(57)【要約】【課題】表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能な表示装置を提供する。【解決手段】情報を表示する表示部11と、周囲の照度を計測する照度計測部13と、照度計測部13で計測した照度の計測結果に応じて表示部11の表示輝度を制御する制御部12と、を有し、制御部12は、所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くする。【選択図】図２
2010041618.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
情報を表示する表示手段と、
周囲の照度を計測する照度計測手段と、
前記照度計測手段で計測した照度の計測結果に応じて前記表示手段の表示輝度を制御する制御手段と、を有し、
前記制御手段は、
所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする表示装置。
【請求項３】
前記表示装置の移動速度を取得する速度取得手段を有し、
前記制御手段は、
前記速度取得手段により取得した移動速度に応じて、前記照度計測手段で計測する前記照度の計測周期を変更し、前記表示装置が所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項４】
前記制御手段は、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度未満の場合に、前記照度の計測周期を所定の計測周期に設定し、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度以上の場合に、前記照度の計測周期を所定の計測周期よりも長い計測周期に設定することを特徴とする請求項３記載の表示装置。
【請求項５】
前記制御手段は、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度未満の場合に、設定可能な範囲内で、前記照度の計測周期を所定期間分だけ短く設定し、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度以上の場合に、設定可能な範囲内で、前記照度の計測周期を所定期間分だけ長く設定することを特徴とする請求項３記載の表示装置。
【請求項６】
前記制御手段は、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度以上で、且つ、前記照度の計測周期を変更していない場合には、前記照度の計測周期を所定の計測周期よりも長い計測周期に設定することを特徴とする請求項５記載の表示装置。
【請求項７】
前記照度計測手段で計測する前記照度の計測周期を変更するか否かを決定するための変更可否情報を受信する通信手段を有し、
前記制御手段は、
前記通信手段により受信した変更可否情報が変更否の情報である場合には、前記表示装置が所定の速度以上で移動中でないと判断し、前記照度の計測周期を所定の計測周期に設定し、
前記通信手段により受信した変更可否情報が、変更可の情報である場合には、前記表示装置が所定の速度以上で移動中と判断し、前記照度の計測周期を所定の計測周期よりも長い計測周期に設定し、前記表示装置が所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項８】
前記照度計測手段で計測する前記照度の計測周期を変更するか否かを決定するための変更可否情報を受信する通信手段を有し、
前記制御手段は、
前記通信手段により受信した変更可否情報が変更否の情報である場合には、前記表示装置が所定の速度以上で移動中でないと判断し、設定可能な範囲内で、前記照度の計測周期を所定期間分だけ短く設定し、
前記通信手段により受信した変更可否情報が、変更可の情報である場合には、前記表示装置が所定の速度以上で移動中と判断し、設定可能な範囲内で、前記照度の計測周期を所定期間分だけ長く設定し、前記表示装置が所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項９】
前記制御手段は、
前記通信手段により受信した変更可否情報が変更可の情報であり、且つ、前記照度の計測周期を変更していない場合には、前記照度の計測周期を所定の計測周期よりも長い計測周期に設定することを特徴とする請求項８記載の表示装置。
【請求項１０】
前記表示装置の移動速度を取得する速度取得手段を有し、
前記制御手段は、
前記速度取得手段により取得した移動速度が所定の速度以上の場合に、前記照度計測手段で計測した照度の計測結果を所定期間の間無効にし、前記表示輝度の制御を所定期間行わないように制御し、前記表示装置が所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項１１】
前記照度計測手段で計測する前記照度の計測周期を変更するか否かを決定するための変更可否情報を受信する通信手段を有し、
前記制御手段は、
前記通信手段により受信した変更可否情報が、変更可の情報である場合には、前記表示装置が所定の速度以上で移動中と判断し、前記照度計測手段で計測した照度の計測結果を所定期間の間無効にし、前記表示輝度の制御を所定期間行わないように制御し、前記表示装置が所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項１２】
請求項１から１１の何れか１項に記載の表示装置を搭載したことを特徴とする電子機器。
【請求項１３】
周囲の照度を計測する照度計測ステップと、
前記照度計測ステップで計測した照度の計測結果に応じて表示手段の表示輝度を制御する制御ステップと、をコンピュータに実行させ、
前記制御ステップは、
