(57)【要約】【課題】  ２個の主弁の不整合作動を検出できるのに加え、排出室から低圧側への排出不良を迅速に検出し得る複合電磁切換弁を提供する。  【解決手段】  ２個の主弁８、９の軸方向端部には作動検出部材２７、２８を軸方向へ移動自在に設け、両作動検出部材２７、２８を主弁８、９と一体的に軸方向移動するよう主弁８、９の軸方向端部へ当接自在にばね２９、３０で付勢する。作動検出部材２７、２８には流路３６、３７を介して排出室Ｅ１側の圧縮空気の圧力に基づく作用力をばね２９、３０の弾性力に抗して作用する。作動検出部材２７、２８に作用する排出室Ｅ１側の圧縮空気の圧力に基づく作用力がばね２９、３０の弾性力を上回ると、作動検出部材２７、２８が両主弁８、９より離間して近接スイッチ３１、３２に接近し、近接スイッチ３１、３２がＯＮ作動して排出不良を検出する。  【選択図】    図１
2010054012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力流体を供給する供給室と流体アクチュエータへ接続する負荷室および低圧側へ接続する排出室を設けた本体の内部に、各室間を切換連通するよう２個の主弁を軸方向へ移動自在に並列配設し、両主弁は負荷室と排出室との間を連通して負荷室と供給室との間を遮断する第１位置と負荷室と供給室との間を連通して負荷室と排出室との間を遮断する第２位置とを有し、両主弁の軸方向一端部に形成の作用室へパイロット流体を導入したり作用室のパイロット流体を低圧側へ導出したりして主弁を第１位置と第２位置とに移動操作する２個のパイロット電磁弁を本体に備え、両主弁の作用室を形成する軸方向一端部と反対側の軸方向他端部には作動検出部材を軸方向へ移動自在に設け、両作動検出部材を主弁と一体的に軸方向移動するよう主弁の軸方向他端部へ当接自在に付勢する弾性部材を設け、主弁の軸方向移動を検出する２個の検出手段を作動検出部材の端部と軸方向へ対向して本体に備えた端子箱の内部に配置し、両検出手段は主弁の第１位置で作動検出部材が離間してＯＦＦ作動すると共に、主弁の第２位置で作動検出部材が接近してＯＮ作動し、両作動検出部材には排出室側の圧力流体の圧力に基づく作用力を弾性部材の弾性力に抗して作用自在に設け、主弁の第１位置において、作動検出部材に作用する排出室側の圧力流体の圧力に基づく作用力が弾性部材の弾性力を上回ると、作動検出部材が主弁から離脱して検出手段に接近するよう軸方向移動することを特徴とする複合電磁切換弁。
【請求項２】
前記両主弁には、前記作動検出部材に作用する前記排出室側からの圧力流体を流通する流路を形成したことを特徴とする請求項１に記載の複合電磁切換弁。
【請求項３】
前記検出手段は前記作動検出部材が離間してＯＦＦ作動すると共に、前記作動検出部材が接近してＯＮ作動する機械的な接触なしに動作する近接スイッチとしたことを特徴とする請求項１に記載の複合電磁切換弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、供給室と負荷室および排出室の各室間を切換連通する２個の主弁を本体の内部に並列配設して備えた複合電磁切換弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の複合電磁切換弁は、特許文献１にあるように、本体に設けた圧力流体を供給する供給室と流体アクチュエータへ接続する負荷室および低圧側へ接続する排出室の各室間を、本体の内部に並列配設して２個のパイロット電磁弁により移動操作される２個の主弁の軸方向移動により切換連通するようにし、両主弁の軸方向端部に対向して検出手段としての近接スイッチを配設し、主弁の軸方向移動により端部が近接スイッチに接近したり近接スイッチから離間したりして近接スイッチがＯＮ／ＯＦＦ作動し、両主弁の軸方向移動をそれぞれ検出するようにしている。そして、両パイロット電磁弁のいずれか一方が故障した場合には、一方の主弁の軸方向移動により一方の近接スイッチがＯＮ作動すると共に、他方の主弁が軸方向移動せずに他方の近接スイッチがＯＦＦ作動を維持し、一方の主弁のみが軸方向移動したことを検出して外部機器で不整合作動を確認するようにしている。
