(57)【要約】【課題】登山やウォーキング等における昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して保護し、膝間接部位の障害を予防する弾性保護具。【解決手段】大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８の内部に取付けた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４を大腿下部６の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を膝蓋部8の側部の上方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き円形係留部材15を膝蓋部8の下方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を大腿部の側方と下方の窪み部に、それぞれ当接して基体筒状弾性部材２８の弾力で、各窪み部に直下方向の圧縮力と、着用中に膝を屈折する度に生ずる横方向の圧縮力との合成圧縮力にて、着用者の靭帯と筋肉を柔軟化すると共に、各窪み部に嵌着している押圧部4の作用で、基体筒状弾性部材２８のずれを防止して外力から防御する。【選択図】  図１
2010121236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に押圧部を立設した係留部材と、
筒状弾性部材、膝カバー弾性部材、帯状弾性部材のいずれかと、
を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具。
【請求項２】
表面に押圧部を立設した係留部材として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材などのいずれかと、
着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材と、を備えた基体筒状弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項３】
着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材として、
着用者の肌面に直接接触する基体筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材に超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の表面に開口部を形成した開口付き筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設した複合筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に覆設した補強用弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材のいずれかと、
前記筒状弾性部材の内面に取り付ける係留部材と、
を備えたことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項４】
着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部に対面するように形成された膝カバー弾性部材と、
前記膝カバー弾性部材の裏面の上方に取り付けた上部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の裏面の下方に取り付けた下部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部拘束部材と、
前記上部拘束部材、下部拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、
前記上部拘束部材、下部拘束部材の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、
を備えた二本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項５】
着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された膝カバー弾性部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部主拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部他側面に接続した上部副拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部主拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部他側面に接続した下部副拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部裏面に取り付けた上部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部裏面に取り付けた下部係留部材と、
前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、
前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、
を備えた四本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項６】
片側面に係留部材を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）を取り付けた帯状弾性部材、または片側面に固定した係留部材に相対して着脱可能用係留部材を挿入し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）を取り付けた帯状弾性部材のいずれかと、
前記帯状弾性部材の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）と、
を備えた帯状弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して障害を予防し、膝蓋部周辺を保護する弾性保護具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の膝用サポーターで、着用者の膝蓋部に対応する位置に開口を有するとともに、前面側に止着部を有する展開可能なサポーター本体と、扁平な概略Ｖ字状に延設されるとともに、その屈曲部および各端部にそれぞれ第一および第２の止着部を有し、前記第１の止着部が前記サポーター本体の前面側および後面側の下腿部対応箇所に着脱自在に設けられ、前記第２の止着部が前記サポーター本体の前面側の大腿対応箇所に着脱自在に設けられた伸縮自在なストラップ部材と、を備えた膝用サポーターがある。（例えば特許文献１参照。）。
【０００３】
また、関節の周囲に装着され、関節の曲がりの外側、内側の一方又は両方に、関節の曲げを容易化する孔部を有し、関節の側面の一方又は両方に、転倒時の衝撃を緩和する保護部材を有して運動性を阻害することが少ない膝、肘用サポーターがある。（例えば特許文献２参照。）。
【０００４】
また、膝の上部に巻き付け固定される上部固定部、膝の下部に巻き付け固定される下部固定部、上部固定部及び下部固定部が所定位置に固定されるとき膝蓋骨の前面側において上下方向に配置される第１補助部材、基部が第１補助部材の一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の他方側まで伸びて上部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第２補助部材、基部が第１補助部材の前記一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の前記他方側まで伸びて下部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第３補助部材からなり、かつ上部固定部、下部固定部及び第１〜第３補助部材はすべて伸縮性を有する膝装着用サポーターがある。（例えば特許文献３参照。）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−８８５３４号公報
【特許文献２】特開平１１−１９２３３３号公報
【特許文献３】特開２００２−１９１６２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の膝用サポーターは、サポーターの弾力で膝蓋部付近の表面を包んで固定するもので、着用者の膝関節部位の周りの窪み部を押し圧して靭帯や筋肉の柔軟化を図るものはなかった。
【０００７】
また、従来の膝用サポーターは、着用者の膝蓋部に対応する位置に当設する膝用サポーターの表面が平滑で、脛部分や大腿部分等の表面に対する膝用サポーターの保持力が弱いため、弾性サポーター本体や弾性拘束部材で皮膚面を強く締め付けるため、着用中の圧迫感が大きく着用者に不満足感を与えるものであった。
【０００８】
また、表面が平滑な弾性サポーター本体や弾性拘束部材の弾性力が弱いと着用して行動中にずれ落ちるという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題を解決するために、登山やウォーキング等における昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して保護し、膝間接部位の障害を予防する弾性保護具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の課題解決手段は、表面に押圧部を立設した係留部材として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材のいずれかと、表面に押圧部を立設した係留部材として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材などのいずれかと、着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材と、を備えた基体筒状弾性部材を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１１】
第２の課題解決手段は、着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する基体筒状弾性部材の表面に開口部を形成した開口付き筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設した複合筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に覆設した補強用弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材のいずれかと、前記筒状弾性部材の内面に取り付ける係留部材と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１２】
第３の課題解決手段は、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された膝カバー弾性部材と、前記膝カバー弾性部材の裏面の上方に取り付けた上部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の裏面の下方に取り付けた下部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部拘束部材と、前記上部拘束部材、下部拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、前記上部拘束部材、下部拘束部材の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた二本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１３】
第４の課題解決手段は、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された伸縮可能な膝カバー弾性部材と、前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部他側面に接続した上部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部他側面に接続した下部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部裏面に取り付けた上部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の下部裏面に取り付けた下部係留部材と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具である。
【００１４】
第５の課題解決手段は、片側面に係留部材を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）を取り付けた帯状弾性部材、または、片側面に固定した係留部材に相対して着脱可能用係留部材を挿入し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）を取り付けた帯状弾性部材のいずれかと、
前記帯状弾性部材の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）と、
を備えた帯状弾性部材を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明は、伸縮可能な弾性部材の限られた引張力を押圧部に多く集中するために、表面に設ける押圧部の底面の面積よりも大きな底面積を形成した係留部材を使用したことにより、窪み部に加えられる大きな下方向圧縮力と、着用者の行動時における膝の屈伸で弾性部材の引張力で生ずる窪み部に加えられる動的な横方向圧縮力との繰返し合成圧縮力で、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して着用者の関節部位の障害の予防を図ることができる。
【００１６】
また、本発明は、弾性部材に取付ける倍力係留部材を主要部材とすることから、着用者の個人差に応じて、共通部品として製作した押圧部を各種ピッチに配置した倍力係留部材３や、弾性部材を別個に各種製作して在庫し、また押圧部を設けた倍力係留部材を需要に応じて弾性部材に取付けて出荷できるので、製作費の低減と生産性向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
第1実施形態において、図１は、本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図、図２は、本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図、図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図４は、図３の側面図、図５は、図３の正面図、図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図は、図６の正面図、図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図９は、図８の側面図、図１０は、図８の正面図、図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１２は、図１１の側面図、図１３は、図１１の正面図、図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１５は、図１４の側面図、図１６は、図１４の正面図、図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図１８は、図１７の側面図、図１９は、図１７の正面図、図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２１は、図２０の側面図、図２２は、図２０の正面図、図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２４は、図２３の側面図、図２５は、図２３の正面図、図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図２７は、図２６の側面図、図２８は、図２６の正面図である。
【００１８】
第1実施形態は、主に使用される表面に押圧部４を立設した係留部材３として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１７、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１８、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１９、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材２０などのいずれかと、超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料などを使用した筒状弾性部材２７と、を備えた基体筒状弾性部材２８を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００１９】
図１は、第１実施形態の１例を示し、着用者の大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８の内部に取付けた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４を、大腿下部６の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を、膝蓋部8の側部の上方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き円形係留部材15を、膝蓋部8の下方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を、大腿部の側方と下方の窪み部にそれぞれ当接した係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００２０】
第1実施形態は、日常生活において静止中は、係留部材３によって着用者の身体の窪み部の直下方向に押圧部４で圧縮力が作用しているが、着用者が行動する際には、図２の膝屈折状態を示す弾性保護具１の断面図が示すように、着用者が膝を屈折する度毎に、膝蓋部８の上下に設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５との間の弾性部材２７の引張力が強弱して、押圧部４の当接する窪み部に横方向から動的に圧縮力を加え、その結果、前記窪み部には、静止時に負荷されている直下型の前記圧縮力とで斜め下方向に合成圧縮力が作用することから、前記膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にすることから、着用者の膝関節部位の障害を予防することができる。
【００２１】
基体筒状弾性部材２８の材料として、超弾性合金や、形状記憶合金、形状記憶合金を構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラや、汎用樹脂や、汎用ゴム材料、樹脂発泡体などを織物と組み合わせて使用し、弾性とフイッティングのよさを加味して優れた作用効果を奏する。
【００２２】
また、本発明は、係留部材３に立設した押圧部４が、係留部材３を肌面から高く設定されているので、弾性部材２７の引張力が係留部材３に斜め方向に働くと、引張力の分力として肌面に直角に圧縮力を作用することから、これを利用して押圧部４による窪み部への圧縮力を大きくするために、基体筒状弾性部材２８に縫着された係留部材３の取付面積を押圧部４の底面積よりも大きくして、図３〜図２８に示すように、基体筒状弾性部材２８の弾力を無駄なく着用者の膝蓋部８の周囲の窪み部に集中するものであるが、図２に示すように、着用者が日常の動作で膝を屈折する際に、例えば、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に立設した押圧部４を係留部材３の周縁部を中心に傾動して、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の底面積に負荷する基体筒状弾性部材２８の引張力が転換して、圧縮力が押圧部４に集中して窪み部に直下型の圧縮負荷を及ぼして、窪み部の靭帯や筋肉を柔らかにする。
【００２３】
係留部材３は、この圧縮力が、膝を屈折する度毎に生ずる前記基体筒状弾性部材２８の強弱する弾力の変化で、押圧部４の変換された圧縮力が増減して、窪み部に前記直下型の圧縮力と複合された動的合成圧縮力が、窪み部に垂直方向から斜め下方向に繰り返し作用するが、前記動的合成圧縮力が着用者の窪み部周辺の靭帯や筋肉に作用することから、本発明の係留部材３の押圧部４を着用者の膝蓋部８の周囲に圧着すると、図２に示すように、こりまでに気づかなかった筒状弾性部材と窪み部に圧着した押圧部とによる作用効果で、着用者の膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にして、着用者の膝関節部位の障害の予防効果を奏することができる。
【００２４】
図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の平面図、図４は、側面図、図５は、正面図である。
【００２５】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、図に示すように２個の押圧部４が側縁部に接して形成された楕円形状係留部材２５の周縁部に、弾性部材２７に縫着できるようにした係留部材取付孔４６を設けて、周縁部には安全のために丸みを形成してある。押圧部４の形状は、図３では円錐形に作図されてあるが、これに限定されるものではなく球形や円筒形でもよい。なお、係留部材の前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法は、使用する弾性部材２７によって接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２６】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、着用者の膝蓋部８付近の靭帯や筋肉を柔らかにする圧縮力を、基体筒状弾性部材２８の弾力を膝蓋部８に接近した二箇所の窪み部に集中して作用させるが、２個の押圧部４の周縁部を図３〜図４に示すように、膝蓋部８や脛部７などの骨部分に接触しないように、楕円形係留部材２５の周縁部に接円して、２個の押圧部４の底面積よりも大きな底面積の楕円形係留部材２５に一体に形成して、基体筒状弾性部材２８の弾力の効果を可能なかぎり確実化するものである。
【００２７】
図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の平面図、図７は、正面図である。
【００２８】
中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、押圧部４の底部面積よりも広く形成した楕円形係留部材２５の中央部に押圧部４を立設した係留部材３である。この係留部材３を基体筒状弾性部材２８の内部に取り付けて使用すると、基体筒状弾性部材２８の弾力が、係留部材１３の取付面積に応じて収集された引張力が及ぼす窪み部への圧縮力を押圧部４にて集中し、また、足部の運動中に押圧部４の先端と係留部材３の周縁部との間で生ずる基体筒状弾性部材２８の伸縮で横方向の圧縮力を窪み部に集中し、また、押圧部４が圧縮する窪み部の数を、着用者の膝蓋部２４の周りで足部中心線に直角な方向の表面上に存在する二箇所の窪み部に限定して集中する係留部材３を使用したことにより、押圧部４の底面積よりも広い取付面積の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３にて、ビー玉のような形状の押圧部を単純に取付けたサポーターのように、圧縮力をサポーターの変形で外方向に膨れて逃がすことなく優れた作用効果を奏することができる。
【００２９】
また、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、主として大腿部５の窪み部の加圧や、膝蓋部８よりも離れた脛部９の窪み部の加圧にも使用される。この中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、図６〜図７に示すように着用者の骨部の周縁部に対面して２台の係留部材１３で囲むように片側に凹部を形成し、また、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法としては、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３０】
図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４の平面図、図９は、側面図、図１０は正面図である。
【００３１】
接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、円形の単数押圧部４に楕円形係留部材２５の片側を接円して一体化した係留部材３で、図８〜図１０に示すように、単数の円錐状の押圧部４を楕円形係留部材２５の縦端部に接して立設して、狭い位置でも容易に取り付けられるようにし、通常、膝蓋部８の周縁部に接近した窪み部に個別に設置する。
【００３２】
この接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付ける方法としては接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３３】
図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の平面図、図１２は、側面図、図１３は、正面図である。
【００３４】
接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、円錐状の単数の押圧部４を、その底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片側に接円して一体化した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、主として膝蓋部８の周縁部や、脛部９の骨部の周りの狭い位置の窪み部に個別に設置するのに適した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５である。この接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、図１１〜図１３に示すように、押圧部４の底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片縁部に接触して立設した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３５】
図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の平面図、図１５は、側面図、図１６は、正面図である。
【００３６】
中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、中央部に円錐形の単数の押圧部４を形成し、押圧部４の底面積よりも遥かに大きな取付面積の円形係留部材２６に押圧部４を立設してあるが、主として、大腿下部６や大腿部５のような肉厚が大きく広い位置に使用される中央型単数押圧部付き円形係留部材１６である。この中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、図１４〜図１６に示すように円形係留部材２６の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３７】
図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の平面図、図１８は、側面図、図１９は、正面図である。
【００３８】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、図面に示すように、中央部に円錐状の単数の押圧部４を立設した楕円形係留部材２５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのものである。なお周縁部には安全のため丸みを形成してある。
【００３９】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、脛部９のように設置幅が狭い場所や、帯状弾性部材２３に取り付け易いので便利である。なお、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を、前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取付は接着剤による貼着でも差し支えない。
【００４０】
図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８の平面図、図２１は、側面図、図２２は、正面図である。
【００４１】
中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、断面が円錐で長い楕円形状に形成された押圧部４を中央部に立設した楕円形係留部材２５で、大腿部５の裏面、大腿下部６の側面などの窪み部や、足部１１の骨に沿う窪み部に押圧部４を嵌着できるように、基体筒状弾性部材２８の内面に取り付けて使用すれば、係留部材付き弾性保護具１の着用中に、基体筒状弾性部材２８が引張られる方向のずれ落ちや横ずれを防止して使用することができる。
【００４２】
この中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、通常は基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着や接着剤で貼着されるが、図１に示すように、大腿下部６の側面と、大腿部５の裏面の窪み部に嵌め着して使用すると、基体筒状弾性部材２８のずれを防止して、押圧部の当接する窪み部と、他の接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４や、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部の当接する窪み部との間に生ずる引張力で、それぞれの窪み部の周りの靭帯や筋肉を和らげる作用がある。
【００４３】
図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の平面図、図２４は、側面図、図２５は、正面図である。
【００４４】
着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材２６の中央部に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された筒状の弾性部材２７を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側表面に、前記単数の円錐状の押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱弾性部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円錐状の押圧部４に上から嵌着した後に、前記着脱部材４４の裏面と前記単数の押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４５】
前記着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、挿入して使用すれば、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４と、前記着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、着用者の個人差による窪み部の位置の異同に容易に対応して便利に使用できる効果がある。
【００４６】
この前記着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の押圧部嵌着孔４５にて、着脱弾性部材４４に取り付ける方法の代わりに、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の係留部材取付孔４６にて着脱弾性部材４４の表面に縫着し或いは貼着してもよい。
【００４７】
図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の平面図、図２７は、側面図、図２８は、正面図である。
【００４８】
着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、図２６に示すように、楕円形係留部材２５の中央に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された弾性部材２７を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側面に、前記押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円状の押圧部４に嵌着した後に、前記着脱部材４４の裏面と前記押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４９】
前記着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を取り外して挿着して使用すれば、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、着用者の個人差による窪み部の位置の異同に容易に対応して便利に使用できる効果がある。なお、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９と同様な方法で、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の係留部材取付孔４６にて着脱弾性部材４４の表面に縫着し或いは貼着してもよい。
【００５０】
請求項２の実施形態は、着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０を内包する筒状弾性部材２７として、着用者の肌面に直接接触する伸縮可能な基体筒状弾性部材２８、前記基体筒状弾性部材２８に超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料などを繊維織物に入れて形成した形状記憶筒状弾性部材２９、前記基体筒状弾性部材２８の表面に膝蓋開口部４７を形成した開口部付き筒状弾性部材３１、前記基体筒状弾性部材２８の外面に補強用弾性部材３０を覆設した複合筒状弾性部材３２、前記基体筒状弾性部材２８の外面に覆設した補強用弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材３３のいずれかと、前記筒状弾性部材２７の内面に取り付ける係留部材３と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００５１】
請求項２の実施形態の基体筒状弾性部材２８は、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材として、通常のサポーターに使用され織物やフエルト等の伸縮性部材が利用されるが、個人差の大きい着用者を対象として、図２９に示すような基体筒状弾性部材２８を多目的に使用するために、超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶合金などを構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラや、汎用樹脂や、天然ゴム、汎用ゴム材料、等の弾性部材を使用する。
【００５２】
請求項２の実施形態の１として、図２９は、基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図、図３０は図２９のＡ−Ａ断面図、図３１は、図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【００５３】
請求項２の実施形態１は、図２９に示すように、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包して着用者の膝蓋部８周りの窪み部に当接する押圧部４を設けた係留部材３を備えた基体筒状弾性部材２８の内部上方に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付け、内部下方に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けて、膝蓋部８の上方と下方の着用者の窪み部に基体筒状弾性部材２８の弾力による合成圧縮力を負荷する係留部材付き弾性保護具である。
【００５４】
図３０のＡ−Ａ断面図は、予め形状記憶合金の残留ひずみを設定した超弾性合金や形状記憶複合材料などの細線織物と、人体に接触する面には保護部材として、ウレタン発泡材、ゴム材、フエルト材、織物等を複合して製作した基体筒状弾性部材２８で、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包して、膝蓋部８の窪み部に嵌着された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４が、形状記憶合金の残留ひずみ効果による圧縮力が生じて、着用者の大腿下部６の窪み部に圧入した状況を断面図にて示したものである。
【００５５】
図３０のＢ−Ｂ断面図は、同様に脛上部の窪み部に当接された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４には、基体筒状弾性部材２８の前記合成織物の残留ひずみ効果による圧縮力と、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４により集中した圧縮力にて、着用者の脛上部１０の窪み部に圧入した状況を断面図に示したものである。
【００５６】
また、図２に示すように、前記膝蓋部８を挟んで上下部の窪み部に当接した両中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の各２個の押圧部４は、単に独立して窪み部を圧縮するのみでなく、両押圧部４は相互に影響して着用者が行動して膝を屈折する度ごとに複合作用を生ずるが、図面に示すように、着用者の皮膚の窪み部に当接して押圧部４の高さだけ皮膚の表面から沈んで恰も碇のような作用で基体筒状弾性部材２８のずれ防止の役割を果たしており、また、両押圧部４は、皮膚面に密着した基体筒状弾性部材２８の引張力を保持するので、前記図２が示すように、膝が屈折して基体筒状弾性部材２８が伸びた反作用として、窪み部には横方向に圧縮力が負荷されるが、膝の屈折の度ごとに強弱する圧縮力は、着用者の膝関節部の靭帯や筋肉を揉み解すような作用になり、その結果着用者の膝関節部位の障害を予防することができるばかりか、係留部材１３に立設した押圧部４の碇作用で膝部を外力から防御する効果がある。
【００５７】
すなわち、前記作用効果は、着用者の膝蓋部の上下二箇所の窪み部を押し圧する基体筒状弾性部材２８の弾力は、膝蓋部８を介して対峙する上方と下方に取付けた２台の係留部材の押圧部が当接する窪み部に圧力を加えるが、前記圧力は、基体筒状弾性部材２８の表面張力に大きく影響されるものである。
【００５８】
本発明は、基体筒状弾性部材２８の弾性部材と係留部材の複合効果により、基体筒状弾性部材２８の内面に取り付けられた２台の係留部材のそれぞれ２個の押圧部が当接する窪み部に圧力を加えると共に、着用者の膝蓋部８の側面を前記押圧部４によって側面方向から保持するので、着用者の膝蓋関節の動揺性を抑えることができるが、使用される弾性部材の強度や弾性は、前記材質によって自由に設定できるので、年齢に差別なく好適な品質が提供できる点が優れている。
