(57)【要約】【課題】  圧力検出通路が形成されたシート部材と、複数のパイプ部材が平行に固定された圧力ジョイントとをスムーズに結合可能にする。【解決手段】  複数の圧力検出通路１１ａが平行に形成された柔軟なシート部材１１と、複数のパイプ部材２５がホルダによって平行に固定された圧力ジョイント２２とを、複数のパイプ部材２５の先端を複数の圧力検出通路１１ａの開口端に圧入することで結合する。複数のパイプ部材２５のうちの少なくとも１本が残りの少なくとも１本よりも先に圧力検出通路１１ａの開口端に圧入されるように、複数のパイプ部材２５の先端の突出量を設定したので、最初に圧力検出通路１１ａに挿入された少なくとも１本のパイプ部材２５をガイドにして残りのパイプ部材２５と該パイプ部材２５に対応する圧力検出通路１１ａとを相互に対向するように位置決めし、それらをスムーズに結合することができる。【選択図】        図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）が平行に形成された柔軟なシート部材（１１，２１）と、複数のパイプ部材（２５）がホルダ（２３，２４）によって平行に固定された圧力ジョイント（２２）とを、前記複数のパイプ部材（２５）の先端を前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端に圧入することで結合する圧力検出通路の接続構造において、
前記複数のパイプ部材（２５）と前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）とが同軸を保つように前記圧力ジョイント（２２）を前記シート部材（１１，２１）に接近させたとき、前記複数のパイプ部材（２５）のうちの少なくとも１本が残りの少なくとも１本よりも先に前記圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端に圧入されるように、前記複数のパイプ部材（２５）の先端の位置あるいは前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端の位置を設定したことを特徴とする圧力検出通路の接続構造。
【請求項２】
前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端の位置は該圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の並置方向（Ａ）に整列しており、前記複数のパイプ部材（２５）のうち、その並置方向（Ｂ）の中央側の所定本数のパイプ部材（２５）の先端位置を、残りのパイプ部材（２５）の先端位置よりも突出させたことを特徴とする、請求項１に記載の圧力検出通路の接続構造。
【請求項３】
前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端の位置は該圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の並置方向（Ａ）に整列しており、前記複数のパイプ部材（２５）のうち、その並置方向（Ｂ）の中央側のパイプ部材（２５）ほど先端位置を突出させたことを特徴とする、請求項１に記載の圧力検出通路の接続構造。
【請求項４】
前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の開口端の位置は該圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）の並置方向（Ａ）に整列しており、前記複数のパイプ部材（２５）のうち、その並置方向（Ｂ）の一端側のパイプ部材（２５）ほど先端位置を突出させたことを特徴とする、請求項１に記載の圧力検出通路の接続構造。
【請求項５】
前記圧力ジョイント（２２）は、各々が所定角度に折り曲げられた同一部材からなる前記複数のパイプ部材（２５）を備え、前記複数のパイプ部材（２５）の両端に二つの前記シート部材（１１，２１）が結合されることを特徴とする、請求項４に記載の圧力検出通路の接続構造。
【請求項６】
