(57)【要約】【課題】  計測用管路の横引き気相管路部内での凝縮水の滞留をなくして、計測用管路の腐食による閉塞を確実に防止できるボイラの計測用管路の閉塞防止構造を提供する。【解決手段】  蒸気ドラム１又はボイラ胴１Ａの蒸気部１ａと計測用管路１２の横引き気相管路部１２０とを含めてループ状の気相経路Ｋ１を形成している。また、ループ状の気相経路Ｋ１中に、計測用管路１２側の連通位置Ｐ２より上の位置Ｐ１で蒸気ドラム又はボイラ胴１Ａの蒸気部１ａに連通して、内部で生じた凝縮水を横引き気相管路部１２０側に向けて流下させる追加の気相管路１５を設けている。追加の気相管路１５で生じた凝縮水は、横引き気相管路部１２０側に流れ、これが横引き気相管路部１２０で生じた凝縮水と一体になって蒸気ドラム１又はボイラ胴１Ａ側に流れる。このため、横引き気相管路部１２０内の凝縮水が滞留して濃縮されてしまうことはない。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸気取り出し用の蒸気ドラム又はボイラ胴の、蒸気部側に設けられた計測用管路の腐食による閉塞を防止するボイラの計測用管路の閉塞防止構造であって、
前記蒸気ドラム又はボイラ胴の前記蒸気部と前記計測用管路の横引き気相管路部とを含めてループ状の気相経路を形成するとともに、
前記ループ状の気相経路中に、前記計測用管路側の連通位置より上の位置で前記蒸気ドラム又はボイラ胴の蒸気部に連通して、内部で生じた凝縮水を前記横引き気相管路部側に向けて流下させる追加の気相管路を設けていることを特徴とするボイラの計測用管路の閉塞防止構造。
【請求項２】
前記計測用管路の前記横引き気相管路部には、管路の形成に当たって、ねじ込み管継ぎ手及び内面に凹凸を生じさせる溶接管継ぎ手は使用されていないことを特徴とする請求項１記載のボイラの計測用管路の閉塞防止構造。
【請求項３】
前記計測用管路の前記横引き気相管路部は、前記蒸気ドラム又はボイラ胴側に向かって下るように傾斜していることを特徴とする請求項１又は２記載のボイラの計測用管路の閉塞防止構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、水管ボイラ等の蒸気ドラムの蒸気部側や、丸ボイラのボイラ胴の蒸気部側に設けられる計測用管路の腐食による閉塞を防止するボイラの計測用管路の閉塞防止構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、図１で示されるように、水管ボイラの蒸気ドラム１には、上部側の蒸気部１ａに、導圧管からなる計測用管路１４が設けられ、この計測用管路１４に例えば圧力計４や圧力スイッチ５が接続されている。そして、この圧力計４により蒸気ドラム１内の蒸気圧が測定されるとともに、圧力スイッチ５により、蒸気ドラム１内の蒸気圧が所定値に達すると信号が発せられ、種々のボイラ制御がなされる。
【０００３】
上記計測用管路１４は、多くの部分が水蒸気により満たされる気相管路部となっており、かつ、一端側は蒸気ドラム１に通じているが、他端側は、圧力計４や圧力スイッチ５によって行き止まりになっている。このため、この計測用管路１４の気相管路部で水蒸気の冷却によって生じた凝縮水は、大部分のものが、この計測用管路１４内を流れて、蒸気ドラム１内に戻される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記計測用管路１４の横引きされて水平になっている横引き気相管路部１４０では、生じた凝縮水が流出しにくく、滞留する傾向が強い。また、計測用管路１４は、一般に管径の小さい鋼管により形成されている。このため、この計測用管路１４の横引き気相管路部１４０では、滞留した凝縮水の濃縮が生じ、この凝縮水の濃縮によって腐食が発生して、この腐食により生成・析出した炭酸鉄や酸化鉄により管路に閉塞が生じさせるという問題があった。
