酸化剤及びカチオン系殺菌剤からなる群から選ばれる少なくとも1種を該微生物に接触させる（工程２）、硬質表面の洗浄殺菌方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）一般式（１）
ＲＯ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ      （１）
（式中、Ｒは炭素数８〜１４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、ＥＯはエチレンオキシ基を示し、ｎは０〜５の整数を示す。）
で表される化合物を硬質表面上の微生物に接触させ（工程１）、次いで、（Ｂ）塩素系酸化剤及びカチオン系殺菌剤からなる群から選ばれる少なくとも1種を該微生物に接触させる（工程２）、硬質表面の洗浄殺菌方法。
【請求項２】
成分（Ｂ）が、下記一般式（Ｂ−１）又は／及び（Ｂ−２）で表されるカチオン系界面活性剤である請求項１記載の硬質表面の洗浄殺菌方法。
【化１】
2010143865.tif 000006
〔式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のいずれか１又は２が、炭素数８〜１６の直鎖若しくは分岐鎖のアルキル基若しくはアルケニル基、又は次式
【化２】
2010143865.tif 000007
で表される基を示し、残りは同一又は異なって、炭素数１〜３のアルキル基、ベンジル基、又は式−(ＣＨ2ＣＨ2Ｏ)mＨ（ｍはエチレンオキシド平均付加モル数で、２〜２０の数を示す）で表される基を示し、Ｒ5は炭素数１２〜１８の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、Ｘはハロゲン原子又は有機アニオンとなる基を示す。〕
【請求項３】
成分（Ｂ）が、次亜塩素酸塩、塩素化イソシアヌル酸化合物及び二酸化塩素からなる群から選ばれる少なくとも１種である請求項１記載の硬質表面の洗浄殺菌方法。
【請求項４】
硬質表面が、飲食品が接触する器具、機器又は設備の硬質表面である請求項１〜３の何れか１項記載の硬質表面の洗浄殺菌方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、硬質表面の洗浄殺菌方法に関する。より詳細には、硬質表面、特に食品や飲料が接触する調理器具や製造機器、設備等の硬質表面を効率よく洗浄殺菌し、微生物に起因する危害を低減するための硬質表面の洗浄殺菌方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
レストラン厨房等で使用される包丁やまな板、ザル等の調理器具類や、食品飲料工場等で使用される食品飲料を製造、加工する機器、設備、充填機類等食品と直接接触する器具、機器、設備類は、衛生度を保つために、日々、生産使用した後に洗浄作業が行われる。これら対象物の硬質表面形状は様々で、小さな隙間やキズ、手の届かない複雑形状といった機械力が届かない箇所は、しばしば、滅菌しきれない微生物と除去しきれない汚れが残ることによって微生物が増殖し、増殖段階で生成する多糖やタンパク質などと関わりバイオフィルムを形成する。バイオフィルムが形成されると、殺菌剤・静菌剤のような微生物制御薬剤の効果が発揮できないことが多い。例えば、まな板に於いては、洗浄殺菌処理後も無数のキズ内部に微生物が生残し、その後の微生物検査で殆ど微生物数が低減していないという結果になるということもしばしば起こっている。
【０００３】
このようにバイオフィルムは、洗浄殺菌処理、特に殺菌処理に大きな影響を与える因子となっている。これまでバイオフィルムを抑制する技術として、特定のアルキルエトキシレートノニオンと界面活性剤を特定比率で含有するバイオフィルム生成抑制剤組成物が提案されている（特許文献１）。
【特許文献１】特開２００８−１２０７８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のバイオフィルム抑制技術は、通常のバイオフィルムに対する抑制効果は優れているが、例えば、まな板にあるキズ等機械力の及ばない部分に於いて、更に殺菌まで含めた具体的な洗浄殺菌方法の改善が必要であることが判明した。
従って、本発明の課題は、このような部分に於いても効果的な洗浄殺菌方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
斯かる実情に鑑み、本発明者らは、鋭意研究を進めた結果、下記成分（Ａ）を硬質表面上の微生物に接触させた後、成分（Ｂ）を接触させれば、微生物を効果的に殺菌できると共に硬質表面を洗浄できることを見出し本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち本発明は、（Ａ）一般式（１）