前記複数のパイプ部材（２５）の先端は該パイプ部材（２５）の並置方向（Ｂ）に整列しており、前記複数の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）のうち、その並置方向（Ａ）の中央側の圧力検出通路（１１ａ，２１ａ）ほど開口端を突出させたことを特徴とする、請求項１に記載の圧力検出通路の接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の圧力検出通路が平行に形成された柔軟なシート部材と、複数のパイプ部材がホルダによって平行に固定された圧力ジョイントとを、前記複数のパイプ部材の先端を前記複数の圧力検出通路の開口端に圧入することで結合する圧力検出通路の接続構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる圧力検出通路の接続構造は、本出願人の出願に係る下記特許文献１により公知である。この圧力検出通路の接続構造では、相互に直交するように配置された圧力検出部材１１の複数の圧力検出通路１１ａと圧力伝達部材３１の複数の圧力伝達通路３１ａとを、直角に屈曲する複数の連結パイプ３２で連結している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−８９３２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載されたものは、複数の連結パイプ３２がばらばらであって一纏めに固定されていないため、連結パイプ３２の紛失や作業性の低下といった問題があった。
【０００５】
そこで、図１２に示すように、複数のパイプ部材０２…を予めホルダ０３で一体化しておき、この状態で複数のパイプ部材０２…を圧力検出部材０１の複数の圧力検出通路０１ａ…に一括して挿入することが考えられる。
【０００６】
ところがこの場合には、複数のパイプ部材０２…の先端を複数の圧力検出通路０１ａ…の開口端に同時に位置決めして一気に嵌合させる必要がある。その理由は、複数のパイプ部材０２…のうちの１本のパイプ部材０２でも、対応する圧力検出通路０１ａの開口端から外れた位置にあると、その１本のパイプ部材０２が引っ掛かって他の全てのパイプ部材０２…の挿入が困難になり、しかも引っ掛かった前記１本のパイプ部材０２が変形して挿入が一層困難になるからである。
【０００７】
これを防止するには、図１２に示すように、圧力検出部材０１に対してパイプ部材０２…を斜めに傾斜させ、その端部側のパイプ部材０２から順番に圧力検出通路０１ａ…に挿入することが考えられるが、このようにするとパイプ部材０２の先端がこじられて変形してしまう問題がある。
【０００８】
本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、圧力検出通路が形成されたシート部材と、複数のパイプ部材が平行に固定された圧力ジョイントとをスムーズに結合可能にすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項１に記載された発明によれば、複数の圧力検出通路が平行に形成された柔軟なシート部材と、複数のパイプ部材がホルダによって平行に固定された圧力ジョイントとを、前記複数のパイプ部材の先端を前記複数の圧力検出通路の開口端に圧入することで結合する圧力検出通路の接続構造において、前記複数のパイプ部材と前記複数の圧力検出通路とが同軸を保つように前記圧力ジョイントを前記シート部材に接近させたとき、前記複数のパイプ部材のうちの少なくとも１本が残りの少なくとも１本よりも先に前記圧力検出通路の開口端に圧入されるように、前記複数のパイプ部材の先端の位置あるいは前記複数の圧力検出通路の開口端の位置を設定したことを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１０】
また請求項２に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、前記複数のパイプ部材のうち、その並置方向の中央側の所定本数のパイプ部材の先端位置を、残りのパイプ部材の先端位置よりも突出させたことを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。      
【００１１】
また請求項３に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、前記複数のパイプ部材のうち、その並置方向の中央側のパイプ部材ほど先端位置を突出させたことを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１２】
また請求項４に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、前記複数のパイプ部材のうち、その並置方向の一端側のパイプ部材ほど先端位置を突出させたことを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１３】