所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置、その表示装置を搭載した電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話機、PDA（Personal Digital Assistance）等の電子機器は、画像表示技術の発達により、種々の画像を表示装置に表示することが可能になっている。
【０００３】
しかし、電子機器は、使用場所が固定していないため、表示画像を見る際の使用環境が変化してしまう。このため、バックライトを用いた表示装置の場合には、周囲の明るさが表示装置に影響を及ぼし、使用環境によって表示画像の視認性が大きく異なってしまうことになる。
【０００４】
このようなことから、本発明より先に出願された技術文献として、環境光の状態を検出し、その検出した環境光の状態を基に、入力装置や表示装置を使用者が快適に使用することができる状態にする技術について開示された文献がある（例えば、特許文献１参照）。
上記特許文献１では、周囲の照度を外光センサで計測し、その計測した照度情報に応じて表示装置の表示輝度を制御したり、バックライトの照度を制御したりしている。
【０００５】
また、多様な品種の外光センサの出力に応じたバックライト光量の制御を可能にし、さらには、同種のセンサであっても入力特性の異なる場合には同様なバックライト光量の制御を可能にする技術について開示された文献がある（例えば、特許文献２参照）。
上記特許文献２では、入射光との関係が対数である照度信号を線形信号に変換する対数−リニア変換回路106を有し、外光センサ101の出力が対数信号の場合は、対数−リニア変換回路106を介してリニア信号に変換することにしている。また、外光センサ101の出力がリニア信号の場合は、対数−リニア変換回路106を介さないことにしている。また、同じ対数出力照度センサであっても入出力特性が異なる場合には、指数関数回路の設定を変更できるようにしている。
【特許文献１】特開２００１−２６５４６３号公報
【特許文献２】特開２００８−１０７５８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、電子機器は移動中に使用することが多く、移動中は外光が著しく変化する。このため、上記特許文献１、２の技術のように、外光の変化に伴い表示装置の表示輝度を制御すると、表示輝度を頻繁に変更してしまうことになり、使用者にとって煩わしくなる。特に、電車や車などは移動速度が速く外光が著しく変化するため、上述した問題は顕著になる。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能な表示装置、電子機器及び制御プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を達成するために、本発明は、以下の特徴を有することとする。
【０００９】
＜表示装置＞
本発明にかかる表示装置は、所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明にかかる表示装置は、情報を表示する表示手段と、周囲の照度を計測する照度計測手段と、前記照度計測手段で計測した照度の計測結果に応じて前記表示手段の表示輝度を制御する制御手段と、を有し、前記制御手段は、所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする。
【００１１】
＜電子機器＞
また、本発明にかかる電子機器は、上記の表示装置を搭載したことを特徴とする。
【００１２】
＜制御プログラム＞
また、本発明にかかる制御プログラムは、周囲の照度を計測する照度計測ステップと、前記照度計測ステップで計測した照度の計測結果に応じて表示手段の表示輝度を制御する制御ステップと、をコンピュータに実行させ、前記制御ステップは、所定の速度以上で移動中の場合に、前記表示輝度の制御周期を長くすることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
＜本実施形態の表示装置１の概要＞
まず、図２を参照しながら、本実施形態の表示装置1の概要について説明する。
【００１５】
本実施形態の表示装置1は、情報を表示する表示部11と、周囲の照度を計測する照度計測部13と、照度計測部13で計測した照度の計測結果に応じて表示部11の表示輝度を制御する制御部12と、を有し、制御部12は、所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くする。
【００１６】
これにより、本実施形態の表示装置1は、表示装置1が所定の速度以上で移動中の場合には、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。その結果、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、本実施形態の表示装置1について詳細に説明する。なお、以下の説明では、表示装置1を電子機器1として説明する。
【００１７】
（第１の実施形態）
＜通信システムのシステム構成＞
まず、図１を参照しながら、本実施形態の通信システムのシステム構成について説明する。
【００１８】
本実施形態の通信システムは、電子機器1と、基地局100-1〜n（nは、任意の整数）と、通信制御装置200と、を有して構成している。
【００１９】
電子機器1は、携帯電話機、PDA（Personal Digital Assistant）等の通信機器であり、基地局100-1〜nを介して通信制御装置200と情報通信を行う。
【００２０】
基地局100-1〜nは、セルを構築し、そのセル内に存在する電子機器1と通信制御装置200との間で送受信される情報を中継する中継装置である。