ＲＯ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ      （１）
（式中、Ｒは炭素数８〜１４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、ＥＯはエチレンオキシ基を示し、ｎは０〜５の整数を示す。）
で表される化合物〔成分（Ａ）〕を硬質表面上の微生物に接触させ（工程１）、次いで、（Ｂ）塩素系酸化剤及びカチオン系殺菌剤からなる群から選ばれる少なくとも1種〔成分（Ｂ）〕を該微生物に接触させる（工程２）、硬質表面の洗浄殺菌方法を提供するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、食品や飲料が接触する調理器具や製造機器、設備の硬質表面を効率よく洗浄殺菌し、微生物に起因する危害を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の洗浄殺菌方法は、硬質表面上の微生物に、工程１としてまず、成分（Ａ）を接触させ、その後、工程２として塩素系酸化剤及び／又はカチオン系殺菌剤を作用させる。
（工程１）
工程１に用いる成分（Ａ）は、一般式（１）
ＲＯ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ      （１）
で表される化合物から成り、Ｒは炭素数８〜１４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基、ＥＯはエチレンオキシ基、そしてｎは０〜５の整数である。
【０００９】
ここで、Ｒで示されるアルキル基又はアルケニル基は、直鎖でも分岐鎖でもよいが、バイオフィルムの生成抑制の観点から、炭素数１０〜１４のものが好ましい。ＥＯで示されるエチレンオキシ基の数ｎは、バイオフィルムの生成抑制の観点から、０〜４がより好ましく、１〜４がさらに好ましい。なお、水への分散性の観点から、ｎは２〜４が好ましい。
【００１０】
本発明方法に使用する成分（Ａ）の濃度は、用途、剤型により適宜決定することができるが、微生物へ作用させる場面においては、通常、水溶液の状態で用いられ、その濃度としてはコストと取り扱い性の面から０．００１〜１０重量％が好ましく、より好ましくは０．００２〜７重量％、さらに好ましくは０．００５〜５重量％、さらにより好ましくは０．００５〜３重量％の範囲である。
【００１１】
本発明の成分（Ａ）は、疎水性が高く水への溶解性が低いため、界面活性剤を用いて水系中に安定的に存在させることにより、水系において成分（Ａ）をより効果的に作用させることができる。
【００１２】
本発明方法で使用できる界面活性剤の種類は特に限定されないが、成分（Ａ）を水系中に安定に存在させることができる界面活性剤が望ましい。特に乳化、分散又は可溶化性能の観点から、界面活性剤の中で陰イオン界面活性剤又は非イオン界面活性剤を用いることが好ましい。
【００１３】
陰イオン性界面活性剤としては、リグニンスルホン酸塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、ポリオキシエチレン（以下、ＰＯＥと記す）アルキルスルホン酸塩、ＰＯＥアルキルフェニルエーテルスルホン酸塩、ＰＯＥアルキルフェニルエーテルリン酸エステル塩、ＰＯＥアリールフェニルエーテルスルホン酸塩、アルキル硫酸エステル塩、ＰＯＥアルキル硫酸エステル塩、ＰＯＥアリールフェニルエーテルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ＰＯＥトリベンジルフェニルエーテルスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ＰＯＥアルキルリン酸塩、ＰＯＥトリベンジルフェニルエーテルリン酸エステル塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、脂肪酸塩（石けん）、ＰＯＥアルキルエーテル酢酸塩等が挙げられ、中でもアルキル硫酸エステル塩やＰＯＥアルキル硫酸エステル塩、ＰＯＥアルキルエーテル酢酸塩を用いることがより好ましい。これらの陰イオン性界面活性剤のアルキル炭素数は１０〜１８が好ましく、エチレンオキシド平均付加モル数は０〜１０が好ましく、０〜５がより好ましい。
【００１４】