【０００５】
なお、計測用管路１４に腐食による閉塞が生じると、この閉塞は、計測用管路１４内への蒸気ブロー等では充分に解除されないため、ボイラの運転を停止させた後、計測用管路１４内を点検して清掃する必要がある。このため、計測用管路１４にかかる閉塞が生じると、多大の手間がかかってしまうとともに、管路の閉塞原因が除かれていないため、短時間のうちに再び計測用管路１４に閉塞を生じさせてしまうという問題もある。
【０００６】
この発明は、以上の点に鑑み、計測用管路の横引き気相管路部内での凝縮水の滞留をなくして、計測用管路の腐食による閉塞を確実に防止できるボイラの計測用管路の閉塞防止構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明の請求項１記載の発明は、蒸気取り出し用の蒸気ドラム又はボイラ胴の、蒸気部側に設けられた計測用管路の腐食による閉塞を防止するボイラの計測用管路の閉塞防止構造であって、前記蒸気ドラム又はボイラ胴の前記蒸気部と前記計測用管路の横引き気相管路部とを含めてループ状の気相経路を形成するとともに、前記ループ状の気相経路中に、前記計測用管路側の連通位置より上の位置で前記蒸気ドラム又はボイラ胴の蒸気部に連通して、内部で生じた凝縮水を前記横引き気相管路部側に向けて流下させる追加の気相管路を設けていることを特徴とする。
【０００８】
例えば、蒸気ドラム周りに設けられる計測用管路の横引き気相管路部は、蒸気の流れのない行き止まり管路になっていて、内部で生じた凝縮水が滞留しやすく、かつ、小径の鋼管から形成されている。このため、このような横引き気相管路部では、滞留した凝縮水に濃縮が生じて、凝縮水中の溶存酸素や炭酸イオンによって腐食が発生し、この腐食によって生じた炭酸鉄や酸化鉄により、管路に閉塞を生じやすい。
【０００９】
この発明では、閉塞の生じ易い横引き気相管路部が、蒸気ドラム側への蒸気の流れが容易なループ状気相経路の一部を形成するので、横引き気相管路部中で生じた凝縮水は、蒸気の流れとともに移動が容易となり滞留しにくくなる。また、ループ状気相経路内では、追加の気相管路によって管路が長くなる分、多くの凝縮水が生じるが、この凝縮水（追加の気相管路で生じた凝縮水）は、横引き気相管路部側に流れ、これが横引き気相管路部で生じた凝縮水と一体になって蒸気ドラム側に流れる。このため、この発明では、横引き気相管路部内の凝縮水が滞留して濃縮されてしまうことはなく、凝縮水の濃縮に起因して、横引き気相管路部内に炭酸鉄や酸化鉄が生じることはないので、横引き気相管路部に閉塞が生じてしまうことはない。
【００１０】
この発明の請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の場合において、前記計測用管路の前記横引き気相管路部には、管路の形成に当たって、ねじ込み管継ぎ手及び内面に凹凸を生じさせる溶接管継ぎ手は使用されていないことを特徴とする。
【００１１】
この発明の請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載の発明の場合において、前記計測用管路の前記横引き気相管路部は、前記蒸気ドラム又はボイラ胴側に向かって下るように傾斜していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
