(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、ＮＯｘ排出値を更に低減できる燃焼器を提供することにある。【解決手段】  本発明は、燃料を噴出する燃料ノズルと、該燃料ノズルに対し、該燃料噴出方向の下流側に配置され、燃料流及び空気流を下流側の燃焼室に供給する空気孔を備えた第１の空気孔プレートと、該第１の空気孔プレートと前記燃焼室との間に、前記第１の空気孔プレートと別部材の障害物とを備えたバーナを設けたことを特徴とする。【効果】  本発明によれば、ＮＯｘ排出値を更に低減できる燃焼器を提供できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料を噴出する燃料ノズルと、
該燃料ノズルに対し、該燃料噴出方向の下流側に配置され、燃料流及び空気流を下流側の燃焼室に供給する空気孔を備えた第１の空気孔プレートと、
該第１の空気孔プレートと前記燃焼室との間に、前記第１の空気孔プレートと別部材の障害物とを備えたバーナを設けたことを特徴とする燃焼器。
【請求項２】
請求項１記載の燃焼器であって、
前記第１の空気孔プレート及び前記障害物の間隔が、前記空気孔の孔径の２.５倍以上であることを特徴とする燃焼器。
【請求項３】
請求項１又は２記載の燃焼器であって、
前記障害物は空気孔を設けた第２の空気孔プレートにより構成され、
前記第２の空気孔プレートに設けられた空気孔の軸を前記燃焼器の軸中心に対して周方向に傾斜させることを特徴とする燃焼器。
【請求項４】
請求項１又は２記載の燃焼器であって、
前記障害物は空気孔を設けた第２の空気孔プレートにより構成され、
前記第２の空気孔プレートに設けられた空気孔の軸を前記燃焼器の軸中心方向に傾斜させることを特徴とする燃焼器。
【請求項５】
請求項１又は２記載の燃焼器であって、
前記障害物は旋回羽により構成されることを特徴とする燃焼器。
【請求項６】
請求項１又は２記載の燃焼器であって、
前記障害物は流路内障害物（ブラフボディ）により構成されることを特徴とする燃焼器。
【請求項７】
請求項１又は２記載の燃焼器であって、
前記障害物は格子型プレートにより構成されることを特徴とする燃焼器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃焼器に関する。
【背景技術】
【０００２】
産業用電力を支える発電プラントのひとつに天然ガスや石油などの化石資源を燃料とするガスタービン発電プラントがある。このガスタービン発電プラントは化石資源を燃料とし、地球温暖化物質のひとつである二酸化炭素（ＣＯ2）を排出することから、これまで以上に発電効率の向上が求められている。発電効率を高める手段として、ガスタービン燃焼器における燃焼ガスの高温化が挙げられる。しかし、燃焼ガスの高温化に伴い、燃焼排ガス中の環境阻害物質である窒素酸化物（ＮＯｘ）が指数関数的に増加するため、発電効率を高めながらＮＯｘを低減する対策が重要な技術課題となっている。
【０００３】
そこで、特許文献１には、空気孔を備えた空気孔プレートの上流側に燃料ノズルを配置し、ＮＯｘを低減する技術が開示されている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１４８７３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１では、空気孔内部において燃料流の外周側を環状の空気流が包み込みながら下流へ流れ、燃焼室に噴出する。そして、燃料流が燃焼室に噴出する際に、空気流と急速混合させることが出来る。
【０００６】
但し、燃焼室においても燃料の過濃領域が残ると高温部が形成される。ＮＯｘは、温度上昇に伴い指数関数的に増加することから、空気中への燃料分散性をさらに高めて局部的な高温部を形成しないようにして、ＮＯｘ排出値を低減する必要がある。
【０００７】