非イオン性界面活性剤としては、ＰＯＥアルキルエーテル［但し、成分（Ａ）を除く］、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル、ポリオキシプロピレン・ＰＯＥ（ブロック又はランダム）アルキルエーテル、ＰＯＥアリールフェニルエーテル、ＰＯＥスチレン化フェニルエーテル、ＰＯＥトリベンジルフェニルエーテル等の１価アルコール誘導体型非イオン性界面活性剤、（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル、アルキルポリグリコシド等の多価アルコール誘導体型非イオン性界面活性剤等が挙げられ、中でもＰＯＥアルキルエーテル［但し、成分（Ａ）を除く］、（ポリ）グリセリン脂肪酸エステル、アルキルポリグリコシド、ソルビタン脂肪酸エステル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステルが好ましく、特に、ＰＯＥアルキルエーテル［但し、成分（Ａ）を除く］が好ましい。なかでもＰＯＥアルキルエーテルのＨＬＢは１０以上が特に好ましい。また、ＰＯＥアルキルエーテルのアルキル炭素数は１２〜１８が好ましく、エチレンオキシド平均付加モル数は６以上が特に好ましい。
【００１５】
上記界面活性剤は単独で、あるいは、２種以上を組み合わせて用いることができる。
また、これらの界面活性剤は成分（Ａ）と目的に応じて任意の割合で併用することができるが、これら界面活性剤の含有量は、乳化・分散・可溶化性能を高める点から、０．００１〜１０重量％、さらに０．００２〜７重量％、特に０．００５〜５重量％が好ましい。
【００１６】
工程１で使用される成分（Ａ）の形態としては、用途、目的に応じて、水、エタノール、イソプロパノールなどの溶剤に溶かした溶液、あるいは固体、ゲル状、乳化・分散状、粉末状、エアゾールなどが挙げられ、これらから適宜選択することができ、作用濃度に合わせた製品形態はもちろんのこと、高濃度の製品形態にしておき、使用場面において希釈する、あるいは使用場面において界面活性剤を配合し使用することも可能である。
【００１７】
（工程２）
本工程は、工程１で成分（Ａ）を硬質表面上の微生物に接触させた後、成分（Ｂ）として塩素系酸化剤及びカチオン系殺菌剤からなる群から選ばれる少なくとも1種を該微生物に接触させるにより行われる。一般にバイオフィルムが形成されると殺菌剤が効きにくい状況が起こるが、成分（Ａ）よってバイオフィルム生成が抑制されると、殺菌剤の効力を十分に引き出すことが可能になる。
【００１８】
本発明に用いる塩素系酸化剤としては、例えば、次亜塩素酸又はその塩、亜塩素酸又はその塩、二酸化塩素、塩素化イソシアヌル酸又はその塩等が挙げられる。
【００１９】
本発明に用いるカチオン系殺菌剤としては、例えば、下記一般式（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）で表されるカチオン系界面活性剤が挙げられる。
【００２０】
【化１】
2010143865.tif 000002
【００２１】
〔式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のいずれか１又は２が、炭素数８〜１６の直鎖若しくは分岐鎖のアルキル基若しくはアルケニル基、又は次式
【００２２】
【化２】
2010143865.tif 000003
【００２３】
で表される基を示し、残りは同一又は異なって、炭素数１〜３のアルキル基、ベンジル基、又は式−(ＣＨ2ＣＨ2Ｏ)mＨ（ｍはエチレンオキシド平均付加モル数で、２〜２０の数を示す）で表される基を示し、Ｒ5は炭素数１２〜１８の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、Ｘはハロゲン原子又は有機アニオンとなる基を示す。〕
【００２４】
上記のカチオン系殺菌剤としては、例えば、アルキルジメチルベンジルアンモニウムクロライド（塩化ベンザルコニウム）、ジデシルジメチルアンモニウムクロライド、塩化セチルピリジニウム、塩化ドデシルピリジニウムなどが挙げられる。
【００２５】
成分（Ｂ）は単独あるいは２種以上を組合せて用いることができ、その濃度は、特に制限されるものではなく、その種類により適宜選択が可能であるが、硬質表面へ作用させる場面においては、通常、水溶液の状態で用いられ、その濃度としては０．００１〜１０重量％が好ましく、０．００５〜５重量％がより好ましく、０．０１〜３重量％が特に好ましい。
【００２６】
工程２で用いられる殺菌剤の形態は、水、エタノール、イソプロパノールなどの溶剤に溶かした溶液、あるいは固体、ゲル状、乳化・分散状、粉末状、エアゾールなどが挙げられ、これらから適宜選択することができ、作用濃度に合わせた製品形態はもちろんのこと、高濃度の製品形態にしておき、使用場面において希釈する、あるいは使用場面において界面活性剤を配合し使用することも可能である。好ましい形態は水溶液である。
【００２７】
工程１及び工程２で用いられる薬剤は本発明の目的を損なわない範囲で、増粘剤、粘度調整剤、ｐＨ調整剤、溶剤、香料、着色剤、酸化防止剤、防腐剤、蛍光剤、賦形剤、ソイルリリース剤、漂白剤、漂白活性化剤、粉末化剤、造粒剤、コーティング剤などを配合することができる。