この発明の請求項１記載の発明によれば、ループ状気相経路の一部をなす追加の気相管路で生じた凝縮水を、このループ状気相経路の一部をなす横引き気相管路部側に移動させて（流して）いるので、横引き気相管路部内における凝縮水の滞留をなくすことができ、計測用管路の腐食による閉塞を確実に防止できる。
【００１３】
この発明の請求項２記載の発明によれば、横引き気相管路部の内面に、ねじ込み管継ぎ手や溶接間継ぎ手に起因した凹凸が生じないので、その分、内面がなめらかになって、横引き気相管路部内での凝縮水の滞留が防止される。
【００１４】
この発明の請求項３記載の発明によれば、横引き気相管路部内の凝縮水を蒸気ドラム又はボイラ胴側に向かって流すことができるので、横引き気相管路部内での凝縮水の滞留が防止される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】蒸気ドラム周りの、閉塞防止構造を有していない従来の計測用管路等を示す図である。
【図２】この発明の一実施の形態に係る、蒸気ドラム周りの計測用管路の閉塞防止構造を示す図である。
【図３】炉筒煙管ボイラについての計測用管路の閉塞防止構造を具体的に説明するための図であり、（ａ）は閉塞防止構造を有していない状態を示し、（ｂ）は閉塞防止構造を有している状態を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、この発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。
まず、蒸気ドラム周りの従来の計測用管路について、図１を参照しつつ説明する。
【００１７】
蒸気ドラム１は、例えば、水管ボイラのボイラ本体の一部を構成する汽水分離ドラムであり、ボイラ本体から蒸気Ｓを取り出すためのものである。この蒸気ドラム１の内部は、図１で示されるように、蒸気Ｓを保有する上部側の蒸気部１ａと、ボイラ水Ｗを保有する下部側のボイラ水部１ｂに分けられている。この蒸気ドラム１周りには、蒸気ドラム１内のボイラ水Ｗの水位を検出するための上下に長い水柱管２と、水柱管２内のボイラ水Ｗの水位を検出して発信する差圧式水位発信器３と、蒸気ドラム１内の蒸気Ｓの圧力を表示する圧力計４と、蒸気ドラム１内の蒸気圧力が所定値に達すると、一定の信号（例えば、バーナの燃焼量を増減させる信号）を発信する圧力スイッチ５とが設けられている。なお、蒸気ドラム１の蒸気部１ａ上端には、配管６０中に止め弁Ｖ１が設けられたエア抜き管路６が上向きに設けられている。
【００１８】
水柱管２は、上部が蒸気ドラム１の蒸気部１ａ側に連通する計測用管路１０（蒸気側連絡管）と接続され、下部がボイラ水部１ｂ側に連通する計測用管路１１（水側連絡管）に接続されて、蒸気ドラム１に連通するように設けられている。計測用管路１０は、蒸気Ｓで満たされる横引きの水平気相管路をなすものであり、計測用管路１１は、ボイラ水Ｗで満たされる横引きの水平液相管路をなすものである。計測用管路１０，１１は、例えば、サイズ１５Ａの小径の鋼管から形成されている。
【００１９】
差圧式水位発信器３は、水柱管２の上部を介して蒸気ドラム１の蒸気部１ａに連通する計測用管路１２と、水柱管２の下部を介して蒸気ドラム１のボイラ水部１ｂに連通する計測用管路１３とに接続されて、蒸気ドラム１に連通するように設けられている。計測用管路１２は、蒸気Ｓで満たされる、蒸気部１ａ側の水平な横引き気相管路部１２０と、横引き気相管路部１２０に接続され、所定位置までのボイラ水Ｗの水位を確保するシールポット１２１と、シールポット１２１と差圧式水位発信器３とを接続する上下に長い液相管路部１２２とから構成されている。また、計測用管路１３は、ボイラ水Ｗで満たされる、水平部１３０と垂直部１３１とからなる液相管路である。計測用管路１２，１３は、主として、サイズ１５Ａの小径の鋼管により形成されるものであるが、シールポット１２１も鋼製材料から形成されている。なお、計測用管路１２の横引き気相管路部１２０と計測用管路１３の水平部１３０には、それぞれ止め弁Ｖ２，Ｖ３が設けられている。