【００５９】
請求項２の実施形態２において、図３２は、基体筒状弾性部材２８の膝蓋部８側に膝蓋４７開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６０】
請求項２の実施形態２は、図３２に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８において、表面に膝蓋開口部４７と大腿下部裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１と、前記開口部付き筒状弾性部材３１の裏面に取付けて、着用者の膝蓋部８の上方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と膝蓋部８の下方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、大腿部５に取り付けた２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、大腿下部６の側面の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７と、を備えたことを特徴とする開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６１】
請求項２の実施形態２は、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包する弾性部材２７として、主に汎用エンプラ、汎用ゴム材料、織物等を基材として、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材を使用した基体筒状弾性部材２８に、膝蓋開口部４７と、大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１は、基材に組み入れて使用する部材として、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料等の弾性部材が使用される。
【００６２】
請求項２の実施形態２の使用に際しては、図３２に示すように、基体筒状弾性部材２８に形成された膝蓋開口部４７によって、着用者の膝蓋部８の上方と下方の両側に形成される窪み部に当接する各押圧部４において、大腿下部６の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、着用者の膝蓋部８の側面を上下部の複数の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４と、膝蓋部８左右側部の複数の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７とによって、前記膝蓋部８の側方を回って確実に各窪み部に圧縮力を加え、また、着用者が日常において行動する際にも、膝部７を屈折する度ごとに基体筒状弾性部材２８の表面引張力によって、各押圧部４が当接する各窪み部に合成圧縮力を加えるので、着用者の膝蓋関節部の動揺性を抑えると共に、開口部効果によって着用者の運動性を良好にする。
【００６３】
請求項２の実施形態３においては、図３３は、短管状弾性部材５５を基体筒状弾性部材２８の大腿下部６側と脛上部１０側に取り付けた複合筒状弾性部材３２を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６４】
請求項２の実施形態３は、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包し、上部係留部材と下部係留部材を内面に取り付けた基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の外面の上方と下方に取り付けた短管状弾性部材５５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６５】
請求項２の実施形態３は、図２に示す作用効果を奏するために、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と膝上部８を足軸中心線に直角な方向の表面を締め付ける短管状弾性部材５５を、上方と下方の外周に取付けた基体筒状弾性部材２８を使用したことにより、大腿部下部６と膝部上部８の窪み部には、短管状弾性部材５５の弾力が、基体筒状弾性部材２８の弾力に加わって大きな圧縮力が作用して、着用者の大腿下部６と膝上部１０を確実に緊締することができるが、このことによって、着用中における着用者が膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の引張力により、着用者の膝蓋部８を上方向に引き寄せ、その結果、圧縮力が膝蓋部８の側面に新たに加わることから、前記直下方向に作用する圧縮力と前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の行動中は、斜め下方向の合成圧縮力を生ずるが、着用者の日常生活においては、この合成圧縮力と前記直下方向に作用する圧縮力とが交互に作用することから、着用者の膝部門の周りの靭帯や筋肉を柔らかにして、着用者の膝関節の障害を予防し、また、災害から防御する効果がある。
【００６６】
図３４は、開口部を形成した補強用筒状弾性部材を、基体筒状弾性部材の外面に嵌着した複合筒状弾性部材を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６７】
請求項２の実施形態４は、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０を内包する基体筒状弾性部材２８の表面に膝蓋開口部４７と大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を取り付けた複合筒状弾性部材３２と、前記基体筒状弾性部材２８の裏面に、前記膝蓋部８の上部に間隔を上下二段にして取り付けた４個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、前記膝蓋部８の上部両側に取り付けた接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４と、前記膝蓋部８の下部の脛上部１０に、間隔を上下二段に取り付けた４個の接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６８】
請求項２の実施形態４は使用に際して、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８の内側に取付けた各係留部材３の押圧部４は、基体筒状弾性部材２８の外面に覆設された膝蓋開口部４７と大腿裏開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１との複合筒状弾性部材３２の表面張力によって、着用者の大腿下部６と膝上部８の周りの窪み部に圧縮力を加えるが、着用者が日常の行動中における膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の上下方向の引張力によって、着用者の各窪み部には、複合筒状弾性部材３２の引張方向に圧縮力が負荷され、初期応力として直下方向に作用している圧縮力に、前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の窪み部の周辺には、合成圧縮力が繰返し方向を変化して作用することから、着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔軟にする効果が大きい。
【００６９】
基体筒状弾性部材２８と開口部付き筒状弾性部材３１とによる複合筒状弾性部材３２は、基体筒状弾性部材２８を汎用エンプラや、汎用樹脂や、汎用ゴム材料等を使用して製作する。
【００７０】
請求項２の実施形態５において、図３５は、基体筒状弾性部材２８の外面に、細孔群を分布した孔付き複合筒状弾性部材３３を取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００７１】
請求項２の実施形態５は、図３５に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の外面に取り付けて、膝蓋部８に対面する位置に穿設した膝蓋側細孔群４９と、大腿下部６の側面に穿設した大腿横側細孔群５０と、大腿下部６の裏面に穿設した大腿裏側細孔群５１を形成した補強用筒状弾性部材３０を取付けた孔付き複合筒状弾性部材３２と、前記基体筒状弾性部材２８の前記膝蓋側細孔群４９の上部に、二段間隔で上方に２個設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、その下方に１個設けられた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、前記膝蓋側細孔群４９の下部の脛上部１０に相対する位置に取り付けた中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１3と、大腿下部側面の両側に取り付けた中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８と、を備えた孔付き複合筒状弾性部材３３を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００７２】
この請求項２の実施形態５は、基体筒状弾性部材２８の裏側に取付けられた各係留部材３の各押圧部４が着用者の皮膚面を圧着する力が、基体筒状弾性部材２８の弾力による表面張力によって調整できることを利用して、表面に孔数を増減して穿設した補強用筒状弾性部材３０を、基体筒状弾性部材２８の外面に被せて縫着や貼着して取付けて、各窪み部に加えられる圧縮力が適当な値になるように、その各窪み部に加えられる圧縮力を生ずる引張力が、その点の押圧部４の箇所の引張力になるように、細孔の数を増減して引張ひずみを調整した孔付き複合筒状弾性部材３３であるが、その結果、前記基体筒状弾性部材２８の内面に縫着や貼着されて取付けられた係留部材３の押圧部４が、着用者の皮膚表面に存在する窪み部に、適当に柔らかな圧力が加えられることが特徴であるが、前記補強用筒状弾性部材３０の表面張力を、有限要素解析で設計するよりは、ひずみ計を使用して予め調整して膝蓋側細孔群４９、大腿横側細孔群５０、大腿裏側細孔群５１などを増減して穿設することが、容易で即効性があって好ましい。
【００７３】
孔付き複合筒状弾性部材３３は、着用者の膝蓋部８の周りに取付けられた押圧部４に掛かる引張力の作用を少なくしたい場合に、基体筒状弾性部材２８の表面に穿孔する孔数を多くして引張力を小さくて伸び易いようにして窪み部に掛かる圧縮力を小さくし、或いは、押圧部に掛かる引張力を増加して、窪み部に掛かる押圧力を大きくしたい場合には孔数を少なく穿孔するように調整する。
【００７４】
請求項２の実施形態５は使用に際して、図３５に示すように、孔付き複合筒状弾性部材３３によって、着用者の大腿下部６と脛上部１０に嵌着して使用されるが、膝蓋部８の周りの押し圧を柔らかに確実化できるので着用性に優れた基体筒状弾性部材２８に取付けた係留部材３に設けた押圧部４は、調整された孔付き複合筒状弾性部材３３の表面張力により、着用者の皮膚面を圧着する弾力が有効に作用して着用者の窪み部を加圧しており、例えば、着用者が日常行動する際、膝蓋部８の上部左右の両側の周縁部に近い窪み部に押圧部４が当接されている基体筒状弾性部材２８に穿設して孔数の増減で調整した表面張力により、膝蓋部８の下側に係止された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４を基点として、大腿下部６の窪み部に当接されている中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、その上部の２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の各押圧部４にて密着保持されている孔付き複合筒状弾性部材３３が、着用者の行動時における膝の屈折で伸び縮みする際に生ずる孔付き複合筒状弾性部材３３の引張力の強弱によって、着用者の膝蓋部８の周縁部に繰り返し圧縮力を増減することにより、基体筒状弾性部材２８の引張ひずみや引張力の流れを円滑にして着用者の膝関節部位の身体や筋肉を円滑に柔軟化する効果がある。
【００７５】
以上、請求項２の実施形態の具体例について述べたが、着用者の窪み部に本発明の係留部材３の押圧部４を当接することによって発生する膝蓋部８の周りの窪み部を基点とする応力状況は、足軸中心線にほぼ直角な方向の弾性部材２７の引張力が、窪み部に上方から直下型の第一圧縮力を加え、また、着用中の膝の屈折動作で膝を曲げる際に、膝部７の表面上の弾性部材２７の引張力の強弱が、前記窪み部の側面に横方向に及ぼす第二圧縮力や、膝を曲げる際に膝部７の膨張による横方向の引張力が窪み部に及ぼす横方向の第三圧縮力等などが、係留部材３の押圧部４の当接した着用者の窪み部の周りの靭帯や筋肉に繰り返し作用して、着用者の膝関節部位の障害を予防する効果がある。
【００７６】
第３の実施形態において、図３６は、二本拘束膝カバー弾性部材の平面図、図３７は、図３６の側面図、図３８は図３６の正面図、図３９は、図３６の裏面図、図４０は、図３９の正面図、図４１は、図３６を着用者の膝蓋部に被せて上部拘束弾性部材と下部拘束弾性部材を捲着した使用状態を示す正面図である。
【００７７】
第３の実施形態は、図３６〜図４１に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の上方に取り付けた上部係留部材２１と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の下方に取り付けた下部係留部材２２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部拘束部材３８と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部拘束部材３９と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた二本拘束膝カバー弾性部材３４を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００７８】
第３の実施形態の特徴は、裏面に上部係留部材２１と下部係留部材２２を取付けた膝カバー弾性部材５２を膝蓋部に捲着する作業を、膝カバー弾性部材５２の上部を１本に上部係留部材２１と、下部を１本の下部係留部材２２にて、それぞれ一方捲で固着することができることである。それによって、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部の窪み部に対する圧着と捲着作業を容易確実にできる点が優れている。
【００７９】
第３の実施形態は使用に際して、図３６〜図４１に示すような膝カバー弾性部材５２の裏面に取り付けられた上部係留部材２１（例えば、図５０と図５３に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）と、下部係留部材２２（例えば、図５０と図５３に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）の各押圧部４を、図４１に示すように、着用者の膝蓋部８の上方と下方の二箇所の窪み部に当接した後に、下部拘束部材３９で脛上部１０を巻着して前記膝蓋部８の下方の窪み部を、前記下部係留部材３９の捲着で前記膝カバー弾性部材５２に取り付けた各押圧部４で加圧して、前記膝カバー弾性部材５２の下部を脛上部１０に圧着して、下部係留部材先端部５７の面フアスナー雄（鍵）５３を、図４１に示すように、下部係留部材３９の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合し、次に、前記膝カバー弾性部材５２を大腿部５の方に引き上げて前記上部拘束部材３８で前記膝カバー弾性部材５２の上部を大腿下部６に捲着して、前記膝蓋部８の上方の窪み部を前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面の上部係留部材３８の各押圧部４で加圧して、図４１に示すように前記膝カバー弾性部材５２の上部で、上部係留部材先端部５６の面フアスナー雄（鍵）５３を、上部係留部材３８の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合して取り付ける。
【００８０】
この際、着用者の膝蓋部８の周りの上方と下方に位置する窪み部には、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部４にて前記膝カバー弾性部材５２の上部拘束部材３８と下部拘束部材３９にて圧縮力が負荷されると同時に、前記膝カバー弾性部材５２は、確実に大腿下部６と脛上部間１０にて前記膝蓋部８の表面に接触して保持されることから、着用者が日常生活の動作中に膝部７を屈折した際に、伸縮可能な膝カバー弾性部材５２の弾力の増減現象で、着用者の膝蓋部８の周囲に、皮膚面に平行して強弱する押し圧力が繰り返し生じて、着用者の膝蓋部８の周辺の靭帯や筋肉を柔軟化することにより、膝関節部位の障害の予防効果を向上することができる。
【００８１】
第３の実施形態の特徴は、図４１に示すように、上部拘束部材３８と下部係留部材３９で、膝カバー弾性部材５２に取付けられた上部係留部材２１（例えば、図３６と図３９に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）と、下部係留部材２２（例えば、図３６と図３９に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）を上から任意自由な力で締めて各押圧部４の圧縮力を調整できる点が優れている。
【００８２】
第４の実施形態において、図４２は、四本拘束膝カバー弾性部材３５の平面図、図４３は、図４２の側面図、図４４は、図４２の正面図、図４５は、図４２の裏面図、図４６は、図４２を着用者の膝蓋部に膝カバー弾性部材を被せて、上部を上部主拘束弾性部材、上部副拘束弾性部材で大腿下部に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材、下部副拘束弾性部材で脛上部に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００８３】
第４の実施形態は、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面に取り付けた上部係留部材２１（例えば図４２では接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、前記膝カバー弾性部材５２の下部裏面に取り付けた下部係留部材２２（例えば図４２では接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部主拘束部材４０と、前記膝カバー弾性部材５２の上部他側面に接続した上部副拘束部材４１と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部主拘束部材４２と、前記膝カバー弾性部材５２の下部他側面に接続した下部副拘束部材４３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材３５を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００８４】
第４の実施形態の特徴は、膝カバー弾性部材５２の上部に取付けられた上部主拘束弾性部材４０と上部副拘束弾性部材４１がそれぞれ一方捲きしても相互に干渉しないことから、確実に捲着でき、また、膝カバー弾性部材３５の下部に取付けられた下部主拘束弾性部材と下部部副拘束弾性部材がそれぞれ一方捲きしても相互に干渉しないことから、膝カバー弾性部材３５の上部係留部材２１の押圧部４の窪み部への圧縮や、膝カバー弾性部材５２の上部の取り付けを極めて容易確実にできることや、膝カバー弾性部材３５の下部係留部材２２の押圧部４の窪み部への圧縮や、膝カバー弾性部材５２の下部の取り付けを極めて容易確実にできることである。
【００８５】
下部副拘束部材４３は、使用に際して図４２〜図４６に示すような膝カバー弾性部材５２の裏面に取り付けられた上部係留部材２１（例えば、図４２と図４５に示す中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、下部係留部材２２（例えば、図４２と図４５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２。）の各押圧部４を、図４６に示すように、着用者の膝蓋部８の上方と下方の二箇所の窪み部に当接した後に、下部副拘束部材４３で脛上部１０を巻着して前記膝カバー弾性部材５２の下端部を仮締めして後に、着用者の膝蓋部８の下側の窪み部に当接している押圧部４を設けた前記下部係留部材２２の上面の前記膝カバー弾性部材５２の下部を、下部主拘束弾性部材４２を本締めして、前記膝蓋部８の下側の窪み部に前記押圧部４で圧縮力を加え、併せて下部副拘束部材４３も本締めし、次に、前記膝カバー弾性部材５２を大腿部5の方に引き上げて上部副拘束弾性部材４１で、前記膝カバー弾性部材５２の上部を巻着して先ず仮締めし、次に上部主拘束弾性部材４０で、前記膝カバー弾性部材５２の裏側の上部係留部材２１の押圧部４が当接する着用者の膝蓋部8の上部の窪み部に圧縮力を加えて本締めし、併せて上部副拘束弾性部材４１も本締めする。
【００８６】
第４の実施形態の特徴は、図４６に示すように、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３で、膝カバー弾性部材５２に取付けられた上部係留部材２１（例えば、図４２と図４５に示す中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３）と、下部係留部材２２（例えば、図４２と図４５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）を上から、左右２本の拘束部材で交互に締めて、確実に各押圧部４の圧縮力をます締めして調整できる点が優れている。
【００８７】
第５の実施形態は、片側面に係留部材３を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３、または、片側面に固定した係留部材３に相対して着脱可能用係留部材２４を挿入し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５４を取り付けた帯状弾性部材２３のいずれかと、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた帯状弾性部材２３を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００８８】
第５の実施形態の１においては、図４７は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の正面図、図４８は、図４７の裏面図、図４９は、図４８の側面図、図５３は、帯状弾性部材２３を着用者の膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材２８の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００８９】
第５の実施形態の１は、図４７〜図４９に示すように、帯状弾性部材２３の片側面の先端部に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定して取り付け、前記先端部の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた円形係留部材付き帯状弾性部材３６を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００９０】
使用に際しては、図５３に示すように、着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８において、内部に着用者の膝蓋部８に対面する位置の上部に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、下部に接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を取付け、また、膝蓋部８の側方上部に対面する位置に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を取付けた基体筒状弾性部材２８の上端部に、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６を捲着して、その際、大腿部５の窪み部に、前記中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４で大腿部５の窪み部に圧縮力を加えて、基体筒状弾性部材２８を着用者の大腿部５に更に締め付けて、帯状弾性部材係止端部６２を大腿部５前面で、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とを係合して固定する。
【００９１】
第５の実施形態の１は、使用性が極めて優れていることである。前記のように基体筒状弾性部材２８の補助材として使用するだけでなく、単独で使用しても、着用者の身体のどの部位でも着用が自由にできて、脛部９や大腿部５のどのような位置でも押圧部４を対面して取り付けられるので、着用者の靭帯や筋肉を柔軟にできる効果を広範囲に及ぼすことができる。
【００９２】
第５の実施形態の２として、図５０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の正面図、図５１は、図５０の裏面図、図５２は、図５１の側面図、図５３は、帯状弾性部材２３を基体筒状弾性部材２８の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００９３】
第５の実施形態の２は、図５０〜図５３に示すように、帯状弾性部材先端部６３側に中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を固定して取り付け、前記帯状弾性部材先端部６３側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１７を取付け、前記係留部材１７を取付けた側の表面と、帯状弾性部材係止端部６２側に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００９４】
図５３は、第５の実施形態の２の楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７にて着用者の膝蓋部８に被せた基体筒状弾性部材２８の脛部９側を締着した実施状況の正面図である。図面においては帯状弾性部材係止端部６２を脛部９の前面で面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とを係合して固定してある。
【００９５】
このように基体筒状弾性部材２８の両端を締め付けておけば、日常生活において静止中は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に設けられた押圧部４で、着用者の膝蓋部８の下部の窪み部に圧着した接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の下方の脛部９の窪み部に直下方向に大きな直下型圧縮力が集中して作用し、また、着用者が行動する際の膝を屈折する度毎に生ずる基体筒状弾性部材２８の引張力の変化によって、押圧部４の当接する脛部９の窪み部には横方向から動的に大きな圧縮力が加わることから、静止時に加えられている直下型の圧縮力と複合して、前記窪み部には斜め下方向に大きな合成圧縮力が作用することになる。この合成圧縮力は、着用者が行動する度毎に作用方向が直下から斜め下方向に強弱して繰り返し作用することにより、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯と筋肉を柔軟にして、老年化障害を予防することができる。
【００９６】
第５の実施形態の２の特徴は、使用性が汎用的で極めて優れていることで、図５３に示すように、着用者の大腿下部５、膝蓋部８、脛部９を内包して着用した基体筒状弾性部材２８の上端部を第４の実施形態の円形係留部材付き帯状弾性部材３６で締め付け、下端部を第５の実施形態の第５の楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の各押圧部４で対応する窪み部に上から適度の圧力を加えながら交互に締めて、確実に基体筒状弾性部材２８を着用者に固着できるので、基体筒状弾性部材２８の作用効果を確実に保持することができる。
【００９７】
第５の実施形態の２は、このように基体筒状弾性部材２８の補助材として使用するだけでなく、単独で使用しても、図に示すように形状が幅狭くできるので、着用者の身体のどの部位でも着用が自由にできて、特に脛部９のような位置でも押圧部４を対面して取り付けられるので、着用者の靭帯や筋肉を柔軟にできる効果を広範囲に及ぼすことができる。
【００９８】
次に、第５の実施形態の３として、図５４は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を取り付けた帯状弾性部材の正面図、図５５は、図５４の裏面図、図５６は、図５５の側面図である。
【００９９】
第５の実施形態の３は、帯状弾性部材２３において、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３６と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材２３の帯状弾性部材係先端部６３側に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えたことを特徴とする着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を取り付けた係留部材付き弾性保護具である。
【０１００】
第５の実施形態の３は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６が対面する中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、その代わりに、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６に挿入したことにより、着用者の個人差に関係なく、両中央型押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４の間隔を任意自由に調節して使用できるので便宜性が格段に優れている。
【０１０１】
第５の実施形態の４として、図５７は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０を取り付けた帯状弾性部材の正面図、図５８は、図５７の裏面図、図５９は、図５８の側面図である。
【０１０２】
第５の実施形態の４は、帯状弾性部材２３において、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型押圧部付き楕円形係留部材１７を着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３７と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材先端部６３側に固定した中央型押圧部付き楕円形係留部材１７の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えたことを特徴とする着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０を取り付けた係留部材付き弾性保護具１である。
【０１０３】
着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の係留部材３は、硬質状の合成ゴム材、プラスチイク材、金属板等が使用され、サポーターの裏面に取付ける方法は、係留部材３の周りに縫着用の縫孔を穿設して縫着するか、または、係留部材の裏面を接着剤で貼着するかのいずれかが採用される。
【０１０４】
第５の実施形態の４の特徴は、一般に着用者の個人差によって帯状弾性部材２３の押圧部４が当接する着用者の身体の窪み部の間隔は異なるものであり、また、帯状弾性部材２３の押圧部４を皮膚に接触して使用するが、着用者の好みによって、衣服の上から窪み部に当てて使用する場合でも帯状弾性部材２３の押圧部４の間隔を自由に調節できることの利便性は極めて大きい。
【０１０５】
第５の実施形態の５として、図６０は、複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を取り付けた帯状弾性部材２３の正面図、図６１は、図６０の裏面図、図６２は、図６１の側面図である。
【０１０６】
第５の実施形態の５は、図６０〜図６２に示すように、着用者の身体の窪み部が、接近し、かつ多い場合に、基体筒状弾性部材２８を使わないで簡便に使用することができて、窪み部の周りの靭帯や筋肉を柔らかにして外力による障害を予防するもので、帯状弾性部材２３の使用性を、係留部材３の選択と配置によって広範にできることを示した代表例である。なお、帯状弾性部材係止端部６２を身体の前面になるように、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とが係合するように、面フアスナー雌（輪）片５４の取付位置と、帯状弾性部材２３の長さを配慮すれば着用の確認に便利である。
【０１０７】
第５の実施形態の５は、帯状弾性部材２３の裏側に複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付け、かつ面フアスナー雄（鍵）片５３を取付けた円形係留部材付き帯状弾性部材３６と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の表側に取付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた複数の楕円形係留部材を取付けたことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具である。
【０１０８】
この複数の楕円形係留部材を取付けた係留部材付き弾性保護具の特徴は、帯状弾性部材２３に複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付けたことであるが、第５の実施形態の５は、図１や図３２に示すように基体筒状弾性部材２８を使用することなく、押圧部４の当接する点を多くしたい場合に、複数の押圧部４を立設した係留部材３を帯状弾性部材２３に縫着か貼着して目的を達成することができる。
【０１０９】
第５の実施形態の５の例示は、単数の弾性部材を帯状弾性部材２３の軸線方向に配置するのでなく、帯状弾性部材２３の軸線に直角に取付けた２個の押圧部を立設した楕円形係留部材１２を複数対面して取り付けて使用するものであるが、この他に、帯状弾性部材２３の軸線に直角に取付けた２個の押圧部を立設した楕円形係留部材１２を単数取り付けた帯状弾性部材２３で、縦方向に並んだ窪み部に押圧部で圧縮力を加え、或いは、この帯状弾性部材２３を２本縦に並べて使用すれば、身体の縦方向の４箇所の窪み部に各押圧部で圧縮力を加えられるなど、第５の実施形態の５の機能により、着用者の上半身のような基体筒状弾性部材２８の着用が困難な部位でも、本発明の弾性保護具の目的を達成することができる。
【０１１０】
以上、第５の実施形態の５の機能は、帯状弾性部材２３を上下方向の窪み部が多い身体の部位に取り付けたい場合でも、単数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２や中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けた帯状弾性部材２３を、上下方向に並べて容易に捲着して圧縮力を負荷できるので、身体の縦方向に並んだ窪み部付近の靭帯や筋肉の障害を予防することに好適である。また、脛部９や足部１１のような狭い箇所に使用するサポーターがずれやすい位置でも、第５の実施形態の５は、窪み部に圧縮力を加えてずれ防止と靭帯や筋肉を保護するのに便利である。
【図面の簡単な説明】
【０１１１】
【図１】本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図である。
【図２】本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図である。
【図３】接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図４】図３の側面図である。
【図５】図３の正面図である。
【図６】中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図７】図６の正面図である。
【図８】接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図９】図８の側面図である。
【図１０】図８の正面図である。
【図１１】接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１２】図１１の側面図である。
【図１３】図１１の正面図である。
【図１４】中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１５】図１４の側面図である。
【図１６】図１４の正面図である。
【図１７】中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図１８】図１７の側面図である。
【図１９】図１７の正面図である。
【図２０】中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２１】図２０の側面図である。
【図２２】図２０の正面図である。
【図２３】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２４】図２３の側面図である。
【図２５】図２３の正面図である。
【図２６】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図２７】図２６の側面図である。
【図２８】図２６の正面図である。
【図２９】基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材の正面図である。
【図３０】図２９のＡ−Ａ断面図である。
【図３１】図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【図３２】基体筒状弾性部材の膝蓋部側に開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材の正面図である。
【図３３】短管状弾性部材を、基体筒状弾性部材の大腿下部側と脛上部側に取り付けた複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３４】開口部を形成した補強用筒状弾性部材を、基体筒状弾性部材の外面に嵌着した複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３５】基体筒状弾性部材の表面に細孔群を分布した補強用筒状弾性部材を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３６】二本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図３７】図３６の側面図である。
【図３８】図３６の正面図である。
【図３９】図３６の裏面図である。
【図４０】図３９の正面図である。
