(57)【要約】【課題】本発明は、加工の容易なアンテナの提供を目的とする。【解決手段】本発明に係るアンテナは、グランド導体１１と、端部の一方２１がグランド導体１１と電気的に接続され、端部の他方２２が開放された放射導体１２と、を備えるアンテナであって、放射導体１２は、端部の一方２１と端部の他方２２の間で折り返され、グランド導体１１に近い下部アーム１２ａ及び折り返された上部アーム１２ｂを構成し、かつ、下部アーム１２ａ又は上部アーム１２ｂの少なくとも一部がメアンダ形状を有し、かつ、下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂを構成するアームの間隙ｓが、０．０５ｍｍ以上０．２ｍｍ以下であることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
グランド導体と、
端部の一方が前記グランド導体と電気的に接続され、端部の他方が開放された放射導体と、を備えるアンテナであって、
前記放射導体は、
前記端部の一方と前記端部の他方の間で折り返され、前記グランド導体に近い下部アーム及び折り返された上部アームを構成し、かつ、
前記下部アーム又は前記上部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有し、かつ、
前記下部アーム及び前記上部アームを構成するアームの間隙が、０．０５ｍｍ以上０．２ｍｍ以下であることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記間隙は、前記下部アーム又は前記上部アームの幅の１／２００倍以上１倍以下であることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記放射導体の一端と前記グランド導体とを電気的に接続する短絡ピンをさらに備えることを特徴とする請求項１又は２に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記下部アームは、前記グランド導体の外縁と略平行に対向して配置され、
前記上部アームは、前記グランド導体の外縁と略平行な外縁部を有することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項５】
前記放射導体は、厚さ１０μｍ以上１００μｍ以下の導電体で形成されていることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項６】
前記導電体は、厚さ１０μｍ以上５０μｍ以下の誘電体シート上に積層されていることを特徴とする請求項５に記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナであって、複数の共振周波数帯域を備えるアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
小型無線通信端末に搭載するマルチバンドアンテナに対応できるアンテナは多く提案されている。メアンダパッチ上にメアンダスロットを設けたアンテナ（例えば、非特許文献１参照。）、モノポールスロットアンテナ（例えば、非特許文献２参照。）、複数のモノポールを用いたアンテナ（例えば、非特許文献３乃至５参照。）、板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ：Ｐｌａｎａｒ  Ｉｎｖｅｒｔｅｄ−Ｆ  Ａｎｔｅｎｎａ）（例えば、非特許文献６参照。）、フラクタル状アンテナ（例えば、非特許文献７参照。）が挙げられる。
【特許文献１】特開２００６−３１１１５２号公報
【特許文献２】特開２００７−１２９５９７号公報
【非特許文献１】Ｉ−Ｔ．Ｔａｎｇ，Ｄ−Ｂ．Ｌｉｎ，Ｗ−Ｌ．Ｃｈｅｎ，Ｊ−Ｈ．Ｈｏｒｎｇ，ａｎｄ  Ｃ−Ｍ．  Ｌｉ，“Ｃｏｍｐａｃｔ  ｆｉｖｅ−ｂａｎｄ  ｍｅａｎｄｅｒｅｄ  ＰＩＦＡ  ｂｙ  ｕｓｉｎｇ  ｍｅａｎｄｅｒｅｄ  ｓｌｏｔｓ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．６３５−６５６，２００７