【００２０】
ここで、計測用管路１２の液相管路１２２内には、シールポット１２１の中程まで水（ボイラ水Ｗ）で満たされるため、差圧式水位発信器３は、計測用管路１２側の水ヘッドと計測用管路１３側の水ヘッドの差を検出することにより、水中管２内のボイラ水Ｗの水位、すなわち、蒸気ドラム１内のボイラ水Ｗの水位を検出する。また、差圧式水位発信器３は、計測用管路１２，１３にそれぞれ連通する排水管路３０，３１を有しており、この排水管路３０，３１中の止め弁Ｖ４、Ｖ５の開閉により、計測用管路１２，１３内の蒸気Ｓやボイラ水Ｗのブローが行えるようになっている。
【００２１】
圧力計４と圧力スイッチ５は、蒸気ドラム１の蒸気部１ａ側に連通する計測用管路１４（導圧管）に接続されて、蒸気ドラム１に連通するように設けられている。計測用管路１４は、一端が蒸気ドラム１に連通する、水平な横引き気相管路部１４０と、横引き気相管路部１４０から上方に延びる垂直気相管路部１４１，１４２と、一部が水で満たされるサイフォン管１４３とから構成されている。計測用管路１４は、主に、サイズが１５Ａの小径の鋼管から形成される。なお、垂直気相管路部１４１，１４２中には止め弁Ｖ６，Ｖ７が設けられている。
【００２２】
ここで、計測用管路１０，１１，１２，１３，１４のうち、蒸気Ｓで満たされる水平な横引き気相管路、すなわち、計測用管路１０と、計測用管路１２中の横引き気相管路部１２０と、計測用管路１４中の横引き気相管路部１４０とは、蒸気Ｓの流れのない行き止まり管路になっていて、内部で生じた蒸気Ｓの凝縮水が滞留しやすく、かつ、小径の鋼管等から形成されていることから、腐食による閉塞を生じやすい。
【００２３】
すなわち、鋼管中の鉄は、下記のように、イオンとして、凝縮水中に僅かに溶解する。
Ｆｅ  →  Ｆｅ++  ・・・・・・・・・・・（１）
また、蒸気Ｓ中に僅かに存在する二酸化炭素は、下記のように、炭酸イオンとして、凝縮水中に溶解する。
ＣＯ2  →  ＣＯ3--  ・・・・・・・・・・（２）
そして、滞留した凝縮水が水分の蒸発によって濃縮すると、残留する鉄イオンと炭酸イオンとにより、下記のように炭酸鉄が析出する。
Ｆｅ++  ＋  ＣＯ3--  →ＦｅＣＯ3・・・・（３）
また、蒸気Ｓ中に僅かに存在する酸素が、凝縮水中に溶解して、これが炭酸鉄と反応して、下記のように、炭酸鉄の一部が、酸化鉄に変性される。
ＦｅＣＯ3  ＋  Ｏ2  →  Ｆｅ3Ｏ4・・・・（４）
そして、生じた凝縮水が順次、滞留することにより、上記（１）式から（４）式までが継続して生じ、管路内で不溶性の炭酸鉄と酸化鉄とが成長して、これらにより管路の閉塞が生じる。なお、蒸気Ｓ中の二酸化炭素は、ボイラ給水又はボイラ給水の一部に軟水を使用した場合に多く生じる。
【００２４】
上記従来技術を基にして、つぎに、この発明の実施の形態を説明する。
図２は、この発明の一実施の形態に係る、蒸気ドラム１周りの計測用管路の閉塞防止構造を示している。なお、この計測用管路の閉塞防止構造は、管路の閉塞が生じやすい横引きの水平気相管路（計測用管路１０、横引き気相管路部１２０、横引き気相管路部１４０）を含む部分についてのみ形成される。
【００２５】