【００２１】
通信制御装置200は、基地局100-1〜nを管理し、電子機器1の通信を制御する制御装置である。
【００２２】
＜電子機器1の構成＞
次に、図２を参照しながら、本実施形態の電子機器1の構成について説明する。
【００２３】
本実施形態の電子機器1は、表示部11と、制御部12と、照度計測部13と、速度取得部14と、記憶部15と、通信部16と、操作部17と、を含んで構成している。
【００２４】
表示部11は、各種情報を表示するものである。制御部12は、電子機器1を制御するものである。例えば、制御部12は、照度計測部13が計測した照度結果に応じて表示部11の表示輝度を制御する。照度計測部13は、周囲の照度を計測するものである。速度取得部14は、電子機器1の移動速度を取得するものである。記憶部15は、各種情報を記憶するものである。通信部16は、基地局100-1〜nを介して通信制御装置200と情報通信を行うものである。操作部17は、電子機器1を操作するものである。
【００２５】
本実施形態の電子機器1は、速度取得部14が電子機器1の移動速度を取得する。制御部12は、速度取得部14が取得した移動速度に応じて、照度計測部13で計測する照度の計測周期を変更し、電子機器1が所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くするように制御する。
【００２６】
これにより、本実施形態の電子機器1は、電子機器1が所定の速度以上で移動中の場合には、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。その結果、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。なお、速度取得部14が電子機器1の移動速度を取得する際の取得方法は、特に限定するものではなく、あらゆる取得方法を適用することが可能である。移動速度の取得方法としては、例えば、以下の方法が挙げられる。
【００２７】
＜第１の取得方法＞
電子機器1にGPS（Global Positioning System）機能を搭載し、電子機器1の位置情報を測定し、その位置情報と、測定時刻と、を記憶部15に記憶する。速度取得部14は、記憶部15に記憶された複数の電子機器1の位置情報と測定時刻とを基に、電子機器1の移動速度を算出し、電子機器1の移動速度を取得する。これにより、速度取得部14は、GPS機能を用いて電子機器1の移動速度を取得することが可能となる。
【００２８】
＜第２の取得方法＞
電子機器1は、基地局100-1〜nから受信する信号の受信信号強度を計測し、その受信信号強度と、計測時刻と、基地局識別信号と、を基地局情報として記憶部15に記憶する。基地局識別信号は、基地局100-1〜nを識別するための情報である。記憶部15には、基地局識別信号と、位置情報と、を対応付けて管理しており、電子機器1は、基地局識別信号に対応する位置情報を記憶部15から取得し、その取得した位置情報を基地局情報として記憶部15に記憶する。速度取得部14は、記憶部15に記憶されている計測時刻と位置情報とを基に、電子機器1の移動速度を算出し、電子機器1の移動速度を取得する。これにより、速度取得部14は、基地局情報を用いて電子機器1の移動速度を取得することが可能となる。
【００２９】
なお、上記の第２の取得方法では、電子機器1の記憶部15に基地局識別信号と、位置情報と、を対応付けて管理し、電子機器1は、記憶部15に記憶されている情報を基に、基地局識別信号に対応する位置情報を取得することにした。しかし、通信制御装置200の記憶部（図示せず）に基地局識別信号と、位置情報と、を対応付けて管理し、通信制御装置200の記憶部に記憶されている情報を基に、通信制御装置200側で、基地局識別信号に対応する位置情報を取得するように構築することも可能である。
【００３０】
この場合、通信制御装置200は、電子機器1の記憶部15に記憶されている基地局情報を電子機器1から取得し、その取得した基地局情報に含まれる基地局識別信号を基に、基地局識別信号に対応する位置情報を通信制御装置200の記憶部から取得する。そして、通信制御装置200の記憶部から取得した位置情報を電子機器識別情報と共に基地局情報として通信制御装置200の記憶部に記憶する。電子機器識別情報は、電子機器1を識別するための情報である。通信制御装置200は、通信制御装置200の記憶部に記憶された位置情報と計測時刻とを基に、電子機器1の移動速度を算出し、電子機器1の移動速度を電子機器1に送信する。速度取得部14は、電子機器1の移動速度を通信制御装置200から受信し、電子機器1の移動速度を取得する。これにより、通信制御装置200は、基地局情報を用いて電子機器1の移動速度を算出し、速度取得部14は、通信制御装置200で算出した電子機器1の移動速度を取得することが可能となる。
【００３１】
＜第３の取得方法＞
電子機器1は、セル内に存在する基地局100-1〜nと帰属する際に、その基地局100-1〜nの位置登録を通信制御装置200に行い、通信制御装置200は、電子機器1の位置情報や時刻情報をHLR（Home Location Register）を用いて管理する。HLRは、位置情報、サービス加入情報、認証情報等を管理するデータベースであり、電子機器1の位置情報は、基地局100−1〜nの位置情報を用いて管理する。通信制御装置200は、HLRで管理する電子機器1の位置情報と時刻情報とを基に、電子機器1の移動速度を算出し、電子機器1の移動速度を電子機器1に送信する。速度取得部14は、電子機器1の移動速度を通信制御装置200から受信し、電子機器1の移動速度を取得する。これにより、通信制御装置200は、HLRで管理する情報を用いて電子機器1の移動速度を算出し、速度取得部14は、通信制御装置200で算出した電子機器1の移動速度を取得することが可能となる。