また請求項５に記載された発明によれば、請求項４の構成に加えて、前記圧力ジョイントは、各々が所定角度に折り曲げられた同一部材からなる前記複数のパイプ部材を備え、前記複数のパイプ部材の両端に二つの前記シート部材が結合されることを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１４】
また請求項６に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、前記複数のパイプ部材の先端は該パイプ部材の並置方向に整列しており、前記複数の圧力検出通路のうち、その並置方向の中央側の圧力検出通路ほど開口端を突出させたことを特徴とする圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１５】
尚、実施の形態の圧力検出部材１１および圧力伝達部材２１は本発明のシート部材に対応し、実施の形態の下部ホルダ２３および上部ホルダ２３は本発明のホルダに対応する。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の構成によれば、複数の圧力検出通路が平行に形成された柔軟なシート部材と、複数のパイプ部材がホルダによって平行に固定された圧力ジョイントとを、複数のパイプ部材の先端を複数の圧力検出通路の開口端に圧入することで結合する。そのために、数のパイプ部材と複数の圧力検出通路とが同軸を保つように圧力ジョイントをシート部材に接近させたとき、複数のパイプ部材のうちの少なくとも１本が残りの少なくとも１本よりも先に圧力検出通路の開口端に圧入されるように、複数のパイプ部材の先端の位置あるいは複数の圧力検出通路の開口端の位置を設定したので、最初に圧力検出通路に挿入された少なくとも１本のパイプ部材をガイドにして、残りのパイプ部材と該パイプ部材に対応する圧力検出通路とを相互に対向するように位置決めし、それらをスムーズに結合することができる。
【００１７】
また請求項２の構成によれば、複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、複数のパイプ部材のうち、その並置方向の中央側の所定本数のパイプ部材の先端位置を、残りのパイプ部材の先端位置よりも突出させたので、複数のパイプ部材は同時に複数の圧力検出通路に挿入されることなく時間差を持って並置方向の中央側のものから両端側のものへと挿入されることになり、最初に圧力検出通路に挿入されたパイプ部材をガイドにして残りのパイプ部材および圧力検出通路をスムーズに結合することができる。
る圧力検出通路の接続構造が提案される。
【００１８】
また請求項３の構成によれば、複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、複数のパイプ部材のうち、その並置方向の中央側のパイプ部材ほど先端位置を突出させたので、複数のパイプ部材は同時に複数の圧力検出通路に挿入されることなく時間差を持って並置方向の中央側から両端側に順番に挿入されることになり、最初に圧力検出通路に挿入されたパイプ部材をガイドにして残りのパイプ部材および圧力検出通路をスムーズに結合することができる。
【００１９】
また請求項４の構成によれば、複数の圧力検出通路の開口端の位置は該圧力検出通路の並置方向に整列しており、複数のパイプ部材のうち、その並置方向の一端側のパイプ部材ほど先端位置を突出させたので、複数のパイプ部材は同時に複数の圧力検出通路に挿入されることなく時間差を持って並置方向の一端側から他端側に順番に挿入されることになり、最初に圧力検出通路に挿入されたパイプ部材をガイドにして残りのパイプ部材および圧力検出通路をスムーズに結合することができる。
【００２０】
また請求項５の構成によれば、圧力ジョイントが各々が所定角度に折り曲げられた同一部材からなる複数のパイプ部材を備え、複数のパイプ部材の両端に二つのシート部材が結合されるので、パイプ部材の部品の種類を１種類に抑えてコストの削減に寄与しながら、圧力ジョイントの両端にそれぞれシート部材を結合することができる。
【００２１】
また請求項６の構成によれば、複数のパイプ部材の先端は該パイプ部材の並置方向に整列しており、複数の圧力検出通路のうち、その並置方向の中央側の圧力検出通路ほど開口端を突出させたので、複数のパイプ部材は同時に複数の圧力検出通路に挿入されることなく時間差を持って並置方向の中央側から両端側に順番に挿入されることになり、最初に圧力検出通路に挿入されたパイプ部材をガイドにして残りのパイプ部材および圧力検出通路をスムーズに結合することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】圧力分布測定装置を搭載した飛行機の斜視図（第１の実施の形態）。