差圧式水位発信器３用の計測用管路１２に対しては、図２で示されるように、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと横引き気相管路部１２０とを含めてループ状気相経路Ｋ１を形成するとともに、ループ状気相経路Ｋ１中に、計測用管路１２の連通位置Ｐ２より上の位置Ｐ１で蒸気ドラム１に連通して、内部で生じた凝縮水を横引き気相管路部１２０側に流下させる第１追加気相管路１５を設けている。そして、横引き気相管路部１２０を含めてループ状気相経路Ｋ１を形成する第１追加気相管路１５によって、横引き気相管路部１２０の閉塞を防止するようにした。
【００２６】
すなわち、ループ状気相経路Ｋ１は、図２で示されるように、計測用管路１２中のシールポット１２１と、エア抜き管路６の止め弁Ｖ１上流側の配管６０とを、例えば外形１２ｍｍのステンレス管を用いた第１追加気相管路１５で連結することにより、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと、計測用管路１０と、水柱管２の上部と、横引き気相管路部１２０と、シールポット１２１と、第１追加気相管路１５と、配管６０とにより形成される。
【００２７】
この場合、第１追加気相管路１５の蒸気ドラム１との連通位置Ｐ１は、配管６０の下端であり、計測用管路１２の蒸気ドラム１との連通位置Ｐ２は、計測用管路１０の左端であるので、第１追加気相管路１５の連通位置Ｐ１が、計測用管路１２の連通位置Ｐ２より上に位置している。また、第１追加気相管路１５は、横引き部１５０と縦引き部１５１とからなるＬ形の形状をしており、横引き部１５０の一端側が配管６０に連結され、縦引き部１５１の他端側がシールポット１２１の上部に連結されるが、横引き部１５０は、縦引き部１５１側にやや下るように傾斜している。このため、第１追加気相管路１５の内部で生じた凝縮水は、図２の矢印で示されるように、横引き気相管路部１２０側に移動する。
【００２８】
管路の閉塞が生じやすい計測用管路１２の横引き気相管路部１２０が、蒸気ドラム１側への蒸気Ｓの移動（流れ）が容易なループ状気相経路Ｋ１の一部を形成するので、横引き気相管路部１２０中で生じた凝縮水は、蒸気Ｓの移動とともに移動が容易となり滞留しにくくなる。また、ループ状気相経路Ｋ１内では、第１追加気相管路１５によって管路が長くなる分、多くの凝縮水が生じるが、この凝縮水は、第１追加気相管路１５より低い位置にあるシールポットを経由（オーバーフロー）して横引き気相管路部１２０側に流れ、これが横引き気相管路部１２０内で生じた凝縮水と一体になって水柱管２内に流れる。このため、横引き気相管路部１２０内の凝縮水が濃縮されることはなく、凝縮水の濃縮に起因して、横引き気相管路部１２０内に炭酸鉄や酸化鉄が生じることはないので、横引き気相管路部１２０内の閉塞が防止される。
【００２９】
なお、第１追加気相管路１５内には、凝縮水は滞留しにくいとともに、その材質も凝縮水中に鉄イオン（Ｆｅ++）の溶出しにくいステンレス管により形成されているので、この第１追加気相管路１５に腐食による閉塞が生じることはない。後述の第３追加気相管路１７についても同様である。
【００３０】
水柱管２用の計測用管路１０に対しては、図２で示されるように、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと計測用管路１０とを含めてループ状気相経路Ｋ２を形成するとともに、このループ状気相経路Ｋ２中に、計測用管路１０の連通位置Ｐ２より上の位置Ｐ１で蒸気ドラム１に連通して、内部で生じた凝縮水を計測用管路１０側に向けて流下させる第２追加気相管路１６を設けた。そして、計測用管路１０を含めてループ状気相経路Ｋ２を形成する第２追加気相管路１６によって、計測用管路１０の閉塞を防止するようにした。第２追加気相管路１６は、第１追加気相管路１５の横引き部１５０の一部１６０と、これから略垂直に下る気相管路１６１とで形成される。