【特許文献１】実用新案登録第２５３５４１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところが、かかる従来の複合電磁切換弁では、流体アクチュエータからの圧力流体を負荷室から排出室を経て低圧側としての大気に排出する際の消音効果を図るために、排出室の大気に開放する個所にサイレンサを取り付けると、圧力流体に混入した塵埃によりサイレンサが目詰まりし、排出室から大気への排出が不良になる場合があり、この排出不良を検出できない問題があった。
【０００４】
本発明の課題は、２個の主弁の不整合作動を検出できるのに加え、排出室から低圧側への排出不良を迅速に検出し得る複合電磁切換弁を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
かかる課題を達成すべく、本発明は次の手段をとった。即ち、
圧力流体を供給する供給室と流体アクチュエータへ接続する負荷室および低圧側へ接続する排出室を設けた本体の内部に、各室間を切換連通するよう２個の主弁を軸方向へ移動自在に並列配設し、両主弁は負荷室と排出室との間を連通して負荷室と供給室との間を遮断する第１位置と負荷室と供給室との間を連通して負荷室と排出室との間を遮断する第２位置とを有し、両主弁の軸方向一端部に形成の作用室へパイロット流体を導入したり作用室のパイロット流体を低圧側へ導出したりして主弁を第１位置と第２位置とに移動操作する２個のパイロット電磁弁を本体に備え、両主弁の作用室を形成する軸方向一端部と反対側の軸方向他端部には作動検出部材を軸方向へ移動自在に設け、両作動検出部材を主弁と一体的に軸方向移動するよう主弁の軸方向他端部へ当接自在に付勢する弾性部材を設け、主弁の軸方向移動を検出する２個の検出手段を作動検出部材の端部と軸方向へ対向して本体に備えた端子箱の内部に配置し、両検出手段は主弁の第１位置で作動検出部材が離間してＯＦＦ作動すると共に、主弁の第２位置で作動検出部材が接近してＯＮ作動し、両作動検出部材には排出室側の圧力流体の圧力に基づく作用力を弾性部材の弾性力に抗して作用自在に設け、主弁の第１位置において、作動検出部材に作用する排出室側の圧力流体の圧力に基づく作用力が弾性部材の弾性力を上回ると、作動検出部材が主弁から離脱して検出手段に接近するよう軸方向移動することを特徴とする複合電磁切換弁がそれである。この場合、前記両主弁には、前記作動検出部材に作用する前記排出室側からの圧力流体を流通する流路を形成しても良い。また、前記検出手段は前記作動検出部材が離間してＯＦＦ作動すると共に、前記作動検出部材が接近してＯＮ作動する機械的な接触なしに動作する近接スイッチとしても良い。
【発明の効果】
【０００６】
以上詳述したように、請求項１に記載の発明は、両パイロット電磁弁により作用室へパイロット流体を導入したり作用室のパイロット流体を低圧側へ導出したりして両主弁を第１位置と第２位置とに移動操作し、両主弁の第１位置では両検出手段がともにＯＦＦ作動して両主弁がともに第１位置にあることを検出し、両主弁の第２位置では両検出手段がともにＯＮ作動して両主弁がともに第２位置にあることを検出する。また、不整合作動時には、いずれか一方の主弁が第１位置にあると共に他方の主弁が第２位置にあって、第１位置にある主弁に対応する一方の検出手段はＯＦＦ作動すると共に第２位置にある主弁に対応する他方の検出手段はＯＮ作動して不整合作動を検出する。そして、両主弁がともに第１位置にあって、流体アクチュエータからの圧力流体を負荷室から排出室を経て低圧側に排出する際に、排出室から低圧側への排出不良が生じると、この排出不良に伴い排出室側の圧力流体の圧力が上昇し、両作動検出部材に作用する排出室側の圧力流体の圧力に基づく作用力が弾性部材の弾性力を上回ると、両作動検出部材が軸方向移動して両主弁から離脱して両検出手段に接近し、両検出手段がＯＦＦ作動からＯＮ作動になって排出不良を検出する。このため、２個の主弁の不整合作動を検出できるのに加え、排出室から低圧側への排出不良を迅速に検出することができる。また、２個の主弁の不整合作動を検出する２個の検出手段を兼用して排出室から低圧側への排出不良を検出できるから、排出室の圧力流体の圧力を検出する圧力センサ等の圧力検出手段を別途設けても排出不良を検出できるが、このものに比し、構成の簡素化を図ることができる。