【図２】図１の２方向拡大矢視図（第１の実施の形態）。
【図３】圧力検出部材の斜視図（第１の実施の形態）。
【図４】図２の４部拡大図（第１の実施の形態）。
【図５】圧力分布測定装置の構成を示すブロック図（第１の実施の形態）。
【図６】図４の６−６線拡大断面図（第１の実施の形態）。
【図７】圧力ジョイントの斜視図（第１の実施の形態）。
【図８】圧力ジョイントおよび圧力検出部材の結合時の作用説明図（第１の実施の形態）。
【図９】圧力ジョイントの斜視図（第２の実施の形態）。
【図１０】圧力ジョイントの斜視図（第３の実施の形態）。
【図１１】前記図４に対応する図（第４の実施の形態）。
【図１２】圧力ジョイントおよび圧力検出部材の結合時の作用説明図（従来例）。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図１〜図８に基づいて本発明の第１の実施の形態を説明する。
【００２４】
図１および図２に示すように、飛行機の主翼Ｗの上面のコード方向の圧力分布を測定すべく、細長い帯状シートよりなる圧力検出部材１１と圧力伝達部材２１とが例えば接着剤により着脱自在に取り付けられる。圧力検出部材１１は主翼Ｗのコードラインに沿ってエルロン１２の前縁の近傍まで延び、その後端から圧力伝達部材２１がフラップ１３の前縁に沿って主翼Ｗのスパン方向内側に延びている。圧力検出部材１１と圧力伝達部材２１とは、その方向を９０°変換するための圧力ジョイト２２で接続される。
【００２５】
図２および図３から明らかなように、圧力検出部材１１は合成樹脂で押し出し成形された厚さが１ｍｍ程度の薄いシート状の部材であって、その内部に平行に延びる複数本（実施の形態では１４本）の圧力検出通路１１ａ…が長手方向に貫通する。使用時に圧力検出通路１１ａ…の前端開口部は熱溶着等によって気密に閉塞されるもので、その際に圧力検出部材１１の前端縁が薄くなるように押し潰されることで、空気の流れに対する影響が最小限に抑えられる。また気流の乱れを引き起こさないように、圧力検出部材１１の左右の端縁１１ｃ，１１ｃは厚さがテーパー状に漸減しており、主翼Ｗの表面との境界部分で厚さが殆どゼロになっている。
【００２６】
圧力検出部材１１の各々の圧力検出通路１１ａ…には、前後方向に所定間隔で離間した圧力検出孔１１ｂ…が開設される。圧力検出孔１１ｂ…の間隔は任意であるが、主翼Ｗのコード方向の圧力分布の変化率が大きい前縁１４寄りの部分では間隔を小さく設定し、圧力分布の変化率が小さい後縁１５寄りの部分では間隔を大きく設定することが望ましい。圧力検出孔１１ｂ…は１個の圧力検出通路１１ａ…に１個だけ設けられるため、隣接する圧力検出孔１１ｂ…を結ぶラインは主翼Ｗのコード方向に対して若干傾斜するが、圧力検出部材１１の全幅は主翼Ｗのコード長に比べて遥かに小さいため、前記傾斜の影響は無視することができる。もし圧力検出孔１１ｂ…を結ぶラインを主翼Ｗのコード方向に正確に一致させる必要がある場合には、圧力検出部材１１の長手方向が主翼Ｗのコード方向に対して傾斜するように取り付ければ良い。
【００２７】
図２および図５に示すように、圧力伝達部材２１は上述した圧力検出部材１１と実質的に同一の構造を有するもので、１４本の圧力検出通路２１ａ…と、厚さがテーパー状に漸減する左右の端縁２１ｂ，２１ｂとを備えているが、圧力検出部材１１が圧力検出孔１１ｂ…を有しているのに対し、圧力伝達部材２１が圧力検出孔１１ｂ…に対応する構成を有していない点で相違する。
【００２８】
圧力検出部材１１および圧力伝達部材２１の相互に接近する端部は、それらの長手方向に対して直交するように直線状に切断される。従って、圧力検出部材１１および圧力伝達部材２１の圧力検出通路１１ａ…，２１ａ…の開口端は、圧力検出通路１１ａ…，１２ａ…の並置方向（図３および図４の矢印Ａ方向）に整列している。
【００２９】
図７に示すように、圧力検出部材１１と圧力伝達部材２１とを接続する圧力ジョイント２２は、正方形状の下部ホルダ２３とＬ字状の上部ホルダ２４との間に、圧力検出通路１１ａ…，２１ａ…と同数の１４本のパイプ部材２５…を挟持して接着により一体化したものである。パイプ部材２５…は中央部で９０°屈曲しており、パイプ部材２５…の並置方向（図７の矢印Ｂ方向）の中央側に位置する２本のパイプ部材２５，２５の両端側の先端は、残りの１２本のパイプ部材２５…の両端側の先端よりも突出している。
【００３０】