【００３１】
すなわち、ループ状気相経路Ｋ２は、図２で示されるように、第１追加気相管路１５の水平部１５０の一部１６０と計測用管路１０の水柱管２側端部とを、例えば外形１２ｍｍのステンレス管を用いた気相管路１６１で連結することにより、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと、計測用管路１０と、第２追加気相管路１６と、配管６０とにより形成される。
【００３２】
管路の閉塞が生じやすい計測用管路１０が、蒸気ドラム１側への蒸気Ｓの移動（流れ）が容易なループ状気相経路Ｋ２の一部を形成するので、計測用管路１０中で生じた凝縮水は、蒸気Ｓの移動とともに移動が容易となり滞留しにくくなる。また、ループ状気相経路Ｋ２内では、第２追加気相管路１６によって管路が長くなる分、多くの凝縮水が生じるが、この凝縮水は、第２追加気相管路１６より低い位置にある計測用管路１０側に流れ、これが計測用管路１０内で生じた凝縮水と一体になって蒸気ドラム１内に流れる。このため、計測用管路１０内の凝縮水が濃縮されることはなく、凝縮水の濃縮に起因して、計測用管路１０内に炭酸鉄や酸化鉄が生じることはないので、計測用管路１０内の閉塞が防止される。
【００３３】
圧力計４や圧力スイッチ５用の計測用管路１４に対しては、図２で示されるように、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと横引き気相管路部１４０とを含めてループ状気相経路Ｋ３を形成するとともに、このループ状気相経路Ｋ３中に、計測用管路１４の連通位置Ｐ３より上の位置Ｐ１で蒸気ドラム１に連通して、内部で生じた凝縮水を横引き気相管路部１４０側に流下させる第１追加気相管路１７を設けた。そして、横引き気相管路部１４０を含めてループ状気相経路Ｋ３を形成する第１追加気相管路１７によって、横引き気相管路部１４０の閉塞を防止するようにした。
【００３４】
すなわち、ループ状気相経路Ｋ３は、図２で示されるように、横引き気相管路部１４０の一端側と、エア抜き管路６の止め弁Ｖ１上流側の配管６０とを、例えば外形１２ｍｍのステンレス管を用いた第３追加気相管路１７で連結することにより、蒸気ドラム１の蒸気部１ａと、横引き気相管路部１４０と、第３追加気相管路１７と、配管６０とにより形成される。
【００３５】
この場合、第３追加気相管路１７の蒸気ドラム１との連通位置Ｐ１は、配管６０の下端であり、計測用管路１４の蒸気ドラム１との連通位置Ｐ３は、計測用管路１４の右端であるので、第３追加気相管路１７の連通位置Ｐ１が、計測用管路１４の連通位置Ｐ３より上に位置している。また、第３追加気相管路１７は、横引き部１７０と縦引き部１７１とからなるＬ形の形状をしており、横引き部１７０の一端側が配管６０に連結され、縦引き部１７１の他端側が計測用管路１４の横引き気相管路部１４０の端部に連結されるが、横引き部１７０は、縦引き部１７１側にやや下るように傾斜している。このため、第３追加気相管路１７の内部で生じた凝縮水は、図２中の矢印で示されるように、横引き気相管路部１４０側に移動（流下）する。
【００３６】
管路の閉塞が生じやすい横引き気相管路部１４０が、蒸気ドラム１側への蒸気Ｓの移動（流れ）が容易なループ状気相経路Ｋ３の一部を形成するので、横引き気相管路部１４０中で生じた凝縮水は、蒸気Ｓの移動とともに移動が容易となり滞留しにくくなる。また、ループ状気相経路Ｋ３内では、第３追加気相管路１７によって管路が長くなる分、多くの凝縮水が生じるが、この凝縮水は、第３追加気相管路１７より低い位置にある横引き気相管路部１４０側に流れ、これが横引き気相管路部１４０内で生じた凝縮水と一体になって蒸気ドラム１内に流れる。このため、横引き気相管路部１４０内の凝縮水が濃縮されることはなく、凝縮水の濃縮に起因して、横引き気相管路部１４０内に炭酸鉄や酸化鉄が生じることはなく、横引き気相管路部１４０内の閉塞が防止される。