本発明の目的は、ＮＯｘ排出値を更に低減できる燃焼器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、燃料を噴出する燃料ノズルと、該燃料ノズルに対し、該燃料噴出方向の下流側に配置され、燃料流及び空気流を下流側の燃焼室に供給する空気孔を備えた第１の空気孔プレートと、該第１の空気孔プレートと前記燃焼室との間に、前記第１の空気孔プレートと別部材の障害物とを備えたバーナを設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、ＮＯｘ排出値を更に低減できる燃焼器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
化石資源を燃料とするガスタービン燃焼器は、発電効率を高めるため、燃焼ガスの高温化を図っている。この燃焼ガスの高温化に伴い、燃焼排ガス中の環境阻害物質である窒素酸化物（ＮＯｘ）が指数関数的に増加する。そのため、発電効率を高めながらＮＯｘを低減する対策が重要な技術課題となっている。
【００１１】
ＮＯｘを低減させる燃焼方法には、燃料と空気を予め混合させることで燃料・空気濃度を均一化させ、局所的な高温化を避ける予混合燃焼方式がある。しかし、予混合燃焼方式は信頼性に関わる「逆火」、すなわち予混合ガスの上流側に火が戻り燃焼器部材を溶損する可能性がある。そのような逆火を防止する構造として、特許文献１に開示する燃焼器構造がある。特許文献１の燃焼器構造では、燃料ノズル及び空気孔を複数集合化させ、小流量の燃料を供給する燃料ノズルの下流側に、燃料流の周囲に空気流を供給する空気孔を配置する構成である。また、空気孔は空気孔プレートに設けられるともに、前記プレートの半径方向に複数列設けられている。
【００１２】
この燃焼器構造は、燃料流が中心部を流れてその周囲を空気流が流れるため、空気孔内部において完全な予混合ガスとはならず、逆火しにくい特徴を持つ。また、空気孔を複数集合化すること、つまり多数配列することで、空気孔から噴出する燃料を空気中に分散させると共に濃度分布を平坦化して、ＮＯｘを低減する構成となっている。しかし、空気孔において完全な予混合ガスにならないため、燃焼室内で燃料と空気の濃度分布を持つガスを燃焼させることになり、ＮＯｘが低下しにくい場合がある。
【００１３】
また、前述の燃焼器構造では複数の空気孔を集合化させているが、空気と燃料が合流する個々の合流地点において、基本的な流動形態は拡散方式に近い状態である。そのため、燃焼時に燃料の過濃領域が形成されると、この過濃領域が高温部となる。高温部が形成され温度が上昇すると、指数関数的にＮＯｘが増加することから、空気中への燃料分散性を高めて局部的な高温部を形成しないようにして、ＮＯｘ排出値を低減することが重要である。
【００１４】
また、今後の新設発電プラントに求められているＮＯｘ排出レベルはさらに低い一桁台のppm濃度である。そのため、前述の燃焼器構造による逆火の恐れが無い特徴を生かしながら、予混合燃焼方式と同等の燃料と空気の混合促進を図り、更なる低ＮＯｘ化対策が必要となっている。
【００１５】
そこで本発明は、前記燃焼器構造の基本的なノズル配置は変更せずに、空気孔から噴出した燃料と空気の混合流動形態の特徴から、混合機構と混合領域および保炎機構の三点を機能分担させた。これにより、従来に比べてさらに均質な混合ガスを安定に燃焼させることができると共に低ＮＯｘ化を実現した。
【実施例１】
【００１６】
本発明の実施例１を図１及び図２により説明する。図２（ｂ）は、燃焼器に圧縮空気を供給する圧縮機１７と、燃焼器から排出する燃焼ガスにより回転駆動するタービン１８、及び燃焼器の断面を示す。図２（ｂ）において、圧縮機１７から送られる空気１９は、外筒２２と燃焼器ライナ２１の間を通る。その空気１９の一部は、燃焼器ライナ２１の冷却空気２０として燃焼室１５へ流入する。またその空気１９の残りは空気供給孔２９を通り、燃焼用空気８として空気孔５を経由して下流の燃焼室１５側へ導かれる。
【００１７】