【非特許文献２】Ｃ−Ｉ．  Ｌｉｎ，  Ｋ−Ｌ．  Ｗｏｎｇ，  ａｎｄ  Ｓ−Ｈ．  Ｙｅｈ，“Ｐｒｉｎｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ｓｌｏｔ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｕｌｔｉｂａｎｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｍｏｂｉｌｅ  ｐｈｏｎｅ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．６２９−６３２，  ２００７
【非特許文献３】Ｃ−Ｈ．Ｗｕ  ａｎｄ  Ｋ−Ｌ．Ｗｏｎｇ，“Ｌｏｗ−ｐｒｏｆｉｌｅ  ｐｒｉｎｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｐｅｎｔａ−ｂａｎｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｍｏｂｉｌｅ  ｐｈｏｎｅ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．３５４０−３５４３，  ２００７
【非特許文献４】Ｈ．  Ｄｅｎｇ  ａｎｄ  Ｚ．  Ｆｅｎｇ，“Ａ  ｔｒｉｐｌｅ−ｂａｎｄ  ｃｏｍｐａｃｔ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｈａｎｄｓｅｔｓ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．  Ｓｙｍｐ．，  ｐｐ．２０６９−２０７２，  ２００７
【非特許文献５】Ｈ−Ｃ．Ｔｕｎｇ，Ｔ−Ｆ．Ｃｈｅｎ，Ｃ−Ｙ．Ｃｈａｎｇ，Ｃ−Ｙ．Ｌｉｎ，ａｎｄ  Ｔ−Ｆ．Ｈｕａｎｇ，“Ｓｈｏｒｔｅｄ  ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｃｕｒｖｅｄ  ｓｈａｐｅ  ｐｈｏｎｅ  ｈｏｕｓｉｎｇ  ｉｎ  ｃｌａｍｓｈｅｌｌ  ｐｈｏｎｅ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．１０６０−１０６３，２００７
【非特許文献６】Ｈ−Ｊ．Ｌｅｅ，Ｓ−Ｈ．Ｃｈｏ，Ｊ−Ｋ．Ｐａｒｋ，Ｙ−Ｈ．Ｃｈｏ，Ｊ−Ｍ．Ｋｉｍ，Ｋ−Ｈ．Ｌｅｅ，Ｉ−Ｙ．Ｌｅｅ，ａｎｄ  Ｊ−Ｓ．Ｋｉｍ，“Ｔｈｅ  ｃｏｍｐａｃｔ  ｑｕａｄ−ｂａｎｄ  ｐｌａｎａｒ  ｉｎｔｅｒｎａｌ  ａｎｔｅｎｎａ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｈａｎｄｓｅｔｓ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．２０４５−２０４８，２００７
【非特許文献７】Ｓ．Ｙｏｏｎ，Ｃ．  Ｊｕｎｇ，Ｙ．  Ｋｉｍ，ａｎｄ  Ｆ．Ｄ．Ｆｌａｖｉｉｓ，“Ｔｒｉｐｌｅ−ｂａｎｄ  ｆｒａｃｔａｌ  ａｎｔｅｎｎａ  ｄｅｓｉｇｎ  ｆｏｒ  ｈａｎｄｓｅｔ  ｓｙｓｔｅｍ，“ＩＥＥＥ  ＡＰ−Ｓ  Ｉｎｔ．Ｓｙｍｐ．，ｐｐ．８１３−８１６，２００７
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
小型無線通信端末に搭載するアンテナは小型でマルチバンドに対応できることが要求されている。そして、このような用途のアンテナにおいては、製造コストが安価であることも同時に要求される。
【０００４】
しかし、従来のアンテナでは、金属板金、金属ワイヤ、導電体フィルム等を、プレス機械によって形を整えたり、エッチングによって放射導体のアーム等を形成したりする必要があった。そのため、製造コストがかかってしまう問題があった。
【０００５】
例えば、メアンダパッチ上にメアンダスロットを設けたアンテナは立体的な構造であり、複数のパーツからできている。モノポールスロットアンテナはグランド基板上にスロットを設ける必要があり、製造時にプレスやエッチングが必要である。複数モノポールを用いたアンテナやＰＩＦＡ、フラクタル状アンテナのいずれも放射導体は隣接する導電体との間隙があり、同様にプレスやエッチングが必要であり、安価に製造することができないという課題があった。
【０００６】
そこで、本発明は、加工の容易なアンテナの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、発明者は、放射導体を構成するアームの間隙を狭くすることでアーム間に電磁結合が生じる場合であっても、所望の特性が得られる設計法を確立した。その上で、本発明に係るアンテナは、放射導体におけるアームの間隙を非常に狭くした。
【０００８】
具体的には、本発明に係るアンテナは、グランド導体と、端部の一方が前記グランド導体と電気的に接続され、端部の他方が開放された放射導体と、を備えるアンテナであって、前記放射導体は、前記端部の一方と前記端部の他方の間で折り返され、前記グランド導体に近い下部アーム及び折り返された上部アームを構成し、かつ、前記下部アーム又は前記上部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有し、かつ、前記下部アーム及び前記上部アームを構成するアームの間隙が、０．０５ｍｍ以上０．２ｍｍ以下であることを特徴とする。
【０００９】
下部アーム又は上部アームの少なくとも一部がメアンダ形状を有することで、多周波アンテナを構成することができる。下部アーム及び上部アームを構成するアームの間隙を狭くすることで、下部アーム及び上部アーム並びにこれらの有するメアンダ形状をレーザ加工によって形成することができる。ここで、アームの間隙が０．０５ｍｍ未満になると、アンテナの特性に影響が出るだけでなく、物理的にアーム間が電気的に接触しやすくなり、アンテナの特性が著しく変化するおそれが生じる。アームの間隙が０．２ｍｍ超になると、レーザ光の１回のスキャンでの間隙の形成が困難になる。したがって、アームの間隙が０．０５ｍｍ以上０．２ｍｍ以下であることで、レーザ加工による加工の容易なアンテナを提供することができる。
【００１０】
本発明に係るアンテナでは、前記間隙は、前記下部アーム又は前記上部アームの幅の１／２００倍以上１倍以下であることが好ましい。
アームの間隙が下部アーム又は上部アームの幅と同等か十分に狭いことで、多周波アンテナを構成することができる。アームの間隙がアームの幅の１／２００倍未満になると、アーム幅に対して間隙が小さくなりすぎることになり、必要なアンテナの特性を得ることが困難となる。アームの間隙がアームの幅の１倍超になると、アームの幅が足りなくなり、アンテナの銅損が大きくなってしまう。
【００１１】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体の一端と前記グランド導体とを電気的に接続する短絡ピンをさらに備えることが好ましい。
短絡ピンをメアンダ形状とすれば、さらにアンテナの周波数特性を調整することができる。
【００１２】
本発明に係るアンテナでは、前記下部アームは、前記グランド導体の外縁と略平行に対向して配置され、前記上部アームは、前記グランド導体の外縁と略平行な外縁部を有することが好ましい。
方形の導電体フィルムにスリットを設けることで、平面状の放射導体を作製することができる。そのため、製造効率が高く、製造コストを低減することができる。
【００１３】
本発明に係るアンテナでは、前記放射導体は、厚さ１０μｍ以上１００μｍ以下の導電体で形成されていることが好ましい。
放射導体を導電体のレーザ加工によって容易に形成することができる。導電体の厚さが１０μｍ未満になると、スキンデップス以下になり、銅損が著しく大きくなる。１００μｍ超になると、レーザ光の１回のスキャンでの間隙形成が困難になる。また、放射導体が曲げにくくなるため、アンテナのフレキシビリティが損なわれる。
【００１４】
本発明に係るアンテナでは、前記導電体は、厚さ１０μｍ以上５０μｍ以下の誘電体シート上に積層されていることが好ましい。
導電体が誘電体シート上に積層されている場合であっても、放射導体を導電体フィルムのレーザ加工によって容易に形成することができる。誘電体シートの厚さが１０μｍ未満になると、導電体を支えることが困難となる。誘電体シートの厚さが５０μｍ超になると、レーザ光の１回のスキャンでの間隙形成が困難になる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、加工の容易なアンテナを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
添付の図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。以下に説明する実施の形態は本発明の構成の例であり、本発明は、以下の実施の形態に制限されるものではない。
図１は、本実施形態に係るアンテナの一例を示す概念図である。本実施形態に係るアンテナ１０１は、グランド導体１１と、放射導体１２と、短絡ピン１３と、給電点１４を備える。
【００１７】
短絡ピン１３は、放射導体１２とグランド導体１１を電気的に接続している。短絡ピン１３も、放射導体１２と同一平面内に構成されることが好ましい。これにより、短絡ピン１３も、放射導体１２と同様の方法で形成することができる。
【００１８】
放射導体１２は、平面状の導電体にスリットを入れることで形成される。スリットは、例えばレーザ加工によって形成することができる。そのため、放射導体１２を加工する前の導電体は、薄い膜状の導電体フィルムであることが好ましい。導電体フィルムの厚さは、アンテナの最低周波数における金属のスキンデップスよりも薄いことが好ましい。例えば、導電体フィルムの厚さは、１０μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。この場合、放射導体１２は、厚さ１０μｍ以上１００μｍ以下の導電体で形成される。導電体が銅であれば、導電体の厚さは、１０μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましい。
【００１９】
放射導体１２が薄いことで、レーザ加工が容易になるとともに、アンテナのフレキシビリティが保持され、設置し易い。また、導電体フィルムが薄く、レーザの出力が大きい場合、複数枚の導電体フィルムを重ねて同時にアームの間隙を形成することができるので、生産効率が向上する。導電体フィルムは折り曲げ可能であり、本実施形態に係るアンテナは、放射導体１２が折り曲げられた立体構造を有していてもよい。図１では、一例として、放射導体１２が平面状である場合について示した。
【００２０】
導電体が誘電体シート上に積層されていても、レーザ加工による製造を行うことができる。そのため、放射導体１２を加工する前の導電体は、ポリイミド誘電体膜のような誘電体シート上に積層されていてもよい。導電体は、誘電体シートによってサンドイッチ状に挟まれていてもよい。放射導体１２を加工する前の導電体は、厚さ１０μｍ以上５０μｍ以下の誘電体シート上に積層されていることが好ましい。ただし、誘電体シートでアンテナの周波数特性を調整する場合は、誘電体シートの厚さは５０μｍを超えてもよい。
【００２１】
放射導体１２は、端部の一方２１がグランド導体１１と電気的に接続され、端部の他方２２が開放されている。放射導体１２は、端部の一方２１と端部の他方２２の間で折り返され、グランド導体１１に近い下部アーム１２ａ及び折り返された上部アーム１２ｂを構成する。下部アーム１２ａは、グランド導体１１の外縁と略平行に対向して配置されている。例えば、グランド導体１１のエッジがｘ方向に平行に配置されている場合、下部アーム１２ａは、グランド導体１１のエッジにｘ方向に伸張されている。上部アーム１２ｂは、グランド導体１１の外縁と略平行な外縁部を有する。例えば、上部アーム１２ｂは、下部アーム１２ａの先端を折り曲げ、下部アーム１２ａと平行なｘ方向に伸張されている。
【００２２】
下部アーム１２ａ又は上部アーム１２ｂの少なくとも一部がメアンダ形状を有する。アンテナの要求仕様に応じて、下部アーム１２ａ又は上部アーム１２ｂのいずれか一方にのみがメアンダ形状を有してもよいし、両方がメアンダ形状を有してもよい。また、短絡ピン１３もメアンダ形状を有していてもよい。本実施形態では、一例として、下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂの両方がメアンダ形状を有し、さらに短絡ピン１３がメアンダ形状を有する場合について示した。
【００２３】
下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂを構成するアームの間隙ｓは、０．０５ｍｍ以上０．２ｍｍ以下である。このような狭い間隙ｓは、導電体フィルムにＹＡＧレーザや炭酸ガスレーザなどの高出力レーザ光を照射することにより、導電体フィルムの導電材料が除去されて、形成することができる。ここで、アームの間隙ｓには、下部アーム１２ａと上部アーム１２ｂの関係と、下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂにおけるメアンダ形状同士の関係と、メアンダ形状内の関係と、を含む。この導電材料が除去された領域が、下部アーム１２ａと上部アーム１２ｂの間隙ｓや、下部アーム１２ａ又は上部アーム１２ｂの有するメアンダ形状を形成するスリットの間隙ｓとなる。
【００２４】
間隙ｓは、下部アーム１２ａ又は上部アーム１２ｂの幅ｗの１／２００倍以上１倍以下であることが好ましい。例えば、間隙ｓと下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂの幅ｗを共に０．２ｍｍとする。間隙ｓを０．０５ｍｍとし、下部アーム１２ａ及び上部アーム１２ｂの幅ｗを０．２ｍｍとしてもよい。ここで、アームの間隙ｓ及びアームの幅ｗは均一であってもよいし、不均一であってもよい。アームの間隙ｓを設ける位置を変更したり、アームの間隙ｓを調整することで、アンテナの周波数特性を変更することができる。
【００２５】
図２は、本実施形態に係るアンテナの外観の一例を示す上面図である。アンテナのほとんどの部分でアームの間隙ｓが十分に狭いため、レーザ光を導電体フィルムの導電材料を除去できる光パワー密度に集光し、このスポットをこの導電体フィルムに対して相対的にスキャンすることにより、下部アーム及び上部アームやこれらの有するメアンダ形状を形成する間隙ｓを形成することができる。そのため、安価にアンテナを製造することができる。また、実験によって切りくずが生じないことが確認されている。そのため、アンテナの製造時における切りくずを除去する工程が不要であり、清掃のような後工程を省略することができる。なお、下部アーム及び上部アームの間の間隙ｓと、下部アーム又は上部アームの有するメアンダ形状を形成する間隙ｓとは、同一幅である必要はなく、異なる幅であってもよい。
【００２６】
間隙ｓを狭くすると、隣接するアーム間の電磁結合が強くなり、アンテナの放射効率が低下するだけでなく、設計が非常に難しくなる。本実施形態では、図１における下部アーム１２ａ、上部アーム１２ｂ又は短絡ピン１３に設けられているメアンダ形状の数や配置を調整することにより、間隙ｓが小さい場合でもアンテナの特性が保持されるように構成されている。そのために、小型でマルチバンドに対応できるアンテナが実現できる。
【００２７】
本実施形態に係るアンテナにおいて、下部アーム１２ａと上部アーム１２ｂを含むアンテナの全体は周波数が低い第１共振周波数帯域の動作に寄与する。もし上部アーム１２ｂを折り返さずに配置すると、周波数が高い第２共振周波数は第１共振周波数の約３倍になるが、本実施形態のように上部アーム１２ｂを折り返して下部アーム１２ａとほぼ水平に配置すると、第２共振周波数は大幅に低周波側にシフトする。これにより、マルチバンド利用が可能となる。
【００２８】
図３は、本実施形態に係るアンテナの別形態であり、（ａ）はメアンダ形状が１つの場合、（ｂ）は下部アームと上部アームが交互にメアンダ形状を有する場合、（ｃ）は上部アームのみがメアンダ形状を有する場合、（ｄ）は下部アームのみがメアンダ形状を有する場合を示す。アームの幅は、図３（ｂ）に示すように、不均一であってもよい。本実施形態では、メアンダ形状を形成する導電体フィルムのスリットが直線である例で説明したが、スリットが直線状である必要はなく、曲線であっても、本発明の課題を解決することができる。
【００２９】
図４に、本実施形態に係るアンテナを立体形状とした一例を示す。図１に示すアンテナは平面状であるが、本実施形態に係るアンテナは、図４に示すように、放射導体１２が折り曲げられていてもよい。例えば、放射導体１２及び短絡ピン１３は、ｘ方向と平行な直線上で折り曲げられていてもよい。その場合、アンテナが立体構造になるが、無線通信端末の形状次第で設置しやすくなることがある。
【実施例１】
【００３０】
図５に、本実施例に係るアンテナのパラメータを示す。本実施例に係るアンテナは、図１に示すアンテナにおいて、グランド導体１１の外縁と下部アーム１２ａとの間隙が３ｍｍ、ｚ方向における放射導体１２の幅が１６ｍｍ、ｘ方向における放射導体１２の幅が４０ｍｍであるアンテナを用いた。また、放射導体１２の導電体は、厚さ１８μｍの銅であり、上下を厚さ２０μｍのポリイミドからなる誘電体シートで挟まれた構成とした。
【００３１】
そして、アームの幅ｗを３．９ｍｍかつアームの間隙ｓを０．１ｍｍとした放射導体１２を、ＹＡＧレーザで形成した。また、比較例として、ｗ＋ｓ＝４ｍｍを保持したまま、アームの間隙ｓを１ｍｍかつアームの幅ｗを３ｍｍとした放射導体１２を、ＹＡＧレーザで形成した。
【００３２】