【図４１】図３６を着用者の膝蓋部に被せて上部拘束弾性部材と下部拘束弾性部材を捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４２】四本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図４３】図４２の側面図である。
【図４４】図４２の正面図である。
【図４５】図４２の裏面図である。
【図４６】図４２を着用者の膝蓋部に膝カバー弾性部材を被せて、上部を上部主拘束弾性部材、上部副拘束弾性部材で大腿下部に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材、下部副拘束弾性部材で脛上部に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４７】円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図４８】図４７の裏面図である。
【図４９】図４８の側面図である。
【図５０】楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５１】図５０の裏面図である。
【図５２】図５１の側面図である。
【図５３】帯状弾性部材を膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図５４】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材を取り付けた帯状弾性部材の正面図である。
【図５５】図５４の裏面図である。
【図５６】図５５の側面図である。
【図５７】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた帯状弾性部材の正面図である。
【図５８】図５７の裏面図である。
【図５９】図５８の側面図である。
【図６０】複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた帯状弾性部材の正面図である。
【図６１】図６０の裏面図である。
【図６２】図６１の側面図である。
【符号の説明】
【０１１２】
1係留部材付き弾性保護具
2膝屈折状態の弾性保護具
3倍力係留部材
4押圧部
5大腿部
6大腿下部
7膝部
8膝蓋部
9脛部
10脛上部
11足部
12接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材
13中央型複数押圧部付き楕円形係留部材
14接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材
15接縁型単数押圧部付き円形係留部材
16中央型単数押圧部付き円形係留部材
17中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
18中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材
19着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材
20着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
21上部係留部材
22下部係留部材
23帯状弾性部材 
24着脱可能用係留部材
25楕円形係留部材
26円形係留部材
27弾性部材
28基体筒状弾性部材
29形状記憶筒状弾性部材
30補強用筒状弾性部材
31開口部付き筒状弾性部材
32複合筒状弾性部材
33孔付き複合筒状弾性部材
34二本拘束膝カバー弾性部材
35四本拘束膝カバー弾性部材
36円形係留部材付き帯状弾性部材
37楕円形係留部材付き帯状弾性部材
38上部拘束部材
39下部拘束部材
40上部主拘束部材
41上部副拘束部材
42下部主拘束部材
43下部副拘束部材
44着脱用弾性部材
45押圧部嵌着孔
46係留部材取付孔
47膝蓋開口部
48大腿裏側開口部
49膝蓋側細孔群
50大腿横側細孔群
51大腿裏側細孔群
52膝カバー弾性部材
53面フアスナー雄（鍵）片
54面フアスナー雌（輪）片
55短管状弾性部材
56上部拘束弾性部材係止端部
57下部拘束弾性部材係止端部
58上部主拘束部材係止端部
59上部副拘束部材係止端部
60下部主拘束部材係止端部
61下部副拘束部材係止端部
62帯状弾性部材係止端部
63帯状弾性部材先端部
【図１】
2010121236.tif 000003
【図２】
2010121236.tif 000004
【図３】
2010121236.tif 000005
【図４】
2010121236.tif 000006
【図５】
2010121236.tif 000007
【図６】
2010121236.tif 000008
【図７】
2010121236.tif 000009
【図８】
2010121236.tif 000010
【図９】
2010121236.tif 000011
【図１０】
2010121236.tif 000012
【図１１】
2010121236.tif 000013
【図１２】
2010121236.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2010121236.tif 000016
【図１５】
2010121236.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2010121236.tif 000019
【図１８】
2010121236.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
2010121236.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
2010121236.tif 000031
【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
2010121236.tif 000034
【図３３】
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【図３４】
2010121236.tif 000036
【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
2010121236.tif 000060
【図５９】
2010121236.tif 000061
【図６０】
2010121236.tif 000062
【図６１】
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【図６２】
2010121236.tif 000064
【手続補正書】
【提出日】平成20年11月27日(2008.11.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
表面に押圧部を立設した係留部材として、
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の内の同種または異種の組合せからなる係留部材としたいずれかであることを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項３】
着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材として、
着用者の肌面に直接接触する基体筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材を超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の表面に開口部を形成した開口付き筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設した複合筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に覆設した補強用弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材のいずれかであることを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
第１の課題解決手段は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の内の同種または異種の組合せからなる係留部材のいずれかと、着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
第４の課題解決手段は、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された伸縮可能な膝カバー弾性部材と、前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部他側面に接続した上部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部他側面に接続した下部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部裏面に取り付けた上部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の下部裏面に取り付けた下部係留部材と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
また、本発明は、弾性部材に取付ける係留部材を主要部材とすることから、着用者の個人差に応じて、共通部品として製作した押圧部を各種ピッチに配置した係留部材や、弾性部材を別個に各種製作して在庫し、また押圧部を設けた係留部材を需要に応じて弾性部材に取付けて出荷できるので、製作費の低減と生産性向上を図ることができる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４６】
2010121236.tif 000065
【手続補正書】
【提出日】平成20年12月25日(2008.12.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に押圧部を立設した係留部材として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の内の同種、または異種の組合せからなる係留部材のいずれかと、
筒状弾性部材として、着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部０を内包する着用者の肌面に直接接触する基体筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材を超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の上下部に短管状弾性部材を取付けた補強用筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に膝蓋開口部、大腿裏側開口部などを形成した開口付き筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に開口付き筒状弾性部材を覆設した複合筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に覆設した細孔群を穿設した孔付き複合筒状弾性部材のいずれかと、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具。
【請求項２】
着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部に対面するように形成された膝カバー弾性部材と、
前記膝カバー弾性部材の裏面の上方に取り付けた上部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の裏面の下方に取り付けた下部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部拘束部材と、
前記上部拘束部材、下部拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、
前記上部拘束部材、下部拘束部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、
を備えた二本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項３】
着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された膝カバー弾性部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部主拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部他側面に接続した上部副拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部主拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部他側面に接続した下部副拘束部材と、
前記膝カバー弾性部材の上部裏面に取り付けた上部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部裏面に取り付けた下部係留部材と、
前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、
前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、
を備えた四本拘束膝カバー弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【請求項４】
裏面に係留部材を固定し、前記裏面に面フアスナー雄（鍵）片を取り付けた帯状弾性部材、または裏面に固定した係留部材に相対して着脱可能用係留部材を挿入して前記裏面に面フアスナー雄（鍵）片を取り付けた帯状弾性部材のいずれかと、
前記帯状弾性部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、
を備えた帯状弾性部材を使用したことを特徴とする請求項１に記載された係留部材付き弾性保護具。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して障害を予防し、膝蓋部周辺を保護する弾性保護具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の膝用サポーターで、着用者の膝蓋部に対応する位置に開口を有するとともに、前面側に止着部を有する展開可能なサポーター本体と、扁平な概略Ｖ字状に延設されるとともに、その屈曲部および各端部にそれぞれ第一および第２の止着部を有し、前記第１の止着部が前記サポーター本体の前面側および後面側の下腿部対応箇所に着脱自在に設けられ、前記第２の止着部が前記サポーター本体の前面側の大腿対応箇所に着脱自在に設けられた伸縮自在なストラップ部材と、を備えた膝用サポーターがある。（例えば特許文献１参照。）。
【０００３】
また、関節の周囲に装着され、関節の曲がりの外側、内側の一方又は両方に、関節の曲げを容易化する孔部を有し、関節の側面の一方又は両方に、転倒時の衝撃を緩和する保護部材を有して運動性を阻害することが少ない膝、肘用サポーターがある。（例えば特許文献２参照。）。
【０００４】
また、膝の上部に巻き付け固定される上部固定部、膝の下部に巻き付け固定される下部固定部、上部固定部及び下部固定部が所定位置に固定されるとき膝蓋骨の前面側において上下方向に配置される第１補助部材、基部が第１補助部材の一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の他方側まで伸びて上部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第２補助部材、基部が第１補助部材の前記一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の前記他方側まで伸びて下部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第３補助部材からなり、かつ上部固定部、下部固定部及び第１〜第３補助部材はすべて伸縮性を有する膝装着用サポーターがある。（例えば特許文献３参照。）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−８８５３４号公報
【特許文献２】特開平１１−１９２３３３号公報
【特許文献３】特開２００２−１９１６２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の膝用サポーターで、サポーターの弾力で膝蓋部付近の表面を包んで固定するものは、着用者の膝関節部位の周りの窪み部を押し圧して靭帯や筋肉の柔軟化を図るものなかった。
【０００７】
また、従来の膝用サポーターは、着用者の膝蓋部に対応する位置に当設する膝用サポーターの表面が平滑で、脛部分や大腿部分等の表面に対する膝用サポーターの保持力が弱いため、弾性サポーター本体や弾性拘束部材で皮膚面を強く締め付けるので着用中の圧迫感が大きく着用者に不満足感を与えるものであった。
【０００８】
また、表面が平滑な弾性サポーター本体や弾性拘束部材の弾性力が弱いと着用して行動中にずれ落ちるという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題を解決するために、着用者の大腿部、膝蓋部、脛部などの周辺にある窪み部に嵌着する係留部材の押圧部と、筒状弾性部材の弾力とを活用して、直下型の圧縮力と肌面に平行型の圧縮力を、膝蓋部周辺の窪み部に繰返し加えることにより、登山やウォーキング等における昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して保護し、膝関節部位の障害を予防する弾性保護具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の課題解決手段は、表面に押圧部を立設した係留部材として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材、接縁型単数押圧部付き円形係留部材、中央型単数押圧部付き円形係留部材、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の内の同種、または異種の組合せからなる係留部材のいずれかと、筒状弾性部材として、着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部０を内包する着用者の肌面に直接接触する基体筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材を超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の上下部に短管状弾性部材を取付けた補強用筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に膝蓋開口部、大腿裏側開口部などを形成した開口付き筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に開口付き筒状弾性部材を覆設した複合筒状弾性部材、前記基体筒状弾性部材の外面に覆設した細孔群を穿設した孔付き複合筒状弾性部材のいずれかと、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１１】
第２の課題解決手段は、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部に対面するように形成された膝カバー弾性部材と、前記膝カバー弾性部材の裏面の上方に取り付けた上部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の裏面の下方に取り付けた下部係留部材と、前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部拘束部材と、前記上部拘束部材、下部拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、前記上部拘束部材、下部拘束部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた二本拘束膝カバー弾性部材を筒状弾性部材に使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１２】
第３の課題解決手段は、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部とに対面するように形成された膝カバー弾性部材と、前記膝カバー弾性部材の上部片側面に接続した上部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部他側面に接続した上部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部片側面に接続した下部主拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の下部他側面に接続した下部副拘束部材と、前記膝カバー弾性部材の上部裏面に取り付けた上部係留部材と、
前記膝カバー弾性部材の下部裏面に取り付けた下部係留部材と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片と、前記上部拘束部材、上部副拘束部材、下部拘束部材、下部副拘束部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材を筒状弾性部材に使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１３】
第４の課題解決手段は、裏面に係留部材を固定し、前記裏面に面フアスナー雄（鍵）片を取り付けた帯状弾性部材、または裏面に固定した係留部材に相対して着脱可能用係留部材を挿入して前記裏面に面フアスナー雄（鍵）片を取り付けた帯状弾性部材のいずれかと、前記帯状弾性部材の表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片と、を備えた帯状弾性部材を筒状弾性部材に捲着して使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、第一に、伸縮可能な弾性部材の限られた引張力を押圧部に多く集中するために、表面に設ける押圧部の底面の面積よりも大きな底面積を形成した係留部材を使用したことにより、押圧部の当接された着用者の窪み部に、形状記憶機能や細孔数などにて広範囲に調整可能な直下型の軸心方向圧縮力と、第二に、着用者の行動時における膝の屈伸で伸縮する弾性部材の引張力の強弱で生ずる着用者の窪み部に加えられる肌面に並行な繰返し横方向圧縮力との複合された軸心方向から斜め軸心方向の繰返し合成圧縮力で、押圧部の当接する着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して着用者の関節部位の障害の予防を図ることができる。
【００１５】
また、二本拘束膝カバー弾性部材や四本拘束膝カバー弾性部材を、着用者の大腿下部と膝蓋部と脛上部を内包するように装着された筒状弾性部材の上下部に捲着することにより、着用者の行動時における膝の屈伸で伸縮する筒状弾性部材の引張力の強弱で生ずる着用者の窪み部に加えられる肌面に並行な繰返し横方向圧縮力を確実に作用させることが容易になり、着用者に装着された筒状弾性部材が動作中に、バンドをしないズボンのようにずれたり、最初の取付位置が保持できないという欠点を解決することができる。
【００１６】
また、本発明は、弾性部材に取付ける係留部材と筒状弾性部材を主要部材とすることから、着用者の個人差に応じて、共通部品として製作した押圧部を各種ピッチに配置した係留部材や、形状記憶機能や細孔数設定にて引張強度の調整された弾性部材を別個に各種製作して在庫し、ユーザーの要望や体質に応じて最適な弾性部材に係留部材を取付けて出荷できるので、製作費の低減と優れた品質保証体制を確立することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
第1実施形態において、図１は、本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図、図２は、本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図、図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図４は、図３の側面図、図５は、図３の正面図、図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図は、図６の正面図、図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図９は、図８の側面図、図１０は、図８の正面図、図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１２は、図１１の側面図、図１３は、図１１の正面図、図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１５は、図１４の側面図、図１６は、図１４の正面図、図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図１８は、図１７の側面図、図１９は、図１７の正面図、図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２１は、図２０の側面図、図２２は、図２０の正面図である。
【００１８】
第1実施形態の１は、表面に押圧部４を立設した係留部材３として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１８、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材２０の内の同種、または異種の組合せからなる係留部材３のいずれかと、筒状弾性部材として、着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０を内包する着用者の肌面に直接接触する基体筒状弾性部材２８、前記基体筒状弾性部材２８を超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材２９、前記基体筒状弾性部材２８の上下部に短管状弾性部材５５を取付けた補強用筒状弾性部材３０、前記基体筒状弾性部材２８の外面に膝蓋開口部４７、大腿裏側開口部４８などを形成した開口付き筒状弾性部材３１、前記基体筒状弾性部材２８の外面に開口付き筒状弾性部材３１を覆設した複合筒状弾性部材３２、前記基体筒状弾性部材２８の外面に覆設した細孔群４９、５０，５１を穿設した孔付き複合筒状弾性部材３３のいずれかと、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具である。
【００１９】
図１は、第１実施形態の１を示し、着用者の大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８の内部に取付けた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４を、大腿下部６の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を、膝蓋部8の側部の上方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き円形係留部材15を、膝蓋部8の下方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を、大腿部の側方と下方の窪み部にそれぞれ当接した係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００２０】
第1実施形態は、日常生活において静止中は、係留部材３によって着用者の身体の窪み部の直下方向に押圧部４で圧縮力が作用しているが、着用者が行動して膝を屈折する際には、図２の膝屈折状態の弾性保護具１の断面図が示すように、着用者が膝を屈折する度毎に、膝蓋部８の上下に設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５との間の筒状弾性部材２７が伸縮して、押圧部４の当接する窪み部に横方向から動的に圧縮力を加え、その結果、前記窪み部には、静止時に負荷されている直下型の前記圧縮力と、複合して斜め下方向に合成圧縮力が作用することから、前記膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にして、着用者の膝関節部位の障害を予防することができる。
【００２１】
基体筒状弾性部材２８の材料として、超弾性合金や、形状記憶合金、形状記憶合金を構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料、樹脂発泡体などをメッシュ状化学繊維織物と組み合わせて使用し、弾性とフイッティングのよさを加味して優れた作用効果を奏する。
【００２２】
また、本発明は、第一の圧縮力として、係留部材３に立設した押圧部４が肌面から高く設定されているので、係留部材３にて斜め方向に働く筒状弾性部材２７の引張力は、水平方向の引張力と直角方向の圧縮力として二方向分力として静的に働くので、肌面に直角方向の圧縮力による窪み部への圧力を大きくするために、基体筒状弾性部材２８に縫着された係留部材３の取付面積を押圧部４の底面積よりも大きくして、図３〜図２２に示すように、基体筒状弾性部材２８の弾力を無駄なく着用者の膝蓋部８の周囲の窪み部に集中するものであるが、図２に示すように着用者が日常の動作で膝を屈折する際に、第二の圧縮力として、膝蓋部の基体筒状弾性部材２８は肌面に平行に横方向の圧縮力を動的に発生する。例えば、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に立設した押圧部４を係留部材３の周縁部を中心に傾動して、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の底面に負荷する基体筒状弾性部材２８の引張力の分力で、肌面に直角の圧縮力が押圧部４に集中して、着用者の窪み部に繰返し動的な圧縮負荷を及ぼし、着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔らかにする。
【００２３】
この第二の圧縮力が、膝を屈折する度毎に生ずる前記基体筒状弾性部材２８の強弱する弾力の変化で、肌面に直下方向の分力である圧縮力が増減して、前記静的な直下型の第一の圧縮力と複合化された動的合成圧縮力を、膝蓋部周辺の窪み部に垂直方向から斜め下方向に繰り返し作用するが、その際、前記動的合成圧縮力が着用者の窪み部周辺の靭帯や筋肉に作用することから、図２に示すように、筒状弾性部材２７により窪み部に圧着した押圧部４の繰返し圧縮効果で、着用者の膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にして、着用者の膝関節部位の障害の予防効果を奏することができる。
【００２４】
図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の平面図、図４は、側面図、図５は、正面図である。
【００２５】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、図に示すように２個の押圧部４が側縁部に接して形成された楕円形状係留部材２５の周縁部に、筒状弾性部材２７に縫着できるようにした係留部材取付孔４６を設けて、周縁部には素肌に装着する際に負傷しないよう丸みを形成してある。押圧部４の形状は、図３では円錐形に作図されてあるが、これに限定されるものではなく球形や円筒形にしてもよい。なお、係留部材の前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法は、使用する筒状弾性部材２７によって接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２６】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、着用者の膝蓋部８付近の靭帯や筋肉を柔らかにするために、膝蓋部８に接近した二箇所の窪み部に、基体筒状弾性部材２８の弾力を押圧部に集中して作用させるが、２個の押圧部４の周縁部を図３〜図４に示すように、膝蓋部８や脛部７などの骨部分に接触しないように、楕円形係留部材２５の周縁部に接円して、２個の押圧部４の底面積よりも大きな底面積の楕円形係留部材２５に一体に形成して、基体筒状弾性部材２８の弾力の効果を可能なかぎり確実化するものである。
【００２７】
図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の平面図、図７は、正面図である。
【００２８】
また、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、押圧部４の底部面積よりも広く形成した楕円形係留部材２５の中央部に押圧部４を立設した係留部材３である。この係留部材３を基体筒状弾性部材２８の内部に取り付けて使用すると、基体筒状弾性部材２８の弾力が、係留部材１３の取付面積に応じて収集された引張力が及ぼす窪み部への圧縮力を押圧部４にて集中し、また、足部の運動中に押圧部４の先端と係留部材３の周縁部との間で生ずる基体筒状弾性部材２８の伸縮で横方向の圧縮力を窪み部に集中し、また、押圧部４が圧縮する窪み部の数を、着用者の膝蓋部２４の周りで足部中心線に直角な方向の表面上に存在する二箇所の窪み部に限定して集中する係留部材３を使用したことにより、押圧部４の底面積よりも広い取付面積の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３にて、ビー玉のような形状の押圧部を単純に取付けたサポーターのように、圧縮力をサポーターの変形で外方向に膨れて逃がすことなく優れた作用効果を奏することができる。
【００２９】
また、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、主として大腿部５の窪み部の加圧や、膝蓋部８よりも離れた脛部９の窪み部の加圧にも使用される。この中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、図６〜図７に示すように着用者の骨部の周縁部に対面して２台の係留部材１３で囲むように片側に凹部を形成し、また、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法としては、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３０】
図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４の平面図、図９は、側面図、図１０は正面図である。
【００３１】
接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、円形の単数押圧部４に楕円形係留部材２５の片側を接円して一体化した係留部材３で、図８〜図１０に示すように、単数の円錐状の押圧部４を楕円形係留部材２５の縦端部に接して立設して、狭い位置でも容易に取り付けられるようにし、通常、膝蓋部８の周縁部に接近した窪み部に個別に設置する。
【００３２】
この接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付ける方法としては接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３３】
図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の平面図、図１２は、側面図、図１３は、正面図である。
【００３４】
接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、円錐状の単数の押圧部４を、その底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片側に接円して一体化した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、主として膝蓋部８の周縁部や、脛部９の骨部の周りの狭い位置の窪み部に個別に設置するのに適した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５である。この接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、図１１〜図１３に示すように、押圧部４の底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片縁部に接触して立設した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３５】
図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の平面図、図１５は、側面図、図１６は、正面図である。
【００３６】
中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、中央部に円錐形の単数の押圧部４を形成し、押圧部４の底面積よりも遥かに大きな取付面積の円形係留部材２６に押圧部４を立設してあるが、主として、大腿下部６や大腿部５のような肉厚が大きく広い位置に使用される中央型単数押圧部付き円形係留部材１６である。この中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、図１４〜図１６に示すように円形係留部材２６の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３７】
図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の平面図、図１８は、側面図、図１９は、正面図である。
【００３８】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、図面に示すように、中央部に円錐状の単数の押圧部４を立設した楕円形係留部材２５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのものである。なお周縁部には安全のため丸みを形成してある。
【００３９】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、脛部９のように設置幅が狭い場所や、帯状弾性部材２３に取り付け易いので便利である。なお、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を、前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは接着剤による貼着でも差し支えない。
【００４０】
図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８の平面図、図２１は、側面図、図２２は、正面図である。
【００４１】
中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、断面が円錐で長い楕円形状に形成された押圧部４を中央部に立設した楕円形係留部材２５で、大腿部５の裏面、大腿下部６の側面などの窪み部や、足部１１の骨に沿う窪み部に押圧部４を嵌着できるように、基体筒状弾性部材２８の内面に取り付けて使用すれば、係留部材付き弾性保護具１の着用中に、基体筒状弾性部材２８が引張られる方向のずれ落ちや横ずれを防止して使用することができる。
【００４２】