本実施例では、燃料７および燃料７ａは、制御弁２３ａを備えた燃料供給系２３から分岐されて供給される。つまり、燃料供給系２３が第一の燃料供給系２４と第二の燃料供給系２５の２つに分岐されている。これら第一の燃料供給系２４及び第二の燃料供給系２５には夫々個別に単独で制御可能な制御弁２４ａ及び制御弁２５ａが設けられている。制御弁２４ａ及び制御弁２５ａは、ガスタービンの負荷によって夫々の燃料流量を独立に制御するように構成される。ここで、制御弁２４ａは周囲の燃料ノズル群の流量が制御でき、制御弁２５ａは中央部の燃料ノズル群の流量が制御できる。本実施例では中央部の燃料ノズル群とその周囲の燃料ノズル群とに複数に分割し、夫々に対応する燃料供給系統を設け、各々独立に燃料流量を制御できる。
【００１８】
第一の燃料供給系２４を流下した燃料７は、燃焼器内の燃料供給管２を流れる。燃料供給管２を流れた燃料７は、燃料分配器３を通じて複数の燃料ノズル４に分散して供給される。同様に、第二の燃料供給系２５を流下した燃料７ａも、燃焼器内の燃料供給管２６より燃料分配器２７を経て複数の燃料ノズル２８に分散して供給される。これらの燃料ノズル４および燃料ノズル２８は、第１の空気孔プレート１０に設けられた空気孔５と一対になるように配置されている。燃料７および燃料７ａは燃料ノズル４および燃料ノズル２８などの噴出孔から空気孔１５の内部を流れ、燃焼用空気とほぼ同軸の噴流として下流の混合促進空間６へ流入する。この混合促進空間６は、その外周側をバーナごとに隔壁１で囲まれている。さらに、第１の空気孔プレート１０の下流側には、前述の混合促進空間６と燃焼室１５とを仕切る障害物が設けられている。この障害物は、図２では第２の空気孔プレート１１に相当する。第２の空気孔プレート１１には複数の空気孔が設けられており、燃料流と空気流は第２の空気孔プレート１１を経由して燃焼室１５側に導かれて火炎を形成する。図２（ａ）のＡ３断面図は、バーナを複数配置したマルチバーナの正面図であり、７個のバーナ４０が平面上に配置され、燃焼器を構成する。発生した高温燃焼ガスは、タービン１８へ入り仕事をして排気される。
【００１９】
図１は、本発明を適用した燃焼器において、外周部に配置された１個のバーナ４０に着目した図である。簡単のため、図１は３０個の空気孔を有したバーナの平面図（Ａ１−Ａ１断面，Ａ２−Ａ２断面）と流れ方向断面図（軸方向断面）を示す。なお、ここでは空気孔の基本形状を円形としているが、円形以外の形状でも成立する。
【００２０】
図１（ａ）（ｂ）は２つの空気孔プレートを下流側から見た図であり、図１（ｃ）はバーナをバーナ軸に沿って切断した断面図である。バーナ４０の内部には、燃料ノズル４の燃料噴出方向下流側に第１の空気孔プレート１０が配置され、一対の燃料ノズル４と空気孔５が第１の空気孔プレート１０の半径方向に複数配列されている。また、第１の空気孔プレート１０より間隔をあけた下流位置に、第１の空気孔プレート１０と別部材であって、空気孔５から噴出した燃料流・空気流が直接燃焼室１５に流入することを防ぐ障害物を設けている。この障害物は、第１の空気孔プレート１０と燃焼室１５との間に設けられているため、空気孔５から噴出した燃料流・空気流が直接燃焼室１５に流入することを防ぎ、障害物によって燃料流・空気流をより混合させることが可能である。従って、特許文献１に比べてより均質な燃料濃度の混合ガス１３を燃やすことができ、低ＮＯｘ化が図られる。
【００２１】
次に、第１の空気孔プレート及び第２の空気孔プレートにおける、燃料流・空気流の流動状態を説明する。図２の空気供給孔２９から供給された燃焼用空気８は、燃料ノズル４の周囲空間に流入したのち、空気孔５の内部に流入する。一方、燃料７は燃料供給管２から燃料分配器３を経由して燃料ノズル４から放出される。燃料ノズル４から放出された燃料７は、第１の空気孔プレート１０の入口部において燃焼用空気８と合流し、空気孔５の内部に流入する。燃焼用空気８と燃料７は、狭い空間の空気孔５に流入することで、燃料ノズル４の端面下流に形成される渦流によって混合される。そして、燃料７は空気孔５より広い空間の混合促進空間６に流出することで、燃焼用空気に燃料が拡散される。
【００２２】