【００３２】
＜電子機器1の処理動作＞
次に、図３を参照しながら、本実施形態の電子機器1の処理動作について詳細に説明する。なお、電子機器1の初期状態時には、照度計測部13の計測周期；Tは初期値；T1に設定されているものとする。
【００３３】
制御部12は、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップS1）。
【００３４】
制御部12は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上でない場合は（v＜v1）（ステップS1/No）、照度計測部13の計測周期；Tを初期値；T1に設定する（T＝T1）（ステップS2）。また、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上である場合は（v≧v1）（ステップS1/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tを初期値；T1より長い値；T2に設定する（T＝T2）（ステップS3）。
【００３５】
次に、制御部12は、タイマーカウントを開始し（ステップS4）、タイマーカウントを開始してから所定時間；Aが経過したか否かを判断する（ステップS5）。制御部12は、所定時間；Aが経過した場合に（ステップS5/Yes）、ステップS1に戻り、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップS1）。
【００３６】
＜本実施形態の電子機器1の作用・効果＞
このように、本実施形態の電子機器1は、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1未満の場合に（v＜v1）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1に設定する（T＝T1）。また、電子機器1の移動速度；vが所定の速度v1以上の場合に（v≧v1）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定する（T＝T2）。これにより、本実施形態の電子機器1は、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中の場合には、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。その結果、本実施形態の電子機器1は、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。
【００３７】
通常は、図４（a）に示すように照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1で計測し、その照度の計測結果に応じて表示部11の表示輝度を制御している。しかし、図４（b）に示すように輝度が著しく変化する環境下で、上述した図４（a）と同様に、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1で計測してしまうと、その照度の計測結果に応じて表示輝度を頻繁に変更してしまい、使用者にとって煩わしくなってしまう。なお、図４（b）に示すように輝度が著しく変化する環境は、電車や車などの移動速度が速い状況で発生する。
【００３８】
このため、本実施形態の電子機器1は、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中の場合には、図４（c）に示すように、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定し、表示輝度の制御周期を長くする。これにより、表示輝度の変更を抑制し、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。
【００３９】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態について説明する。
【００４０】
第１の実施形態は、図３に示すように、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1未満の場合に（v＜v1）（ステップS1/No）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1に設定し（T＝T1）（ステップS2）、電子機器1の移動速度；vが所定の速度v1以上の場合に（v≧v1）（ステップS1/Yes）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定することにした（T＝T2）（ステップS3）。
【００４１】
第２の実施形態は、図５に示すように、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1未満の場合に（v＜v1）（ステップA1/No）、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ短く設定し(T＝T−ΔT)（ステップA3）、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上の場合に（v≧v1）（ステップA1/Yes）、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ長く設定する（T＝T＋ΔT）（ステップA5）。
【００４２】
これにより、電子機器1の移動速度；vに応じて、照度の計測周期；Tを段階的に変更することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、第２の実施形態について詳細に説明する。なお、第２の実施形態の電子機器1の構成は、図２に示す第１の実施形態の電子機器1と同様に構成するため、図５を参照しながら、電子機器１の処理動作についてのみ詳細に説明する。
【００４３】
＜電子機器1の処理動作＞
制御部12は、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップA1）。
【００４４】
制御部12は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上でない場合は（v＜v1）（ステップA1/No）、照度計測部13の計測周期；Tが初期値；T1より大きいか否かを判断する（T＞T1？）（ステップA2）。制御部12は、照度計測部13の計測周期；Tが初期値；T1より大きい場合は（T＞T1）（ステップA2/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tを所定の値；ΔTだけ減算し（T−ΔT）、照度計測部13の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ短い計測周期に変更する（T＝T−ΔT）（ステップA3）。
【００４５】
また、制御部12は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上である場合は（v≧v1）（ステップA1/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tが最大値；TMAX未満か否かを判断する（T＜TMAX？）（ステップA4）。制御部12は、照度計測部13の計測周期；Tが最大値；TMAX未満の場合は（T＜TMAX）（ステップA4/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tを所定の値；ΔTだけ加算し（T＋ΔT）、照度計測部13の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ長い計測周期に変更する（T＝T＋ΔT）（ステップA5）。
【００４６】
次に、制御部12は、タイマーカウントを開始し（ステップA6）、タイマーカウントを開始してから所定時間；Aが経過した場合に（ステップA6/Yes）、ステップA1に戻り、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップA1）。
【００４７】
＜本実施形態の電子機器1の作用・効果＞
このように、本実施形態の電子機器1は、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1未満の場合に（v＜v1）、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ短く設定し(T＝T-ΔT)、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上の場合に（v≧v1）、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ長く設定する（T＝T＋ΔT）。これにより、本実施形態の電子機器1は、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中の場合には、表示輝度の制御周期を段階的に長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。その結果、本実施形態の電子機器1は、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。
【００４８】
（第３の実施形態）
次に、第３の実施形態について説明する。
【００４９】
第２の実施形態は、図５に示すように、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上の場合に（v≧v1）（ステップA1/Yes）、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ長く設定し（T＝T＋ΔT）（ステップA5）、その後は、電子機器1の移動速度；vに応じて、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを段階的に変更することにした。
【００５０】
第３の実施形態は、図６に示すように、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上で（v≧v1）（ステップA1/Yes）、且つ、照度の計測周期；Tを変更していない場合には（ステップB1/No）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定し（T＝T2;但し、T1＜T2＜TMAX）（ステップB2）、その後は、電子機器1の移動速度；vに応じて、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを段階的に変更する。これにより、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上になった初期段階は、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、第３の実施形態について詳細に説明する。なお、第３の実施形態の電子機器1の構成は、図２に示す第１の実施形態の電子機器1と同様に構成するため、図６を参照しながら、電子機器1の処理動作についてのみ詳細に説明する。
【００５１】
＜電子機器1の処理動作＞