この中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、通常は基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着や接着剤で貼着されるが、図１に示すように、大腿下部６の側面と、大腿部５の裏面の窪み部に嵌め着して使用すると、基体筒状弾性部材２８のずれを防止して、押圧部の当接する窪み部と、他の接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４や、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部の当接する窪み部との間に生ずる引張力で、それぞれの窪み部の周りの靭帯や筋肉を和らげる作用がある。
【００４３】
図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の平面図、図２４は、図２３の側面図、図２５は、図２３の正面図である。
【００４４】
着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材２６の中央部に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された弾性部材を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側表面に、前記単数の円錐状の押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱弾性部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円錐状の押圧部４に上から嵌着した後に、前記着脱弾性部材４４の裏面と単数の押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４５】
前記着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、挿入して使用すれば、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、基体筒状弾性部材２８の外面から着用者の窪み部を探って押圧部４を正確に当接することができる。
【００４６】
このように中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の押圧部４の位置決めが、前記基体筒状弾性部材２８の外面から適切に嵌着できるので、請求項５に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に被せて着装した基体筒状弾性部材２８の上下部に使用した係留部材付き弾性保護具１において、基体筒状弾性部材２８のずれ防止と共に、膝の屈折時に生ずる弾力の強弱で、膝蓋部８周辺の窪み部に動的な合成圧縮力を作用させる根源である基体筒状弾性部材２８の上下部を、大腿部５と脛部９の窪み部に嵌着された各押圧部４の作用で確実に保持することができる。
【００４７】
図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の平面図、図２７は、図２６の側面図、図２８は、図２６の正面図である。
【００４８】
着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、図２６に示すように、楕円形係留部材２５の中央部に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された弾性筒を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側表面に、前記押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱弾性部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円錐状の押圧部４に上から嵌着した後に、前記着脱弾性部材４４の裏面と単数の前記押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４９】
着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を取り外して挿入して使用すれば、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、着用者の個人差による窪み部の位置の異動に容易に対応して便利に使用できる効果がある。なお、その際、基体筒状弾性部材の外面から着用者の窪み部を探って押圧部４を正確に当接することができる。
【００５０】
第１実施形態は、筒状弾性部材２７として、着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０を内包する着用者の肌面に直接接触する伸縮可能な基体筒状弾性部材２８、前記基体筒状弾性部材２８に超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料などを繊維織物と組み合わせて形成した形状記憶筒状弾性部材２９、前記基体筒状弾性部材２８の表面に膝蓋開口部４７を形成した開口部付き筒状弾性部材３１、前記基体筒状弾性部材２８の外面に補強用弾性部材３０を覆設した複合筒状弾性部材３２、前記基体筒状弾性部材２８の外面に覆設した補強用弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材３３のいずれかと、前記筒状弾性部材２７の内面に取り付ける係留部材３と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００５１】
第１実施形態の基体筒状弾性部材２８は、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材として、通常のサポーターに使用されメッシュ織物やフエルト等の伸縮性部材が利用されるが、個人差の大きい着用者を対象として、図２９に示すような基体筒状弾性部材２８を多目的に使用するために、超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶合金などを構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラや、汎用樹脂や、天然ゴム、汎用ゴム材料、化学繊維織物等の筒状弾性部材２７を使用する。
【００５２】
第１実施形態の１として、図２９は、基体筒状弾性部材２８の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図、図３０は図２９のＡ−Ａ断面図、図３１は、図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【００５３】
第１実施形態の１は、図２９に示すように、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包して着用者の膝蓋部８周りの窪み部に当接する押圧部４を設けた係留部材３を備えた基体筒状弾性部材２８の内部上方に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付け、内部下方に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けて、膝蓋部８の上方と下方の着用者の窪み部に基体筒状弾性部材２８の弾力による合成圧縮力を負荷する係留部材付き弾性保護具１である。
【００５４】
図３０のＡ−Ａ断面図は、予め形状記憶合金の残留ひずみを設定した超弾性合金や形状記憶複合材料などの細線織物と、人体に接触する面には保護部材として、ウレタン発泡材、ゴム材、フエルト材、織物等を複合して製作した基体筒状弾性部材２８で、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包して、膝蓋部８の窪み部に嵌着された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４が、形状記憶合金の残留ひずみ効果による圧縮力が生じて、着用者の大腿下部６の窪み部に圧入した状況を断面図にて示したものである。
【００５５】
図３０のＢ−Ｂ断面図は、同様に脛上部の窪み部に当接された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４には、基体筒状弾性部材２８の前記合成織物の残留ひずみ効果による圧縮力と、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４により集中した圧縮力にて、着用者の脛上部１０の窪み部に圧入した状況を断面図に示したものである。
【００５６】
また、図２に示すように、前記膝蓋部８を挟んで上下部の窪み部に当接した両中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の各２個の押圧部４は、単に独立して窪み部を圧縮するのみでなく、両押圧部４は相互に影響して着用者が行動して膝を屈折する度ごとに複合作用を生ずるが、図面に示すように、着用者の皮膚の窪み部に当接して押圧部４の高さだけ皮膚の表面から沈んで恰も碇のような作用で基体筒状弾性部材２８のずれ防止の役割を果たしており、また、両押圧部４は、皮膚面に密着した基体筒状弾性部材２８の引張力を保持するので、前記図２が示すように、膝が屈折して基体筒状弾性部材２８が伸びた反作用として、窪み部には横方向に圧縮力が負荷されるが、膝の屈折の度ごとに強弱する圧縮力は、着用者の膝関節部の靭帯や筋肉を揉み解すような作用になり、その結果着用者の膝関節部位の障害を予防することができるばかりか、係留部材１３に立設した押圧部４の碇作用で膝部を外力から防御する効果がある。
【００５７】
すなわち、前記作用効果は、着用者の膝蓋部の上下二箇所の窪み部を押し圧する基体筒状弾性部材２８の弾力は、膝蓋部８を介して対峙する上方と下方に取付けた２台の係留部材の押圧部が当接する窪み部に圧力を加えるが、前記圧力は、基体筒状弾性部材２８の表面張力に大きく影響されるものである。
【００５８】
本発明は、基体筒状弾性部材２８の弾性部材と係留部材の複合効果により、基体筒状弾性部材２８の内面に取り付けられた２台の係留部材のそれぞれ２個の押圧部が当接する窪み部に圧力を加えると共に、着用者の膝蓋部８の側面を前記押圧部４によって側面方向から保持するので、着用者の膝蓋関節の動揺性を抑えることができるが、使用される弾性部材の強度や弾性は、前記材質によって自由に設定できるので、年齢に差別なく好適な品質が提供できる点が優れている。
【００５９】
第１実施形態の２において、図３２は、基体筒状弾性部材２８の膝蓋部８側に膝蓋４７開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６０】
第１実施形態の２は、図３２に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８において、表面に膝蓋開口部４７と大腿下部裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１と、前記開口部付き筒状弾性部材３１の裏面に取付けて、着用者の膝蓋部８の上方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と膝蓋部８の下方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、大腿部５に取り付けた２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、大腿下部６の側面の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７と、を備えたことを特徴とする開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６１】
第１実施形態の２は、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包する弾性部材２７として、主に汎用エンプラ、汎用ゴム材料、織物等を基材として、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材を使用した基体筒状弾性部材２８に、膝蓋開口部４７と、大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１は、基材に組み入れて使用する部材として、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料、汎用化学繊維織物等の弾性部材が使用される。
【００６２】
第１実施形態の２の使用に際しては、図３２に示すように、基体筒状弾性部材２８に形成された膝蓋開口部４７によって、着用者の膝蓋部８の上方と下方の両側に形成される窪み部に当接する各押圧部４において、大腿下部６の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、着用者の膝蓋部８の側面を上下部の複数の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４と、膝蓋部８左右側部の複数の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７とによって、前記膝蓋部８の側方を回って確実に各窪み部に圧縮力を加え、また、着用者が日常において行動する際にも、膝部７を屈折する度ごとに基体筒状弾性部材２８の表面引張力によって、各押圧部４が当接する各窪み部に合成圧縮力を加えるので、着用者の膝蓋関節部の動揺性を抑えると共に、開口部効果によって着用者の運動性を良好にする。
【００６３】
第１実施形態の３においては、図３３は、短管状弾性部材５５を基体筒状弾性部材２８の大腿下部６側と脛上部１０側に取り付けた複合筒状弾性部材３２を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６４】
第１実施形態の３は、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包し、上部係留部材と下部係留部材を内面に取り付けた基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の外面の上方と下方に取り付けた短管状弾性部材５５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６５】
第１実施形態の３は、図２に示す作用効果を奏するために、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と膝上部８を足軸中心線に直角な方向の表面を締め付ける短管状弾性部材５５を、上方と下方の外周に取付けた基体筒状弾性部材２８を使用したことにより、大腿部下部６と膝部上部８の窪み部には、短管状弾性部材５５の弾力が、基体筒状弾性部材２８の弾力に加わって大きな圧縮力が作用して、着用者の大腿下部６と膝上部１０を確実に緊締することができるが、このことによって、着用中における着用者が膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の引張力により、着用者の膝蓋部８を上方向に引き寄せ、その結果、圧縮力が膝蓋部８の側面に新たに加わることから、前記直下方向に作用する圧縮力と前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の行動中は、斜め下方向の合成圧縮力を生ずるが、着用者の日常生活においては、この合成圧縮力と前記直下方向に作用する圧縮力とが交互に作用することから、着用者の膝部門の周りの靭帯や筋肉を柔らかにして、着用者の膝関節の障害を予防し、また、災害から防御する効果がある。
【００６６】
図３４は、開口部を形成した補強用筒状弾性部材３０を、基体筒状弾性部材２８の外面に嵌着した複合筒状弾性部材３２を着用者の大腿下部６、膝蓋部８、膝上部１０に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６７】
第１実施形態の４は、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０を内包する基体筒状弾性部材２８の表面に膝蓋開口部４７と大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を取り付けた複合筒状弾性部材３２と、前記基体筒状弾性部材２８の裏面に、前記膝蓋部８の上部に間隔を上下二段にして取り付けた４個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、前記膝蓋部８の上部両側に取り付けた接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４と、前記膝蓋部８の下部の脛上部１０に、間隔を上下二段に取り付けた４個の接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６８】
第１実施形態の４は使用に際して、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８の内側に取付けた各係留部材３の押圧部４は、基体筒状弾性部材２８の外面に覆設された膝蓋開口部４７と大腿裏開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１との複合筒状弾性部材３２の表面張力によって、着用者の大腿下部６と膝上部８の周りの窪み部に圧縮力を加えるが、着用者が日常の行動中における膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の上下方向の引張力によって、着用者の各窪み部には、複合筒状弾性部材３２の引張方向に圧縮力が負荷され、初期応力として直下方向に作用している圧縮力に、前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の窪み部の周辺には、合成圧縮力が繰返し方向を変化して作用することから、着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔軟にする効果が大きい。
【００６９】
基体筒状弾性部材２８と開口部付き筒状弾性部材３１とによる複合筒状弾性部材３２は、基体筒状弾性部材２８を汎用エンプラや、汎用樹脂や、汎用ゴム材料等を使用して製作する。
【００７０】
第１実施形態の５において、図３５は、基体筒状弾性部材２８の外面に、細孔群を分布した孔付き複合筒状弾性部材３３を取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００７１】
第１実施形態の５は、図３５に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の外面に取り付けて、膝蓋部８に対面する位置に穿設した膝蓋側細孔群４９と、大腿下部６の側面に穿設した大腿横側細孔群５０と、大腿下部６の裏面に穿設した大腿裏側細孔群５１を形成した補強用筒状弾性部材３０を取付けた孔付き複合筒状弾性部材３２と、前記基体筒状弾性部材２８の前記膝蓋側細孔群４９の上部に、二段間隔で上方に２個設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、その下方に１個設けられた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、前記膝蓋側細孔群４９の下部の脛上部１０に相対する位置に取り付けた中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１3と、大腿下部側面の両側に取り付けた中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８と、を備えた孔付き複合筒状弾性部材３３を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００７２】
この第１実施形態の５は、基体筒状弾性部材２８の裏側に取付けられた各係留部材３の各押圧部４が着用者の皮膚面を圧着する力が、基体筒状弾性部材２８の弾力による表面張力によって調整できることを利用して、表面に孔数を増減して穿設した補強用筒状弾性部材３０を、基体筒状弾性部材２８の外面に被せて縫着や貼着して取付けて、各窪み部に加えられる圧縮力が適当な値になるように、その各窪み部に加えられる圧縮力を生ずる引張力が、その点の押圧部４の箇所の引張力になるように、細孔の数を増減して引張ひずみを調整した孔付き複合筒状弾性部材３３であるが、その結果、前記基体筒状弾性部材２８の内面に縫着や貼着されて取付けられた係留部材３の押圧部４が、着用者の皮膚表面に存在する窪み部に、適当に柔らかな圧力が加えられることが特徴であるが、前記補強用筒状弾性部材３０の表面張力を、有限要素解析で設計するよりは、ひずみ計を使用して予め調整して膝蓋側細孔群４９、大腿横側細孔群５０、大腿裏側細孔群５１などを増減して穿設することが、容易で即効性があって好ましい。
【００７３】
孔付き複合筒状弾性部材３３は、着用者の膝蓋部８の周りに取付けられた押圧部４に掛かる引張力の作用を少なくしたい場合に、基体筒状弾性部材２８の表面に穿孔する孔数を多くして引張力を小さくて伸び易いようにして窪み部に掛かる圧縮力を小さくし、或いは、押圧部に掛かる引張力を増加して、窪み部に掛かる押圧力を大きくしたい場合には孔数を少なく穿孔するように調整する。
【００７４】
第１実施形態の５は使用に際して、図３５に示すように、孔付き複合筒状弾性部材３３によって、着用者の大腿下部６と脛上部１０に嵌着して使用されるが、膝蓋部８の周りの押し圧を柔らかに確実化できるので着用性に優れた基体筒状弾性部材２８に取付けた係留部材３に設けた押圧部４は、調整された孔付き複合筒状弾性部材３３の表面張力により、着用者の皮膚面を圧着する弾力が有効に作用して着用者の窪み部を加圧しており、例えば、着用者が日常行動する際、膝蓋部８の上部左右の両側の周縁部に近い窪み部に押圧部４が当接されている基体筒状弾性部材２８に穿設して孔数の増減で調整した表面張力により、膝蓋部８の下側に係止された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４を基点として、大腿下部６の窪み部に当接されている中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、その上部の２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の各押圧部４にて密着保持されている孔付き複合筒状弾性部材３３が、着用者の行動時における膝の屈折で伸び縮みする際に生ずる孔付き複合筒状弾性部材３３の引張力の強弱によって、着用者の膝蓋部８の周縁部に繰り返し圧縮力を増減することにより、基体筒状弾性部材２８の引張ひずみや引張力の流れを円滑にして着用者の膝関節部位の身体や筋肉を円滑に柔軟化する効果がある。
【００７５】
以上、第１実施形態の具体例について述べたが、着用者の窪み部に本発明の係留部材３の押圧部４を当接することによって発生する膝蓋部８の周りの窪み部を基点とする応力状況は、足軸中心線にほぼ直角な方向の弾性部材２７の引張力が、窪み部に上方から直下型の第一圧縮力を加え、また、着用中の膝の屈折動作で膝を曲げる際に、膝部７の表面上の筒状弾性部材２７の引張力の強弱が、前記窪み部の側面に横方向に及ぼす第二圧縮力や、膝を曲げる際に膝部７の膨張による横方向の引張力が窪み部に及ぼす横方向の第三圧縮力等などが、係留部材３の押圧部４の当接した着用者の窪み部の周りの靭帯や筋肉に繰り返し作用して、着用者の膝関節部位の障害を予防する効果がある。
【００７６】
第２実施形態において、図３６は、二本拘束膝カバー弾性部材３４の平面図、図３７は、図３６の側面図、図３８は図３６の正面図、図３９は、図３６の裏面図、図４０は、図３９の正面図、図４１は、図３６を着用者の膝蓋部８に被せて上部拘束弾性部材２１と下部拘束弾性部材２２を捲着した使用状態を示す正面図である。
【００７７】
第２実施形態は、図３６〜図４１に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の上方に取り付けた上部係留部材２１と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の下方に取り付けた下部係留部材２２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部拘束部材３８と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部拘束部材３９と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた二本拘束膝カバー弾性部材３４を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００７８】
第２実施形態の特徴は、第１実施形態にて補強用筒状弾性部材３０、複合筒状弾性部材３２、孔付き複合筒状弾性部材３３が、基体筒状弾性部材２８の外面に縫着や貼着して使用されるのに対して、着脱可能な二本拘束膝カバー弾性部材３４を筒状弾性部材２７の外周に取付けて、筒状弾性部材２７の上から係留部材に立設した押圧部４を着用者の窪み部に当接して圧力を加えると共に筒状弾性部材２７の上下部を確実に大腿下部６と脛上部１０に取付けることができる。
【００７９】
第２実施形態は、従来の膝サポータ方式では、上下部の両側に２本づつの拘束部材を取り付けた膝サポーターを膝蓋部８に当てて、上下各二本の拘束部材で両方向から向き合って半周巻きで取付けるのに対して、第２実施形態は上下部の片側に１本づつの上部係留部材２１と下部係留部材２２を取付けた膝カバー弾性部材５２を膝蓋部８に取り付けて、上部係留部材２１と下部係留部材２２にて、それぞれ大腿下部６と脛上部１０に一方向から数回捲きつけて確実に固着でき、また、膝カバー弾性部材５２の上下部に取付けた押圧部４で着用者の窪み部に押圧する力を任意自由に調節できる点が従来の方式よりも優れている。
【００８０】
また、大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に被せた筒状弾性部材２７の外側から、膝カバー弾性部材５２を添着して着脱可能に使用すれば、膝カバー弾性部材５２を単独で肌面に接触して使用する場合よりも、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部の窪み部に対する圧着を容易確実にできる点が優れ、更に、通常のズボンとベルトの関係のような筒状弾性部材２７の保持効果と、筒状弾性部材２７の外面を滑る膝カバー弾性部材５２の弾力効果とを相乗化することができる。
【００８１】
第２実施形態は使用に際して、図３６〜図４１に示すような膝カバー弾性部材５２の裏面に取り付けられた上部係留部材２１（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）と、下部係留部材２２（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）の各押圧部４を、図４１に示すように、着用者の膝蓋部８の上方と下方の二箇所の窪み部に当接した後に、下部拘束部材３９で脛上部１０を巻着して前記膝蓋部８の下方の窪み部を、前記下部係留部材３９の捲着で前記膝カバー弾性部材５２に取り付けた各押圧部４で加圧して、前記膝カバー弾性部材５２の下部を脛上部１０に圧着して、下部係留部材先端部５７の面フアスナー雄（鍵）片５３を、図４１に示すように、下部係留部材３９の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合し、次に、前記膝カバー弾性部材５２を大腿部５の方に引き上げて前記上部拘束部材３８で前記膝カバー弾性部材５２の上部を大腿下部６に捲着して、前記膝蓋部８の上方の窪み部を前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面の上部係留部材３８の各押圧部４で加圧して、図４１に示すように前記膝カバー弾性部材５２の上部で、上部係留部材先端部５６の面フアスナー雄（鍵）片５３を、上部係留部材３８の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合して取り付ける。
【００８２】
この際、着用者の膝蓋部８の周りの上方と下方に位置する窪み部には、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部４にて前記膝カバー弾性部材５２の上部拘束部材３８と下部拘束部材３９にて圧縮力が負荷されると同時に、前記膝カバー弾性部材５２は、確実に大腿下部６と脛上部間１０にて前記膝蓋部８の表面に接触して保持されることから、着用者が日常生活の動作中に膝部７を屈折した際に、伸縮可能な膝カバー弾性部材５２の弾力の強弱で、着用者の膝蓋部８の周囲に、皮膚面に平行して強弱する押し圧力が繰り返し生じて、着用者の膝蓋部８の周辺の靭帯や筋肉を柔軟化することにより、膝関節部位の障害の予防効果を向上することができる。
【００８３】
第３実施形態の特徴は、図４１に示すように、上部拘束部材３８と下部係留部材３９で、膝カバー弾性部材５２に取付けられた上部係留部材２１（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）と、下部係留部材２２（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）を上から任意自由な力で締めて各押圧部４の圧縮力を調整できる点が優れている。
【００８４】
図４１においては、第３実施形態の膝カバー弾性部材５２を単独で、大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に接触して取り付けてあるが、メッシュ状の筒状弾性部材２７を大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に装着した上から前記膝カバー弾性部材５２を被せて、前記上部拘束部材３８と下部係留部材３９で取付けようにすると、膝カバー弾性部材５２と押圧部４の肌面に対する接触が間接的になることから、膝カバー弾性部材５２を単独で肌面に接触して生ずるこすれ障害が防止されて、膝の屈折に際して膝カバー弾性部材５２の円滑な伸縮により、窪み部に対する圧縮効果を支障なく奏することができる。
【００８５】
第３実施形態において、図４２は、四本拘束膝カバー弾性部材３５の平面図、図４３は、図４２の側面図、図４４は、図４２の正面図、図４５は、図４２の裏面図、図４６は、図４２を着用者の膝蓋部８に膝カバー弾性部材５２を被せて、上部を上部主拘束弾性部材４０、上部副拘束弾性部材４１で大腿下部６に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材４２、下部副拘束弾性部材４３で脛上部１０に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００８６】
第３実施形態は、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面に取り付けた上部係留部材２１（例えば図４２では接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、前記膝カバー弾性部材５２の下部裏面に取り付けた下部係留部材２２（例えば図４２では接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部主拘束部材４０と、前記膝カバー弾性部材５２の上部他側面に接続した上部副拘束部材４１と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部主拘束部材４２と、前記膝カバー弾性部材５２の下部他側面に接続した下部副拘束部材４３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材３５を使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００８７】
第３実施形態の特徴は、膝カバー弾性部材５２の上部に取付けられた上部主拘束弾性部材４０と上部副拘束弾性部材４１がそれぞれ一方捲きにしても相互に干渉しないことから、増す締めを確実にした捲着ができ、また、膝カバー弾性部材３５の下部に取付けられた下部主拘束弾性部材と下部部副拘束弾性部材を対向してそれぞれ一方捲きして相互に干渉しないことから、膝カバー弾性部材３５の上部係留部材２１の押圧部４の窪み部への圧縮や、膝カバー弾性部材５２の上部の取り付けを極めて容易確実にできることや、膝カバー弾性部材３５の下部係留部材２２の押圧部４の窪み部への圧縮や、膝カバー弾性部材５２の下部の取り付けを増す締めで極めて容易確実にできることである。
【００８８】
図４６においては、第３実施形態の膝カバー弾性部材５２を、大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０の肌面に直接接触して取り付けているが、第１実施形態にて補強用筒状弾性部材３０、複合筒状弾性部材３２、孔付き複合筒状弾性部材３３を、基体筒状弾性部材２８の外面に縫着や貼着して使用したのに対して、更に、相乗効果を奏するために、メッシュ状の筒状弾性部材３７を大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に装着した上から、着脱可能な四本拘束膝カバー弾性部材３５の前記膝カバー弾性部材５２を被せて、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主係留部材４２、下部副係留部材４３で取付けると、膝カバー弾性部材５２を単独で使用する場合よりも上部主係留部材４０と下部主係留部材４２の各押圧部４の窪み部に対する圧着を容易確実にできる点が優れている。
【００８９】
また筒状弾性部材２７の上下部が、膝カバー弾性部材５２と押圧部４の肌面に対する接触することなく、筒状弾性部材２７の介在にて使用者の大腿下部６と脛上部１０に確実に取付けられることにより、筒状弾性部材２７の外面と膝カバー弾性部材５２の裏面との間の滑り効果にて膝カバー弾性部材５２の伸縮による合成圧縮力の効果を円滑に奏することができる。
【００９０】
下部副拘束部材４３は、使用に際して図４２〜図４６に示すような膝カバー弾性部材５２の裏面に取り付けられた上部係留部材２１（例えば、図６〜図７に示す中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、下部係留部材２２（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２。）の各押圧部４を、図４６に示すように、着用者の膝蓋部８の上方と下方の二箇所の窪み部に当接した後に、下部副拘束部材４３で脛上部１０を巻着して前記膝カバー弾性部材５２の下端部を仮締めして後に、着用者の膝蓋部８の下側の窪み部に当接している押圧部４を設けた前記下部係留部材２２の上面の前記膝カバー弾性部材５２の下部を、下部主拘束弾性部材４２を本締めして、前記膝蓋部８の下側の窪み部に前記押圧部４で圧縮力を加え、併せて下部副拘束部材４３も本締めし、次に、前記膝カバー弾性部材５２を大腿部5の方に引き上げて上部副拘束弾性部材４１で、前記膝カバー弾性部材５２の上部を巻着して先ず仮締めし、次に上部主拘束弾性部材４０で、前記膝カバー弾性部材５２の裏側の上部係留部材２１の押圧部４が当接する着用者の膝蓋部8の上部の窪み部に圧縮力を加えて本締めし、併せて上部副拘束弾性部材４１も本締めする。
【００９１】
第３実施形態の特徴は、図４６に示すように、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３で、膝カバー弾性部材５２に取付けられた上部係留部材２１（例えば、図６〜図７に示す中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３）と、下部係留部材２２（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）を上から、左右２本の拘束部材で交互に締めて、確実に各押圧部４の圧縮力をます締めして調整できる点が優れている。
【００９２】
第４実施形態は、片側面に係留部材３を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３、または、片側面に固定した係留部材３に相対して着脱可能用係留部材２４を挿入し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５４を取り付けた帯状弾性部材２３のいずれかと、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた帯状弾性部材２３を、着用者に装着した筒状弾性部材２７に捲着することを特徴とする係留部材付き膝用保護具１である。
【００９３】
第４実施形態の１においては、図４７は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の正面図、図４８は、図４７の裏面図、図４９は、図４８の側面図、図５３は、帯状弾性部材２３を着用者の膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材２８の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００９４】
第４実施形態の１は、図４７〜図４９に示すように、帯状弾性部材２３の片側面の先端部に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定して取り付け、前記先端部の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた円形係留部材付き帯状弾性部材３６を、図５３の上部に示すように、着用者に装着した基体筒状弾性部材２８の上下部に捲着したことを特徴とする係留部材付き膝用保護具である。
【００９５】
使用に際しては、図５３に示すように、着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０に被せて装着した基体筒状弾性部材２８において、内部に着用者の膝蓋部８に対面する位置の上部に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、下部に接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を取付け、また、膝蓋部８の側方上部に対面する位置に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を取付けた基体筒状弾性部材２８の上端部に、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６を捲着して、前記中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４で大腿部５の窪み部に圧縮力を加えて、基体筒状弾性部材２８を着用者の大腿部５に更に締め付けて、帯状弾性部材係止端部６２を大腿部５前面で、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とを係合して固定する。なお、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の代わりに楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７を使用してもよい。
【００９６】
第４実施形態の１は、前記のように基体筒状弾性部材２８の補助材として、脛部９や大腿部５のどのような位置の窪み部でも押圧部４を対面して取り付けられるので、着用者の靭帯や筋肉を柔軟にできる効果を広範囲に及ぼすことができる。
【００９７】
第４実施形態の２として、図５０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の正面図、図５１は、図５０の裏面図、図５２は、図５１の側面図、図５３は、帯状弾性部材２３を基体筒状弾性部材２８の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００９８】
第４実施形態の２は、図５０〜図５３に示すように、帯状弾性部材先端部６３側に中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を固定して取り付け、前記帯状弾性部材先端部６３側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１７を取付け、前記係留部材１７を取付けた側の表面と、帯状弾性部材係止端部６２側に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７を、図５３の下部に示すように、基体筒状弾性部材２８に捲着したことを特徴とする係留部材付き膝用保護具である。
【００９９】
図５３は、第４実施形態の２の楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７にて着用者の大腿下部６、膝蓋部８、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８の脛部９側を締着した実施状況の正面図である。図面においては前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７を、基体筒状弾性部材２８の下端部に捲着して、前記中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の押圧部４で脛部９の窪み部に圧縮力を加えながら、基体筒状弾性部材２８を着用者の脛部９に締め付けて、帯状弾性部材係止端部６２を脛部９の前面で、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とを係合して固定する。なお、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の代わりに円形係留部材付き帯状弾性部材３６を使用してもよい。
【０１００】
このように基体筒状弾性部材２８の両端を締め付けておけば、日常生活において静止中は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に設けられた押圧部４で、着用者の膝蓋部８の下部の窪み部に圧着した接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の下方の脛部９の窪み部に直下方向に大きな直下型圧縮力が集中して作用し、また、着用者が行動する際の膝を屈折する度毎に生ずる基体筒状弾性部材２８の引張力の変化によって、押圧部４の当接する脛部９の窪み部や、膝蓋部８の上下部には肌面に平行に横方向から動的に大きな圧縮力が加わることから、静止時に加えられている直下型の圧縮力と複合して、前記窪み部には斜め下方向に大きな合成圧縮力が作用することになる。この合成圧縮力は、着用者が行動する度毎に作用方向が直下から斜め下方向に強弱して繰り返し作用することにより、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯と筋肉を柔軟にして、老年化障害を予防することができる。
【０１０１】
第４実施形態の２の特徴は、図５３に示すように、着用者の大腿下部５、膝蓋部８、脛部９を内包して装着した基体筒状弾性部材２８の上端部を第４実施形態の円形係留部材付き帯状弾性部材３６で締め付け、下端部を第５実施形態の楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の各押圧部４で対応する窪み部に上から適度の圧力を加えながら交互に締めて、確実に基体筒状弾性部材２８を着用者に固着できるので、基体筒状弾性部材２８の作用効果を確実に保持することができる。
【０１０２】
第４実施形態の２は、通常使用されるズボンを保持するベルトのように基体筒状弾性部材２８の補助材として特に脛部９のような狭い位置でも押圧部４を対面して、ずれなく確実に取り付けられるので、着用者の靭帯や筋肉を柔軟にできる効果を広範囲に及ぼすことができる。
【０１０３】
次に、第４実施形態の３として、図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の平面図、図２４は、図２３の側面図、図２５は、図２３の正面図、図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の平面図、図２７は、図２６の側面図、図２８は、図２６の正面図で、図５４は、着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材６４の正面図、図５５は、図５４の裏面図、図５６は、図５５の側面図である。
【０１０４】
第４実施形態の３は、帯状弾性部材２３において、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３６と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材２３の帯状弾性部材係先端部６３側に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えたことを特徴とする着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材６４を、図５３の上部に示すように、基体筒状弾性部材２８に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【０１０５】
第４実施形態の３は、着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材６４として、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６が対面する中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、その代わりに、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６に挿入したもので、着用者の個人差に関係なく、両中央型押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４の間隔を任意自由に調節して、着用者の大腿下部５、膝蓋部８、脛部９を内包して装着した基体筒状弾性部材２８の上から、着用者の大腿部５や脛部９の窪み部に、着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材６４の押圧部４を当接して使用できるので便宜性が格段に優れている。
【０１０６】
第４実施形態の４として、図５７は、着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６５の正面図、図５８は、図５７の裏面図、図５９は、図５８の側面図である。
【０１０７】
第４実施形態の４は、帯状弾性部材２３において、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型押圧部付き楕円形係留部材１７を着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３７と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材先端部６３側に固定した中央型押圧部付き楕円形係留部材１７の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えた着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６５を、図５３の下部に示すように、基体筒状弾性部材２８に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【０１０８】
着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６５の係留部材３は、硬質状の合成ゴム材、プラスチイク材、金属板等が使用され、帯状弾性部材２３の裏面に取付ける方法は、係留部材３の周りに縫着用の縫孔を穿設して縫着するか、または、係留部材３の裏面を接着剤で貼着するかのいずれかが採用される。
【０１０９】
第４実施形態の４の特徴は、一般に着用者の個人差によって帯状弾性部材２３の押圧部４が当接する着用者の身体の窪み部の間隔は異なるものであり、また図５３に示すように基体筒状弾性部材２８の上から捲着した場合に、押圧部４間の寸法を自由に調節できるので極めて便利である。
【０１１０】
第４実施形態の５として、図６０は、複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２、１２を取り付けた複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６の正面図、図６１は、図６０の裏面図、図６２は、図６１の側面図である。
【０１１１】
第４実施形態の５は、図６０〜図６２に示すように、帯状弾性部材２３の裏側に複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付け、かつ、面フアスナー雄（鍵）片５３を取付けた複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６と、前記複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６の帯状弾性部材２３の表側に取付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた複数の楕円形係留部材１２，１２を取付けた複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を、図５３の上下部に示すような使い方で、基体筒状弾性部材２８に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き膝用保護具１である。
【０１１２】
第４実施形態の５は、着用者の大腿部５や脛部９の窪み部が、接近しかつ多い場合に、基体筒状弾性部材２８の外面に捲着して容易に使用できるので、基体筒状弾性部材２８の合成圧縮力にて窪み部の周りの靭帯や筋肉を柔らかにし、かつ外力による障害を容易に予防することができるという利点がある。なお、帯状弾性部材係止端部６２を身体の前面になるように、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４とが係合するように、面フアスナー雌（輪）片５４の取付位置と、帯状弾性部材２３の長さを配慮すれば着用具合の確認に便利である。
【０１１３】
第４実施形態の５は、帯状弾性部材２３に複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付けることを特徴とするものであるが、図１や図３２に示すように基体筒状弾性部材２８の上下部の内面に同種、または異種の複数の係留部材のいずれかを取付けることなく、例えば、複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付けた複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を、基体筒状弾性部材２８の上下部に捲着して、基体筒状弾性部材２８を介在して、着用者の膝蓋部周辺の窪み部に圧縮力を加えることができる。また、押圧部４の当接する点を多くしたい場合に、複数の押圧部４を立設した係留部材３を縫着か貼着した複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を製作して、筒状弾性部材２７の上下部に捲着して使用することができる。
【０１１４】
なお第４実施形態の５の例示は、複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を着用者に装着された筒状弾性部材２７の上下部に配置して使用するのみでなく、複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６帯状弾性部材２３の軸線に直角に取付けた２個の押圧部を立設した接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を、相対する間隔を容易に調節して複数対面して取り付けて使用できるものであるが、この他に、帯状弾性部材２３の軸線に直角に取付けた接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を単数取り付けた着脱可能用複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を複数用意して、縦方向に並んだ窪み部に各押圧部４を当接して圧縮力を加えて締め付けたり、或いは、この複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６６を基体筒状弾性部材２８の上下部に２本づつ縦に並べて使用することもできる。
【０１１５】
以上、第４の実施形態の５は、上下方向の窪み部が多い着用者に取り付けたい場合でも、単数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２や中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けた帯状弾性部材２３を、上下方向に並べて容易に捲着して圧縮力を負荷できるので、大腿部５や足部１１の縦方向に並んだ窪み部付近の靭帯や筋肉の障害を予防することに好適である。特に脛部９や足部１１のような狭い箇所に使用する従来のサポーターではずれ易い位置でも、第４実施形態の５は、筒状弾性部材２７の上から窪み部に圧縮力を加えてずれ防止ができるので、窪み部付近の靭帯や筋肉を保護するのに便利である。
【図面の簡単な説明】
【０１１６】
【図１】本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図である。
【図２】本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図である。
【図３】接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図４】図３の側面図である。
【図５】図３の正面図である。
【図６】中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図７】図６の正面図である。
【図８】接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図９】図８の側面図である。
【図１０】図８の正面図である。
【図１１】接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１２】図１１の側面図である。
【図１３】図１１の正面図である。
【図１４】中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１５】図１４の側面図である。
【図１６】図１４の正面図である。
【図１７】中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図１８】図１７の側面図である。
【図１９】図１７の正面図である。
【図２０】中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２１】図２０の側面図である。
【図２２】図２０の正面図である。
【図２３】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図２４】図２３の側面図である。
【図２５】図２３の正面図である。
【図２６】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２７】図２６の側面図である。
【図２８】図２６の正面図である。
【図２９】基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材の正面図である。
【図３０】図２９のＡ−Ａ断面図である。
【図３１】図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【図３２】基体筒状弾性部材の膝蓋部側に開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材の正面図である。
【図３３】短管状弾性部材を、基体筒状弾性部材の大腿下部側と脛上部側に取り付けた複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３４】開口部を形成した補強用筒状弾性部材を、基体筒状弾性部材の外面に嵌着した複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３５】基体筒状弾性部材の表面に細孔群を分布した補強用筒状弾性部材を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３６】二本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図３７】図３６の側面図である。
【図３８】図３６の正面図である。
【図３９】図３６の裏面図である。
【図４０】図３９の正面図である。
【図４１】図３６を着用者の膝蓋部に被せて上部拘束弾性部材と下部拘束弾性部材を捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４２】四本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図４３】図４２の側面図である。
【図４４】図４２の正面図である。
【図４５】図４２の裏面図である。
【図４６】図４２を着用者の膝蓋部に膝カバー弾性部材を被せて、上部を上部主拘束弾性部材、上部副拘束弾性部材で大腿下部に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材、下部副拘束弾性部材で脛上部に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４７】円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図４８】図４７の裏面図である。
【図４９】図４８の側面図である。
【図５０】楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５１】図５０の裏面図である。
【図５２】図５１の側面図である。
【図５３】帯状弾性部材を膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図５４】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材を取り付けた着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５５】図５４の裏面図である。
【図５６】図５５の側面図である。
【図５７】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５８】図５７の裏面図である。
【図５９】図５８の側面図である。
【図６０】複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた着脱可能用複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図６１】図６０の裏面図である。
【図６２】図６１の側面図である。
【符号の説明】
【０１１７】
1  係留部材付き弾性保護具
2  膝屈折状態の弾性保護具
3  倍力係留部材
4  押圧部
5  大腿部
6  大腿下部
7  膝部
8  膝蓋部
9  脛部
10  脛上部
11  足部
12  接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材
13  中央型複数押圧部付き楕円形係留部材
14  接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材
15  接縁型単数押圧部付き円形係留部材
16  中央型単数押圧部付き円形係留部材
17  中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
18  中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材
19  着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材
20  着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
21  上部係留部材
22  下部係留部材
23  帯状弾性部材 
24  着脱可能用係留部材
25  楕円形係留部材
26  円形係留部材
27  筒状弾性部材
28  基体筒状弾性部材
29  形状記憶筒状弾性部材
30  補強用筒状弾性部材
31  開口部付き筒状弾性部材
32  複合筒状弾性部材
33  孔付き複合筒状弾性部材
34  二本拘束膝カバー弾性部材
35  四本拘束膝カバー弾性部材
36  円形係留部材付き帯状弾性部材
37  楕円形係留部材付き帯状弾性部材
38  上部拘束部材
39  下部拘束部材
40  上部主拘束部材
41  上部副拘束部材
42  下部主拘束部材
43  下部副拘束部材
44  着脱用弾性部材
45  押圧部嵌着孔
46  係留部材取付孔
47  膝蓋開口部
48  大腿裏側開口部
49  膝蓋側細孔群
50  大腿横側細孔群
51  大腿裏側細孔群
52  膝カバー弾性部材
53  面フアスナー雄（鍵）片
54  面フアスナー雌（輪）片
55  短管状弾性部材
56  上部拘束弾性部材係止端部
57  下部拘束弾性部材係止端部
58  上部主拘束部材係止端部
59  上部副拘束部材係止端部
60  下部主拘束部材係止端部
61  下部副拘束部材係止端部
62  帯状弾性部材係止端部
63  帯状弾性部材先端部
64  着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材
65  着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材
66  着脱可能用複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５３】
2010121236.tif 000066
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５４】
2010121236.tif 000067
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５７】
2010121236.tif 000068
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６０】
2010121236.tif 000069
【手続補正書】
【提出日】平成21年3月25日(2009.3.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
押圧部の底面の面積よりも大きな底面積を形成した係留部材と、
超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料のいずれかを使用し、その張力で、前記係留部材の表面に立設した押圧部を、窪み部に加圧する大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材と、
筒状弾性部材の上下部に短管状弾性部材を取付けたり、又は、筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設したり、又は、筒状弾性部材の外面に細孔群を複数箇所に穿設した係留部材付き弾性保護具。
【請求項２】
請求項１において、係留部材の間に筒状弾性部材の外面から押圧する押圧部を立設した係留部材を有し大腿部、大腿下部、膝蓋部、脛上部、脛部に対面するように形成した膝カバー弾性部材を配設した係留部材付き弾性保護具。
【請求項３】
請求項１または請求項２において、係留部材の間に、筒状弾性部材の外面から押圧する押圧部を立設した係留部材を有する帯状弾性部材を配設した係留部材付き弾性保護具。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して障害を予防し、膝蓋部周辺を保護する弾性保護具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の膝用サポーターで、着用者の膝蓋部に対応する位置に開口を有するとともに、前面側に止着部を有する展開可能なサポーター本体と、扁平な概略Ｖ字状に延設されるとともに、その屈曲部および各端部にそれぞれ第一および第２の止着部を有し、前記第１の止着部が前記サポーター本体の前面側および後面側の下腿部対応箇所に着脱自在に設けられ、前記第２の止着部が前記サポーター本体の前面側の大腿対応箇所に着脱自在に設けられた伸縮自在なストラップ部材と、を備えた膝用サポーターがある。（例えば特許文献１参照。）。
【０００３】
また、関節の周囲に装着され、関節の曲がりの外側、内側の一方又は両方に、関節の曲げを容易化する孔部を有し、関節の側面の一方又は両方に、転倒時の衝撃を緩和する保護部材を有して運動性を阻害することが少ない膝、肘用サポーターがある。（例えば特許文献２参照。）。
【０００４】
また、膝の上部に巻き付け固定される上部固定部、膝の下部に巻き付け固定される下部固定部、上部固定部及び下部固定部が所定位置に固定されるとき膝蓋骨の前面側において上下方向に配置される第１補助部材、基部が第１補助部材の一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の他方側まで伸びて上部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第２補助部材、基部が第１補助部材の前記一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の前記他方側まで伸びて下部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第３補助部材からなり、かつ上部固定部、下部固定部及び第１〜第３補助部材はすべて伸縮性を有する膝装着用サポーターがある。（例えば特許文献３参照。）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−８８５３４号公報
【特許文献２】特開平１１−１９２３３３号公報
【特許文献３】特開２００２−１９１６２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の膝用サポーターは、サポーターの弾力で膝蓋部付近の表面を包んで固定するもので、着用者の膝関節部位の周りの窪み部を押し圧して、靭帯や筋肉の柔軟化を図るものはなかった。
【０００７】
また、従来の膝用サポーターは、着用者の膝蓋部に対応する位置に当設する膝用サポーターの表面が平滑で、脛部分や大腿部分等の表面に対する膝用サポーターの保持力が弱いため、弾性サポーター本体や弾性拘束部材で皮膚面を強く締め付けるため、着用中の圧迫感が大きく着用者に不満足感を与えるものであった。
【０００８】
また、表面が平滑な弾性サポーター本体や弾性拘束部材の弾性力が弱いと着用して行動中にずれ落ちるという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題を解決するために、登山やウォーキング等における昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して保護し、膝関節部位の障害の予防をする弾性保護具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の解決手段は、表面に立設した押圧部の底面の面積よりも大きな底面積を形成した係留部材と、超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料のいずれかを使用し、その張力で、前記係留部材の表面に立設した押圧部を、窪み部に加圧する大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材とを有し、筒状弾性部材の上下部に短管状弾性部材を取付けたり、又は、筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設したり、又は、筒状弾性部材の外面に細孔群を複数箇所に穿設した係留部材付き弾性保護具である。
第２の解決手段は、係留部材の間に筒状弾性部材の外面から押圧する押圧部を立設した係留部材を有する大腿部、大腿下部、膝蓋部、脛上部、脛部に対面するように形成した膝カバー弾性部材を配設した係留部材付き弾性保護具である。
第３の解決手段は、筒状弾性部材の外面から押圧する押圧部を立設した係留部材を有する帯状弾性部材を配設した係留部材付き弾性保護具である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、伸縮可能な弾性部材の限られた引張力を押圧部に多く集中するために、表面に設ける押圧部の底面の面積よりも大きな底面積を形成した係留部材を使用したことにより、窪み部に加えられる大きな下方向圧縮力と、着用者の行動時における膝の屈伸で弾性部材の引張力で生ずる窪み部に加えられる動的な横方向圧縮力との繰返し合成圧縮力で、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して着用者の関節部位の障害の予防を図ることができる。
【００１２】
また、本発明は、弾性部材に取付ける倍力係留部材を主要部材とすることから、着用者の個人差に応じて、共通部品として製作した押圧部を各種ピッチに配置した倍力係留部材や、弾性部材を別個に各種製作して在庫し、また押圧部を設けた倍力係留部材を需要に応じて弾性部材に取付けて出荷できるので、製作費の低減と生産性向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
第1実施形態において、図１は、本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部6、膝蓋部８、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図、図２は、本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図、図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図４は、図３の側面図、図５は、図３の正面図、図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図は、図６の正面図、図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図９は、図８の側面図、図１０は、図８の正面図、図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１２は、図１１の側面図、図１３は、図１１の正面図、図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１５は、図１４の側面図、図１６は、図１４の正面図、図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図１８は、図１７の側面図、図１９は、図１７の正面図、図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２１は、図２０の側面図、図２２は、図２０の正面図、図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図２４は、図２３の側面図、図２５は、図２３の正面図、図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２７は、図２６の側面図、図２８は、図２６の正面図、図２９は、基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材の正面図、図３０は、図２９のＡ−Ａ断面図、図３１は、図２９のＢ−Ｂ断面図、図３２は、基体筒状弾性部材の膝蓋部側に開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材の正面図、
図３３は、短管状弾性部材を、基体筒状弾性部材の大腿下部側と脛上部側に取り付けた補強用筒状弾性部材の正面図、図３４は、開口部を形成した補強用筒状弾性部材を、基体筒状弾性部材の外面に嵌着した複合筒状弾性部材の正面図、図３５は、基体筒状弾性部材の表面に細孔群を分布した補強用筒状弾性部材を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材の正面図である。
【００１４】
第1実施形態は、表面に立設した押圧部４の底面積よりも大きな底面積を形成した倍力係留部材３（以下係留部材３とする。）として、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０いずれかと、超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料のいずれかを使用し、その張力で、前記係留部材の表面に立設した押圧部を、窪み部に加圧する大腿下部、膝蓋部、脛上部を内包する筒状弾性部材と、筒状弾性部材の上下部に短管状弾性部材を取付けたり、又は、筒状弾性部材の外面に補強用弾性部材を覆設したり、又は、筒状弾性部材の外面に細孔群を複数箇所に穿設した係留部材付き弾性保護具１である。
【００１５】
第1実施形態の１は、図１に示すように、着用者の大腿下部6、膝蓋部8、脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８の内部に取付けた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４を大腿下部６の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４の押圧部４を膝蓋部8の側部の上方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の押圧部４を膝蓋部8の下方の窪み部に、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８の押圧部４を大腿部５の側方と裏側の窪み部に、それぞれ圧縮力を加えて当接した係留部材付き弾性保護具１である。
【００１６】
第1実施形態の１は、日常生活において静止中は、係留部材３によって着用者の身体の窪み部の直下方向に押圧部４で圧縮力が作用しているが、着用者が行動する際には、図２の膝屈折状態を示す弾性保護具１の断面図が示すように、着用者が膝を屈折する度毎に、膝蓋部８の上下に設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５との間の弾性部材の引張力が強弱して、押圧部４の当接する窪み部に横方向から動的に圧縮力を加え、その結果、前記窪み部には、静止時に負荷されている直下型の前記圧縮力とで斜め下方向に合成圧縮力が作用することから、前記膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にすることから、着用者の膝関節部位の障害を予防することができる。
【００１７】
基体筒状弾性部材２８の材料として、超弾性合金や、形状記憶合金、形状記憶合金を構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラや、汎用樹脂や、汎用ゴム材料、樹脂発泡体などを織物と組み合わせて使用し、弾性とフイッティングのよさを加味して優れた作用効果を奏する。
【００１８】
また、本発明は、係留部材３に立設した押圧部４が、肌面から高く設定されているので、筒状弾性部材２７の引張力が係留部材３に斜め方向に働くと、引張力の分力として肌面に直角に圧縮力を作用することから、これを利用して押圧部４による窪み部への圧縮力を大きくするために、基体筒状弾性部材２８に縫着された係留部材３の取付面積を押圧部４の底面積よりも大きくして、図３〜図２８に示すように、基体筒状弾性部材２８の弾力を無駄なく着用者の膝蓋部８の周囲の窪み部に集中するものであるが、図２に示すように、着用者が日常の動作で膝を屈折する際に、例えば、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に立設した押圧部４を係留部材３の周縁部を中心に傾動して、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の底面積に負荷する基体筒状弾性部材２８の引張力が転換して、圧縮力を押圧部４に集中して窪み部に直下型の圧縮負荷を及ぼして、窪み部の靭帯や筋肉を柔らかにする。
【００１９】
係留部材３は、この圧縮力が、膝を屈折する度毎に生ずる前記基体筒状弾性部材２８の強弱する弾力の変化で、押圧部４の変換された圧縮力が増減して、窪み部に前記直下型の圧縮力と複合された動的合成圧縮力が、窪み部に垂直方向から斜め下方向に繰り返し作用するが、前記動的合成圧縮力が着用者の窪み部周辺の靭帯や筋肉に作用することから、本発明の係留部材３の押圧部４を着用者の膝蓋部８の周囲に圧着すると、図２に示すように、これまでに気づかなかった筒状弾性部材２７の伸縮と窪み部に圧着した押圧部４とによる作用効果で、着用者の膝蓋部８の周りの靭帯や筋肉を柔軟にして、着用者の膝関節部位の障害の予防効果を奏することができる。
【００２０】
図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の平面図、図４は、側面図、図５は、正面図である。
【００２１】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、図に示すように２個の押圧部４が側縁部に接して形成された楕円形状係留部材２５の周縁部に、筒状弾性部材２７に縫着できるようにした係留部材取付孔４６を設けて、周縁部には安全のために丸みを形成してある。押圧部４の形状は、図３では円錐形に作図されてあるが、これに限定されるものではなく球形や円筒形でもよい。なお、係留部材の前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法は、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２２】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２は、着用者の膝蓋部８付近の靭帯や筋肉を柔らかにするために、膝蓋部８に接近した二箇所の窪み部に、基体筒状弾性部材２８の弾力を押圧部に集中して作用させるが、２個の押圧部４の周縁部を図３〜図４に示すように、膝蓋部８や脛部７などの骨部分に接触しないように、楕円形係留部材２５の周縁部に接円して、２個の押圧部４の底面積よりも大きな底面積の楕円形係留部材２５に一体に形成して、基体筒状弾性部材２８の弾力の効果を可能なかぎり確実化するものである。
【００２３】
図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の平面図、図７は、正面図である。
【００２４】
中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、押圧部４の底部面積よりも広く形成した楕円形係留部材２５の中央部に押圧部４を立設した係留部材３である。この係留部材３を基体筒状弾性部材２８の内部に取り付けて使用すると、基体筒状弾性部材２８の弾力が、係留部材１３の取付面積に応じて収集された引張力が及ぼす窪み部への圧縮力を押圧部４にて集中し、また、足部の運動中に押圧部４の先端と係留部材３の周縁部との間で生ずる基体筒状弾性部材２８の伸縮で横方向の圧縮力を窪み部に集中し、また、押圧部４が圧縮する窪み部の数を、着用者の膝蓋部２４の周りで足部中心線に直角な方向の表面上に存在する二箇所の窪み部に限定して集中する係留部材３を使用したことにより、押圧部４の底面積よりも広い取付面積の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３にて、ビー玉のような形状の押圧部を単純に取付けたサポーターのように、圧縮力をサポーターの変形で外方向に膨れて逃がすことなく優れた作用効果を奏することができる。
【００２５】