図１に示すように、第１の空気孔プレート１０を出て混合促進空間６に流入した混合ガス１３は、続いて第２の空気孔プレート１１に設けられた空気孔１２および１４を通り燃焼室１５内に流入する。なお、空気孔１２はバーナ中心から１列目・２列目の空気孔であり、空気孔１４はバーナ中心から３列目の空気孔を示す。そして、点火装置（図示せず）によって燃焼室１５内の混合ガス１３を着火させ、より均一な温度の火炎が形成されることでＮＯｘの発生量が低減される。
【００２３】
ここで、図１に示した燃料７と燃焼用空気８の混合に必要な最少距離Ｌは、噴流の渦崩壊が起きて混合が促進される距離である。この「混合促進距離」について非定常乱流解析を行った結果、空気孔５の単一孔径φ８mmに対して、空気孔５の出口より２０mm下流側にて渦崩壊による混合が急速に進むことが分かった。したがって、上記空気孔５の出口端面と第２の空気孔プレート１１の入口端面との間隔（即ち、第１の空気孔プレート１０と障害物との間隔）は、空気孔５の単一孔径の２.５倍（＝２０mm／８mm）以上が好ましい。但し、「混合促進距離」を長く取ることで混合促進が可能である一方、燃焼器全長は長くなる。そのため、前記間隔の最大値は、設計上許容される燃焼器全長により求めることが可能である。このように、本実施例では、空気孔５の内部で燃料７と燃焼用空気８を合流させた後、混合促進空間６内にて渦崩壊が開始する距離Ｌ以上滞留させて混合促進させる。
【００２４】
混合促進後の混合ガス１３は、燃焼安定化を図るための旋回角を有する空気孔１２を設けた第２の空気孔プレート１１によって、旋回流となって燃焼室１５内にて安定火炎を形成する。
【００２５】
図１のＡ１−Ａ１断面図およびＡ２−Ａ２断面図に示したように、第１の空気孔プレート１０の空気孔５は、燃料７と燃焼用空気８を合流させることが基本的な機能であるため無旋回で良い（もちろん旋回有りでも構わない）。また、第２の空気孔プレート１１の空気孔は、混合促進空間６で混合された混合ガス１３に旋回をかけて火炎形成の安定化を図るために、本実施例では中央部分１列目及び２列目の空気孔１２に旋回角を設けている。具体的には、空気孔１２のうち、内周側１列目の旋回角は、空気孔の軸をバーナの軸中心方向に傾斜させている。そして、内周側２列目の旋回角は、空気孔の軸をバーナの軸中心方向に傾斜させると共に、バーナの軸中心に対して周方向に傾斜させている。このように、空気孔１２の軸をバーナ中心軸に対して傾斜させることによって、混合ガス１３が空気孔１２を出た直後に混合ガス１３の流れが交差し、内部に渦流を伴う三角錐形状の流動形態を経た後、流体のねじれ作用によりほぼ円錐形状の流動形態を作る。この円錐形状の流れは、その内部のねじれ作用による旋回流と、流れの急拡大作用によって中心部圧力が低下し循環流が形成されることで保炎機能が得られる。
【００２６】
なお、本実施例では第２の空気孔プレート１１の中央部分に位置する１２個の空気孔１２（バーナ内周側１列目及び２列目）を旋回孔としたが、バーナ内周側３列目の空気孔１４も旋回孔として構成した場合も同様の効果がある。
【００２７】
本実施例は、第１の空気孔プレート１０と混合促進空間６によって燃料７と燃焼用空気８の混合が充分促進されたのちの混合ガス１３を第２の空気孔プレート１１から燃焼室１５に導いて燃焼させるので、特許文献１に比べてより均質な燃料濃度の混合ガス１３を燃やすことができ、低ＮＯｘ化が図られる。また、本実施例では、より均質な燃料濃度の混合ガスを燃焼させるので、火炎温度むらが少なく、使用金属部材の熱的な信頼性を向上できると共に、火炎が近くに形成されない第１の空気孔プレート１０を従来よりも耐熱性の低い廉価な材料で構成できる効果もある。
【実施例２】
【００２８】