【０００７】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明の効果に加え、両主弁には、作動検出部材に作用する排出室側からの圧力流体を流通する流路を形成しているため、作動検出部材に作用する排出室側からの圧力流体を流通する流路を本体、端子箱に形成しても排出室から低圧側への排出不良を検出することができるが、このものに比し、主弁は小型で取り扱い易く、排出室側からの圧力流体を流通する流路を小型で取り扱い易い主弁に簡単に形成することができる。
【０００８】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の発明の効果に加え、検出手段は作動検出部材が離間してＯＦＦ作動すると共に、作動検出部材が接近してＯＮ作動する機械的な接触なしに動作する近接スイッチとしているため、作動検出部材との接触に伴う耐久性の低下を良好に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づき説明する。
図１において、１は本体で、内部に圧力流体としての圧縮空気を供給する供給流路Ｐに接続の供給室Ｐ１と、流体アクチュエータとしてのプレス機械のブレーキシリンダへ負荷流路Ａを介して接続する負荷室Ａ１と、低圧側としての大気へ排出流路Ｅを介して接続する排出室Ｅ１とを主弁軸方向としての図１上下方向の下方から上方へ向けて順次間隙を有して設け、排出流路Ｅには大気に排出する際の消音効果を図るために図示しないサイレンサを取り付けている。また、本体１には、各室Ｐ１、Ａ１、Ｅ１と連通して図１上下方向へ貫通する２個の嵌合孔２、３を設け、両嵌合孔２、３は主弁軸方向と直交方向の図１左右方向へ間隙を有して並列配設している。４、５は供給室Ｐ１の両嵌合孔２、３連通周囲に形成した供給弁座、６、７は排出室Ｅ１の両嵌合孔２、３連通周囲に形成した排出弁座である。
【００１０】
８、９は両嵌合孔２、３に図１上下方向へ移動自在に収装の２個の主弁で、供給弁部材１０、１１と、ピストン部材１４、１５と、ロッド部材１６、１７とから構成している。供給弁部材１０、１１は供給室Ｐ１内で供給弁座４、５へ着座離脱自在に設けている。ピストン部材１４、１５は排出室Ｅ１内で排出弁座６、７へ着座離脱自在に設けたシール部材１２、１３を有している。ロッド部材１６、１７は供給弁部材１０、１１とピストン部材１４、１５を一体的に図１上下方向へ移動するよう軸方向一端部にピストン部材１４、１５を係止すると共に軸方向中央部に供給弁部材１０、１１を貫通係止し軸方向他端部を本体１より突出して設けている。そして、両主弁８、９は、各室Ｐ1、Ａ１、Ｅ1間をそれぞれ個別に切換連通するよう回路的に並列に設け、負荷室Ａ１と排出室Ｅ１との間を連通して負荷室Ａ１と供給室Ｐ１との間を遮断する第１位置と、負荷室Ａ１と供給室Ｐ１との間を連通して負荷室Ａ１と排出室Ｅ１との間を遮断する第２位置とを有する。
【００１１】
１８、１９は本体１に有した蓋部材で、嵌合孔２、３の下方開口を閉塞して本体１の下面より突出し、ロッド部材１６、１７の軸方向他端部を本体１より気密に突出して設けている。２０、２１は供給室Ｐ１内に設けたばねで、供給弁部材１０、１１と蓋部材１８、１９との間に挟持し、主弁８、９を図１上方向へ付勢している。２２は本体１の下方に備えた端子箱で、図１紙面と直交する方向の一側面を開口して内部空間２３を形成する箱状を成し、上面に開口する２個の嵌合孔２４、２５を形成している。端子箱２２は、本体１の下面より突出する両蓋部材１８、１９を両嵌合孔２４、２５に嵌合して図１左右方向への位置決めをして本体１に複数のねじ部材２６で取り付け、本体１より気密に突出したロッド部材１６、１７の軸方向他端部が嵌合孔２４、２５内に延在している。２２Ａは複数の端子金具２２Ｂを備えた端子台で、端子箱２２に取り付けて内部空間２３に配設している。２２Ｃは図示しない外部配線を端子箱２２の内部空間２３に導入する導入孔で、端子箱２２の側壁に取り付けたコネクタ２２Ｄに貫通形成している。端子台２２Ａは端子金具２２Ｂに後述詳記する両近接スイッチ３１、３２からの図示しないリード線と導入孔２２Ｃより導入する外部配線とを結線して電気接続すると共に、端子金具２２Ｂに後述詳記する両パイロット電磁弁４１、４２からの図示しないリード線と導入孔２２Ｃより導入する外部配線とを結線して電気接続する。２７、２８は主弁８、９を構成するロッド部材１６、１７の軸方向他端部に位置する導電性の金属材料から成る２個の作動検出部材で、端子箱２２の嵌合孔２４、２５に図１上下方向へ移動自在に嵌合している。