また、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、主として大腿部５の窪み部の加圧や、膝蓋部８よりも離れた脛部９の窪み部の加圧にも使用される。この中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３は、図６〜図７に示すように着用者の骨部の周縁部に対面して２台の係留部材１３で囲むように片側に凹部を形成し、また、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を前記基体筒状弾性部材２８の裏面に取り付ける方法としては、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２６】
図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４の平面図、図９は、側面図、図１０は正面図である。
【００２７】
接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、円形の単数押圧部４に楕円形係留部材２５の片側を接円して一体化した係留部材３で、図８〜図１０に示すように、単数の円錐状の押圧部４を楕円形係留部材２５の縦端部に接して立設して、狭い位置でも容易に取り付けられるようにし、通常、膝蓋部８の周縁部に接近した窪み部に個別に設置する。
【００２８】
この接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４は、楕円形係留部材２５の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付ける方法としては接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２９】
図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の平面図、図１２は、側面図、図１３は、正面図である。
【００３０】
接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、円錐状の単数の押圧部４を、その底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片側に接円して一体化した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、主として膝蓋部８の周縁部や、脛部９の骨部の周りの狭い位置の窪み部に個別に設置するのに適した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５である。この接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５は、図１１〜図１３に示すように、押圧部４の底面積よりも大きな底面積の円形係留部材２６の片縁部に接触して立設した接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３１】
図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の平面図、図１５は、側面図、図１６は、正面図である。
【００３２】
中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、中央部に円錐形の単数の押圧部４を形成し、押圧部４の底面積よりも遥かに大きな取付面積の円形係留部材２６に押圧部４を立設してあるが、主として、大腿下部６や大腿部５のような肉厚が大きく広い位置に使用される中央型単数押圧部付き円形係留部材１６である。この中央型単数押圧部付き円形係留部材１６は、図１４〜図１６に示すように円形係留部材２６の周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３３】
図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の平面図、図１８は、側面図、図１９は、正面図である。
【００３４】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、図面に示すように、中央部に円錐状の単数の押圧部４を立設した楕円形係留部材２５で、周縁部に係留部材取付孔４６を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着するためのものである。なお周縁部には安全のため丸みを形成してある。
【００３５】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７は、脛部９のように設置幅が狭い場所や、帯状弾性部材２３に取り付け易いので便利である。なお、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を、前記基体筒状弾性部材２８の裏面への取り付けは接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３６】
図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８の平面図、図２１は、側面図、図２２は、正面図である。
【００３７】
中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、断面が円錐で長い楕円形状に形成された押圧部４を中央部に立設した楕円形係留部材２５で、大腿部５の裏面、大腿下部６の側面などの窪み部や、足部１１の骨に沿う窪み部に押圧部４を嵌着できるように、基体筒状弾性部材２８の内面に取り付けて使用すれば、係留部材付き弾性保護具１の着用中に、基体筒状弾性部材２８が引張られる方向のずれ落ちや横ずれを防止して使用することができる。
【００３８】
この中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８は、通常は基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着や接着剤で貼着されるが、図１に示すように、大腿下部６の側面と、大腿部５の裏面の窪み部に嵌め着して使用すると、基体筒状弾性部材２８のずれを防止して、押圧部の当接する窪み部と、他の接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４や、接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５や中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部の当接する窪み部との間に生ずる引張力で、それぞれの窪み部の周りの靭帯や筋肉を和らげる作用がある。
【００３９】
図２３は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の平面図、図２４は、図２３の側面図、図２５は、図２３の正面図である。
【００４０】
着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材２６の中央部に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された弾性部材を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側表面に、前記単数の円錐状の押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱弾性部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円錐状の押圧部４に上から嵌着した後に、前記着脱弾性部材４４の裏面と単数の押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４１】
前記着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、挿入して使用すれば、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、着用者の個人差による窪み部の位置の異同に容易に対応して便利に使用できる効果がある。
【００４２】
図２６は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の平面図、図２７は、図２６の側面図、図２８は、図２６の正面図である。
【００４３】
着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、図２６に示すように、楕円形係留部材２５の中央部に立設された単数の円錐状の押圧部４に、矩形状断面に形成された弾性筒を輪切りにした着脱弾性部材４４の片側表面に、前記押圧部４を嵌着できる押圧部嵌着孔４５を形成して、前記着脱弾性部材４４に形成された前記押圧部嵌着孔４５を、前記単数の円錐状の押圧部４に嵌着した後に、前記着脱弾性部材４４の裏面と前記押圧部４を立設した円形係留部材２６の表面とを接着剤で貼着した着脱可能用係留部材２４である。
【００４４】
前記着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を取り外して挿入して使用すれば、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の先端部に取り付けてある中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の押圧部４と、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０の押圧部４との間隔を自由に長短調節できるので、着用者の個人差による窪み部の位置の異動に容易に対応して便利に使用できる効果がある。なお、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９と同様な方法で、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７の係留部材取付孔４６にて着脱弾性部材４４の表面に縫着し或いは貼着してもよい。
【００４５】
第1実施形態の２として、図２９は、基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図、図３０は図２９のＡ−Ａ断面図、図３１は、図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【００４６】
第1実施形態の２は、図２９に示すように、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包して、着用者の膝蓋部８周りの窪み部に当接する押圧部４を設けた係留部材３を備えた形状記憶筒状弾性部材２９の内部上方と内部下方にそれぞれ中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けて、膝蓋部８の上方と下方の着用者の窪み部に基体筒状弾性部材２８の弾力による合成圧縮力を負荷する係留部材付き弾性保護具１である。
【００４７】
図３０のＡ−Ａ断面図は、予め形状記憶合金の残留ひずみを設定した超弾性合金や形状
記憶複合材料などの細線織物と、人体に接触する面には保護部材として、ウレタン発泡材
、ゴム材、フエルト材、織物等を複合して製作した基体筒状弾性部材２８で、着用者の大
腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包して、膝蓋部８の窪み部に嵌着された中央型複数
押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押圧部４が、形状記憶合金の残留ひずみ効果
による圧縮力が生じて、着用者の大腿下部６の窪み部に圧入した状況を断面図にて示した
ものである。
【００４８】
図３０のＢ−Ｂ断面図は、同様に脛上部の窪み部に当接された中央型複数押圧部付き楕
円形係留部材１３に立設された押圧部４には、基体筒状弾性部材２８の前記合成織物の残
留ひずみ効果による圧縮力と、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３に立設された押
圧部４により集中した圧縮力にて、着用者の脛上部１０の窪み部に圧入した状況を断面図
に示したものである。
【００４９】
また、図２に示すように、前記膝蓋部８を挟んで上下部の窪み部に当接した両中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の各２個の押圧部４は、単に独立して窪み部を圧縮するのみでなく、両押圧部４は相互に影響して着用者が行動して膝を屈折する度ごとに複合作用を生ずるが、図面に示すように、着用者の皮膚の窪み部に当接して押圧部４の高さだけ皮膚の表面から沈んで恰も碇のような作用で基体筒状弾性部材２８のずれ防止の役割を果たしており、また、両押圧部４は、皮膚面に密着した基体筒状弾性部材２８の引張力を保持するので、前記図２が示すように、膝が屈折して基体筒状弾性部材２８が伸びた反作用として、窪み部には横方向に圧縮力が負荷されるが、膝の屈折の度ごとに強弱する圧縮力は、着用者の膝関節部の靭帯や筋肉を揉み解くような作用になり、その結果着用者の膝関節部位の障害を予防することができるばかりか、係留部材３に立設した押圧部４の碇作用で膝部を外力から防御する効果がある。
【００５０】
すなわち、前記作用効果は、着用者の膝蓋部８の上下二箇所の窪み部を押し圧する基体筒状弾性部材２８の弾力は、膝蓋部８を介して対峙する上方と下方に取付けた２台の係留部材３の押圧部４が当接する窪み部に圧力を加えるが、前記圧力は、基体筒状弾性部材２８の表面張力に大きく影響されるものである。
【００５１】
本発明は、基体筒状弾性部材２８の弾性部材と係留部材の複合効果により、基体筒状弾
性部材２８の内面に取り付けられた２台の係留部材のそれぞれ２個の押圧部が当接する窪
み部に圧力を加えると共に、着用者の膝蓋部８の側面を前記押圧部４によって側面方向か
ら保持するので、着用者の膝蓋関節の動揺性を抑えることができるが、使用される弾性部
材の強度や弾性は、前記材質によって自由に設定できるので、年齢に差別なく好適な品質が提供できる点が優れている。
【００５２】
第1実施形態の３において、図３２は、基体筒状弾性部材２８の膝蓋部８側に膝蓋４７開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００５３】
第１実施形態の３は、図３２に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と膝上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８において、表面に膝蓋開口部４７と大腿下部裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１と、前記開口部付き筒状弾性部材３１の裏面に取付けて、着用者の膝蓋部８の上方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と膝蓋部８の下方の窪み部に当接する押圧部４を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、大腿部５に取り付けた２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、大腿下部６の側面の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７と、を備えたことを特徴とする開口部付き筒状弾性部材３１を着用者に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００５４】
第１実施形態の３は、着用者の大腿下部６と、膝蓋部８と、膝上部１０とを内包する弾性部材２７として、主に汎用エンプラ、汎用ゴム材料、織物等を基材として、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材を使用した基体筒状弾性部材２８に、膝蓋開口部４７と、大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１は、基材に組み入れて使用する部材として、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料、汎用化学繊維織物等の弾性部材が使用される。
【００５５】
第１実施形態の３の使用に際しては、図３２に示すように、基体筒状弾性部材２８に形成された膝蓋開口部４７によって、着用者の膝蓋部８の上方と下方の両側に形成される窪み部に当接する各押圧部４において、大腿下部６の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、着用者の膝蓋部８の側面を上下部の複数の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４と、膝蓋部８左右側部の複数の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７とによって、前記膝蓋部８の側方を回って確実に各窪み部に圧縮力を加え、また、着用者が日常において行動する際にも、膝部７を屈折する度ごとに基体筒状弾性部材２８の表面引張力によって、各押圧部４が当接する各窪み部に合成圧縮力を加えるので、着用者の膝蓋関節部の動揺性を抑えると共に、開口部効果によって着用者の運動性を良好にする。
【００５６】
第1実施形態の４において、図３３は、短管状弾性部材５５を、基体筒状弾性部材２８の大腿下部６側と脛上部１０側に取り付けた補強用筒状弾性部材３０を着用者に取付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００５７】
第1実施形態の４は、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包し、上部係留部材と下部係留部材を内面に取付けた基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の上方と下方に取り付けた短管状弾性部材５５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００５８】
第1実施形態の４は、図２に示す作用効果を奏するために、図３３に示すように、着用者の大腿下部６と脛上部１０を足軸中心線に直角な方向の表面を締め付ける短管状弾性部材５５を、上方と下方の外周に取付けた基体筒状弾性部材２８を使用したことにより、大腿下部６と脛上部１０の窪み部には、短管状弾性部材５５の弾力が、基体筒状弾性部材２８の弾力に加わって大きな圧縮力が作用して、着用者の大腿下部６と脛上部１０を確実に緊締することができるが、このことによって、着用中における着用者が膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の引張力により、着用者の膝蓋部８を上方向に引き寄せ、その結果、圧縮力が膝蓋部８の側面に新たに加わることから、前記直下方向に作用する圧縮力と、前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の行動中は、斜め下方向の合成圧縮力を生ずるが、着用者の日常生活においては、この合成圧縮力と前記直下方向に作用する圧縮力とが交互に作用することから、着用者の膝部門の周りの靭帯や筋肉を柔らかにして、着用者の膝関節部位の障害を予防し、また、災害から防御する効果がある。
【００５９】
第1実施形態の５として、図３４は、開口部を形成した補強用筒状弾性部材３０を、基体筒状弾性部材２８の外面に嵌着した複合筒状弾性部材３２を着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６０】
第1実施形態の５は、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包する基体筒状弾性部材２８の表面に膝蓋開口部４７と大腿裏側開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１を取り付けた複合筒状弾性部材３２と、前記基体筒状弾性部材２８の裏面に、前記膝蓋部８の上部に間隔を上下二段にして取り付けた４個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、前記膝蓋部８の上部両側に取り付けた接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４と、前記膝蓋部８の下部の脛上部１０に、間隔を上下二段に取り付けた４個の接縁型単数押圧部付き円形係留部材１５と、を備えた複合筒状弾性部材３２を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６１】
第1実施形態の５は使用に際して、図３４に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０を内包する基体筒状弾性部材２８の内側に取付けた各係留部材３の押圧部４は、基体筒状弾性部材２８の外面に覆設された膝蓋開口部４７と大腿裏開口部４８を形成した開口部付き筒状弾性部材３１との複合筒状弾性部材３２の表面張力によって、着用者の大腿下部６と脛上部１０の周りの窪み部に圧縮力を加えるが、着用者の日常の行動中における膝部７の屈折時に発生する複合筒状弾性部材３２の上下方向の引張力によって、着用者の各窪み部には、複合筒状弾性部材３２の引張方向に圧縮力が負荷され、初期加圧力として直下方向に作用している圧縮力に、前記横方向の圧縮力が複合して、着用者の窪み部の周辺には、合成圧縮力が繰返し方向を変化して作用することから、着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔軟にする効果が大きい。
【００６２】
第1実施形態の６として、図３５は、基体筒状弾性部材の外面に、細孔群を分布した孔付き複合筒状弾性部材３３を取り付けた係留部材付き弾性保護具１の正面図である。
【００６３】
第1実施形態の６は、図３５に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とを内包する基体筒状弾性部材２８と、前記基体筒状弾性部材２８の外面に取り付けて、膝蓋部８に対面する位置に穿設した膝蓋側細孔群４９と、大腿下部６の側面に穿設した大腿横側細孔群５０と、大腿下部６の裏面に穿設した大腿裏側細孔群５１を形成した孔付き複合筒状弾性部材３３と、前記基体筒状弾性部材２８の前記膝蓋側細孔群４９の上部に、二段間隔で上方に２個設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材１６と、その下方に１個設けられた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、前記膝蓋側細孔群４９の下部の脛上部１０に相対する位置に取り付けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、大腿下部６の側面の両側に取り付けた中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材１８と、を備えた孔付き複合筒状弾性部材３３を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００６４】
この第1実施形態の６は、基体筒状弾性部材２８の裏側に取付けられた各係留部材３の各押圧部４が着用者の皮膚面を圧着する力が、基体筒状弾性部材２８の弾力による表面張力によって調整できることを利用して、表面に孔数を増減して穿設した孔付き複合筒状弾性部材３３を、基体筒状弾性部材２８の外面に被せて縫着や貼着して取付けて、各窪み部に加えられる圧縮力が適当な値になるように、その各窪み部に加えられる圧縮力を生ずる引張力が、その点の押圧部４の箇所の引張力になるように、細孔の数を増減して引張ひずみを調整した孔付き複合筒状弾性部材３３であるが、その結果、前記基体筒状弾性部材２８の裏面に縫着や貼着して取付けられた係留部材３の各押圧部４が、着用者の皮膚表面に存在する窪み部に、適当に柔らかな圧力が加えられことが特徴であるが、前記補強用筒状弾性部材３０の表面張力を有限要素解析で設計するよりも、ひずみ計を使用して予め調整して、膝蓋側細孔群４９、大腿横側細孔群５０、大腿裏側細孔群５１などを増減して穿設することが、容易で即効性があって好ましい。
【００６５】
孔付き複合筒状弾性部材３３は、着用者の膝蓋部８の周りに取付けられた押圧部４に掛かる引張力の作用を少なくしたい場合に、基体筒状弾性部材２８の表面に被せて使用する孔付き複合筒状弾性部材３３に、穿孔する孔数を多くして引張力を小さくして伸び易いようにし、或いは、押圧部４に掛かる引張力を増加して、窪み部に掛かる押圧力を大きくしたい場合には孔数を少なく穿孔するように調整する。
【００６６】
第1実施形態の６は使用に際して、図３５に示すように、孔付き複合筒状弾性部材３３を基体筒状弾性部材２８の外面に被せた複合体にして、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に嵌着して使用されるが、膝蓋部８の周りの押し圧を柔らかに確実化できるので着用性に優れ、また、基体筒状弾性部材２８に取付けた係留部材３に立設した押圧部４は、調整された孔付き複合筒状弾性部材３３の表面張力により、着用者の皮膚面の窪み部を効果的に圧着して、例えば、着用者が日常行動する際、膝蓋部８の上部左右の両側の周縁部に近い窪み部（例えばツボ位置で血海、梁丘）に押圧部４が当接されている孔付き複合筒状弾性部材３３に穿設して孔数の増減で調整した表面張力を、膝蓋部８の下部の窪み部（例えばツボ位置で内膝眼、外膝眼）に係止された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３の押圧部４を基点として、大腿下部６の窪み部（例えばツボ位置で血海、梁丘）に当接されている中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、その上部の窪み部（例えばツボ位置で箕門、伏兎）に２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の各押圧部４にて膝蓋部８の表面に密着保持されている孔付き複合筒状弾性部材３３が、着用者の行動時における膝の屈折で伸び縮みする際に生ずる孔付き複合筒状弾性部材３３の引張力の強弱によって、着用者の膝蓋部８の周縁部の窪み部に繰返し圧縮力を増減して加えることにより、孔付き複合筒状弾性部材３３の引張ひずみや引張力の流れを円滑にして着用者の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉を円滑に柔軟化する効果がある。
【００６７】
以上、第1実施形態の各具体例について述べたが、着用者の窪み部に当接する押圧部４の底面積よりも大きな底面積に形成された係留部材３によって、筒状弾性部材の限られた引張力が活用されることにより発生する窪み部の圧縮力は、足軸中心線にほぼ直角な方向の筒状弾性部材２７の引張力が、窪み部に上方から直下型の第一圧縮力を加え、また、図２に示すように着用中の膝の屈折動作で膝を曲げる際に、膝部７の表面上の筒状弾性部材２７の引張力の強弱が、前記窪み部の側面に横方向に及ぼす第二圧縮力や、膝を曲げる際に膝部７の膨張による引張力が窪み部に及ぼす第三圧縮力などが、係留部材３の押圧部４の当接した着用者の窪み部の周りの靭帯や筋肉に繰り返し作用して、着用者の膝関節部位の障害を予防する効果がある。
【００６８】
第２実施形態において、図３６は、二本拘束膝カバー弾性部材３４の平面図、図３７は、図３６の側面図、図３８は図３６の正面図、図３９は、図３６の裏面図、図４０は、図３９の正面図、図４１は、図３６を着用者の膝蓋部８に被せて上部拘束弾性部材２１と下部拘束弾性部材２２を捲着した使用状態を示す正面図、図４２は、四本拘束膝カバー弾性部材３５の平面図、図４３は、図４２の側面図、図４４は、図４２の正面図、図４５は、図４２の裏面図、図４６は、図４２を着用者の膝蓋部８に膝カバー弾性部材５２を被せて、上部を上部主拘束弾性部材４０、上部副拘束弾性部材４１で大腿下部６に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材４２、下部副拘束弾性部材４３で脛上部１０に捲着した使用状態を示す正面図である。
【００６９】
第２実施形態のＡは、図３６〜図４１に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の上方に取り付けた上部係留部材２１と、前記膝カバー弾性部材５２の裏面の下方に取り付けた下部係留部材２２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部拘束部材３８と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部拘束部材３９と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部拘束部材３８、下部拘束部材３９の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた二本拘束膝カバー弾性部材３４を、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とを内包する筒状弾性部材２７の前面に取り付ける係留部材付き弾性保護具１である。
【００７０】
第２実施形態のＡの特徴は、裏面に上部係留部材２１と下部係留部材２２を取付けた膝カバー弾性部材５２を膝蓋部８に捲着する作業を、膝カバー弾性部材５２の上部を１本の上部拘束部材３８と、下部を１本の下部拘束部材３９にて、それぞれ一方捲で固定することができることである。それによって、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部の窪み部に対する圧着と捲付作業を容易確実にできる点が優れている。
【００７１】
第２実施形態のＡは使用に際して、図５３の帯状弾性部材を膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材の外面に捲着して使用するように、図３６〜図４１に示すような膝カバー弾性部材５２の裏面に取り付けられた上部係留部材２１（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）と、下部係留部材２２（例えば、図３〜図５に示す接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２）の各押圧部４を、図４１に示すように、着用者の膝蓋部８の上方と下方の二箇所の窪み部に当接した後に、下部拘束部材３９で脛上部１０を巻着して前記膝蓋部８の下方の窪み部を、前記下部係留部材３９の捲着で前記膝カバー弾性部材５２に取り付けた各押圧部４の第１圧縮力で加圧して、前記膝カバー弾性部材５２の下部を脛上部１０に圧着して、下部係留部材先端部５７の面フアスナー雄（鍵）５３を、図４１に示すように、下部係留部材３９の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合し、次に、前記膝カバー弾性部材５２を大腿部５の方に引き上げて前記上部拘束部材３８で前記膝カバー弾性部材５２の上部を大腿下部６に捲着して、前記膝蓋部８の上方の窪み部を前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面の上部係留部材３８の各押圧部４で加圧して、図４１に示すように前記膝カバー弾性部材５２の上部で、上部係留部材先端部５６の面フアスナー雄（鍵）５３を、上部係留部材３８の中央部表面の面フアスナー雌（輪）片５４に係合して取り付ける。
【００７２】
この際、着用者の膝蓋部８の周りの上方と下方に位置する窪み部には、上部係留部材２１と下部係留部材２２の各押圧部４にて前記膝カバー弾性部材５２の上部拘束部材３８と下部拘束部材３９にて圧縮力が負荷されると同時に、前記膝カバー弾性部材５２は、確実に大腿下部６と脛上部間１０にて前記膝蓋部８の表面に接触して保持されていることから、着用者が日常生活の動作中に膝部７を屈折した際に、伸縮可能な膝カバー弾性部材５２の弾力の増減現象で、着用者の膝蓋部８の周囲に、皮膚面に平行して強弱する押し圧力が繰り返し生じて、着用者の膝蓋部８の周辺の靭帯や筋肉を柔軟化することにより、膝関節部位の障害の予防効果を向上することができる。
【００７３】
第２実施形態のＢは、図５３の帯状弾性部材を膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材の外面に捲着して使用するように、図４２〜図４６に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とに対面するように形成された膝カバー弾性部材５２と、前記膝カバー弾性部材５２の上部裏面に取り付けた上部係留部材２１（例えば図４２では中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３。）と、前記膝カバー弾性部材５２の下部裏面に取り付けた下部係留部材２２（例えば図４２では接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２。）と、前記膝カバー弾性部材５２の上部片側面に接続した上部主拘束部材４０と、前記膝カバー弾性部材５２の上部他側面に接続した上部副拘束部材４１と、前記膝カバー弾性部材５２の下部片側面に接続した下部主拘束部材４２と、前記膝カバー弾性部材５２の下部他側面に接続した下部副拘束部材４３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の先端部裏面に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、前記上部主拘束部材４０、上部副拘束部材４１、下部主拘束部材４２、下部副拘束部材４３の中間部表面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた四本拘束膝カバー弾性部材３５を、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０とを内包する筒状弾性部材２７の前面に取り付けて使用したことを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００７４】
第２実施形態のＢの特徴は、膝カバー弾性部材５２の上部に取付けられた上部主拘束弾性部材４０と上部副拘束弾性部材４１がそれぞれ一方捲きにしても相互に干渉しないことから、増す締めを確実にした捲着ができ、また、膝カバー弾性部材５２の下部に取付けられた下部主拘束弾性部材４２と下部部副拘束弾性部材４３も対向して、それぞれ一方捲きで相互に干渉しないことから、膝カバー弾性部材５２の上部係留部材２１の押圧部４の窪み部への圧縮力や、膝カバー弾性部材５２の上部の取り付けを極めて容易確実にできることや、膝カバー弾性部材５２の下部係留部材２２の押圧部４の窪み部への圧縮や、膝カバー弾性部材５２の下部の取り付けを増す締めで極めて容易確実にできることである。
【００７５】
なお、膝カバー弾性部材５２の材質を超弾性材料や形状記憶材料として、膝の屈折形態のフォームを予め形状記憶して前記筒状弾性部材２７が屈折時の初期圧縮ひずみをゼロに設定し、着用者が使用時に膝を伸ばした際は、超弾性材料や形状記憶材料の筒状弾性部材の引張力で、保留部材に立設した押圧部の対面する窪み部に圧縮力を加えて、その周辺の靭帯や筋肉の柔軟化することにより、短時間で着用者の膝関節部位の障害を予防する効果を奏することができる。
【００７６】
第３実施形態において、図５３は、帯状弾性部材２３を膝蓋部８に被せた基体筒状弾性部材２８の外面に捲着した使用状態を示す正面図、図４７は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の正面図、図４８は、図４７の裏面図、図４９は、図４８の側面図、図５０は、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の正面図、図５１は、図５０の裏面図、図５２は、図５１の側面図、図５４は、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を取り付けた帯状弾性部材２３の正面図、図５５は、図５４の裏面図、図５６は、図５５の側面図、図５７は、着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０を取り付けた帯状弾性部材２３の正面図、図５８は、図５７の裏面図、図５９は、図５８の側面図、図６０は、複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を取り付けた帯状弾性部材２３の正面図、図６１は、図６０の裏面図、図６２は、図６１の側面図である。
【００７７】
第３実施形態は、片側面に係留部材３を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３、または、片側面に固定した係留部材３に相対して着脱可能用係留部材２４を挿入し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３のいずれかと、前記帯状弾性部材２３の片側面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた帯状弾性部材２３を筒状弾性部材２７に使用したことを特徴とする係留部材付き膝用保護具１である。
【００７８】
第３実施形態に１は、図４７〜図４９に示すように、帯状弾性部材２３の片側面の先端部に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定して取り付け、前記先端部に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１６を固定し、前記片側面に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた円形係留部材付き膝用保護具１である。
【００７９】
使用に際しては、図５３に示すように、着用者の大腿下部６と膝蓋部８と脛上部１０に被せた基体筒状弾性部材２８において、内部に着用者の膝蓋部８に対面する位置の上部に中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、下部に接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１３と、下部に接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を取付け、また、膝蓋部８の側方上部に対面する位置に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材１４を取り付けた基体筒状弾性部材２８の上端部に、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６を捲着して、その際、大腿部５の窪み部に、前記中央型単数押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４で大腿部５の窪み部に圧縮力を加えて、基体筒状弾性部材２８を着用者の大腿部５に更に締め付けて、帯状弾性部材係止部６２を大腿部５前面で、面フアスナー雄（鍵）片５３と面フアスナー雌（輪）片５４と係合して固定する。
【００８０】
第３実施形態の２は、図５０〜図５３に示すように、帯状弾性部材先端部６３側に中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７を固定して取り付け、前記帯状弾性部材先端部６３側の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に相対して中央側に中央型単数押圧部付き円形係留部材１７を取付け、前記係留部材１７を取付けた側の表面と、帯状弾性部材係止端部６２側に面フアスナー雄（鍵）片５３を取り付けた帯状弾性部材２３と、前記帯状弾性部材２３の裏面に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７を、図５３の下部に示すように、着用者の足部１１に着装した基体筒状弾性部材２８の下部に捲着したことを特徴とする係留部材付き膝用保護具１である。
【００８１】
