(57)【要約】【課題】リラクタンストルクの低下を招くことなく、高速回転時の誘起電圧を低減し得るような回転電機を提供する。【解決手段】回転電機の駆動に際しステータ1の電機子巻線7,8に電流を供給すると、ステータ1およびロータ2間に、永久磁石列13による磁路αmが発生し、ステータ1およびロータ3間に、永久磁石を含まない突極列16による磁路αrが発生し、回転電機を駆動させ得る。誘起電圧が発生する高速回転時は、ロータ2を(a)に示す低速回転時の位置から図の右方へ変位させて、磁気短絡突起14をステータ1に接近させ、これによるロータ2の磁気的な短絡で誘起電圧を低減させる。かかる誘起電圧の低減に際し、ロータ2のみをステータ1に接近させてロータ2の磁気的な短絡を行うだけであるため、リラクタンストルクの低下を抑制することができる。【選択図】図１
2010166745.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定のエアギャップを持たせて同心に配したステータと、少なくとも2個のロータとを具え、
ロータを磁気的に短絡させて、これに伴う界磁変化により特性を変化させるようにした可変特性回転電機において、
前記ロータ間で突極比を異ならせ、
これらロータのうち一のロータと前記ステータとの間に、永久磁石による界磁を有し、且つ、前記ステータのