(57)【要約】【課題】  本発明は、基油に対して優れた摩耗防止性能を付与する金属摩耗低減性能向上剤、並びに優れた金属摩耗低減性能を有する工業用又は自動車用潤滑油組成物を提供する事を目的とする。【解決手段】  鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油に対し、チオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルを含有させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油、
一般式（１）
【化１】
2010121098.tif 000010
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び
一般式（２）
【化２】
2010121098.tif 000011
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有してなることを特徴とする工業用又は自動車用潤滑油組成物。
【請求項２】
基油１００重量部に対し、チオジプロピオン酸ジエステルの含有量が１〜３０重量部であり、チオジプロピオン酸モノエステルの含有量が０．０１〜１０重量部である請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルとの重量比が９９．９：０．１〜７０：３０であることを特徴とする請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
工業用潤滑油組成物が、金属加工用潤滑油組成物又は機械潤滑油組成物である請求項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
自動車用潤滑油組成物が、エンジン用潤滑油組成物、変速機用潤滑油組成物又はショックアブソーバー用潤滑油組成物である請求項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
請求項１〜３のいずれかに記載の工業用又は自動車用潤滑油組成物を使用することを特徴とする金属摩耗低減方法。
【請求項７】
一般式（１）
【化３】
2010121098.tif 000012
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステルと
一般式（２）
【化４】
2010121098.tif 000013
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有することを特徴とする金属摩耗低減剤。
【請求項８】
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油に、
一般式（１）
【化５】
2010121098.tif 000014
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び
一般式（２）
【化６】
2010121098.tif 000015
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有させることを特徴とする基油の金属摩耗低減性能向上方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、工業用又は自動車用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車、家電、電子情報機器、工業用機械等の様々な産業分野で使用されている装置や機械では、潤滑油の性能向上が強く求められている。即ち、高速化、高効率化、及び装置の小型化に伴い、エンジン油、変速機油、金属加工油、油圧作動油、グリース等の使用条件は益々過酷になっており、従来の潤滑油に比べてより高い性能を有する潤滑油が必要とされている。
【０００３】
従来、潤滑油としては安価で入手容易な鉱油が主に使用されてきた。鉱油は種々の化学構造を有する炭化水素油の混合物であり、主成分の炭化水素によりパラフィン系とナフテン系（シクロパラフィン系）に大別される（「トライボロジーハンドブック（養賢堂）」など）。パラフィン系鉱油とナフテン系鉱油は、粘度特性（例えば、粘度指数）、潤滑特性、低温流動性、更には精製度により耐熱性、添加剤との適合性にも違いがみられ、潤滑油の基油に使用する際には、各々の特性を生かした使い分けがなされている。
【０００４】
しかしながら、高負荷条件での使用、メンテナンスフリーなど要求特性が厳しくなるに従い、鉱油のみでは要求特性を満足させることが困難となっており、例えば、鉱油の粘度指数向上を目的として添加剤を用いる方法が提案されている（特許文献１〜３）。要求特性の中でも、特に潤滑油として重要な性能である摩耗防止性能の向上が求められている。末端ユーザーでは、一般的に使用される鉱油に少量の添加剤を添加することにより、摩耗防止性能を簡便に且つ安価に向上させる方法が要望されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−１０９８７７号公報
【特許文献２】特開２００６−８８４２号公報
【特許文献３】特開２００７−４５８５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、基油に対して優れた摩耗防止性能を付与する金属摩耗低減剤、並びに優れた金属摩耗低減性能を有する工業用又は自動車用潤滑油組成物を提供する事を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油に対し、チオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルを含有させる。
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討の結果、下記の知見を得た。
（i）鉱油にチオジプロピオン酸ジエステルを含有した潤滑油組成物では、金属摩耗低減効果があるものの満足できるものではなかった。
（ii）鉱油に、チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルを含有させた潤滑油組成物では金属摩耗低減効果が格段に向上した。
（iii）特定比率のチオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルを含有させることにより鉱油の金属摩耗低減効果がより向上した。
本発明は、係る知見に基づいて完成されたものである。
【０００９】
即ち、本発明は以下の項目を提供するものである。
【００１０】
［項１］
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油、
一般式（１）
【化１】
2010121098.tif 000002
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び
一般式（２）
【化２】
2010121098.tif 000003
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有してなることを特徴とする工業用又は自動車用潤滑油組成物。
【００１１】
［項２］
基油１００重量部に対し、チオジプロピオン酸ジエステルの含有量が１〜３０重量部であり、チオジプロピオン酸モノエステルの含有量が０．０１〜１０重量部である項１に記載の組成物。
【００１２】
［項３］
チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルとの重量比が９９．９：０．１〜７０：３０であることを特徴とする項１又は２に記載の組成物。
【００１３】
［項４］
基油が、鉱油及び動植物油からなる群より選ばれる少なくとも一種である項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【００１４】
［項５］
鉱油の粘度指数が８０〜１６０である項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【００１５】
［項６］
工業用潤滑油組成物が、金属加工用潤滑油組成物又は機械潤滑油組成物である項１〜５のいずれかに記載の組成物。
【００１６】
［項７］
自動車用潤滑油組成物が、エンジン用潤滑油組成物、変速機用潤滑油組成物又はショックアブソーバー用潤滑油組成物である項１〜５のいずれかに記載の組成物。
【００１７】
［項８］
項１〜５のいずれかに記載の工業用又は自動車用潤滑油組成物を使用することを特徴とする金属摩耗低減方法。
【００１８】
［項９］
一般式（１）
【化３】
2010121098.tif 000004
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステルと
一般式（２）
【化４】
2010121098.tif 000005
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有することを特徴とする金属摩耗低減剤。
【００１９】
［項１０］
チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルとの重量比が９９．９：０．１〜７０：３０の割合であることを特徴とする項８に記載の金属摩耗低減剤。
【００２０】
［項１１］
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油に、
一般式（１）
【化５】
2010121098.tif 000006
［式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び
一般式（２）
【化６】
2010121098.tif 000007
［式中、Ｒ2は炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。］
で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有させることを特徴とする基油の金属摩耗低減性能向上方法。
【００２１】
［項１２］
基油１００重量部に、チオジプロピオン酸ジエステルを１〜３０重量部及びチオジプロピオン酸モノエステルを０．０１〜１０重量部含有させることを特徴とする項１０に記載の基油の金属摩耗低減性能向上方法。
【００２２】
[項１３]
基油が、鉱油及び動植物油からなる群より選ばれる少なくとも一種である項１０又は１１に記載の基油の金属摩耗低減性能向上方法。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の請求項１〜５（上記記載の項１〜７）では、金属摩耗低減性能が優れた工業用又は自動車用潤滑油組成物が得られる。
請求項６（上記記載の項８）では、工業用又は自動車用潤滑油組成物を使用することで金属の摩耗を低減することができる。
請求項７（上記記載の項９及び１０）では、優れた金属摩耗低減剤が得られる。
また、請求項８（上記記載の項１１〜１３）では、基油に対して金属摩耗低減効果を付与することができ、特に、鉱油及び動植物油に対して向上効果が大きい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
［工業用又は自動車用潤滑油組成物］
本発明に係る工業用又は自動車用潤滑油組成物は、鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油、上記一般式（１）で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び上記一般式（２）で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有してなるものである。
【００２５】
＜基油＞
本発明に係る基油は鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種である。その中でも鉱油が好ましい。
【００２６】
＜鉱油＞
鉱油としては、潤滑油の分野で一般的に基油として用いられる鉱油（ＧＴＬ系基油を含む）を使用できる。鉱油として、パラフィン系、中間基系またはナフテン系原油の常圧蒸留装置残渣油の減圧蒸留による留出油として得られる潤滑油留分を、溶剤精製、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、水素化精製、白土処理等の各種精製工程を任意に１ないし２以上選択し処理して得られる溶剤精製油または水素化処理油等の鉱油、減圧蒸留残渣油の溶剤脱れき処理により得られる脱れき油を前記の精製工程により処理して得られる鉱油、ワックス分の異性化により得られる鉱油またはこれらの混合油、などが例示される。高度に精製された鉱油は高度精製基油と言われている。
【００２７】
ＧＴＬ系基油としては、ＧＴＬプロセスにより天然ガス等を原料として得られる液体生成物から分離される潤滑油留分、または生成ワックスの水素化分解により得られる潤滑油留分等が例示される。
【００２８】
市販品である鉱油の具体例としては、スーパーオイルＭ１０、スーパーオイルＭ１２、スーパーオイルＭ２２、スーパーオイルＮ２２、スーパーオイルＭ３２、スーパーオイルＮ３２、スーパーオイルＭ４６、スーパーオイルＮ４６、スーパーオイルＴ４６、（以上、新日本石油株式会社製）、ダイアナフレシアＳ１０、ダイアナフレシアＳ３２、ダイアナフレシアＰ３２、ダイアナフレシアＮ２８、ダイアナフレシアＵ４６（以上、出光興産株式会社製）、プロセス１２３（昭和シェル石油株式会社製）、セレオ１０，セレオＳＰ１０、セレオＮＨ４６、ニュートラル１５０（以上、株式会社ジャパンエナジー製）、ソルベントニュートラル６０、ソルベントニュートラル６０ＬＰ、ソルベントニュートラル１００、ソルベントニュートラル１３０、ソルベントニュートラル１００ＬＰ、フレクソン８４８、テルラ６１１、テルラ６２４、プラストール６５、プラストール１５５、プラストールＪ１５０、フレクソン６４２（以上、エクソンモービル社製）、クリセフオイルＨ２２、クリセフオイルＦ２２、クリセフオイルＨ４６、クリセフオイルＦ４６（以上、新日本石油株式会社製）、コスモピュアセイフティー１０、コスモピュアセイフティー１０Ｗ、コスモピュアスピンＲＣ、コスモピュアスピンＣ、コスモピュアスピンＷ、コスモピュアスピンＴＫ、コスモニュートラル１００、コスモニュートラル１５０、コスモピュアスピンＧ、コスモピュアスピン４６Ｎ、コスモピュアセイフティー２２、コスモピュアセイフティー３２、コスモピュアセイフティー４６（以上、コスモ石油株式会社製）、などが例示される。これらは単独あるいは二種以上組み合わせて使用することができる。
【００２９】
本発明において用いられる鉱油の粘度指数は、好ましくは８０〜１６０、より好ましくは１１０〜１６０が推奨される。
【００３０】
本発明において用いられる鉱油の１００℃における動粘度は、好ましくは１．５〜４０ｍｍ２／ｓの範囲が推奨される。
【００３１】
＜動植物油＞
市販品である動植物油としては、牛脂、豚脂などの天然油脂、パーム油、パーム核油、ヤシ油、ナタネ油、ヒマシ油、大豆油、サンフラワー油、遺伝子組み換えや品種改良などによりグリセライドを構成する脂肪酸のオレイン酸含有量が増加したハイオレイックナタネ油などの植物油が例示される。
【００３２】
＜合成油＞
市販品である合成油としては、ポリ−α−オレフィン、ポリブテン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなどの合成炭化水素油及びフィッシャートロプッシュ法によって得られる合成炭化水素の異性化油のほか、エステル、ポリエーテル、などが例示される。
【００３３】
ポリ−α−オレフィンとしては、炭素数２〜１６のα−オレフィン（例えばエチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセンなど）の重合体又は共重合体が例示され、特に１００℃における動粘度が１．５〜４０ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１００以上の化合物が好ましく、１００℃における動粘度が３〜３０ｍｍ２／ｓで、粘度指数が１２０以上のものがより好ましい。具体例としては、ルーカントエチレン・α―オレフィンオリゴマーＨＣ−１０（三井化学株式会社製）、Ｆｏｒｔｕｍ  ＮＥＸＢＡＳＥ２００２、Ｆｏｒｔｕｍ  ＮＥＸＢＡＳＥ２００４、Ｆｏｒｔｕｍ  ＮＥＸＢＡＳＥ２００６，Ｆｏｒｔｕｍ  ＮＥＸＢＡＳＥ２００８（以上、松和産業株式会社製）、デュラシン１６２、デュラシン１６４、デュラシン１６６、デュラシン１６８（以上、ＢＰジャパン株式会社製）、シンフルード２０１、シンフルード４０１、シンフルード６０１、シンフルード８０１（以上、新日鐵化学株式会社製）、ＳｐｅｃｔｒａＳｙｎ２、ＳｐｅｃｔｒａＳｙｎ４、ＳｐｅｃｔｒａＳｙｎ６、ＳｐｅｃｔｒａＳｙｎ８，ＳｐｅｃｔｒａＳｙｎ１０、ＰｕｒｅＳｙｎ２、ＰｕｒｅＳｙｎ４、ＰｕｒｅＳｙｎ６，ＰｕｒｅＳｙｎ８（以上、エクソンモービル社製）、リポルーブ４０、リポルーブ６０，リポルーブ８０、リポルーブ１００（以上、ライオン株式会社製）、などが例示される。
【００３４】
ポリブテンとしては、イソブチレンの重合物やイソブチレンとノルマルブチレンとの共重合物が例示され、一般に１００℃の動粘度が２〜６０００ｍｍ２／ｓの広範囲のものが好ましい。具体例としては、インドポール  Ｌ−２、インドポール  Ｌ―３、インドポール  Ｌ―６、インドポール  Ｌ−８、インドポール  Ｌ−１４（以上、ＢＰジャパン株式会社製）、などが例示される。
【００３５】
アルキルベンゼンとしては、炭素数１〜４０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基で置換された、分子量が２００〜４５０であるモノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、トリアルキルベンゼン、テトラアルキルベンゼンなどが例示される。
【００３６】
アルキルナフタレンとしては、炭素数１〜３０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基で置換されたモノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレンなどが例示される。
【００３７】
エステルとしては、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸などの炭素数１０〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪酸と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのモノエステル類；アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸などの炭素数６〜１２の脂肪族ジカルボン酸と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのジエステル類；フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸などの芳香族多価カルボン酸若しくはそれらの酸無水物と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのフルエステル；シクロヘキサンジカルボン酸若しくはその酸無水物と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのジエステル；ダイマー酸と炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪族アルコールとのエステルなどの脂環式多価カルボン酸エステル；及びネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどのポリオールと炭素数３〜２２の直鎖状若しくは分岐鎖状の飽和又は不飽和の脂肪酸とのフルエステル若しくはモノエステル、などが例示される。
【００３８】
ポリエーテルとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、オキシエチレン−オキシプロピレン共重合体、ポリエステルエーテル、ポリフェニルエーテルなどが例示され、一般的に１００℃の動粘度が２〜４０００ｍｍ2／ｓの広範囲のものが挙げられる。市販品であるポリエーテルの具体例としては、プリストールＨＣ−１０、プリストールＨＣ−２５、プリストールＭＦ−２００Ａ、プリストールＢＰ−２０、プリストールＢＰ−２２、プリストールＢＰ−２５（以上、ミヨシ油脂株式会社製）、アデカポールＭ−３０、アデカポールＭＨ−２０、アデカポールＤＬ−５０、アデカポールＰＨ−２０００、アデカポールＧＬ−１３０（以上、旭電化株式会社製）、ニューポールＬＢ−６５、ニューポールＬＢ−２８５、ニューポールＬＢ−３８５（以上、三洋化成株式会社製）、レオコン５０３０Ｂ（ライオン株式会社製）、ユニルーブ７５ＤＥ−２５，ユニルーブＭＢ−７、ユニルーブ５０ＭＢ−２、ユニルーブＭＢ−７Ｘ（以上、日油株式会社製）、ＥＭＫＡＲＯＸ  ＶＧ２８、ＥＭＫＡＲＯＸ  ＶＧ３０、ＥＭＫＡＲＯＸ  ＶＧ５８（以上、ユニケマ社製）、などが例示される。
【００３９】
これらの基油は、単独であるいは二種以上組み合わせて使用することができる。
【００４０】
上記基油の中でも入手の容易さと潤滑油としての機能等の観点から、基油として鉱油を使用することが好ましい。
【００４１】
［チオジプロピオン酸ジエステル］
本発明に係る工業用又は自動車用潤滑油組成物の構成成分である上記一般式（１）で表されるチオジプロピオン酸ジエステルは、特に制限はなく市販品や従来公知の製造方法により得られるものが使用できる。
【００４２】
一般式（１）の式中、２つのＲ1は同一又は相異なって、それぞれ炭素数６〜３０、好ましくは炭素数８〜２４の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。
【００４３】
直鎖状アルキル基の具体例としては、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−オクタデシル基等が挙げられる。分岐鎖状のアルキル基を持つアルキル基の具体例としては、２−エチルヘキシル基、イソノニル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基、イソデシル基、イソウンデシル基、イソドデシル基、イソトリデシル基、イソテトラデシル基、イソペンタデシル基、イソヘキサデシル基、２−ヘキシルデシル基、イソオクタデシル基、２−オクチルドデシル基、２−デシルテトラデシル等が挙げられる。直鎖状アルケニル基の具体例としては、オレイル基が挙げられる。上記の中でも、ｎーデシル基、オレイル基、２−ヘキシルデシル基、２−オクチルドデシル基、２−デシルテトラデシル基が好ましい。
【００４４】
より具体的には、チオジプロピオン酸ジ直鎖飽和型エステルとして、ジ（ｎ−オクチル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−デシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−ウンデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−ドデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−トリデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−テトラデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−ペンタデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−ヘキサデシル）チオジプロピオネート、ジ（ｎ−オクタデシル）チオジプロピオネート等が挙げられる。チオジプロピオン酸ジ分岐鎖型エステルとしては、ジ（２−エチルヘキシル）チオジプロピオネート、ジ（イソノニル）チオジプロピオネート、ジ（３，５，５−トリメチルヘキシル）チオジプロピオネート、ジ（イソデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソウンデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソドデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソトリデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソテトラデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソペンタデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソヘキサデシル）チオジプロピオネート、ジ（２−ヘキシルデシル）チオジプロピオネート、ジ（イソオクタデシル）チオジプロピオネート、ジ（２−オクチルドデシル）チオジプロピオネート、ジ（２−デシルテトラデシル）チオジプロピオネート等が挙げられる。チオジプロピオン酸ジ直鎖不飽和型エステルとしては、ジ（オレイル）チオジプロピオネートが挙げられる。また、非対称型チオジプロピオン酸ジエステルとしては、オレイル＝オクタデシル＝チオジプロピオネート、オレイル＝（２−ヘキシルデシル）＝チオジプロピオネート、オレイル＝（２−オクチルドデシル）＝チオジプロピオネート、オレイル＝（２−デシルテトラデシル）＝チオジプロピオネート、オレイル＝デシル＝チオジプロピオネート、オクタデシル＝（２−ヘキシルデシル）＝チオジプロピオネート、オクタデシル＝（２−オクチルドデシル）＝チオジプロピオネート、オクタデシル＝（２−デシルテトラデシル）＝チオジプロピオネート、オクタデシル＝デシル＝チオジプロピオネート、２−ヘキシルデシル＝（２−オクチルドデシル）=チオジプロピオネート、２−ヘキシルデシル＝（２―デシルテトラデシル）＝チオジプロピオネート、２−ヘキシルデシル＝デシル＝チオジプロピオネート、２−オクチルドデシル＝（２−デシルテトラデシル）＝チオジプロピオネート、２−オクチルドデシル＝デシル＝チオジプロピオネート、ジ（２−デシルテトラデシル）チオジプロピオネート、ジデシルチオジプロピオネート等が挙げられる
【００４５】
これらの中でも、ジ（ｎ−デシル）チオジプロピオネート、ジオレイルチオジプロピオネート、ジ（２−ヘキシルデシル）チオジプロピオネート、ジ（２−オクチルドデシル）チオジプロピオネート、ジ（２−デシルテトラデシル）チオジプロピオネートが推奨される。
【００４６】
これらのチオジプロピオン酸ジエステルは、単独であるいは二種以上組み合わせて使用することができる。
【００４７】
＜チオジプロピオン酸ジエステルの製造方法＞
チオジプロピオン酸ジエステルの製造方法は、例えば、チオジプロピオン酸と脂肪族アルコールのエステル化反応を行うことで製造することができる。
具体的な例としては、チオジプロピオン酸に対し上記脂肪族アルコール２〜２．５倍モルの仕込み比率で、生成してくる水を抜きながらエステル化反応を行う方法が挙げられる。
【００４８】
エステル化条件として、例えば、エステル化反応温度としては、通常１２０〜２５０℃であり、好ましくは、１３０〜２３０℃が推奨される。また、反応時間としては、通常１〜１０時間、好ましくは、２〜８時間が例示される。反応は無触媒で行っても後述するエステル化触媒を用いて反応を行ってもよい。
【００４９】
脂肪族アルコールの具体例としては、ｎ−オクタノール、ｎ−デカノール、ｎ−ウンデカノール、ｎ−ドデカノール、ｎ−トリデカノール、ｎ−テトラデカノール、ｎ−ペンタデカノール、ｎ−ヘキサデカノール、ｎ−オクタデカノール、２−エチルヘキサノール、イソノナノール、３，５，５−トリメチルヘキサノール、イソデカノール、イソウンデカノール、イソドデカノール、イソトリデカノール、イソテトラデカノール、イソペンタデカノール、イソヘキサデカノール、２−ヘキシルデカノール、イソオクタデカノール、２−オクチルドデカノール、２−デシルテトラデカノール、オレイルアルコールが挙げられる。上記の中でもｎ−デカノール、オレイルアルコ−ル、２−ヘキシルデカノール、２−オクチルドデカノール、２−デシルテトラデカノールが好適に使用される。
【００５０】
これらの脂肪族アルコールは、単独で又は２種以上を混合してエステル化反応に供することができる。
【００５１】
エステル化触媒としては、ルイス酸類、スルホン酸類等が例示される。より具体的には、ルイス酸類としては、アルミニウム誘導体、錫誘導体、チタン誘導体等が、更にスルホン酸類としては、パラトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、硫酸等が例示される。なかでも、チタン誘導体、スルホン酸類が好適に使用される。その使用量は、例えば原料の総重量に対して、０．０５〜５重量％程度が好適に使用される。
【００５２】
エステル化反応では、必要に応じて、生成してくる水をベンゼン、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等の水同伴剤を用いて系外に共沸留去させてもよい。
【００５３】
エステル化反応終了後、必要に応じて、過剰の脂肪族アルコールを減圧下又は常圧下にて留去させ、また、慣用の精製方法、例えば、水洗、減圧蒸留、活性炭等の吸着剤精製等を行い、チオジプロピオン酸ジエステルを得ることができる。
【００５４】
［チオジプロピオン酸モノエステル］
本発明に係る工業用又は自動車用潤滑油組成物の構成成分である上記一般式（２）で表されるチオジプロピオン酸モノエステルは、特に制限はなく市販品や従来公知の製造方法により得られるものが使用できる。
【００５５】
一般式（２）の式中、Ｒ2は炭素数６〜３０、好ましくは炭素数８〜２４の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を表す。該アルキル基又はアルケニル基は、上記チオジプロピオン酸ジエステルに係るアルキル基又はアルケニル基の具体例と同様のものが例示される。
【００５６】
より具体的には、チオジプロピオン酸モノ直鎖飽和型エステルとして、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−オクチル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−デシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−ウンデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−ドデシル）エステル、チオジプロピオン酸（ｎ−トリデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−テトラデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−ペンタデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−ヘキサデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−オクタデシル）エステル等が挙げられる。チオジプロピオン酸モノ分岐鎖型エステルとしては、チオジプロピオン酸モノ（２−エチルヘキシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソノナシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（３，５，５−トリメチルヘキシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソウンデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソドデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソトリデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソテトラデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソペンタデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソヘキサデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（２−ヘキシルデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（イソオクタデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（２−オクチルドデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（２−デシルテトラデシル）エステル等が挙げられる。チオジプロピオン酸ジ直鎖不飽和型エステルとしては、チオジプロピオン酸モノオレイルエステルが挙げられる。
【００５７】
その中でも、チオジプロピオン酸モノ（ｎ−デシル）エステル、チオジプロピオン酸モノオレイルエステル、チオジプロピオン酸モノ（２−ヘキシルデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（２−オクチルドデシル）エステル、チオジプロピオン酸モノ（２−デシルテトラデシル）エステルが推奨される。
【００５８】
これらのチオジプロピオン酸モノエステルは、単独であるいは二種以上組み合わせて使用することができる。
【００５９】
＜チオジプロピオン酸モノエステルの製造方法＞
チオジプロピオン酸モノエステルの製造方法は、例えば、チオジプロピオン酸と脂肪族アルコールのエステル化反応を行うことで製造することができる。
具体的な例としては、チオジプロピオン酸に対し上記脂肪族アルコール等モルを仕込み、生成してくる水を抜きながらエステル化反応を行い、蒸留・精製するなどの方法が挙げられる。
尚、脂肪族アルコールの仕込み量は、チオジプロピオン酸に対して、１〜１．２倍モルを仕込み比率で仕込むことが望ましい。
【００６０】
エステル化反応の条件については、チオジプロピオン酸ジエステルの製造方法の項目で説明したものと同じである。
【００６１】
本発明の構成成分であるチオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルは、上記に例示したそれぞれの製造方法で製造し、それぞれを基油と混合し使用することができる。
【００６２】
＜チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルのエステル混合物の製造方法＞
チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルのエステル混合物として使用する場合は次の方法が挙げられる。
（i）チオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルを上記の製造方法にてそれぞれ製造し、混合して使用する。
（ii）チオジプロピオン酸と脂肪族アルコールのエステル化反応を行い、チオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルのエステル混合物として製造し、使用する。
この２方法が挙げられる。また、この製造方法は、金属摩耗低減剤の製造方法の具体例である。
【００６３】
上記（ii）の製造方法としては、例えば、次の方法が挙げられる。
【００６４】
例１として、チオジプロピオン酸と脂肪族アルコールとのエステル化反応を行う時に、脂肪族アルコールのモル比をチオジプロピオン酸に対して、１．５〜１．９９倍モル、好ましくは１．８〜１．９倍モル仕込みエステル化反応を行う方法が挙げられる。
【００６５】
より詳細なエステル化反応の条件、使用する脂肪族アルコールの具体例及びエステル化触媒については、チオジプロピオン酸ジエステルの製造方法の項目の説明と同様である。
【００６６】
また、例２として、上記記載のチオジプロピオン酸ジエステルの製造方法において、エステル混合物が所望の全酸価になるようにエステル化反応を途中で終了させる方法が挙げられる。
【００６７】
上記（ii）の製造方法で得られたエステル混合物中のチオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルの重量比は下記の方法により算出できる。
【００６８】
上記の方法で得られたエステル混合物を、ガスクロマトグラフィー分析により分析し原料であるチオジプロピオン酸の含有量を測定し、エステル混合物中のチオジプロピオン酸由来の酸価を求める。次に、エステル混合物の全酸価を測定する。全酸価からチオジプロピオン酸由来の酸価を差し引いた値とチオジプロピオン酸モノエステルの分子量から、エステル混合物中のチオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルの重量比を算出することができる。
【００６９】
本発明の工業用又は自動車用潤滑油組成物中のチオジプロピオン酸ジエステルの含有量は、基油１００重量部に対して、１〜３０重量部が好ましく、より好ましくは１〜２０重量部、更に好ましくは１〜１０重量部である。また、チオジプロピオン酸モノエステルの含有量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜１０重量部が好ましく、より好ましくは０．０５〜８重量部、更に好ましくは０．１〜５重量部である。
【００７０】
また、工業用又は自動車用潤滑油組成物中のチオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルとの重量比は、９９．９：０．１〜７０：３０が好ましく、より好ましくは９９．５：０．５〜７５：２５、更に好ましくは９９：１〜８０：２０の割合である。
【００７１】
［用途］
本発明の潤滑油は、工業用又は自動車用として好適に使用される。工業用潤滑油としては、金属加工用と機械用に特に好適に使用され、金属加工用潤滑油の具体的な例としては、切削加工用潤滑油、圧延用潤滑油、絞り・抽伸用潤滑油、洗浄用潤滑油、塑性加工用潤滑油、打ち抜き用潤滑油、熱処理用潤滑油、熱媒体用潤滑油などが挙げられ、また、機械用潤滑油の具体的な用途としては、タービン用潤滑油、油圧作動用潤滑油、軸受用潤滑油、工業用ギア用潤滑油、圧縮機用潤滑油、トラクション用潤滑油などが挙げられる。
【００７２】
自動車用潤滑油としては、エンジン用、変速機用又はショックアブソーバー用として好適に使用される。エンジン用潤滑油の具体的な例としては、ガソリンエンジン用潤滑油、ディーゼルエンジン用潤滑油、２サイクルエンジン用潤滑油、自動車用ギア用潤滑油などが挙げられる。また、変速機用潤滑油の具体的な例としては、駆動系潤滑油、自動変速機用潤滑油、無段変速機用潤滑油、ビスカスカップリング用潤滑油などが挙げられる。
【００７３】
上記の工業用又は自動車用潤滑油組成物を使用することで金属摩耗を低減することができる。
【００７４】
[金属摩耗低減剤]
本発明に係る金属摩耗低減剤は、上記一般式（１）で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び上記一般式（２）で表されるチオジプロピオン酸モノステルを含有してなるものであり、その重量比は９９．９：０．１〜７０：３０の割合で含有することが好ましく、更に好ましくは９９．５：０．５〜７５：２５、特に好ましくは９９：１〜８０：２０が推奨される。
【００７５】
［基油の金属摩耗低減性能向上方法］
本発明によれば、鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油に、一般式（１）で表されるチオジプロピオン酸ジエステル及び一般式（２）で表されるチオジプロピオン酸モノエステルを含有させることで、基油の金属摩耗低減性能を向上させることができる。
【００７６】
上記のチオジプロピオン酸ジエステルの含有量は、基油１００重量部に対して、１〜３０重量部が好ましく、より好ましくは１〜２０重量部、更に好ましくは１〜１０重量部である。また、チオジプロピオン酸モノエステルの含有量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜１０重量部が好ましく、より好ましくは０．０５〜８重量部、更に好ましくは０．１〜５重量部である。
【００７７】
［その他添加剤］
本発明の工業用又は自動車用潤滑油組成物及び金属摩耗低減剤には、本発明の効果が得られる限りその他の成分を添加してもよい。例えば、酸化防止剤、金属洗浄剤無灰分散剤、油性剤、摩耗防止剤、極圧剤、金属不活性剤、防錆剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、消泡剤などが例示される。
【００７８】
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルハイドロキノン、４−ヒドロキシメチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，２’−メチレンビス−４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤、Ｎ−フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニル、ｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミン、混合ジアルキルジフェニルアミン等のアミン系酸化防止剤、フェノチアジン等の硫黄系酸化防止剤等が例示される。これらの酸化防止剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの酸化防止剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．０１〜５重量部、好ましくは０．０５〜３重量部添加することが望ましい。
【００７９】
金属清浄剤としては、Ｃａ−石油スルフォネート、過塩基性Ｃａ−石油スルフォネート、Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、過塩基性Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネート、過塩基性Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネートなどの金属スルフォネート、Ｃａ−フェネート、過塩基性Ｃａ−フェネート、Ｂａ−フェネート、過塩基性Ｂａ−フェネートなどの金属フェネート、Ｃａ−サリシレート、過塩基性Ｃａ−サリシレートなどの金属サリシレート、Ｃａ−フォスフォネート、過塩基性Ｃａ−フォスフォネート、Ｂａ−フォスフォネート、過塩基性Ｂａ−フォスフォネートなどの金属フォスフォネート、過塩基性Ｃａ−カルボキシレート等が例示される。これらの金属清浄剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの金属清浄剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して１〜１０重量部、好ましくは２〜７重量部添加することが望ましい。
【００８０】
無灰分散剤としては、ポリアルケニルコハク酸イミド、ポリアルケニルコハク酸アミド、ポリアルケニルベンジルアミン、ポリアルケニルコハク酸エステル等が例示される。これらの無灰分散剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの無灰分散剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して１〜１０重量部、好ましくは２〜７重量部添加することが望ましい。
【００８１】
油性剤としては、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和及び不飽和モノアミン、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの脂肪族飽和及び不飽和モノカルボン酸アミド、バチルアルコール、キミルアルコール、セラキルアルコールなどのグリセリンエーテル、ラウリルポリグリセリンエーテル、オレイルポリグリセリルエーテルなどのアルキル若しくはアルケニルポリグリセリルエーテル、ジ（２−エチルヘキシル）モノエタノールアミン、ジイソトリデシルモノエタノールアミンなどのアルキル若しくはアルケニルアミンのポリ（アルキレンオキサイド）付加物等が例示される。これらの油性剤は、単独で又は組み合わせて用いてもよい。これらの油性剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して、０．０１〜５重量部、好ましくは０．１〜３重量部添加することが望ましい。
【００８２】
摩耗防止剤・極圧剤としては、トリクレジルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、アルキルフェニルホスフェート類、トリブチルホスフェート、ジブチルホスフェート等のリン酸エステル類、トリブチルホスファイト、ジブチルホスファイト、トリイソプロピルホスファイト等の亜りん酸エステル類及びこれらのアミン塩等のリン系、硫化油脂、硫化オレイン酸などの硫化脂肪酸、ジベンジルジスルフィド、硫化オレフィン、ジアルキルジスルフィドなどの硫黄系、Ｚｎ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｚｎ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｍｏ−ジアルキルジチオフォスフェート、Ｍｏ−ジアルキルジチオカルバメートなどの有機金属系化合物等が例示される。これらの摩耗防止剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの摩耗防止剤・極圧剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．０１〜１０重量部、好ましくは０．１〜５重量部添加することが望ましい。
【００８３】
金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、没食子酸エステル系の化合物等が例示される。これらの金属不活性剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの金属不活性剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．０１〜０．４重量部、好ましくは０．０１〜０．２重量部添加することが望ましい。
【００８４】
防錆剤としては、ドデセニルコハク酸ハーフエステル、オクタデセニルコハク酸無水物、ドデセニルコハク酸アミドなどのアルキル又はアルケニルコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエートなどの多価アルコールモノエステル、Ｃａ−石油スルフォネート、Ｃａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｂａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｍｇ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｎａ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｚｎ−アルキルベンゼンスルフォネート、Ｃａ−アルキルナフタレンスルフォネートなどの金属スルフォネート、ロジンアミン、Ｎ−オレイルザルコシンなどのアミン類、ジアルキルホスファイトアミン塩等が例示される。これらの防錆剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの防錆剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．０１〜５重量部、好ましくは０．０５〜２重量部添加することが望ましい。
【００８５】
粘度指数向上剤としては、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体などのオレフィン共重合体が例示される。これらの粘度指数向上剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの粘度指数向上剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．１〜１５重量部、好ましくは０．５〜７重量部添加することが望ましい。
【００８６】
流動点降下剤としては、塩素化パラフィンとアルキルナフタレンの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールの縮合物、既述の粘度指数向上剤であるポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン等が例示される。これらの流動点降下剤は、単独で又は組み合わせて用いることができる。これらの流動点向上剤は、使用する場合、通常、基油１００重量部に対して０．０１〜５重量部、好ましくは０．１〜３重量部添加することが望ましい。
【００８７】
消泡剤としては、液状シリコーンが適しており、消泡剤を使用する場合、その添加量は、通常、基油１００重量部に対して０．０００５〜０．０１重量部である。
【００８８】
本発明の潤滑油組成物の金属摩耗低減効果は、例えば耐摩耗性試験方法による摩擦痕径で評価することができる。摩擦痕の値が小さい程、耐金属摩耗低減効果が高いと評価でき、荷重２０ｋｇの場合では、摩耗痕径は好ましくは０．５５ｍｍ以下、より好ましくは０．５０ｍｍ以下が推奨される。また荷重３０ｋｇの場合では、摩耗痕径は好ましくは０．６２ｍｍ以下、より好ましくは０．５５ｍｍ以下が推奨される。耐摩耗性試験方法の摩耗痕径は、本発明書及び特許請求の範囲において、後述の実施例に記載した方法にて得られる値である。
【実施例】
【００８９】
以下に実施例を掲げて本発明を詳しく説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。尚、本実施例及び比較例において、エステルの諸性状、潤滑油の物理特性、化学特性は以下の方法により測定した。
【００９０】
＜基油＞
鉱油Ａ：高度精製基油 コスモニュートラル１００（製品名、コスモ石油ルブリカンツ社製）
密度（１５℃）：０．８６１ｇ／ｃｍ３
動粘度：４．２７ｍｍ２／ｓ（１００℃）
粘度指数：１０５
流動点：−１２．５℃
組成分析（ｎ-ｄ-Ｍ）：％ＣＡ＝４．３％、％ＣＮ＝２８．０、％ＣＰ＝６７．７％
鉱油Ｂ：高度精製基油
動粘度：４．２４ｍｍ２／ｓ（１００℃）
粘度指数：１２４
合成油Ａ：ＳＰＥＣＴＲＡＳＹＮ４（製品名、エクソンモービル製）
【００９１】
＜エステル混合物中のチオジプロピオン酸ジエステルとチオジプロピオン酸モノエステルの重量比の算出方法＞
（１）ガスクロマトグラフィー分析
内部標準法によりエステル混合物１ｇ中のチオジプロピオン酸含有量（Ｓ（ｇ））を定量した。ガスクロマトグラフィー分析の分析条件は下記に示した。
機器：島津製作所製  ＧＣ―２０１０
カラム：Ｊ＆Ｗ製ＴＣ−５  ３０ｍ×０．２５ｍ
カラム温度：８０〜３００℃（昇温速度１０℃／ｍｉｎ）
インジェクション温度／検出器温度：３００℃／３００℃
検出器：ＦＩＤ
キャリアガス：ヘリウム
（２）エステル混合物中のチオジプロピオン酸の酸価（Ｔ（ｍｇＫＯＨ／ｇ））
Ｓ×１１２２２０／１７８．２１＝Ｔ
Ｓ：ガスクロマトグラフィー分析より求めたエステル混合物１ｇ中のチオジプロピオン酸含有量（ｇ）
（３）全酸価
エステル混合物をＪＩＳ  Ｋ２５０１（２００３年）に準拠して測定した。
（４）重量比の計算方法
チオジプロピオン酸ジエステル：チオジプロピオン酸モノエステル
＝（１００―Ｘ）：Ｘ
Ｘ：（Ａ−Ｔ）×Ｍ／５６１．１
Ａ：エステル混合物の全酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）
Ｔ：エステル混合物中のチオジプロピオン酸の酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）
Ｍ：チオジプロピオン酸モノエステルの分子量
【００９２】
＜潤滑油の耐摩耗性試験方法＞
ＪＰＩ−５Ｓ−３２−９０に準拠して、高速四球型摩耗試験機（神鋼造機製、型式：ＦＨ−３）を用いて、回転数１２００ｒｐｍ、時間６０分、荷重２０ｋｇ又は３０ｋｇの条件で試験し、摩耗痕径（ｍｍ）を測定した。
【００９３】
［製造例１］
撹拌機、温度計及び冷却管付き水分分留受器を備えた１リットルの四ツ口フラスコに、チオジプロピオン酸１６０ｇ（０．９モル）、オレイルアルコール（新日本理化製「アンジェコール９０Ｎ」）４８２ｇ（１．８モル）、及びエントレーナーとしてトルエン３０ｇを仕込み、窒素雰囲気下、徐々に２１０℃まで昇温し、１２時間、留出してくる生成水を水分分留受器で除去しながらエステル化反応を行った。トルエン及び過剰の原料アルコールを留去しチオジプロピオン酸ジオレイルエステルとチオジプロピオン酸モノオレイルエステルのエステル混合物（１）を得た。
エステル混合物（１）の全酸価は１４．５ｍｇＫＯＨ／ｇであり、ガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は８９：１１であった。
【００９４】
［製造例２］
チオジプロピオン酸１４３ｇ（０．８モル）、２−オクチルドデカノール（新日本理化製「エヌジェコール２００Ａ」４７８ｇ（１．６モル）に代えた他は製造例１と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（２−オクチルドデシル）エステルとチオジプロピオン酸モノ（２−オクチルドデシル）エステルのエステル混合物（２）を得た。
エステル混合物（２）の全酸価は８．２ｍｇＫＯＨ／ｇであり、ガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は９３：７であった。
【００９５】
［製造例３］
チオジプロピオン酸１２５ｇ（０．７モル）、２−デシルテトラデカノール（新日本理化製「エヌジェコール２４０Ａ」５１０ｇ（１．４モル）に代えた他は、製造例１と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（２−デシルテトラデシル）エステルとチオジプロピオン酸モノ（２−デシルテトラデシル）エステルのエステル混合物（３）を得た。
エステル混合物（３）の全酸価は１１．６ｍｇＫＯＨ／ｇであり、ガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は８９：１１であった。
【００９６】
［製造例４］
チオジプロピオン酸２３２ｇ（１．３モル）、ｎ−デカノール（協和発酵ケミカル製「デカノール」４１２ｇ（２．６モル）に代えた他は、製造例１と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（ｎ−デシル）エステルとチオジプロピオン酸モノ（ｎ−デシル）エステルのエステル混合物（４）を得た。
エステル混合物（４）の全酸価は１７．６ｍｇＫＯＨ／ｇであり、ガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は９０：１０であった。
【００９７】
［製造例５］
チオジプロピオン酸１６０ｇ（０．９モル）、オレイルアルコール（新日本理化製「アンジェコール９０Ｎ」）４８２ｇ（１．８モル）、エステル触媒、及びエントレーナーとしてトルエン３０ｇを仕込み、製造例１と同様の条件でエステル化反応を行いチオジプロピオン酸ジオレイルエステルとチオジプロピオン酸モノオレイルエステルのエステル混合物（５）を得た。
エステル混合物（５）の全酸価は０．５０ｍｇＫＯＨ／ｇでありガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は９９．６：０．４であった。
【００９８】
［製造例６］
チオジプロピオン酸１６０ｇ（０．９モル）、オレイルアルコール（新日本理化製「アンジェコール９０Ｎ」）４９３ｇ（１．８４モル）、エステル触媒、及びエントレーナーとしてトルエン３０ｇを仕込み、製造例１と同様の条件でエステル化反応を行いチオジプロピオン酸ジオレイルエステルとチオジプロピオン酸モノオレイルエステルのエステル混合物（６）を得た。
エステル混合物（６）の全酸価は４．６６ｍｇＫＯＨ／ｇでありガスクロマトグラフィーにて分析した結果、チオジプロピオン酸は検出されなかった。これらの分析結果から、エステル混合物中のジエステルとモノエステルの重量比は９６．５：３．５であった。
【００９９】
［製造例７］
攪拌機、温度計及び冷却管付き水分分留受器を備えた１リットルの四ツ口フラスコに、チオジプロピオン酸１６０ｇ（０．９０モル）、オレイルアルコール（新日本理化製「アンジェコール９０Ｎ」）４９３ｇ（１．８４モル）、エステル触媒、及びエントレーナーとしてトルエン３０ｇを仕込み、窒素雰囲気下、徐々に２３０℃まで昇温し、１２時間、留出してくる生成水を水分分留受器で除去しながらエステル化反応を行った。トルエン及び過剰の原料アルコールを蒸留し、更にカラム精製を行って、チオジプロピオン酸ジオレイルエステル（ジエステル（１））を得た。
【０１００】
［製造例８］
チオジプロピオン酸１４３ｇ（０．８０モル）、２−オクチルドデカノール（新日本理化製「エヌジェコール２００Ａ」４８７ｇ（１．６３モル）を用いた他は、製造例６と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（２−オクチルドデシル）エステル（ジエステル（２））を得た。
【０１０１】
［製造例９］
チオジプロピオン酸１２５ｇ（０．７０モル）、２−デシルテトラデカノール（新日本理化製「エヌジェコール２４０Ａ」５２０ｇ（１．４３モル）を用いた他は、製造例６と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（２−デシルテトラデシル）エステル（ジエステル（３））を得た。
【０１０２】
［製造例１０］
チオジプロピオン酸２３２ｇ（１．３０モル）、ｎ−デカノール（協和発酵ケミカル製「デカノール」４２０ｇ（２．６５モル）を用いた他は、製造例６と同様の方法により、チオジプロピオン酸ジ（ｎ−デシル）エステル（ジエステル（４））を得た。
【０１０３】
［実施例１］
鉱油Ａ１００重量に対して、エステル混合物（１）５．２６重量部を混合し、本発明の潤滑油組成物を得た。その組成物を用いて耐摩耗性試験を行い、その結果を表２に示した。
尚、ジエステル：モノエステルの重量比を表１に示す。
【０１０４】
［実施例２〜７］
実施例１の基油及び使用エステルを表１に記載の基油及び使用エステルにそれぞれ代えた他は、実施例１と同様に実施して本発明の潤滑油組成物を得た。尚、実施例７におけるエステル混合物（６）の配合量は１．５２重量部とした。その結果を表２に示した。
尚、ジエステル：モノエステルの重量比を表１に示す。
【０１０５】
［比較例１〜４］
エステル混合物（１）の代わりに、それぞれジエステル（１）〜（４）を実施例１と同様に基油に混合し、本発明の潤滑油組成物を得た。その組成物を用いて耐摩耗性試験を行い、その結果を表２に示した。
【０１０６】
【表１】
2010121098.tif 000008
【０１０７】
【表２】
2010121098.tif 000009
【０１０８】
表２の結果より、基油（比較例５）及び基油とジエステルの組成物（比較例１〜４）の摩耗痕径は、荷重２０ｋｇでは、０．６２ｍｍ以上であり、荷重３０ｋｇでは、０．６９ｍｍ以上であるのに対して、本発明の基油、ジエステル及びモノエステルの組成物（実施例１〜７）では、荷重２０ｋｇでは、０．５４ｍｍ以下であり、荷重３０ｋｇでは、０．６１ｍｍ以下と、摩擦痕径が小さいことから、金属に対する耐摩耗性に優れていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１０９】
鉱油、動植物油及び合成油からなる群より選ばれる少なくとも一種の基油、チオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルを含有する組成物は金属摩耗低減性能に優れることから、工業用又は自動車用潤滑油組成物として有用である。また、チオジプロピオン酸ジエステル及びチオジプロピオン酸モノエステルを含有する混合物は鉱油に対する金属摩耗低減性能を向上させることができ、金属摩耗低減剤として有用である。