制御部12は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上である場合は（v≧v1）（ステップA1/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tの変更があるか否かを判断する（ステップB1）。
【００５２】
制御部12は、照度計測部13の計測周期；Tの変更がない場合には（ステップB1/No）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定する（T＝T2）（ステップB2）。但し、計測周期；T2は、T1＜T2＜TMAXである。
【００５３】
制御部12は、照度計測部13の計測周期；Tの変更がある場合には（ステップB1/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tが最大値；TMAX未満か否かを判断する（T＜TMAX）（ステップA4）。制御部12は、照度計測部13の計測周期；Tが最大値；TMAX未満の場合は（T＜TMAX）（ステップA4/Yes）、照度計測部13の計測周期；Tを所定の値；ΔTだけ加算し（T＋ΔT）、照度計測部13の計測周期；Tを所定期間（ΔT）分だけ長い計測周期に変更する（T＝T＋ΔT）（ステップA5）。なお、他の処理は、図５に示す第２の実施形態と同様な処理を行うことになる。
【００５４】
＜本実施形態の電子機器1の作用・効果＞
このように、本実施形態の電子機器1は、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上で（v≧v1）（ステップA1/Yes）、且つ、照度の計測周期；Tを変更していない場合には（ステップB1/No）、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定し（T＝T2;但し、T1＜T2＜TMAX）（ステップB2）、その後は、電子機器1の移動速度；vに応じて、設定可能な範囲内（T1＜T＜TMAX）で、照度の計測周期；Tを段階的に変更する。これにより、電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上になった初期段階は、照度の計測周期；Tを所定の計測周期；T1よりも長い計測周期；T2に設定することが可能となる。
【００５５】
（第４の実施形態）
次に、第４の実施形態について説明する。
【００５６】
上述した第１〜第３の実施形態は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを電子機器1で判断し、その判断結果を基に、照度の計測周期；Tを変更することにした。
【００５７】
第４の実施形態は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを通信制御装置200で判断し、電子機器1は、通信制御装置200で判断した判断結果を基に、照度の計測周期；Tを変更する。これにより、電子機器1は、通信制御装置200で判断した判断結果を用いて、上述した第１〜第３の実施形態と同様な処理を行うことが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、第４の実施形態について詳細に説明する。
【００５８】
＜通信制御装置200の構成＞
まず、図７を参照しながら、本実施形態の通信制御装置200の構成について説明する。
本実施形態の通信制御装置200は、制御部201と、記憶部202と、通信部203と、を含んで構成している。
【００５９】
制御部201は、通信制御装置200を制御するものである。記憶部202は、各種情報を記憶するものである。通信部203は、基地局100-1〜nを介して電子機器1と情報通信を行うものである。
【００６０】
本実施形態の通信制御装置200は、電子機器1の位置情報と時刻情報とを記憶部202で管理し、制御部201は、記憶部202で管理している電子機器1の位置情報や時刻情報を基に、電子機器1の移動速度；vを算出し、その算出した電子機器1の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する。
【００６１】
＜通信制御装置200の処理動作＞
次に、図８を参照しながら、本実施形態の通信制御装置200での処理動作について説明する。
【００６２】
制御部201は、記憶部202で管理している電子機器1の位置情報と時刻情報とを基に、電子機器1の移動速度；vを算出し、その算出した電子機器1の移動速度；vを基に、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップC1）。
【００６３】
制御部201は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上でない場合は（v＜v1）（ステップC1/No）、電子機器1の照度の計測周期；Tを変更しない旨の情報（変更否情報）を電子機器1に送信する（ステップC2）。
【００６４】
制御部201は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上である場合は（v≧v1）（ステップC1/Yes）、電子機器1の照度の計測周期；Tを変更する旨の情報（変更可情報）を電子機器1に送信する（ステップC3）。
【００６５】
次に、制御部201は、タイマーカウントを開始し（ステップC4）、タイマーカウントを開始してから所定時間；Aが経過した場合に（ステップC5/Yes）、ステップC1に戻り、再び、記憶部202で管理している電子機器1の位置情報と時刻情報とを基に、電子機器1の移動速度；vを算出し、その算出した電子機器1の移動速度；vを基に、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップC1）。