【００１２】
２９、３０は嵌合孔２４、２５に収装した弾性部材としてのばねで、両作動検出部材２７、２８を主弁８、９と一体的に図１上下方向へ移動するようロッド部材１６、１７の軸方向他端部に向けて当接自在に付勢している。３１、３２は２個の検出手段としての機械的な接触なしに動作する近接スイッチで、日本工業規格ＪＩＳ  Ｃ  ８２０１−５−２：１９９９に相当するもので、端子箱２２の内部空間２３に複数のねじ部材３５で着脱自在に取り付け、検出部を作動検出部材２７、２８の端部と軸方向へ対向して両嵌合孔２４、２５の下方開口側に配置し、主弁８、９の第１位置で作動検出部材２７、２８が離間してＯＦＦ作動すると共に、主弁８、９の第２位置で作動検出部材２７、２８が接近してＯＮ作動する。３６、３７は主弁８、９のロッド部材１６、１７に穿設した流路で、一端を軸方向中央部の半径方向外周面に開口すると共に、他端を軸方向他端部の端面に開口している。両作動検出部材２７、２８には両主弁８、９が図１に示す第１位置において、負荷室Ａ１より排出室Ｅ１を経て図示しないサイレンサより大気に排出する圧縮空気の一部を流路３６、３７を流して上面にばね２９、３０の弾性力に抗して作用自在に設ける。両作動検出部材２７、２８はサイレンサが塵埃等により目詰まりして両作動検出部材２７、２８の上面に作用する圧縮空気の圧力に基づく作用力がばね２９、３０の弾性力を上回ると、図４に示す如く、主弁８、９から離脱して近接スイッチ３１、３２に接近するよう図１下方向へ軸方向移動自在に設ける。
【００１３】
３８はパイロット電磁弁本体で、本体１の上部に配設し、本体１に貫通形成した嵌合孔２、３の本体１上面への開口を閉塞して設けている。３９、４０は作用室で、両主弁８、９の軸方向一端部に本体１とピストン部材１４、１５とパイロット電磁弁本体３８とで区画形成している。４１、４２は２個のパイロット電磁弁で、パイロット電磁弁本体３８に備え、パイロット流体を供給するパイロット供給路４３、４４と、作用室３９、４０へ接続するパイロット負荷路４５、４６と、大気へ開放するパイロット排出路４７、４８を有し、各路と接続する制御室４９、５０内に収装の可動鉄心５１、５２をばね５３、５４の弾性力により固定鉄心５５、５６と離間する方向に付勢して設けている。そして、両パイロット電磁弁４１、４２は、図１に示す非通電の状態では、可動鉄心５１、５２がばね５３、５４で付勢されてパイロット供給路４３、４４を閉じパイロット負荷路４５、４６とパイロット排出路４７、４８との間を連通して作用室３９、４０のパイロット流体を大気に排出して両主弁８、９を第１位置にしたり、図２に示す通電の状態では、可動鉄心５１、５２がばね５３、５４の弾性力に抗して固定鉄心５５、５６に吸引されてパイロット排出路４７、４８を閉じパイロット供給路４３、４４とパイロット負荷路４５、４６との間を連通して作用室３９、４０にパイロット流体を導入して両主弁８、９を第２位置にしたり、両主弁８、９を第１位置と第２位置とに各別に移動操作自在に設けている。５７は両パイロット供給路４３、４４を供給室Ｐ１に接続する連通路である。
【００１４】
次に、かかる構成の作動を説明する。
図１は、両パイロット電磁弁４１、４２の非通電状態を示し、２個の主弁８、９はばね２０、２１の弾性力により付勢されて図１上方向の第１位置に位置しており、供給弁部材１０、１１が供給弁座４、５に着座していると共に、ピストン部材１４、１５に有したシール部材１２、１３が排出弁座６、７より離脱し、各別に負荷室Ａ１と排出室Ｅ１との間を連通して負荷室Ａ１と供給室Ｐ１との間を遮断している。このため、負荷室Ａ１に接続するプレス機械のブレーキシリンダの圧縮空気が排出室Ｅ１よりサイレンサで消音されて大気へ排出されている。このとき、両作動検出部材２７、２８はばね２９、３０の弾性力により図１上方向へ付勢されて主弁８、９を構成する両ロッド部材１６、１７の軸方向他端部に当接している。両近接スイッチ３１、３２は主弁８、９の第１位置で作動検出部材２７、２８が離間してＯＦＦ作動の状態にある。