【００３７】
また、この計測用管路の閉塞防止構造では、管路の閉塞が生じやすい横引きの水平気相管路（計測用管路１０、横引き気相管路部１２０、横引き気相管路部１４０）の形成に当たり、ねじ込み継ぎ手は、管路内面に大きな凹凸が生じるため使用していないとともに、溶接継ぎ手についても、管路内面に大きな凹凸が生じるものは使用していない。管路内面の凹凸によって、内部に凝縮水の滞留が生じ易くなるからである。
【００３８】
具体的には、管を曲げることでＬ形継ぎ手の使用はできるだけ避け、Ｌ形継ぎ手を使用しなければいけない場合は、内面に凹凸の生じにくいチューブフィッティングタイプのものや、溶接ビードの低い突き合わせ溶接タイプのものを使用する。このことは、Ｔ形継ぎ手についても同様である。バルブは、内面に凹凸の少ないフルボアタイプが好ましく、フランジ継ぎ手も、内面に凹凸の生じないものが好ましい。
【００３９】
ここで、この計測用管路の閉塞防止構造において、管路の閉塞が生じやすい水平な横引き気相管路（計測用管路１０、横引き気相管路部１２０、横引き気相管路部１４０）を、蒸気ドラム１側に向かって下降するように傾斜させてもよい。水平な横引き気相管路内で生じた凝縮水を、滞留させることなく、容易に蒸気ドラム１内や水柱管２内に迅速に移動させることができるからである。
【００４０】
また、この計測用管路の閉塞防止構造において、管路の閉塞が生じやすい水平な横引き気相管路（計測用管路１０、横引き気相管路部１２０、横引き気相管路部１４０）に保温材を施工し、放熱による横引きの水平気相管路の温度低下を抑えるようにしてもよい。温度の低下を抑えることにより、腐食によって形成される炭酸鉄の熱分解が容易になり、かつ、凝縮水中への二酸化炭素の溶解量が減少するので、その分、管路の閉塞を防止できるからである。
【００４１】
なお、ループ状気相経路を形成するための、蒸気ドラム１の蒸気部１ａに連通する管路は、ボイラの通常運転時には蒸気Ｓを流さず、かつ、蒸気ドラム１の上部側に設けられているものであれば、どのようなものでもよい。
【００４２】
また、この計測用管路の閉塞防止構造は、蒸気ドラム１を用いたボイラ以外に、ボイラ本体にボイラ胴が用いられる丸ボイラ（例えば炉筒煙管ボイラ）や、ドラムを有しておらず、水管、管寄せ、及び汽水分離器で構成される貫流ボイラにも適用できる。
【実施例】
【００４３】
つぎに、この計測用管路の閉塞防止構造が設けられたボイラについての具体的実施例について説明する。ここで、閉塞防止構造が設けられていないボイラを図３の（ａ）で示し、閉塞防止構造が設けられているボイラを図３の（ｂ）で示すが、いずれも図１及び図２で示されたものと同一であり、符号の説明は省略する。
【００４４】
ボイラは、炉筒煙管式ボイラ（蒸気圧力０．８ＭＰａで、蒸発量５ｔ／ｈ）であるため、ボイラ本体の蒸気Ｓの取り出し部は、、蒸気ドラム１でなく、ボイラ胴１Ａとなる。このボイラは、同一仕様のもの２缶が土日で停止される以外、２４時間連続運転される。このボイラは、ブロー率１０％で運転されるとともに、ボイラ薬品として、ボイラ缶内処理用に、多目的ボイラ薬品（脱酸素剤配合）が使用され、蒸気・復水用薬品用に、中和製アミン配合薬品が使用される。ボイラ給水には、蒸気Ｓの４０％が回収されるため、補給用として軟水（酸消費量ｐＨ４．８の成分（重炭酸イオン）を３２ｍｇCaCO3／Ｌ有す）が供給される。このボイラ給水は、機械式脱気装置により脱気され（溶存酸素濃度０．５ｍｇＯ／Ｌ以下）、６０℃でボイラに供給される。蒸気Ｓの凝縮水の水質は、溶存酸素濃度が０．１〜０．２ｍｇ／Ｌで、ｐＨが７．６〜８．３である。