【００２８】
工程１及び工程２の薬剤を微生物に接触させる方法としては、浸漬、塗布あるいは散布するなどがある。さらに、スポンジ、タオル、ブラシ、水流などの物理力を加えてもよい。また、工程１及び工程２の薬剤を微生物に作用させておく時間は、付着しているバイオフィルムの量、工程１及び工程２の薬剤を作用させる濃度、作用温度、物理力の有無により異なるが、通常は１分〜４８時間の範囲が好ましい。作用させる時間としては、作業性と効果の両立の観点から、工程１の薬剤を３０秒〜２４時間作用させた後、工程２の薬剤を３０秒〜２４時間作用させることが好ましい。工程１と工程２の間の時間は、あまり時間を置かずに即座に行うことが好ましく、０．１秒〜２０時間が好ましく、特に１分〜５時間、さらに１分〜１時間が好ましい。
【００２９】
本発明の洗浄殺菌方法は微生物に起因する危害が懸念される広い分野に適用することが可能である。例えば、飲食品が接触する器具、機器又は設備の硬質表面に応用でき、特に、菌汚染リスクの高い食品製造又は飲料製造プラント用洗浄、台所、厨房等に応用でき、さらに浴室、便器、台所又は厨房などの排水溝、排水管にも応用できる。また、産業用の冷却タワーなどの冷却水系、脱塩装置、パルプ及び紙製造系や浴槽、プール、人工池などの循環水系路に応用できる。また、バイオフィルムが形成しやすい医療機器、例えば内視鏡やカテーテル、人工透析機等の殺菌にも応用できる。このうち、飲食品が接触する器具、機器又は設備の硬質表面の洗浄殺菌に本発明方法を適用することが最も好ましい。
【実施例１】
【００３０】
以下、実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００３１】
実施例１〜７、比較例１〜４
実施例及び比較例：
（実施例）
成分（Ａ）  ＲＯ−（ＥＯ）ｎ−Ｈ
（Ａ−１）Ｃ１２アルコール〔カルコール２０９８、花王（株）製、Ｒ＝Ｃ１２アルキル、ｎ＝０〕
（Ａ−２）Ｃ１２アルコールエチレンオキサイド３モル付加物〔ＮＩＫＫＯＬ  ＢＬ−３ＳＹ、日光ケミカルズ（株）製、Ｒ＝Ｃ１２アルキル、ｎ＝３〕
（比較例）
（Ａ−３）Ｃ１２アルコールエチレンオキサイド１２モル付加物〔エマルゲン１２０、花王（株）製、Ｒ＝Ｃ１２アルキル、ｎ＝１２〕
【００３２】
〔殺菌試験〕
（菌液の作製、試験片の作製）
緑膿菌（Pseudomonas aeruginosa NBRC13275）をSoybean-Casein Digest Agar〔SCD寒天培地：日本製薬（株）製〕を用いて３７℃、２４時間前培養した。培地上に発育したコロニーを掻きとり、１０mM滅菌リン酸バッファー（pH７．２）に懸濁した後、５，０００×ｇ、１５分、１０℃の条件で２回遠心洗浄し、再度１０mM滅菌リン酸バッファー（pH７．２）に懸濁して、菌の濃度を６００nm吸光度で１．０（ＯＤ600＝１．０）に調整した菌液を作製した。その後、菌液１００μLをスライドガラス（３０×８０×１mm）に塗布して試験片を作製した。
（工程１）
２００mL滅菌スクリューカップ〔栄研器材（株）製）の中にミューラーヒントン培地〔日本ベクトン・ディッキンソン（株）製〕を１００mL調製し、次いで表１に示す成分（Ａ）の洗浄液を、ミューラーヒントン培地に対して所定濃度となるように添加して混合し、次いで、上記試験片を浸漬した。これらを３７℃にて２４時間保管した。
（工程２）
２４時間後、試験片を抜き出し、予め２００mL滅菌スクリューカップに調製しておいた表１の成分（Ｂ）の殺菌液１００mLに投入、５分間浸漬させた。５分後、不活化液（※）２０mLを添加し素早く攪拌して殺菌液の効力を停止させた。次いで、停止させた殺菌液０．１mLを標準寒天培地に塗抹し、３７℃で２４時間培養して、生育したコロニー数から試験片１枚当りの生菌数を算出し、以下の基準にて判定した。
◎：＜１０3ｃｆｕ／試験片１枚当り（検出下限未満）
○：１０3以上、１０4未満
△：１０4以上、１０5未満
×：１０5以上
※不活化液：ＬＰ希釈液３０ｇ（日本製薬（株）製）とチオ硫酸ナトリウム（無水）１０ｇを精製水１Ｌに添加し、１２１℃・２０分のオートクレーブ滅菌をしたもの
これらの結果を表１（実施例１〜７、比較例１〜４）に示す。
【００３３】
また、（工程１）に、表２に示す成分（Ｂ）の殺菌液を適用し、（工程２）に、表２に示す成分（Ａ）の洗浄液を、それぞれ適用した場合の殺菌試験結果を表２（比較例５〜７）に示す。
【００３４】
【表１】
2010143865.tif 000004
【００３５】
【表２】
2010143865.tif 000005
【００３６】
以上の結果より、本発明の洗浄殺菌方法を用いることにより硬質表面の微生物を効果的に殺菌できることがわかる。