【００６６】
このように、本実施形態の通信制御装置200は、電子機器1の移動速度；vに応じて、電子機器1の照度の計測周期；Tを変更するか否かを決定し、その決定した変更可否情報（変更可情報or変更否情報）を電子機器1に送信することになる。
【００６７】
＜電子機器1の処理動作＞
次に、図９を参照しながら、本実施形態の電子機器1の処理動作について詳細に説明する。
【００６８】
制御部12は、通信制御装置200から変更可否情報を取得した場合に（ステップD1/Yes）、その取得した変更可否情報が変更可情報か、または、変更否情報かを判断する（ステップD2）。
【００６９】
制御部12は、変更否情報の場合は、（ステップD2/変更否情報）、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中でないと判断し、照度計測部13の計測周期；Tを初期値；T1に設定する（T＝T1）（ステップS2）。
【００７０】
また、変更可情報である場合は（ステップD2/変更可情報）、電子機器1が所定の速度;v1以上で移動中と判断し、照度計測部13の計測周期；Tを初期値；T1より長い値；T2に設定する（T＝T2）（ステップS3）。
【００７１】
＜本実施形態の電子機器1の作用・効果＞
このように、本実施形態の電子機器1は、通信制御装置200から取得した変更可否情報に応じて、図３に示す第１の実施形態の電子機器1と同様に照度の計測周期；Tを変更し、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。その結果、本実施形態の電子機器1は、表示輝度の変更に伴う煩わしさを軽減することが可能となる。
【００７２】
なお、上述した第２、第３の実施形態の電子機器1も、上述した図９に示す処理動作と同様に、通信制御装置200から取得した変更可否情報に応じて、照度の計測周期；Tを変更し、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。
【００７３】
例えば、図５に示す第２の実施形態の電子機器1の処理動作は、図１０に示すように、通信制御装置200から取得した変更可否情報に応じて、照度の計測周期;Tを変更するように構築する。また、図６に示す第３の実施形態の電子機器1の処理動作は、図１１に示すように、通信制御装置200から取得した変更可否情報に応じて、照度の計測周期；Tを変更するように構築する。
【００７４】
（第５の実施形態）
次に、第５の実施形態について説明する。
【００７５】
第１〜第３の実施形態は、速度取得部14で取得した移動速度；vに応じて、照度計測部13で計測する照度の計測周期；Tを変更し、電子機器1が所定の速度以上で移動中の場合に、表示輝度の制御周期を長くするようにした。
【００７６】
第５の実施形態は、速度取得部14で取得した移動速度；vが所定の速度；v1以上の場合に、図１２（a）に示すように、照度計測部13で計測した照度の計測結果を所定期間；Bの間無効にし、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中の場合に、図１２（b）に示すように、表示輝度の制御周期を長くする。これにより、本実施形態の電子機器1は、照度の計測周期；Tを変更しなくとも、図１２（b）に示すように、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、第５の実施形態について詳細に説明する。なお、第５の実施形態の電子機器1の構成は、図２に示す第１の実施形態の電子機器1と同様に構成するため、図１３を参照しながら、電子機器１の処理動作についてのみ詳細に説明する。
【００７７】
＜電子機器1の処理動作＞
制御部12は、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップE1）。
【００７８】
制御部12は、電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上である場合は（v≧v1）（ステップE1/Yes）、照度計測部13で計測した照度の計測結果を無効にする（ステップE2）。
【００７９】
なお、照度計測部13で計測した照度の計測結果を無効にする方法としては、照度計測部13で計測した照度の計測結果を削除し、表示輝度の制御を行わないようにしたり、表示輝度の制御自体を停止したりする方法が挙げられる。
【００８０】
次に、制御部12は、タイマーカウントを開始し（ステップE3）、タイマーカウントを開始してから所定時間；Bが経過したか否かを判断する（ステップE4）。制御部12は、所定時間；Bが経過した場合に（ステップE4/Yes）、照度計測部13で計測した照度の計測結果を有効にする（ステップE5）。そして、再びステップE1に戻り、速度取得部14が取得した電子機器１の移動速度；vが所定の速度；v1以上か否かを判断する（v≧v1？）（ステップE1）。
【００８１】
なお、照度計測部13で計測した照度の計測結果を有効にする方法としては、例えば、ステップE2で、照度計測部13で計測した照度の計測結果を削除し、表示輝度の制御を行わないようにした場合には、照度計測部13で計測した照度の計測結果を削除せず、照度の計測結果に応じて表示輝度の制御を行うようにする。また、ステップE2で表示輝度の制御自体を停止した場合には、表示輝度の制御を開始するようにする。
【００８２】
＜本実施形態の電子機器1の作用・効果＞
このように、本実施形態の電子機器1は、速度取得部14で取得した移動速度；vが所定の速度；v1以上の場合に、照度計測部13で計測した照度の計測結果を所定期間;Bの間無効にし、表示輝度の制御周期を長くする。これにより、本実施形態の電子機器1は、照度の計測周期；Tを変更しなくとも、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。