図５３に示すように基体筒状弾性部材２８の両端を締め付けておけば、日常生活において静止中は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材１７に設けられた押圧部４で、着用者の膝蓋部８の下部の窪み部に圧着した接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２の下方の脛部９の窪み部に直下方向に大きな直下型圧縮力が集中して作用し、また、着用者が行動する際の膝を屈折する度毎に生ずる基体筒状弾性部材２８の引張力の変化によって、押圧部４の当接する脛部９の窪み部や、膝蓋部８の上下部には肌面に平行に横方向から動的に大きな圧縮力が加わることから、静止時に加えられている直下型の圧縮力と複合して、前記窪み部には斜め下方向に大きな合成圧縮力が作用することになる。この合成圧縮力は、着用者が行動する度毎に作用方向が直下から斜め下方向に強弱して繰り返し作用することにより、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯と筋肉を柔軟にして、老年化障害を予防することができる。
【００８２】
第３実施形態の２の特徴は、図５３に示すように、着用者の大腿下部５、膝蓋部８、脛部９を内包して装着した基体筒状弾性部材２８の上端部を第４実施形態の円形係留部材付き帯状弾性部材３６で締め付け、下端部を第５実施形態の楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の各押圧部４で対応する窪み部に上から適度の圧力を加えながら交互に締めて、確実に基体筒状弾性部材２８を着用者に固着できるので、基体筒状弾性部材２８の作用効果を確実に保持することができる。
【００８３】
第３実施形態の３は、帯状弾性部材２３において、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３６と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材２３の帯状弾性部材係先端部６３側に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えたことを特徴とする着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材６４を、図５３の上部に示すように、基体筒状弾性部材２８の上端で大腿部５に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００８４】
第３実施形態の３は、円形係留部材付き帯状弾性部材３６の先端部に固定した中央型押圧部付き円形係留部材１６が対面する中央側の中央型押圧部付き円形係留部材１６を取り外して、その代わりに、着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材１９を前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６に挿入したことにより、着用者の個人差に関係なく、両中央型押圧部付き円形係留部材１６の押圧部４の間隔を任意自由に調節して使用できるので便宜性が格段に優れている。
【００８５】
第３実施形態の４は、帯状弾性部材２３において、楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の中央側の中央型押圧部付き楕円形係留部材１７を着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材２０と取替えた円形係留部材付き帯状弾性部材３７と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材先端部６３側に固定した中央型押圧部付き楕円形係留部材１７の裏側に取り付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、前記楕円形係留部材付き帯状弾性部材３７の帯状弾性部材係止端部６２に取り付けた面フアスナー雄（鍵）片５３と、を備えた着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６５を、図５３の下部に示すように、基体筒状弾性部材２８に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具１である。
【００８６】
着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材６５の係留部材３は、硬質状の合成ゴム材、プラスチイク材、金属板等が使用され、帯状弾性部材２３の裏面に取付ける方法は、係留部材３の周りに縫着用の縫孔を穿設して縫着するか、または、係留部材３の裏面を接着剤で貼着するかのいずれかが採用される。
【００８７】
第３実施形態の４の特徴は、一般に着用者の個人差によって帯状弾性部材２３の押圧部４が当接する着用者の身体の窪み部の間隔は異なるものであり、また、帯状弾性部材２３の押圧部４を皮膚に接触して使用してもよいが、着用者の好みによって、衣服の上から窪み部に当てて使用する場合でも帯状弾性部材２３の押圧部４の間隔を自由に調節できることの利便性は極めて大きい。
【００８８】
第３実施形態の５は、図６０〜図６２に示すように、帯状弾性部材２３の裏側に複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材１２を対面して取り付け、かつ、面フアスナー雄（鍵）片５３を取付けた円形係留部材付き帯状弾性部材３６と、前記円形係留部材付き帯状弾性部材３６の表側に取付けた面フアスナー雌（輪）片５４と、を備えた複数の楕円形係留部材を取付けた係留部材付き帯状弾性部材３６を、図５３の上下部に示すような使い方で、基体筒状弾性部材２８に捲着して使用することを特徴とする係留部材付き膝用保護具１である。
【００８９】
以上、第３実施形態の５の機能は、帯状弾性部材２３を上下方向の窪み部が多い脚部に取り付けたい場合でも、接円型複数押圧部付き楕円形係留部材１２や中央型複数押圧部付き楕円形係留部材１３を取り付けた帯状弾性部材２３を、上下方向に並べて容易に捲着して圧縮力を負荷できるので、脚部の縦方向に並んだ窪み部付近の靭帯や筋肉の予防することに好適である。また、脛部９や足部１１のような狭い箇所に着装した基体筒状弾性部材２８のずれ易い位置でも、第３実施形態の５は、窪み部に圧縮力を加えてずれ防止と靭帯や筋肉を保護するのに便利である。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図である。
【図２】本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図である。
【図３】接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図４】図３の側面図である。
【図５】図３の正面図である。
【図６】中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図７】図６の正面図である。
【図８】接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図９】図８の側面図である。
【図１０】図８の正面図である。
【図１１】接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１２】図１１の側面図である。
【図１３】図１１の正面図である。
【図１４】中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１５】図１４の側面図である。
【図１６】図１４の正面図である。
【図１７】中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図１８】図１７の側面図である。
【図１９】図１７の正面図である。
【図２０】中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２１】図２０の側面図である。
【図２２】図２０の正面図である。
【図２３】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図２４】図２３の側面図である。
【図２５】図２３の正面図である。
【図２６】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２７】図２６の側面図である。
【図２８】図２６の正面図である。
【図２９】基体筒状弾性部材の形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶合金筒状弾性部材の正面図である。
【図３０】図２９のＡ−Ａ断面図である。
【図３１】図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【図３２】基体筒状弾性部材の膝蓋部側に開口部を形成した開口部付き筒状弾性部材の正面図である。
【図３３】短管状弾性部材を、基体筒状弾性部材の大腿下部側と脛上部側に取り付けた補強用筒状弾性部材の正面図である。
【図３４】開口部を形成した補強用筒状弾性部材を、基体筒状弾性部材の外面に嵌着した複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３５】基体筒状弾性部材の表面に細孔群を分布した補強用筒状弾性部材を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材の正面図である。
【図３６】二本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図３７】図３６の側面図である。
【図３８】図３６の正面図である。
【図３９】図３６の裏面図である。
【図４０】図３９の正面図である。
【図４１】図３６を着用者の膝蓋部に被せて上部拘束弾性部材と下部拘束弾性部材を捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４２】四本拘束膝カバー弾性部材の平面図である。
【図４３】図４２の側面図である。
【図４４】図４２の正面図である。
【図４５】図４２の裏面図である。
【図４６】図４２を着用者の膝蓋部に膝カバー弾性部材を被せて、上部を上部主拘束弾性部材、上部副拘束弾性部材で大腿下部に捲着し、下部を下部主拘束弾性部材、下部副拘束弾性部材で脛上部に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図４７】円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図４８】図４７の裏面図である。
【図４９】図４８の側面図である。
【図５０】楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５１】図５０の裏面図である。
【図５２】図５１の側面図である。
【図５３】帯状弾性部材を膝蓋部に被せた基体筒状弾性部材の外面に捲着した使用状態を示す正面図である。
【図５４】着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材を取り付けた着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５５】図５４の裏面図である。
【図５６】図５５の側面図である。
【図５７】着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図５８】図５７の裏面図である。
【図５９】図５８の側面図である。
【図６０】複数の接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材を取り付けた着脱可能用複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材の正面図である。
【図６１】図６０の裏面図である。
【図６２】図６１の側面図である。
【符号の説明】
【００９１】
1  係留部材付き弾性保護具
2  膝屈折状態の弾性保護具
3  倍力係留部材
4  押圧部
5  大腿部
6  大腿下部
7  膝部
8  膝蓋部
9  脛部
10  脛上部
11  足部
12  接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材
13  中央型複数押圧部付き楕円形係留部材
14  接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材
15  接縁型単数押圧部付き円形係留部材
16  中央型単数押圧部付き円形係留部材
17  中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
18  中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材
19  着脱可能用中央型単数押圧部付き円形係留部材
20  着脱可能用中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
21  上部係留部材
22  下部係留部材
23  帯状弾性部材 
24  着脱可能用係留部材
25  楕円形係留部材
26  円形係留部材
27  筒状弾性部材
28  基体筒状弾性部材
29  形状記憶筒状弾性部材
30  補強用筒状弾性部材
31  開口部付き筒状弾性部材
32  複合筒状弾性部材
33  孔付き複合筒状弾性部材
34  二本拘束膝カバー弾性部材
35  四本拘束膝カバー弾性部材
36  円形係留部材付き帯状弾性部材
37  楕円形係留部材付き帯状弾性部材
38  上部拘束部材
39  下部拘束部材
40  上部主拘束部材
41  上部副拘束部材
42  下部主拘束部材
43  下部副拘束部材
44  着脱用弾性部材
45  押圧部嵌着孔
46  係留部材取付孔
47  膝蓋開口部
48  大腿裏側開口部
49  膝蓋側細孔群
50  大腿横側細孔群
51  大腿裏側細孔群
52  膝カバー弾性部材
53  面フアスナー雄（鍵）片
54  面フアスナー雌（輪）片
55  短管状弾性部材
56  上部拘束弾性部材係止端部
57  下部拘束弾性部材係止端部
58  上部主拘束部材係止端部
59  上部副拘束部材係止端部
60  下部主拘束部材係止端部
61  下部副拘束部材係止端部
62  帯状弾性部材係止端部
63  帯状弾性部材先端部
64  着脱可能用単数押圧部型円形係留部材付き帯状弾性部材
65  着脱可能用単数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材
66  着脱可能用複数押圧部型楕円形係留部材付き帯状弾性部材
【手続補正書】
【提出日】平成21年6月17日(2009.6.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の大腿部（５）、大腿下部（６）、膝蓋部（８）、脛上部（１０）、脛部（９）等の脚部を内包し、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料等を使用した基体筒状弾性部材（２８）、または、膝を曲げた状態や、伸ばした状態のいずれかを形状記憶して無ひずみ化した超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料で形成した形状記憶筒状弾性部材（２９）のいずれかと、
前記基体筒状弾性部材（２８）や前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の内面に取り付けた取付面積（２５）、（２６）と、前記取付面積（２５）、（２６）に立設した押圧部（４）の高さとを増減して、前記基体筒状弾性部材（２８）の引張力や、締付圧力や、形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を収集した圧縮力を、前記押圧部（４）で脚部に散在する窪み部（ツボ）に加える係留部材（３）と、
前記係留部材（３）に立設した押圧部（４）の高さと前記基体筒状弾性部材（２８）や、前記係留部材（３）に立設した押圧部（４）の高さと前記形状記憶筒状弾性部材（２９）と、で形成される傾斜面による分力を、押圧部（４）の高さを増減して大きさを設定される肌面に垂直な圧縮力で、脚部の骨部に近接する窪み部を押し圧する押圧部（４）を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）の周縁部に接触して立設した接縁型係留部材（１２），（１４），（１５）と、
前記基体筒状弾性部材（２８）の締付圧力や、または、前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）を増減して、収集する引張力を増減して設定される圧縮力を、脚部の骨部より離れた位置に存在する窪み部に集中して押し圧する押圧部（４）を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）の中央部に立設した中央型係留部材（１３），（１６），（１７），（１８）と、
を備え、
前記基体筒状弾性部材（２８）の引張力や形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）に収集して生じた直下型分力の圧縮力を、脚部の各窪み部（ツボ）に、それぞれ同時に集中して加える接縁型係留部材（１２）（１４），（１５）や、前記基体筒状弾性部材（２８）の締付圧力や前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、脚部の各窪み部にそれぞれ同時に集中して加える中央型係留部材（１３），（１６），（１７），（１８）を使用した係留部材付き弾性保護具（１）。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して障害を予防し、膝蓋部周辺を保護する弾性保護具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の膝用サポーターで、着用者の膝蓋部に対応する位置に開口を有するとともに、前面側に止着部を有する展開可能なサポーター本体と、扁平な概略Ｖ字状に延設されるとともに、その屈曲部および各端部にそれぞれ第一および第２の止着部を有し、前記第１の止着部が前記サポーター本体の前面側および後面側の下腿部対応箇所に着脱自在に設けられ、前記第２の止着部が前記サポーター本体の前面側の大腿対応箇所に着脱自在に設けられた伸縮自在なストラップ部材と、を備えた膝用サポーターがある。（例えば特許文献１参照。）。
【０００３】
また、関節の周囲に装着され、関節の曲がりの外側、内側の一方又は両方に、関節の曲げを容易化する孔部を有し、関節の側面の一方又は両方に、転倒時の衝撃を緩和する保護部材を有して運動性を阻害することが少ない膝、肘用サポーターがある。（例えば特許文献２参照。）。
【０００４】
また、膝の上部に巻き付け固定される上部固定部、膝の下部に巻き付け固定される下部固定部、上部固定部及び下部固定部が所定位置に固定されるとき膝蓋骨の前面側において上下方向に配置される第１補助部材、基部が第１補助部材の一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の他方側まで伸びて上部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第２補助部材、基部が第１補助部材の前記一方側において上部固定部及び下部固定部に取付けられ、端部が第１補助部材の前記他方側まで伸びて下部固定部に取付自在とされた略Ｖ字状の第３補助部材からなり、かつ上部固定部、下部固定部及び第１〜第３補助部材はすべて伸縮性を有する膝装着用サポーターがある。（例えば特許文献３参照。）。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−８８５３４号公報
【特許文献２】特開平１１−１９２３３３号公報
【特許文献３】特開２００２−１９１６２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の膝用サポーターの中には、サポーターの弾力で膝蓋部付近の表面を包んで固定するものは、着用者の膝関節部位の周りの窪み部を押し圧して靭帯や筋肉の柔軟化を図るものはなかった。また、使用される第１の突起部が、着用者の膝下部において大腿四頭筋下方の膝蓋靭帯部を圧迫し得る位置に配置され、第２の突起部が、着用者の膝窩部においてハムストリングスの半腱様筋および半膜様筋の下部の腱を圧迫し得る位置に配置され、第３の突起部が、着用者の膝窩部においてハムストリングスの大腿二頭筋の下部の腱を圧迫し得る位置に配置されている膝用サポーターは、厚さt＝1〜２（ｍｍ）の樹脂製、ラバー製、またはスポンジ製の突起部で、腱に痛みを与えることなく柔らかに使用するもので、この代わりに、筋肉と筋肉の間、筋肉と骨の間、関節の周り、などにある窪み部（ツボ）を必要な圧縮力で加圧する押圧部を、使用すると腱を圧迫して極めて危険であるので、使用に際して注意を要するものであった。
【０００７】
また、従来の膝用サポーターは、着用者の膝蓋部に対応する位置に当設する膝用サポーターの表面が平滑で、脛部分や大腿部分等の表面に対する膝用サポーターの保持力が弱いため、弾性サポーター本体や弾性拘束部材で皮膚面を強く締め付けるので着用中の圧迫感が大きく着用者に不満足感を与えるものであった。
【０００８】
また、表面が平滑な弾性サポーター本体や弾性拘束部材の弾性力が弱いと着用して行動中にずれ落ちるという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題を解決するために、着用者の大腿部、膝蓋部、脛部などの周辺にある窪み部に嵌着する係留部材の押圧部と、筒状弾性部材の弾力とを活用して、直下型の圧縮力と肌面に平行型の圧縮力を、膝蓋部周辺の窪み部に繰返し加えることにより、登山やウォーキング等における昇降時の膝蓋部周辺の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して保護し、膝関節部位の障害の予防をする弾性保護具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の課題解決手段は、着用者の大腿部、大腿下部、膝蓋部、脛上部、脛部等の脚部を内包し、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料等を使用した基体筒状弾性部材、または、膝を曲げた状態や、伸ばした状態のいずれかを形状記憶して無ひずみ化した超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料等を使用した形状記憶筒状弾性部材のいずれかと、前記基体筒状弾性部材や前記形状記憶筒状弾性部材の内面に取り付けた取付面積と、前記取付面積に立設した押圧部の高さとを増減して、前記基体筒状弾性部材の引張力や、締付圧力や、形状記憶筒状弾性部材の復元力を収集した圧縮力を、前記押圧部で脚部に散在する窪み部（ツボ）に加える係留部材と、前記係留部材に立設した押圧部の高さと前記基体筒状弾性部材や、前記係留部材に立設した押圧部の高さと前記形状記憶筒状弾性部材とで形成される傾斜面による分力を、押圧部の高さを増減して大きさを設定される肌面に垂直な圧縮力で、脚部の骨部に近接する窪み部を押し圧する押圧部を、前記係留部材の取付面積の周縁部に接触して立設した接縁型係留部材と、前記基体筒状弾性部材の締付圧力や、または、前記形状記憶筒状弾性部材の復元力を、前記係留部材の取付面積を増減して、収集する引張力を増減して設定される圧縮力を、脚部の骨部より離れた位置に存在する窪み部に集中して押し圧する押圧部を、前記係留部材の取付面積の中央部に立設した中央型係留部材と、を備え、前記基体筒状弾性部材の引張力や形状記憶筒状弾性部材の復元力を、係留部材の取付面積に収集して生じた直下型分力の圧縮力を、脚部の各窪み部に、それぞれ同時に集中して加える接縁型係留部材や、前記基体筒状弾性部材の締付圧力や前記形状記憶筒状弾性部材の復元力を、脚部の各窪み部にそれぞれ同時に集中して加える中央型係留部材を使用した係留部材付き弾性保護具である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明は、伸縮可能な弾性部材の限られた引張力を押圧部に多く集中するために、表面に設ける押圧部の底の面積よりも大きな取付面積を形成した係留部材を使用したことにより、窪み部に加えられる大きな下方向圧縮力と、着用者の行動時における膝の屈伸で弾性部材の引張力で生ずる窪み部に加えられる動的な横方向圧縮力との繰返し合成圧縮力で、押圧部の当接する窪み部付近の靭帯や筋肉の柔軟性を向上して着用者の関節部位の障害の予防を図ることができる。
【００１２】
また、本発明は、弾性部材に取付ける倍力係留部材を主要部材とすることから、着用者の個人差に応じて、共通部品として製作した押圧部を各種ピッチに配置した倍力係留部材３や、弾性部材を別個に各種製作して在庫し、また押圧部を設けた倍力係留部材を需要に応じて弾性部材に取付けて出荷できるので、制作費の低減と生産性向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
第1実施形態において、図１は、本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部に被せた基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図、図２は、本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図、図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図４は、図３の側面図、図５は、図３の正面図、図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図は、図６の正面図、図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図９は、図８の側面図、図１０は、図８の正面図、図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１２は、図１１の側面図、図１３は、図１１の正面図、図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１５は、図１４の側面図、図１６は、図１４の正面図、図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図１８は、図１７の側面図、図１９は、図１７の正面図、図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２１は、図２０の側面図、図２２は、図２０の正面図、図２３は、形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶筒状弾性部材の正面図である。図２４は、図２３のＡ−Ａ断面図、図２５は、図２３のＢ−Ｂ断面図、図２６は、膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた開口部付き筒状弾性部材の正面図、図２７は、両端部の取付力を増加して膝屈折時の引寄せ力に対処する短管状弾性部材を、外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図、図２８は、膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた補強用筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図、図２９は、表面に膝蓋側細孔群と大腿斜め上側細孔群と大腿横側細孔群を穿設した孔付き複合筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【００１４】
第1実施形態は、着用者の大腿部（５）、大腿下部（６）、膝蓋部（８）、脛上部（１０）、脛部（９）等の脚部を内包し、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料等を使用した基体筒状弾性部材（２８）、または、膝を曲げた状態や、伸ばした状態のいずれかを形状記憶して無ひずみ化した超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料等を使用した形状記憶筒状弾性部材（２９）のいずれかと、前記基体筒状弾性部材（２８）や前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の内面に取り付けた取付面積（２５）、（２６）と、前記取付面積（２５）、（２６）に立設した押圧部（４）の高さとを増減して、前記基体筒状弾性部材（２８）の引張力や、締付圧力や、形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を収集した圧縮力を、前記押圧部（４）で脚部に散在する窪み部に加える係留部材（３）と、前記係留部材（３）に立設した押圧部（４）の高さと前記基体筒状弾性部材（２８）や、前記係留部材（３）に立設した押圧部（４）の高さと前記形状記憶筒状弾性部材（２９）と、で形成される傾斜面による分力を、押圧部（４）の高さを増減して大きさを設定される肌面に垂直な圧縮力で、脚部の骨部に近接する窪み部を押し圧する押圧部（４）を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）の周縁部に接触して立設した接縁型係留部材（１２），（１４），（１５）と、前記基体筒状弾性部材（２８）の締付圧力や、または、前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）を増減して、収集する引張力を増減して設定される圧縮力を、脚部の骨部より離れた位置に存在する窪み部に集中して押し圧する押圧部（４）を、前記係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）の中央部に立設した中央型係留部材（１３），（１６），（１７），（１８）と、を備え、前記基体筒状弾性部材（２８）の引張力や形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）に収集して生じた直下型分力の圧縮力を、脚部の各窪み部に、それぞれ同時に集中して加える接縁型係留部材（１２）（１４），（１５）や、前記基体筒状弾性部材（２８）の締付圧力や前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を、脚部の各窪み部にそれぞれ同時に集中して加える中央型係留部材（１３），（１６），（１７），（１８）を使用した係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００１５】
図１は、第一実施形態の１を示し、着用者の大腿部（５）、大腿下部（6）、膝蓋部（8）、脛上部（１０）、脛部（９）に被せた基体筒状弾性部材（２８）の内部に取付けた中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の押圧部（４）を、大腿下部（6）の窪み部に、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）の押圧部（４）を、膝蓋部（8）の側部の上方の窪み部に、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）の押圧部（４）を、膝蓋部（8）の下方の窪み部に、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）の押圧部（４）を、大腿下部（6）の両側部の窪み部に、また、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）の押圧部（４）を、大腿下部（6）の下方の窪み部や膝蓋部（８）の下方の窪み部に、それぞれ当接して圧縮力を加えている係留部材付き弾性保護具（１）の正面部である。
【００１６】
第1実施形態は、日常生活において静止中は、係留部材（３）によって着用者の身体の窪み部の直下方向に押圧部（４）で圧縮力が作用しているが、着用者が行動して膝を屈折する際には、図２の膝屈折状態の弾性保護具（１）の断面図が示すように、着用者が膝を屈折する度毎に、膝蓋部（８）の上縁部の窪み部に押圧部を嵌着している中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）と、膝蓋部（８）の下縁部の窪み部に押圧部を嵌着している接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）との間の弾性部材の引張力が強弱して、各押圧部（４）の当接する窪み部に横方向から動的に圧縮力を加え、その結果、前記窪み部には、静止時に負荷されている直下型の前記圧縮力と、斜め下方向に合成圧縮力が繰返し作用することから、膝痛を緩和し、膝周辺の血行を増進して、前記膝蓋部（８）の周りの靭帯や筋肉を柔軟にすることから、着用者の膝関節部位の障害を予防することができる。
【００１７】
基体筒状弾性部材（２８）の材料として、超弾性合金や、形状記憶合金、形状記憶合金を構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料、樹脂発泡体などをメッシュ状化学繊維織物と組み合わせて使用し、弾性とフイッティングのよさを加味して優れた作用効果を奏する。
【００１８】
また、本発明は、第一の圧縮力として、図３〜図２２に示すように、係留部材（３）に立設した押圧部（４）が肌面から高く設定されているので、係留部材（３）にて斜め方向に働く基体筒状弾性部材（２８）の引張力は、水平方向の引張力と直角方向の圧縮力として二方向分力として、静的に働くので、肌面に直角方向の圧縮力による窪み部への圧力を大きくするために、基体筒状弾性部材（２８）に縫着された係留部材（３）の取付面積（２５）、（２６）を押圧部（４）の底面積よりも大きくして、基体筒状弾性部材（２８）の引張力や締付圧力を収集して、図３〜図２２に示すように、基体筒状弾性部材（２８）の弾力を無駄なく着用者の膝蓋部（８）の周囲の窪み部に集中するものであるが、図２に示すように着用者が日常の動作で膝を屈折する際に、第二の圧縮力として、膝蓋部側の基体筒状弾性部材（２８）には足軸方向で肌面に平行に横方向の圧縮力が動的に発生する。例えば、着用者の大腿下部（６）、膝蓋部（８）、脛上部（１０）等の脚部を内包した基体筒状弾性部材（２８）の内面に取付けられた接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）や中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）に立設した押圧部（４）を、係留部材（３）の周縁部を中心に傾動して、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）や中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の円形取付面積（２６）に負荷する基体筒状弾性部材（２８）の引張力の分力で、肌面に直角の圧縮力が押圧部（４）に集中して、着用者の窪み部に繰返し動的な圧縮負荷を及ぼすことにより、膝痛を緩和し血行を増進して、着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔らかにする。
【００１９】
この第二の圧縮力は、膝を屈折する度毎に、膨張する大腿下部に生ずる前記基体筒状弾性部材（２８）の強弱する弾力の変化で、肌面に直下方向の分力である第三の圧縮力が増減し、また、前記静的な直下型の第一の圧縮力や第三の圧縮力と複合化された動的合成圧縮力は、前記円形取付面積（２６）の周縁部が円形であるため、膝蓋部周辺の窪み部に垂直方向から斜め下方向に繰り返し揉み解すように作用するが、その際、前記動的合成圧縮力が着用者の窪み部周辺の靭帯や筋肉に作用することから、図２に示すように、筒状弾性部材（２７）により窪み部に圧着した押圧部（４）の繰返し圧縮効果で、膝痛を緩和し血行を増進し、着用者の膝蓋部（８）の周りの靭帯や筋肉を柔軟にして、着用者の膝関節部位の障害を予防効果を奏することができる。
【００２０】
以上、第1実施形態において、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料のいずれかを使用し、図２や、図２４、図２５に示すように、脚部の窪み部を指圧効果を奏する深さまで押圧できる高さの押圧部（４）を立設した係留部材（３）を内面に取付けた基体筒状弾性部材（２８）は、どのような形態の脚部にも順応して装着され、押圧に足る高さを形成した押圧部（４）を立設した係留部材（４）を使用することを特徴とするが、図２や、図２４、図２５に示すように、脚部の表面の膝蓋部８の上縁部と下縁部の近傍の窪み部に当接した押圧部（４）は、脚部を伸ばした状態では、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料のいずれかを使用した基体筒状弾性部材（２８）の引張力や締付圧力で、膝の表面側や、膝の裏面側の窪み部に、直下型の圧縮力を加えているが、図２に示すように膝部（７）を曲げた状態では、基体筒状弾性部材（２８）の表面側は、引張力が増加し、膝蓋部（８）の上縁部の近傍の窪み部に当接した中央型単数押圧部付き円形状係留部材（１６）の押圧部（４）と、膝蓋部（８）の下縁部の近傍の窪み部に当接した接縁型単数押圧部付き円形状係留部材（１５）の押圧部（４）に、足軸に平行で膝蓋部（８）の中央方向に引寄せる力が作用して、横方向の圧縮力を、膝蓋部（８）の上縁部と下縁部の近傍の窪み部に付加し、前記装着時の直下型圧縮力と複合した合成圧縮力となり、前記膝部（７）を繰り返し屈伸する度ごとに、上縁部と下縁部の近傍の窪み部の周辺の靭帯や筋肉を揉みほぐすように柔軟にして着用者の障害を予防する効果や、また、膝裏の窪み部に当接する押圧部（４）は、膝を伸ばした状態では、高さの大きい押圧部（４）が圧入し窪み部の指圧効果を奏しているが、膝を曲げると、圧縮力が減少して指圧効果がなくなるが、膝を屈伸する度ごとに、窪み部周辺の靭帯や筋肉を揉み解すように柔軟にして、膝痛や、膝の血行や、筋肉疲労等をなくする指圧効果を奏することができる。
【００２１】
図３は、接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図４は、側面図、図５は、正面図である。
【００２２】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材（１２）は、図に示すように２個の押圧部（４）が側縁部に接して形成された楕円形状取付面積（２５）の周縁部に、基体筒状弾性部材（２８）に縫着できるようにした係留部材取付孔（４６）を設けて、周縁部には安全のために丸みを形成してある。押圧部（４）の形状は、図３では指圧に便利な円錐形に作図されてある。なお、係留部材の前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面に取り付ける方法は、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２３】
接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材（１２）は、着用者の膝蓋部（８）付近の靭帯や筋肉を柔らかにするために、膝蓋部（８）に接近した二箇所の窪み部に、基体筒状弾性部材（２８）の弾力を押圧部に集中して作用させるが、２個の押圧部（４）の周縁部を図３〜図４に示すように、膝蓋部（８）や脛部（９）などの骨部分に接触しないように、楕円形状取付面積（２５）の周縁部に接円して、２個の押圧部（４）の底面積よりも大きな取付面積の楕円形状取付面積（２５）に一体に形成して、基体筒状弾性部材（２８）の弾力の効果を可能なかぎり確実化するが、押圧部（４）を立設した係留部材（３）の形状が楕円形状であることから、脚部に挿入して基体筒状弾性部材（２８）を装着する際に、押圧部（４）の円錐形状や、係留部材（３）の楕円形状の周縁部が丸形効果により、着用者の肌面に引っ掛ることなく、また皮膚を擦傷することがないので、装着機能や安全性において極めて優れた機能を特長とすものである。
【００２４】
図６は、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図７は、正面図である。
【００２５】