【００１５】
図１の状態で、両パイロット電磁弁４１、４２を通電して両パイロット電磁弁４１、４２が整合作動すると、図２の状態となり、供給室Ｐ１の圧縮空気の一部がパイロット流体として連通路５７よりパイロット供給路４３、４４、制御室４９、５０、パイロット負荷路４５、４６を流れて作用室３９、４０へ導入され、両主弁８、９は作用室３９、４０に導入するパイロット流体の圧力に基づく作用力によりばね２０、２１の弾性力とばね２９、３０の弾性力に抗して作動検出部材２７、２８とともに図２下方向へ移動して第２位置に位置し、供給弁部材１０、１１が供給弁座４、５より離脱すると共に、シール部材１２、１３が排気弁座６、７に着座し、各別に負荷室Ａ１と供給室Ｐ１との間を連通して負荷室Ａ１と排出室Ｅ１との間を遮断する。このため、供給室Ｐ１の圧縮空気が負荷室Ａ１よりプレス機械のブレーキシリンダに供給される。両近接スイッチ３１、３２は主弁８、９の第２位置への移動に伴い、両作動検出部材２７、２８が接近してＯＮ作動し、両主弁８、９がともに第２位置へ移動したことを検出する。
【００１６】
図２の状態で、両パイロット電磁弁４１、４２を非通電して両パイロット電磁弁４１、４２が整合作動すると、両主弁８、９は作動検出部材２７、２８とともに図２上方向へ移動して図１の第１位置に復帰する。両近接スイッチ３１、３２は両作動検出部材２７、２８の離間によりＯＦＦ作動し、両主弁８、９がともに第１位置へ移動したことを検出する。
【００１７】
次に、両パイロット電磁弁４１、４２のうちいずれか一方が故障し不整合作動した場合を説明する。
いま、図１の状態で、両パイロット電磁弁４１、４２を通電してパイロット電磁弁４２のみが作動すると、図３の状態となり、一方の主弁８は図１の第１位置の状態を維持し、他方の主弁９のみが作動検出部材２８とともに図３下方向へ移動して第２位置に位置し、各室Ｐ１、Ａ１、Ｅ１を連通して供給室Ｐ１より負荷室Ａ１に接続するプレス機械のブレーキシリンダへの圧縮空気の供給が抑制され、ブレーキシリンダの誤作動を阻止する。一方の主弁８に対応する一方の近接スイッチ３１はＯＦＦ作動の状態を維持すると共に、他方の主弁９に対応する他方の近接スイッチ３２は作動検出部材２８の接近によりＯＮ作動し、他方の主弁９のみが第２位置へ移動したことを検出して外部機器で不整合作動が確認される。
【００１８】
次に、両主弁８、９のうちいずれか一方の移動が遅れて両主弁８、９の移動に時間的位相が生じる不整合作動の場合を説明する。
いま、図１の状態で、両パイロット電磁弁４１、４２を通電して両主弁８、９が図１下方向へ移動する際に、本体１と主弁９のピストン部材１５間への異物の噛み込み等により図１下方向への移動抵抗が増大し、主弁８の図１下方向への移動より遅れて主弁９が図１下方向へ移動し、両主弁８、９の図１下方向への移動に時間的位相が生じると、近接スイッチ３１のＯＮ作動より遅れて近接スイッチ３２がＯＮ作動し、両近接スイッチ３１、３２のＯＮ作動する時間的位相を外部機器で検出して不整合作動が確認される。
【００１９】
次に、排出流路Ｅに取り付けたサイレンサが塵埃等で目詰まりして排出不良が生じた場合を説明する。
いま、図１の状態で、プレス機械のブレーキシリンダからの圧縮空気を負荷室Ａ１から排出室Ｅ１を経て大気に排出する際に、サイレンサが塵埃等で目詰まりして大気への排出不良が生じると、この排出不良に伴い排出室Ｅ１、負荷室Ａ１の圧縮空気の圧力が上昇する。そして、圧力が上昇した圧縮空気の一部が流路３６、３７を流れて両作動検出部材２７、２８の上面に作用し、この上面に作用する圧縮空気の圧力に基づく作用力がばね２９、３０の弾性力を上回ると、図４に示す如く、両作動検出部材２７、２８は図４下方向へ軸方向移動し両主弁８、９から離脱して両近接スイッチ３１、３２に接近し、両近接スイッチ３１、３２がＯＦＦ作動からＯＮ作動になって排出不良を検出する。