図６に、本実施例及び比較例に係るアンテナの入力特性を示す。実施例と比較例とで入力特性に変化は見られず、間隙ｓを小さくしても入力特性に変化が見られない。アームの間隙ｓ＝０．１ｍｍのアンテナはレーザ加工によって簡単に作製することができる。これにより、本実施例に係るアンテナは、レーザ加工によって作製した場合であっても、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）、ＤＣＳ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、ＰＣＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ）、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）のマルチバンドをカバーすることが可能となる。
【００３３】
図７は、本実施例に係るアンテナの放射パターンであり、（ａ）は周波数０．９ＧＨｚのとき、（ｂ）は周波数１．９ＧＨｚのときを示す。利得は直交する偏波の合成値である。図７に示すように、いずれの周波数帯においても良好な無指向性が得られた。
【実施例２】
【００３４】
図８に、本実施例に係るアンテナのパラメータを示す。本実施例に係るアンテナは、実施例１に係る平面状の放射導体及び短絡ピンを、図４に示すようにｘ方向と平行な直線上で折り曲げた。アンテナを折り曲げる間隔は５ｍｍとした。
【００３５】
図９に、本実施例に係るアンテナの入力特性を示す。図９に示すように、アンテナを折り曲げた場合でも、アンテナの入力特性に大きな変化はみられなかった。
【００３６】
図１０は、本実施例に係るアンテナの放射パターンであり、（ａ）は周波数０．９ＧＨｚのとき、（ｂ）は周波数１．９ＧＨｚのときを示す。利得は直交する偏波の合成値である。図１０に示すように、アンテナを折り曲げた場合でも、放射特性が保持され、いずれの周波数帯においても良好な無指向性が得られた。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、ノートパソコン、ＰＤＡ（携帯型情報機器）端末、携帯電話又はＶＩＣＳ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）などの情報端末機器に内蔵するアンテナに利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本実施形態に係るアンテナの一例を示す概念図である。
【図２】本実施形態に係るアンテナの外観の一例を示す上面図である。
【図３】本実施形態に係るアンテナの別形態であり、（ａ）はメアンダ形状が１つの場合、（ｂ）はアームの幅が不均一な場合、（ｃ）は上部アームのみがメアンダ形状を有する場合、（ｄ）は下部アームのみがメアンダ形状を有する場合を示す。
【図４】本実施形態に係るアンテナを立体形状とした一例を示す。
【図５】実施例１に係るアンテナのパラメータを示す。
【図６】本実施例及び比較例に係るアンテナの入力特性を示す。
【図７】実施例１に係るアンテナの放射パターンであり、（ａ）は周波数０．９ＧＨｚのとき、（ｂ）は周波数１．９ＧＨｚのときを示す。
【図８】実施例２に係るアンテナのパラメータを示す。
【図９】実施例２に係るアンテナの入力特性を示す。
【図１０】実施例２に係るアンテナの放射パターンであり、（ａ）は周波数０．９ＧＨｚのとき、（ｂ）は周波数１．９ＧＨｚのときを示す。
【符号の説明】
【００３９】
１１  グランド導体
１２  放射導体
１２ａ  下部アーム
１２ｂ  上部アーム
１３  短絡ピン
１４  給電点
２１  放射導体の端部の一方
２２  放射導体の端部の他方
【図１】
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【図２】
2010103833.tif 000004
【図３】
2010103833.tif 000005
【図４】
2010103833.tif 000006
【図５】
2010103833.tif 000007
【図６】
2010103833.tif 000008
【図７】
2010103833.tif 000009
【図８】
2010103833.tif 000010
【図９】
2010103833.tif 000011
【図１０】
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