中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）は、押圧部（４）の底部面積よりも広く形成した楕円形状取付面積（２５）の中央部に押圧部（４）を立設した係留部材（３）である。この係留部材（３）を基体筒状弾性部材（２８）の内部に取り付けて使用すると、基体筒状弾性部材（２８）の弾力が、係留部材（１３）の取付面積に応じて収集された引張力が及ぼす窪み部（ツボ）への圧縮力を押圧部（４）にて集中し、また、足部の運動中に押圧部（４）の先端と係留部材（３）の周縁部との間で生ずる基体筒状弾性部材（２８）の伸縮で横方向の圧縮力を窪み部に集中し、また、押圧部（４）が圧縮する窪み部の数を、着用者の膝蓋部（８）の周りで足部中心線に直角な方向の表面上に存在する二箇所の窪み部に限定して集中する係留部材（３）を使用したことにより、押圧部（４）の底面積よりも広い楕円形状取付面積（２５）の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）にて、ビー玉のような形状の押圧部を単純に取付けたサポーターのように、圧縮力をサポーターの変形で外方向に膨れて逃がすことなく優れた作用効果を奏することができる。
【００２６】
また、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）は、主として大腿部（５）の窪み部の加圧や、膝蓋部（８）よりも離れた脛部（９）の窪み部の加圧にも使用される。この中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）は、図６〜図７に示すように着用者の骨部の周縁部に対面して２台の係留部材（１３）で囲むように片側に凹部を形成し、また、楕円形状取付面積（２５）の周縁部に係留部材取付孔（４６）を設けてあるが、これは装着抵抗が大きく伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成して、前記基体筒状弾性部材（２８）内に脚部を挿入して圧着する際に、押圧部（４）の円錐形状や、係留部材（３）の楕円形状取付面積（２５）の周縁部が丸形効果により、着用者の肌面に引っ掛ることなく、また皮膚を擦傷することがないので、装着機能や安全性において極めて優れた機能を特長とする。なお、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）を前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面に取り付ける方法としては、接着剤による貼着でも差し支えない。
【００２７】
図８は、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図９は、側面図、図１０は正面図である。
【００２８】
接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）は、円形の単数押圧部（４）に楕円形状取付面積（２５）の片側を接円して一体化した係留部材（３）で、図８〜図１０に示すように、単数の円錐状の押圧部４を楕円形状取付面積（２５）の縦端部に接して立設して、狭い位置でも容易に取り付けられるようにし、通常、膝蓋部（８）の周縁部に接近した窪み部に個別に設置する。
【００２９】
この接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）は、楕円形状取付面積（２５）の周縁部に係留部材取付孔（４６）を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着するためのもので、また周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）を前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面への取り付ける方法としては接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３０】
図１１は、接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１２は、側面図、図１３は、正面図である。
【００３１】
接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）は、円錐状の単数の押圧部（４）を、その底面積よりも大きな底面積の円形状取付面積（２６）の片側に接円して一体化した接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）で、主として膝蓋部（８）の周縁部や、脛部（９）の骨部の周りの狭い位置の窪み部に個別に設置するのに適した接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）である。この接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）は、図１１〜図１３に示すように、押圧部（４）の底面積よりも大きな取付面積の円形状取付面積（２６）の片縁部に接触して立設した接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）で、周縁部に係留部材取付孔（４６）を設けてあるが、これは伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成して、押圧部（４）を立設した係留部材（３）の形状が円形状であることから、脚部に基体筒状弾性部材（２８）を挿入して装着する際に、押圧部（４）の円錐形状や、係留部材（３）の円形状の周縁部が丸形効果により、着用者の肌面に引っ掛ることなく、また皮膚を擦傷することがないので、装着機能や安全性において極めて優れた機能を特長とする。なお、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）の前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３２】
図１４は、中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図、図１５は、側面図、図１６は、正面図である。
【００３３】
中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）は、中央部に指圧に便利な円錐形の単数の押圧部（４）を形成し、押圧部（４）の底面積よりも遥かに大きな取付面積の円形状取付面積（２６）に押圧部（４）を立設してあるが、主として、大腿下部（６）や大腿部（５）のような肉厚が大きく広い位置に使用される中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）である。この中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）は、図１４〜図１６に示すように円形状取付面積（２６）の周縁部に係留部材取付孔（４６）を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着するためのもので、周縁部には安全のため丸みを形成してある。なお、中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面への取り付けは、接着剤による貼着でもよい。
【００３４】
図１７は、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図１８は、側面図、図１９は、正面図である。
【００３５】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材（１７）は、図面に示すように、中央部に円錐状の単数の押圧部（４）を立設した楕円形状取付面積（２５）で、周縁部に係留部材取付孔（４６）を設けてあるが、これも伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着するためのものである。なお周縁部には安全のため丸みを形成してある。
【００３６】
中央型単数押圧部付き楕円形係留部材（１７）は、脛部（９）のように設置幅が狭い場所に取り付け易いので便利である。なお、中央型単数押圧部付き楕円形係留部材（１７）を、前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面への取り付けは接着剤による貼着でも差し支えない。
【００３７】
図２０は、中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図、図２１は、側面図、図２２は、正面図である。
【００３８】
中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）は、断面が円錐で長い楕円形状に形成された押圧部（４９）を中央部に立設した楕円形状取付面積（２５）で、大腿部（５）の裏面、大腿下部（６）の側面などの窪み部や、足部（１１）の骨に沿う窪み部に押圧部（４）を嵌着できるように、基体筒状弾性部材（２８）の内面に取り付けて使用すれば、係留部材付き弾性保護具（１）の着用中に、基体筒状弾性部材（２８）が引張られる方向のずれ落ちや横ずれを防止して使用することができる。
【００３９】
この中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）は、通常は基体筒状弾性部材（２８）の側面や裏面に縫着や接着剤で貼着されるが、図１に示すように、大腿下部（６）の側面と、大腿部（５）の裏面の窪み部に嵌め着して使用すると、基体筒状弾性部材（２８）のずれを防止して、押圧部（４）の当接する窪み部と、他の接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）や、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）や中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の押圧部（４）の当接する窪み部との間に生ずる引張力で、それぞれの窪み部の周りの靭帯や筋肉を和らげる作用があるが、押圧部（４）を立設した係留部材（３）の形状が楕円形状であることから、脚部に基体筒状弾性部材（２８）を挿入して装着する際に、押圧部（４）の断面円錐形状や、係留部材（３）の楕円形状や円形状の周縁部が丸形効果により、着用者の肌面に引っ掛ることなく、また皮膚を擦傷することがないので、従来の駒器具等を使用することに比較して、装着機能や安全性において極めて優れた機能を特長とするものである。
【００４０】
第１実施形態は、着用者の大腿下部（６）、膝蓋部（８）、脛上部（１０）を内包する筒状弾性部材（２７）として、着用者の肌面に直接接触する伸縮可能な基体筒状弾性部材（２８）、前記基体筒状弾性部材（２８）に超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料などの繊維織物に入れて形成した形状記憶筒状弾性部材（２９）、前記前記基体筒状弾性部材（２８）の外面に膝蓋開口部（４７）を形成した開口部付き筒状弾性部材（３１）、前記前記基体筒状弾性部材（２８）の外面に補強用弾性部材（３０）を覆設した複合弾性部材（３２）、前記前記基体筒状弾性部材（２８）の外面に覆設した複合弾性部材に細孔を複数箇所に穿設した孔付き複合筒状弾性部材（３３）のいずれかと、前記筒状弾性部材（２７）の内面に取り付ける係留部材（３）と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００４１】
第１実施形態の基体筒状弾性部材（２８）は、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材として、通常のサポーターに使用される織物やフエルト等の伸縮性部材が利用されるが、個人差の大きい着用者を対象として、図２９に示すような形状記憶筒状弾性部材（２９）を、多目的に使用するために、超弾性合金、形状記憶合金などを構成要素とした形状記憶複合材料、汎用エンプラや、汎用樹脂や、天然ゴム、汎用ゴム材料、等の弾性部材が使用される。
【００４２】
第1実施形態の１として、図２９は、形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶筒状弾性部材の正面図、図３０は、図２９のＡ−Ａ断面図、図３１は、図２９のＢ−Ｂ断面図である。
【００４３】
第1実施形態の１は、図２３に示すように、着用者の大腿下部（６）と、膝蓋部（８）と、膝上部（１０）とを内包して着用者の膝蓋部（８）周りの窪み部に当接する押圧部（４）を設けた係留部材（３）を備えた形状記憶筒状弾性部材（２９）の内部上面に、膝蓋部（８）を挟んで、それぞれ中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）を取り付けて、着用者の膝蓋部（８）の上方と下方の窪み部に、形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力による合成圧縮力を負荷する係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００４４】
図２４のＡ−Ａ断面図は、予め形状記憶合金の残留ひずみを設定した超弾性合金や形状記憶複合材料などの細線織物と、人体に接触する面には保護部材として、ウレタン発泡材、ゴム材、フエルト材、織物等を複合して製作した形状記憶筒状弾性部材（２９）で、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）を内包して、膝蓋部（８）の窪み部に嵌着された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）に立設された押圧部（４）が、形状記憶合金の残留ひずみ効果による圧縮力が生じて、着用者の大腿下部（６）の窪み部に圧入した状況を示したものである。
【００４５】
図２５のＢ−Ｂ断面図は、同様に脛上部（１０）の窪み部に当接された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）に立設された押圧部（４）には、形状記憶筒状弾性部材（２９）の前記合成織物の残留ひずみ効果による圧縮力と、中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）に立設された押圧部（４）により集中した圧縮力にて、着用者の脛上部（１０）の窪み部に圧入した状況を断面図に示したものである。
【００４６】
形状記憶筒状弾性部材（２９）は、膝を曲げた状態の形状や、膝を伸ばした状態の形状など自由な状態の形状を形状記憶して使用されるが、例えば、予め、膝を伸ばした状態で形状記憶して無ひずみ化し、内面に取付ける係留部材（３）を多くした形状記憶筒状弾性部材（２９）の膝を曲げた状態の断面図として、図２に示すように、膝蓋部（８）の表面側では、前記膝蓋部（８）の上縁部の両側の窪み部に、押圧部（４）、（４）を当接した中央型単数押圧部付き円形係留形材（１６）と、前記膝蓋部（８）の下縁部の両側の窪み部に、押圧部（４）、（４）を当接した接縁型単数押圧部付き円形係留形材（１５）のそれぞれ各２個の押圧部（４）は、単に独立して各窪み部を圧縮するのみでなく、両方の各押圧部（４）は相互に影響して着用者が行動して膝を屈折する度ごとに形状記憶効果による復元力により、各窪み部に合成圧縮力を加えて複合作用を生ずるが、図面に示すように、着用者の皮膚の窪み部に当接して押圧部（４）の高さだけ皮膚の表面から沈んで恰も碇のような作用で形状記憶筒状弾性部材（２９）のずれ防止の役割を果たして、指圧効果を奏しており、また、両押圧部（４）は、皮膚面に密着した形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力を保持するので、図２が示すように、膝が屈折して形状記憶筒状弾性部材（２９）が伸びた反作用として、窪み部には足軸に平行に横方向の圧縮力と直下型の圧縮力による合成圧縮力が負荷されるが、膝の屈伸の度ごとに強弱する合成圧縮力は、着用者の窪み部（ツボ）の周りの靭帯や筋肉を揉み解くような作用になり、その結果、各窪み部に生ずる指圧効果が複合した大きな作用効果にて、窪み部周辺の血行を増進し、靭帯や筋肉を柔軟化して、着用者の膝関節部位の障害を予防することができるばかりか、係留部材（３）に立設した押圧部（４）の碇作用で膝部を外力から防御する効果がある。また、膝蓋部（８）の裏面側では、形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力が圧縮力として裏面側に取り付けてある中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）の押圧部（４）で、膝の裏側の窪み部に圧縮力を加えて膝部の血行を良くし、また、形状記憶筒状弾性部材（２９）の側面に取り付けてある中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）の押圧部（４）にて、大腿下部の側面の窪み部（ツボ・陰包、中漬）にも圧縮力を加えて、足の筋肉の老化予防等の指圧効果を奏することができる。
【００４７】
或いは、他の形状記憶方法として、予め、図２に示すように膝部（７）を曲げた状態で、脚部の形状を記憶して無ひずみ化した超弾性合金、形状記憶合金、形状記憶複合材料を使用した形状記憶筒状弾性部材（２９）を使用すると、膝を図２に示すように曲げた状態の圧縮力はゼロであっても、例えば、図２３に示すように、着用者が膝を伸ばすと、膝の表面側では復元力によって、膝蓋部８の上縁部と下縁部の近傍の窪み部に当接している中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の押圧部（４）と、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）の押圧部（４）と、が当接する各窪み部に、図３０と図３１に示すように各押圧部（４）が圧入して圧縮力が加わり、また、膝の裏側の窪み部には、前記形状記憶筒状弾性部材（２９）の復元力によって圧縮力が加わり、従来極めて困難であった膝裏中央の窪み部の押し圧を容易にして、膝痛緩和や膝の血行を増進する等の指圧効果を奏することができる。
【００４８】
本発明は、形状記憶筒状弾性部材（２９）の弾性部材と係留部材（３）の複合効果により、基体筒状弾性部材（２８）の内面に取り付けられた２台の係留部材（３）のそれぞれ２個の押圧部（４）が当接する窪み部に圧力を加えると共に、着用者の膝蓋部（８）の側面を形状記憶作用によって側面方向から保持するので、着用者の膝蓋関節の動揺性を抑えることができるが、使用される弾性部材の強度や弾性は、前記材質によって自由に設定できるので、年齢に差別なく好適な品質が提供できる点が優れている。
【００４９】
第1実施形態の３において、図２６は、膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた基体筒状弾性部材の正面図である。
【００５０】
第１実施形態の３は、図２６に示すように、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と膝上部（１０）とを内包する基体筒状弾性部材（２８）において、表面に膝蓋開口部（４７）と大腿横側開口部（４８）を形成した開口部付き筒状弾性部材（３１）を外面に嵌着する基体筒状弾性部材（２８）の裏面に、着用者の膝蓋部（８）の上方の窪み部に当接する押圧部（４）を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）と、膝蓋部（８）の下方の窪み部に当接する押圧部（４）を設けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）を取付け、また、大腿部（５）の二箇所の窪み部に当接する押圧部（４）を立設した二台の２個の中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）を取り付け、また、大腿下部（６）の斜め上面の二箇所の窪み部に当接する二台の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材（１７）と、を備えたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００５１】
第１実施形態の３では、着用者の大腿下部（６）と、膝蓋部（８）と、脛上部（１０）とを内包する主に、汎用エンプラ、汎用ゴム材料、織物等を基材として、人体に接触して外力による衝撃を緩和できる保護部材を使用した基体筒状弾性部材（２８）の外面に嵌着する、膝蓋開口部（４７）と、大腿横側開口部（４８）を形成した開口部付き筒状弾性部材（３１）に、汎用エンプラ、汎用樹脂、汎用ゴム材料、汎用化学繊維織物等の弾性部材が使用される。
【００５２】
第１実施形態の３の使用に際しては、図２６に示すように、基体筒状弾性部材（２８）に形成された膝蓋開口部（４７）によって、着用者の膝蓋部（８）の上方と下方の両側に形成される窪み部に当接する各押圧部（４）において、大腿下部（６）の窪み部に当接する中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）と、着用者の膝蓋部（８）の上下部の複数の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）の押圧部（４）と、膝蓋部（８）左右側部の複数の中央型単数押圧部付き楕円形係留部材（１７）の押圧部（４）とによって、前記膝蓋部（８）の側方を回って確実に各窪み部に圧縮力を加え、また、着用者が日常において行動する際にも、膝部（７）を屈折する度ごとに基体筒状弾性部材（２８）の表面引張力によって、各押圧部（４）が当接する各窪み部を加圧する合成圧縮力の流れを膝蓋部（８）の周縁部方向に規正するので、着用者の膝蓋関節部の動揺性を抑えると共に、開口部効果によって着用者の運動性を良好にする。
【００５３】
また、係留部材（３）に立設した押圧部（４）が、肌面から高く設定されているので、基体筒状弾性部材（２８）の引張力が係留部材（３）に斜め方向に働くと、引張力の分力として肌面に直角に圧縮力を作用することから、これを利用して押圧部（４）による窪み部への圧縮力を大きくするために、基体筒状弾性部材（２８）に縫着された係留部材（３）の取付面積を押圧部（４）の底面積よりも大きくして、図３〜図２２に示すように、基体筒状弾性部材（２８）の弾力を無駄なく着用者の膝蓋部（８）の周囲の窪み部に集中するものであるが、図２に示すように、着用者が日常の動作で膝を屈折する際に、例えば、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）や中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）に立設した押圧部（４）を係留部材（３）の周縁部を中心に傾動して、接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）や中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の底面積に負荷する基体筒状弾性部材（２８）の引張力が転換して、圧縮力を押圧部（４）に集中して窪み部に直下型の圧縮負荷を及ぼして、窪み部周辺の靭帯や筋肉を柔らかにする。
【００５４】
第1実施形態の４において、図２７は、両端部の取付力を増加して膝屈折時の引寄せ力に対処する短管状弾性部材を、外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【００５５】
第1実施形態の４は、図２７に示すように、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）を内包して、上部係留部材（２１）と下部係留部材（２２）を内面に取付けた基体筒状弾性部材（２８）の引張力を増強するために、前記基体筒状弾性部材（２８）の膝蓋部（８）の上方と下方、又は、間隔をおいて複数の短管状弾性部材（５５）を取付けたことを特徴とする係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００５６】
第1実施形態の４は、図２に示す作用効果を奏するために、図２７に示すように、着用者の大腿下部（６）と脛上部（１０）を足軸中心線に直角な方向の表面を締め付ける短管状弾性部材（５５）を、上方と下方の外周に取付けた基体筒状弾性部材（２８）を使用したことにより、大腿下部（６）と脛上部（１０）の窪み部には、短管状弾性部材（５５）の弾力が、基体筒状弾性部材（２８）の弾力に加わって大きな圧縮力が作用して、着用者の大腿下部（６）と脛上部（１０）を確実に緊締することができるが、このことによって、着用中における着用者が膝部（７）の屈折時に発生する基体筒状弾性部材（２８）の引張力により、着用者の膝蓋部（８）を上方向に引き寄せ、その結果、圧縮力が膝蓋部（８）の側面に新たに加わることから、前記直下方向に作用する圧縮力と前記横方向の圧縮力が合成して、着用者の行動中は、斜め下方向の合成圧縮力を生ずるが、着用者の日常生活においては、この合成圧縮力と前記直下方向に作用する圧縮力とが交互に作用することから、着用者の膝部門の周りの靭帯や筋肉を柔らかにして、着用者の膝関節部位の障害を予防し、また、災害から防御する効果がある。
【００５７】
このように基体弾性部材（２８）の両端を締め付けておけば、日常生活において静止中は、２個の中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）に設けられた押圧部（４）で、着用者の膝蓋部（８）の上縁部と下縁部に近接する窪み部に直下型の圧縮力を加えているが、着用者が行動する際の膝を屈折する度毎に生ずる基体弾性部材（２８）の引張力の変化によって、押圧部（４）に当接する大腿下部（６）と脛上部（１０）の窪み部には、横方向から動的に大きな圧縮力が加わることから、静止時に加えられている直下型の圧縮力と複合して、前記両窪み部には、斜め下方向に大きな合成圧縮力が作用することになる。この合成圧縮力は、着用者が行動する度毎に作用方向が直下から、斜め下方向に強弱して繰り返し作用することにより、押圧部（４）の当接する窪み部付近の靭帯や筋肉を柔軟にして、老年化障害を予防することができる。
【００５８】
第1実施形態の５として、図２８は、膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた補強用筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【００５９】
第1実施形態の５は、図２８に示すように、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）を内包する基体筒状弾性部材（２８）の表面に膝蓋開口部（４７）と大腿横側開口部（４８）を形成した開口部付き筒状弾性部材（３１）を取り付けた基体筒状弾性部材（２８）と、前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面に、前記膝蓋部（８）の上部に間隔を上下二段にして取り付けた４個の中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）と、前記膝蓋部（８）の上部両側に取り付けた接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材（１４）と、前記膝蓋部（８）の下部の脛上部（１０）に、間隔を上下二段に取り付けた４個の接縁型単数押圧部付き円形係留部材（１５）と、を備えた基体筒状弾性部材（２８）を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００６０】
第1実施形態の５は使用に際して、図２８に示すように、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）を内包する基体筒状弾性部材（２８）の内側に取付けた各係留部材（３）の押圧部（４）は、基体筒状弾性部材（２８）の外面に覆設された膝蓋開口部（４７）と大腿横側開口部（４８）を形成した開口部付き筒状弾性部材（３１）を嵌着された複合筒状弾性部材（３２）の表面張力によって、着用者の大腿下部（６）と脛上部（１０）の周りの窪み部に圧縮力を加えるが、着用者の日常の行動中における膝部（７）の屈折時に発生する複合筒状弾性部材（３２）の上下方向の引張力によって、着用者の各窪み部には、複合筒状弾性部材（３２）の引張方向に圧縮力が負荷され、初期負荷として直下方向に作用している圧縮力に、前記膝蓋開口部（４７）と大腿横側開口部（４８）によって、引張力の流れにそって生じた横方向の圧縮力が合成して、着用者の窪み部の周辺には、合成圧縮力が繰返し往復して作用することから、指圧効果を生じて着用者の窪み部付近の靭帯や筋肉を柔軟にする効果が大きい。
【００６１】
第1実施形態の６として、図２９は、表面に膝蓋側細孔群と大腿斜め上側細孔群と大腿横側細孔群を穿設した孔付き複合筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【００６２】
第1実施形態の６は、図２９に示すように、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）とを内包する基体筒状弾性部材（２８）と、前記基体筒状弾性部材（２８）の外面に取り付けて、膝蓋部（８）に対面する位置に穿設した膝蓋側細孔群（４９）と、大腿下部（６）の斜め上面に穿設した大腿斜め上側細孔群（５０）と、大腿下部（６）の横側面に穿設した大腿横側細孔群（５１）を表面に穿設した補強用筒状弾性部材（３０）を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材（３３）で、前記基体筒状弾性部材（２８）の前記膝蓋側細孔群（４９）の上方の大腿下部（６）に、二段間隔で上方に２個設けられた中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）と、その下方に１個設けられた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）と、前記膝蓋側細孔群（４９）の下縁部の脛上部（１０）に相対する位置に取り付けた中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）と、大腿側部の両側に取り付けた中央型楕円形単数押圧部付き楕円形係留部材（１８）と、を備えた基体筒状弾性部材（２８）を使用することを特徴とする係留部材付き弾性保護具（１）である。
【００６３】
この第1実施形態の６は、基体筒状弾性部材（２８）の裏側に取付けられた各係留部材（３）の各押圧部（４）が着用者の皮膚面を圧着する力が、基体筒状弾性部材（２８）の弾力による表面張力によって調整できることを利用して、表面に孔数を増減して穿設した孔付き複合筒状弾性部材（３３）を、基体筒状弾性部材（２８）の外面に被せて縫着や貼着して取付けて、各窪み部に加えられる圧縮力が適当な値になるように、その各窪み部に加えられる圧縮力を生ずる引張力が、その点の押圧部（４）の箇所の引張力になるように、細孔の数を増減して引張ひずみを調整した孔付き複合筒状弾性部材（３３）であるが、その結果、前記基体筒状弾性部材（２８）の裏面に縫着や貼着して取付けられた係留部材（３）の各押圧部（４）が、着用者の皮膚表面に存在する窪み部に、適当に柔らかな圧力が加えられことが特徴であるが、前記補強用筒状弾性部材（３０）の表面張力を有限要素解析で設計するよりも、ひずみ計を使用して予め調整して、膝蓋側細孔群（４９）、大腿斜め上側細孔群（５０）、大腿横側細孔群（５１）などを増減して穿設することが、容易で即効性があって好ましい。
【００６４】
孔付き複合筒状弾性部材（３３）の特長は、着用者の膝蓋部（８）の周りに取付けられた押圧部（４）に掛かる引張力の作用を少なくしたい場合に、基体筒状弾性部材（２８）の表面に被せて使用する孔付き複合筒状弾性部材（３３）に、穿孔する孔数を多くして引張力を小さくして伸び易いようにし（この箇所に取付けた押圧部４の圧縮力は小さくなる）、或いは、押圧部（４）に掛かる引張力を増加して、窪み部に掛かる押圧力を大きくしたい場合には孔数を少なく穿孔するように調整する。なお、膝蓋側細孔群（４９）、大腿斜め上側細孔群（５０）、大腿横側細孔群（５１）等の細孔穿孔部に係留部材(３)を取付ける場合は縫着が好ましい。
【００６５】
第1実施形態の６は使用に際して、図２９に示すように、孔付き複合筒状弾性部材（３３）によって、着用者の大腿下部（６）と膝蓋部（８）と脛上部（１０）に嵌着して使用されるが、膝蓋部（８）の周りの押し圧を柔らかに確実化できるので着用性に優れ、また、基体筒状弾性部材（２８）に取付けた係留部材（３）に立設した押圧部（４）は、表面張力が簡単に調整できる孔付き複合筒状弾性部材（３３）により、着用者の皮膚面の窪み部を効果的に圧着することができる。例えば、着用者が日常行動する際、膝蓋部（８）の上部左右の両側の周縁部に近い窪み部に押圧部（４）が当接されている基体筒状弾性部材（２８）の外面に、孔数を増減して穿設して表面張力を調整した補強用筒状弾性部材（３０）を嵌着した孔付き複合筒状弾性部材（３３）は、膝の屈伸動作において、膝蓋部（８）の下部の窪み部に係止された中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）の押圧部（４）を基点として、大腿下部（６）の窪み部に当接されている中央型複数押圧部付き楕円形係留部材（１３）と、その上部の窪み部（ツボ）２個に当接されている中央型単数押圧部付き円形係留部材（１６）の各押圧部（４）にて膝蓋部（８）の表面に密着保持されている孔付き複合筒状弾性部材（３３）が、着用者の行動時における膝の屈折で伸び縮みする引張力の強弱によって、着用者の膝蓋部（８）の周縁部の窪み部に繰返し圧縮力を増減して加えることにより、６箇所の窪み部に同時に指圧効果を発生して、着用者の膝蓋部（８）周辺の靭帯や筋肉を円滑に柔軟化して血行を良くして足部の障害を予防する効果がある。
【００６６】
以上、第1実施形態の各実施例について述べたが、係留部材の取付面積と押圧部の高さを増減して形成し、脚部の窪み部を加圧する基体筒状弾性部材（２８）を使用することで、着用者の窪み部に本発明の係留部材（３）の押圧部（４）を当接することによって発生する膝蓋部（８）の周りの窪み部を基点とする圧縮力の負荷状況は、足軸中心線にほぼ直角な方向の基体筒状弾性部材（２８）の引張力が、窪み部に上方から分力や、引締め圧力による直下型の第一圧縮力を加え、また、図２に示すように着用中の膝の屈折動作で膝を曲げる際に、膝部（７）の表面上の基体筒状弾性部材（２８）の引張力の強弱が、前記窪み部の第一圧縮力を加え、また、着用中の膝の屈伸動作で膝を曲げる際に、膝部（７）の表面上の基体筒状弾性部材(２８)の引張力の強弱が、前記窪み部の側面に足軸に平行な横方向の第二圧縮力や、膝を曲げる際に膝部（７）の膨張による引張力が窪み部に及ぼす第三圧縮力などが、係留部材（３）の押圧部（４）の当接した着用者の多くの窪み部の周りの靭帯や筋肉に繰り返し作用し、また、膝の屈伸動作時における脚部のエネルギーで窪み部に大きな圧縮力を繰返し増減して負荷する形状記憶筒状弾性部材（２９）として、膝を曲げた状態を形状記憶した筒状弾性部材（２９）にて、膝を伸ばす際に、自動的に膝の両側から膝を抱きしめるように、膝の上縁部と下縁部の窪み部に当接する押圧部（4）にて圧縮力を加え、また、膝を伸ばした状態を形状記憶した筒状弾性部材（２９）にて、膝を曲げる際に、膝蓋部（８）の上縁部と下縁部の窪み部に当接する押圧部（４）の復元力に抗する圧縮力が作用することにより、膝痛を緩和し、血行を増進して着用者の膝関節部位の障害を予防する効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明の一実施形態を示す着用者の大腿下部、膝蓋部、脛上部に被せた基体筒状弾性部材２８を使用した係留部材付き弾性保護具の正面図である。
【図２】本発明を着用して膝を屈折した場合の基体筒状弾性部材を使用した係留部材付き弾性保護具の断面図である。
【図３】接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図４】図３の側面図である。
【図５】図３の正面図である。
【図６】中央型複数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図７】図６の正面図である。
【図８】接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図９】図８の側面図である。
【図１０】図８の正面図である。
【図１１】接縁型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１２】図１１の側面図である。
【図１３】図１１の正面図である。
【図１４】中央型単数押圧部付き円形係留部材の平面図である。
【図１５】図１４の側面図である。
【図１６】図１４の正面図である。
【図１７】中央型単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図１８】図１７の側面図である。
【図１９】図１７の正面図である。
【図２０】中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材の平面図である。
【図２１】図２０の側面図である。
【図２２】図２０の正面図である。
【図２３】形状記憶効果と押圧部効果で窪み部に圧縮力を加える形状記憶筒状弾性部材の正面図である。
【図２４】図２３のＡ−Ａ断面図である。
【図２５】図２３のＢ−Ｂ断面図である。
【図２６】膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた開口部付き筒状弾性部材の正面図である。
【図２７】両端部の取付力を増加して膝屈折時の引寄せ力に対処する短管状弾性部材を、外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【図２８】膝蓋部開口部と大腿側面開口部を設けた補強用筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【図２９】表面に膝蓋側細孔群と大腿斜め上側細孔群と大腿横側細孔群を穿設した孔付き複合筒状弾性部材を外面に嵌着した基体筒状弾性部材の正面図である。
【符号の説明】
【００６８】
1  係留部材付き弾性保護具
2  膝屈折状態の弾性保護具
3  倍力係留部材
4  押圧部
5  大腿部
6  大腿下部
7  膝部
8  膝蓋部
9  脛部
10  脛上部
11  足部
12  接縁型複数押圧部付き楕円形係留部材
13  中央型複数押圧部付き楕円形係留部材
14  接縁型単数押圧部付き楕円形係留部材
15  接縁型単数押圧部付き円形係留部材
16  中央型単数押圧部付き円形係留部材
17  中央型単数押圧部付き楕円形係留部材
18  中央型楕円状単数押圧部付き楕円形係留部材
21  上部係留部材
22  下部係留部材
25  楕円形状取付面積
26  円形状取付面積
27  筒状弾性部材
28  基体筒状弾性部材
29  形状記憶筒状弾性部材
30  補強用筒状弾性部材
31  開口部付き筒状弾性部材
32  複合筒状弾性部材
33  孔付き複合筒状弾性部材
47  膝蓋開口部
48  大腿横側開口部
49  膝蓋側細孔群
50  大腿斜め上側細孔群
51  大腿横側細孔群
55  短管状弾性部材
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2010121236.tif 000070
【図２】
2010121236.tif 000071
【図３】
2010121236.tif 000072
【図４】
2010121236.tif 000073
【図５】
2010121236.tif 000074
【図６】
2010121236.tif 000075
【図７】
2010121236.tif 000076
【図８】
2010121236.tif 000077
【図９】
2010121236.tif 000078
【図１０】
2010121236.tif 000079
【図１１】
2010121236.tif 000080
【図１２】
2010121236.tif 000081
【図１３】
2010121236.tif 000082
【図１４】
2010121236.tif 000083
【図１５】
2010121236.tif 000084
【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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