【００２０】
かかる作動で、整合作動時には、両主弁８、９の第１位置では、両作動検出部材２７、２８が両近接スイッチ３１、３２から離間して両近接スイッチ３１、３２がともにＯＦＦ作動して両主弁８、９がともに第１位置にあることを検出し、両主弁８、９の第２位置では、両作動検出部材２７、２８が両近接スイッチ３１、３２に接近して両近接スイッチ３１、３２がともにＯＮ作動して両主弁８、９がともに第２位置にあることを検出する。また、不整合作動時には、いずれか一方の主弁８若しくは９が第１位置にあると共に他方の主弁９若しくは８が第２位置にあって、第１位置にある主弁８若しくは９に対応する一方の近接スイッチ３１若しくは３２はＯＮ作動すると共に第２位置にある主弁９若しくは８に対応する他方の近接スイッチ３２若しくは３１はＯＦＦ作動して不整合作動を検出する。そして、両主弁８、９がともに第１位置にあって、プレス機械のブレーキシリンダからの圧縮空気を負荷室Ａ１から排出室Ｅ１を経て大気に排出する際に、排出流路Ｅに取り付けたサイレンサが塵埃等で目詰まりして大気への排出不良が生じると、この排出不良に伴い排出室Ｅ１側の圧縮空気の圧力が上昇し、流路３６、３７を流れて両作動検出部材２７、２８に作用する排出室Ｅ１側の圧縮空気の圧力に基づく作用力がばね２９、３０の弾性力を上回ると、両作動検出部材２７、２８が軸方向移動して両主弁８、９から離脱して両近接スイッチ３１、３２に接近し、両近接スイッチ３１、３２がＯＦＦ作動からＯＮ作動になって排出不良を検出する。このため、２個の主弁８、９の不整合作動を検出できるのに加え、排出室Ｅ１から大気への排出不良を迅速に検出することができる。
【００２１】
また、２個の主弁８、９の不整合作動を検出する２個の近接スイッチ３１、３２を兼用して排出室Ｅ１から大気への排出不良を検出できるから、排出室Ｅ１の圧力流体の圧力を検出する圧力センサ等の圧力検出手段を別途設けても排出不良を検出できるが、このものに比し、構成の簡素化を図ることができる。また、主弁８、９を構成するロッド部材１６、１７には、作動検出部材２７、２８に作用する排出室Ｅ１側からの圧縮空気を流通する流路３６、３７を形成しているため、作動検出部材２７、２８に作用する排出室Ｅ１側からの圧縮空気を流通する流路を本体、端子箱に形成しても排出室Ｅ１から大気への排出不良を検出することができるが、このものに比し、主弁８、９は小型で取り扱い易く、排出室Ｅ１側からの圧縮空気を流通する流路３６、３７を小型で取り扱い易い主弁８、９に簡単に形成することができる。さらにまた、検出手段は作動検出部材２７、２８が離間してＯＦＦ作動すると共に、作動検出部材２７、２８が接近してＯＮ作動する機械的な接触なしに動作する近接スイッチ３１、３２としているため、作動検出部材２７、２８との接触に伴う耐久性の低下を良好に抑制することができる。
【００２２】
なお、一実施形態では、主弁８、９の軸方向移動を検出する検出手段として機械的な接触なしに動作する近接スイッチ３１、３２を用いたが、作動検出部材２７、２８が離間することでローラの押圧を解除してＯＦＦ作動すると共に、作動検出部材２７、２８が接近することでローラを押圧してＯＮ作動する機械的に接触して動作するリミットスイッチを用いてもよいことは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態を示した複合電磁切換弁の縦断面図である。
【図２】図１とは異なる作動状態を示した一実施形態の縦断面図である。
【図３】図２とは異なる作動状態を示した一実施形態の縦断面図である。
【図４】図３とは異なる作動状態を示した一実施形態の縦断面図である。
【符号の説明】
【００２４】
１：本体
８、９：主弁
２２：端子箱
２７、２８：作動検出部材
２９、３０：ばね（弾性部材）
３１、３２：近接スイッチ（検出手段）
３６、３７：流路
３９、４０：作用室
４１、４２：パイロット電磁弁
Ｐ１：供給室
Ａ１：負荷室
Ｅ１：排出室
【図１】
2010054012.tif 000003
【図２】
2010054012.tif 000004
【図３】
2010054012.tif 000005
【図４】
2010054012.tif 000006