そして圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…の一方の先端は圧力検出部材１１の１４個の圧力検出通路１１ａ…にそれぞれ圧入され、圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…の他方の先端は圧力伝達部材２１の１４個の圧力検出通路２１ａ…にそれぞれ圧入されることで、圧力検出部材１１の圧力検出通路１１ａ…と圧力伝達部材２１の圧力検出通路２１ａ…とが相互に連通する。圧力ジョイント２２は、主翼Ｗの外板１６に接着等の手段で固定される。
【００３１】
図５に示すように、圧力伝達部材２１の圧力ジョイント２２から遠い側の端部は、主翼Ｗの外板１６に形成された開口１６ａを覆うように貼り付けられており、この開口１６ａに臨む位置において圧力伝達部材２１の各々の圧力検出通路２１ａ…に、可撓性を有する合成樹脂パイプよりなる圧力配管１７…が接続される。これらの圧力配管１７…は束ねられて主翼Ｗの内部を胴体内に延び、そこで圧力変換器１８および圧力分布モニター１９よりなる圧力測定装置２０に接続される。圧力配管１７…を通過させる外板１６の開口１６ａとして、外板１６に予め設けられたメンテナンス用の開口等を利用すれば、圧力分布の測定のために特別の開口を外板１６に形成する必要がなくなり、主翼Ｗを傷つけることがない。
【００３２】
しかして、飛行中の飛行機の主翼Ｗの表面に沿って空気が流れると、そのコードラインに沿って所定の圧力分布が形成される。空気の一部は主翼Ｗの外板１６に貼り付けた圧力検出部材１１の表面に沿って流れ、各々の圧力検出通路１１ａ…に開設した圧力検出孔１１ｂ…の圧力が、そこを流れる空気の流速に応じて変化する。圧力検出孔１１ｂ…の圧力は対応する圧力検出通路２１ａ…と、圧力ジョイント２２のパイプ部材２５…と、圧力伝達部材２１の圧力検出通路１２ａ…と、主翼Ｗの内部の圧力配管１７…とを介して圧力測定装置２０に伝達され、圧力変換器１８において数値に変換されて圧力分布モニター１９に表示される。
【００３３】
さて、圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…の先端を圧力検出部材１１の圧力検出通路１１ａ…に挿入するとき、１４本のパイプ部材２５…の先端が並置方向Ｂ（図７参照）に整列していると、つまり１４本のパイプ部材２５…の先端の突出量が揃っていると、１４本のパイプ部材２５…の先端を１４個の圧力検出通路１１ａ…の開口端に同時に位置決めして一気に挿入する必要がある。なぜならば、１４本のパイプ部材２５…のうちの１本のパイプ部材２５でも、対応する圧力検出通路１１ａの開口端から外れた位置にあると、その１本のパイプ部材２５が引っかかって他の全てのパイプ部材２５…の挿入が困難になってしまう問題がある。
【００３４】
しかしながら本実施の形態によれば、圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…のうちの並置方向Ｂの中央側の２本のパイプ部材２５，２５の先端が他の１２本のパイプ部材２５…の先端よりも突出しているため、圧力ジョイント２２のパイプ部材２５…の軸線と圧力検出部材１１の圧力検出通路１１ａ…の軸線とを一致させて両者を相互に接近させることで、先ず２本のパイプ部材２５，２５だけを対応する２個の圧力検出通路１１ａ，１１ａに嵌合させる（図８（Ａ）参照）。この作業は、パイプ部材２５，２５の数が２本と少ないために容易である。続いて２本のパイプ部材２５，２５を２個の圧力検出通路１１ａ，１１ａに挿入して行くと、それら２本のパイプ部材２５，２５がガイドとなって圧力検出部材１１および圧力ジョイント２２が相互に正しい位置に位置決めされるため、並置方向Ｂの両側の各６本のパイプ部材２５…を対応する圧力検出通路１１ａ…に嵌合させる作業を容易に行うことができる（図８（Ｂ）参照）。
【００３５】
以上、圧力ジョイント２２のパイプ部材２５…の一方の端部を圧力検出部材１１の圧力検出通路１１ａ…に圧入する作業について説明したが、圧力ジョイント２２のパイプ部材２５…の他方の端部を圧力伝達部材２１の圧力検出通路２１ａ…に圧入する作業についても同様である。このように、圧力ジョイント２２に圧力検出部材１１あるいは圧力伝達部材２１をスムーズに結合することができるので、圧力ジョイント２２のパイプ部材２５…の先端が変形して使用不能になる等の事態を回避することができる。
【００３６】
次に、図９に基づいて本発明の第２の実施の形態を説明する。
【００３７】