【００８３】
なお、本実施形態の電子機器1は、図１４に示すように、通信制御装置200から変更可否情報を取得し（ステップF1/Yes）、その取得した変更可否情報が変更可情報の場合に（ステップF2/Yes）、電子機器1が所定の速度；v1以上で移動中と判断し、照度計測部13で計測した照度の計測結果を所定期間;Bの間無効にし、表示輝度の制御周期を長くするように構築することも可能である（ステップE2〜E5）。
【００８４】
これにより、照度の計測周期；Tを変更しなくとも、通信制御装置200から取得した変更可否情報を基に、表示輝度の制御周期を長くし、表示輝度の変更を抑制することが可能となる。
【００８５】
なお、上述する実施形態は、本発明の好適な実施形態であり、上記実施形態のみに本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。
【００８６】
例えば、上述した本実施形態における電子機器1を構成する各部における制御動作は、ハードウェア、または、ソフトウェア、あるいは、両者の複合構成を用いて実行することも可能である。
【００８７】
なお、ソフトウェアを用いて処理を実行する場合には、処理シーケンスを記録したプログラムを、専用のハードウェアに組み込まれているコンピュータ内のメモリにインストールして実行させることが可能である。あるいは、各種処理が実行可能な汎用コンピュータにプログラムをインストールして実行させることが可能である。
【００８８】
例えば、プログラムは、記録媒体としてのハードディスクやROM（Read Only Memory）に予め記録しておくことが可能である。あるいは、プログラムは、リムーバブル記録媒体に、一時的、あるいは、永続的に格納（記録）しておくことが可能である。このようなリムーバブル記録媒体は、いわゆるパッケージソフトウエアとして提供することが可能である。なお、リムーバブル記録媒体としては、フロッピー（登録商標）ディスク、CD-ROM（Compact Disc Read Only Memory）、MO（Magneto optical）ディスク、DVD（Digital Versatile Disc）、磁気ディスク、半導体メモリなどが挙げられる。
【００８９】
また、プログラムは、上述したようなリムーバブル記録媒体からコンピュータにインストールすることになる。また、ダウンロードサイトから、コンピュータに無線転送することになる。また、ネットワークを介して、コンピュータに有線で転送することになる。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明は、携帯電話機,PDA等の通信機器、ノートPC等の情報処理装置、カメラ等の撮像装置、液晶テレビ,デジタルフォトフレーム等の表示装置に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本実施形態の通信システムのシステム構成例を示す図である。
【図２】本実施形態の電子機器1の構成例を示す図である。
【図３】第１の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す図である。
【図４】電子機器1の移動速度に応じて照度の計測周期；Tを変更する場合を説明するための図である。
【図５】第２の実施形態の電子機器1の処理動作例を示す図である。
【図６】第３の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す図である。
【図７】通信制御装置200の構成例を示す図である。
【図８】通信制御装置200の処理動作例を示す図である。
【図９】第４の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す第１の図である。
【図１０】第４の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す第２の図である。
【図１１】第４の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す第３の図である。
【図１２】第５の実施形態の電子機器１の処理動作例を説明するための図である。
【図１３】第５の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す第１の図である。
【図１４】第５の実施形態の電子機器１の処理動作例を示す第２の図である。
【符号の説明】
【００９２】
１    電子機器（表示装置）
１００−1〜ｎ    基地局
２００    通信制御装置
１１    表示部
１２    制御部
１３    照度計測部
１４    速度取得部
１５    記憶部
１６    通信部
１７    操作部
２０１    制御部
２０２    記憶部
２０３    通信部
【図１】
2010041618.tif 000003
【図２】
2010041618.tif 000004
【図３】
2010041618.tif 000005
【図４】
2010041618.tif 000006
【図５】
2010041618.tif 000007
【図６】
2010041618.tif 000008
【図７】
2010041618.tif 000009
【図８】
2010041618.tif 000010
【図９】
2010041618.tif 000011
【図１０】
2010041618.tif 000012
【図１１】
2010041618.tif 000013
【図１２】
2010041618.tif 000014
【図１３】
2010041618.tif 000015
【図１４】
2010041618.tif 000016