図３は実施例２におけるバーナ４０の軸方向断面図と半径方向断面図である。実施例１と異なる部分の構成と作用について説明する。構成上で異なる点は、第２の空気孔プレート１１において、空気孔１２と１４からなる合計３０個の空気孔に替えて旋回羽３０を設けたことにある。すなわち、実施例１の第２の空気孔プレート１１を旋回プレートに置き換えた構造である。具体的には、バーナ４０の中心軸部分に円形スペーサ３１を設け、その円形スペーサ３１とバーナ４０の隔壁１との間に矩形梁１６を半径方向に１６本橋渡しして、かつその１６本の矩形梁１６の各上流側に傾斜した旋回羽３０を設けたことを特徴とする。図３（ａ）のＢ−Ｂ断面図には時計回りに旋回する旋回羽３０を記載しているが、反時計回りでも同様な効果を有する。
【００２９】
混合促進空間６において混合された燃料７と燃焼用空気８の混合ガス１３は、旋回羽３０を通過することにより、回転力を得る。また、混合ガス１３は複数の矩形梁１６の隙間から燃焼室１５に流入する。旋回プレートの中心軸部分に設けた円形スペーサ３１はある程度の断面積を有しており、混合ガス１３の旋回流によって形成される燃焼室１５内の循環流を中心軸部分で受け止めて燃焼を安定化させる働きがある。また、矩形梁１６も、その後流側に形成される渦流によって混合ガス１３の燃焼を安定化させる効果を有する。
【００３０】
本実施例では、図１の実施例と比較して次の効果がある。第一に、本実施例の旋回プレートにより、燃焼室１５内における混合ガス１３の流動において、さらに強い旋回流を形成することができ、さらなる混合促進により低ＮＯｘ化が可能となる。第二に、混合ガス１３全体の旋回力によって燃焼室１５内に形成される軸方向の循環流も強化されるため、燃焼安定性を向上させることができる。第三に、本旋回プレート構造によれば、円形スペーサ３１を介してすべての矩形梁１６と連結しているため、火炎も連結して形成され燃焼安定性を向上させることができる。
【００３１】
本実施例においても、図３の燃焼器構造にて、より均質な燃料濃度の混合ガスを燃焼させるので、火炎温度むらが少なく、使用金属部材の熱的な信頼性を向上できる。また、火炎が近くに形成されない第１の空気孔プレート１０を従来よりも耐熱性の低い廉価な材料で構成できる効果もある。
【実施例３】
【００３２】
図４は実施例３におけるバーナ４０の軸方向断面図と半径方向断面図である。実施例１と異なる部分の構成と作用について説明する。構成上で異なる点は、第２の空気孔プレート１１において、空気孔１２と１４の合計３０個に替えて流体内障害物である中心部ブラフボディ３２と外周ブラフボディ３３を設けたことにある。具体的には、バーナの中心軸部分に円形状の中心部ブラフボディ３２を設けると共に、その中心部ブラフボディ３２から一定の距離を置いてリング状の外周ブラフボディ３３を配置し、両ブラフボディ３２と３３とを支持ステー３４にてバーナの隔壁に取り付けている。
【００３３】
図４のＣ−Ｃ断面図および軸方向断面図には、十字の支持ステー３４に両ブラフボディ３２と３３を載せて、燃焼室１５側へ両ブラフボディ３２と３３の端面が同一平面となるように配置した構成を示した。両ブラフボディ３２と３３は共に軸方向断面が三角形状である。なお、両ブラフボディ３２と３３の端面は、必ずしも同一平面である必要はなく、また、両ブラフボディ３２と３３の断面形状も流線形で構成されても良い。混合促進空間６において混合された燃料７と燃焼用空気８の混合ガス１３は、支持ステー３４を通過した直後に先鋭形状の両ブラフボディ３２と３３に沿って流れ、燃焼室１５に流入する。先鋭形状の両ブラフボディ３２と３３に沿って流れた混合ガス１３は、両ブラフボディ３２と３３を通過直後に両ブラフボディ３２と３３の後流に形成される渦流に巻き込まれながら撹拌される。
【００３４】
この両ブラフボディ３２と３３の後流渦によって、燃焼安定性が向上する。また、支持ステーにより両ブラフボディ３２と３３が連結されていることで、金属部材のホットスポットを緩和し、信頼性を高める効果を有する。
【００３５】
本実施例では、図１の実施例と比較して次の効果がある。第一に、流体内障害物である両ブラフボディ３２と３３により、定常的に安定した後流渦を形成することができ、保炎性が高められる。第二に、燃焼器の流路断面積を両ブラフボディ３２と３３の各端面の面積によって変えることが容易であるので、燃焼器の圧力損失を変更する場合、構造的に対応し易い利点がある。また、図１の場合よりも、燃焼室１５内の流れが複雑でないため、燃焼振動などの不安定現象が発生した場合、対応し易い利点もある。