【００４５】
上記ボイラでは、図３の（ａ）で示されるように、差圧式水位発信器３用の計測用管路１２の横引き気相管路部１２０で、炭酸塩や炭酸鉄の析出により、ほぼ月に１回の頻度で、完全閉塞に近い状況の閉塞が発生した。このため、計測用管路１２側の圧力（蒸気Ｓの圧力＋水ヘッドの圧力）が正しく差圧式水位発信器３に伝達されないことによる誤信号が発信され、ボイラ胴１Ａのボイラ水位が実際とは異なる水位を示したり、実際にはボイラ水位にほとんど変動がないにもかかわらず、差圧式水位発信器３による水位指示値が変動して、不安定な値を示した。
【００４６】
このため、上記のような不具合が発生するたびに、バルブＶ２，Ｖ４を開閉して、計測用管路１２内を短時間（約１分間）蒸気パージして管路の閉塞を解消していたが、閉塞物である炭酸鉄や酸化鉄は、蒸気Ｓや高温の凝縮水に接触しても溶解しない物質であり、蒸気パージによる物理的な作用により、閉塞した管路を若干回復させるに過ぎないため、ボイラを短時間運転すると再び管路を閉塞させてしまうという事態が繰り返されていた。
【００４７】
なお、計測用管路１２の蒸気パージ中は、ボイラ水の水位信号がとれなくなるため、この水位信号を制御信号として用いているボイラの給水調整弁の制御がきかなくなる。このため、蒸気パージ中は、一時的にガラス水面計（図３には図示せず）の目視により、ボイラ水の水位を確認しつつ、手動で給水調整弁の開度を調整する必要があった。
【００４８】
また、ボイラの定期点検時には、閉塞が生じている計測用管路１２の横引き気相管路部１２０を外し、管路内の閉塞物を棒状部材できれいに突付き落とすことで、管路の閉塞を解除しても、３〜４ヶ月間は差圧式水位発信器３の指示値に以上は生じないが、その後は、前述のように、ほぼ１ヶ月の頻度で管路閉塞による弊害が生じていた。
【００４９】
このため、図３の（ｂ）で示されるように、ステンレス管（外形１２ｍｍ、厚さ１ｍｍ）から形成される第１追加気相管路１５で、ボイラ胴１のエア抜き管路６中の配管６０と、計測用管路１２のシールポット１２１とを接続して、ボイラ胴１周りに、ボイラ胴１の蒸気部１ａと横引き気相管路部１２０とを含むループ状気相経路Ｋ１を形成した。そして、第１追加気相管路１５の横引き部１５０を縦引き部１５１側に下るように傾斜させ、第１追加気相管路１５内で生じた凝縮水を横引き気相管路部１２０側に流下させるようにした。
【００５０】
以上の状況で、ボイラを１年以上運転したところ、差圧式水位発信器３に誤信号は一度も発生しなかった。そして、１年後の定期点検時に、計測用管路１２の横引き気相管路部１２０内等を観察したが、横引き気相管路部１２０内等に付着物や析出物は全く見られなかった。
【符号の説明】
【００５１】
１  蒸気ドラム
１Ａ  ボイラ胴
１ａ  蒸気部
１０  計測用管路（横引き気相管路部）
１２，１４  計測用管路
１５  第１追加気相管路（追加の気相管路）
１６  第２追加気相管路（追加の気相管路）
１７  第３追加気相管路（追加の気相管路）
１２０  横引き気相管路部
１４０  横引き気相管路部
Ｋ１，Ｋ２，Ｋ３  ループ状気相経路
Ｐ１  連通位置（計測用管路側の連通位置）
Ｐ２，Ｐ３  連通位置（追加の気相管路側の連通位置）
Ｓ  蒸気
【図１】
2010236790.tif 000003
【図２】
2010236790.tif 000004
【図３】
2010236790.tif 000005