第１の実施の形態では、圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…のうちの並置方向Ｂの中央側の２本のパイプ部材２５，２５の先端を他の１２本のパイプ部材２５…の先端よりも突出させているが、第２の実施の形態では、圧力ジョイント２２の１４本のパイプ部材２５…のうちの並置方向Ｂの中央側から両端側に向かって１４本のパイプ部材２５…の先端の突出量が次第に減少している。つまり並置方向Ｂの中央側のパイプ部材２５の先端が最も大きく突出し、並置方向Ｂの両端側のパイプ部材２５の先端が最も小さく突出するように、突出量がＶ字状に変化している。
【００３８】
この実施の形態によれば、並置方向Ｂの中央側のパイプ部材２５から並置方向Ｂの両端側のパイプ部材２５へと順番に圧力検出通路１１ａ…の開口端に挿入することで、同時に３本以上のパイプ部材２５…を挿入する必要がなくなり、挿入作業を一層容易化することができる。
【００３９】
次に、図１０に基づいて本発明の第３の実施の形態を説明する。
【００４０】
第１の実施の形態では１４本のパイプ部材２５…の形状（長さ）が全て異なり、第２の実施の形態では１４本のパイプ部材２５…のうちの屈曲方向内側の７本のパイプ部材２５…の形状（長さ）が異なっているため、部品の種類が増加してコストアップの要因となる問題がある。
【００４１】
第３の実施の形態では１４本のパイプ部材２５…の全てが互換可能な同一の部材で構成されている。これら１４本のパイプ部材２５…を並置すると、屈曲方向内側のパイプ部材２５ほど先端の突出量が大きくなり、屈曲方向外側のパイプ部材２５ほど先端の突出量が小さくなるため、パイプ部材２５…の先端を結ぶラインが並置方向Ｂに対して傾斜した直線状となる。
【００４２】
この実施の形態によれば、並置方向Ｂの一端側の突出量が最も大きいパイプ部材２５から並置方向Ｂの他端側の突出量が最も小さいパイプ部材２５へと、順番に圧力検出通路１１ａ…の開口端に挿入することで、同時に２本以上のパイプ部材２５…を挿入する必要がなくなり、挿入作業を一層容易化することができる。
【００４３】
次に、図１１に基づいて本発明の第４の実施の形態を説明する。
【００４４】
第１〜第３の実施の形態では１４本のパイプ部材２５…の先端の突出量を不均一にしているが、第４の実施の形態では１４本のパイプ部材２５…の先端が並置方向Ｂに整列している代わりに、圧力検出部材１１および圧力伝達部材２１の先端が、並置方向Ａの中央側が両端側に比べて突出するように三角形状にカットされている。
【００４５】
その結果、並置方向Ｂの中央側のパイプ部材２５が先に圧力検出通路１１ａ…，２１ａ…に嵌合し、続いて両端側のパイプ部材２５が順次圧力検出通路１１ａ…，２１ａ…に嵌合することで、第２の実施の形態と同様の作用効果を達成することができる。
【００４６】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００４７】
例えば、本発明は飛行機の主翼に限定されず、飛行機、ヘリコプター、ミサイル等の任意の航空機の任意の部分、自動車や鉄道車両の任意の部分、建築物の任意の部分、船舶の水中部分を含む任意の部分の圧力分布検出に適用することができる。
【００４８】
また本発明は、風洞用模型に対しても適用することができる。
【００４９】
また実施の形態では圧力ジョイント２２が９０°に屈曲しているが、屈曲角度は９０°に限定されず、また直線状（屈曲角度＝１８０°）であっても良い。
【符号の説明】
【００５０】
１１        圧力検出部材（シート部材）
１１ａ      圧力検出通路
２１        圧力伝達部材（シート部材）
２１ａ      圧力検出通路
２２        圧力ジョイント
２３        下部ホルダ（ホルダ）
２４        上部ホルダ（ホルダ）
２５        パイプ部材
Ａ          圧力検出通路の並置方向
Ｂ          パイプ部材の並置方向
【図１】
2010185743.tif 000003
【図２】
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【図３】
2010185743.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2010185743.tif 000011
【図１０】
2010185743.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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