【００３６】
本実施例においても、図４の燃焼器構造により、火炎が第１の空気孔プレート１０に付着しないので、第１の空気孔プレート１０の温度上昇が抑えられて信頼性を向上できると共に、第１の空気孔プレート１０として耐熱性の低い廉価な材料を用いることができる。
【実施例４】
【００３７】
図５は実施例４におけるバーナの軸方向断面図と半径方向断面図である。実施例１と異なる部分の構成と作用について説明する。構成上で異なる点は、第２の空気孔プレート１１において、空気孔１２と１４の合計３０個に替えて格子型プレート３５を設けたことにある。具体的には、矩形空気孔３６を一定距離間隔で配置した金属プレートをバーナの隔壁に取り付けている。図５のＤ−Ｄ断面図および軸方向断面図には、矩形空気孔３６の配置として点対称および線対称となる構成を示した。これは燃焼室１５の空間に対して混合ガス１３を均等分配したものである。混合促進空間６において混合された燃料７と燃焼用空気８の混合ガス１３は、格子型プレート３５の矩形空気孔３６を通過したのち燃焼室１５に流入する。矩形空気孔３６のコーナー部分の流速は中心部分よりも遅くなると共に、矩形空気孔３６を出た直後の混合ガス１３は格子型プレート３５の閉塞部分にて渦流を作り、燃焼安定性に寄与する流れを形成する。この格子型プレート３５は、矩形空気孔３６を縦横に均等配置できることから、火炎が均一化し、金属部材への熱負荷も均等化することで、熱的信頼性を高める効果を有する。
【００３８】
本実施例では、図１の実施例と比較して次の効果がある。第一に、その形状の特質から、矩形空気孔の配置および配列に自由度が高く、火炎形状を制御することが可能となり、金属部材の熱負荷設計を行い易い。第二に、空気孔の流路断面積を矩形空気孔の寸法や個数によって変えることが容易であるので、燃焼器の圧力損失を変更する場合、構造的に対応し易い利点がある。第三に、旋回角を有しない格子型プレートは鋳物で製作し易いため、コスト面で安価にできる利点がある。
【００３９】
本実施例においても、図５の燃焼器構造により、火炎が第１の空気孔プレート１０に付着しないので、第１の空気孔プレート１０の温度上昇が抑えられて信頼性を向上できると共に、第１の空気孔プレート１０として耐熱性の低い廉価な材料を用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】燃焼器の実施例を示した構造図（実施例１）である。
【図２】燃焼器断面及び圧縮機とタービンの系統を示した図である。
【図３】燃焼器の別の実施例を示した構造図（実施例２）である。
【図４】燃焼器の別の実施例を示した構造図（実施例３）である。
【図５】燃焼器の別の実施例を示した構造図（実施例４）である。
【符号の説明】
【００４１】
１  隔壁
２，２６  燃料供給管
３，２７  燃料分配器
４，２８  燃料ノズル
５，１２，１４  空気孔
６  混合促進空間
７，７ａ  燃料
８，１９  空気
１０  第１の空気孔プレート
１１  第２の空気孔プレート
１３  混合ガス
１５  燃焼室
１６  矩形梁
１７  圧縮機
１８  タービン
２０  冷却空気
２１  燃焼器ライナ
２２  外筒
２３  燃料供給系
２４  第一の燃料供給系
２５  第二の燃料供給系
２３ａ，２４ａ，２５ａ  制御弁
２９  空気供給孔
３０  旋回羽
３１  円形スペーサ
３２  中心部ブラフボディ
３３  外周ブラフボディ
３４  支持ステー
３５  格子型プレート
３６  矩形空気孔
【図１】
2010054142.tif 000003
【図２】
2010054142.tif 000004
【図３】
2010054142.tif 000005
【図４】
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【図５】
2010054142.tif 000007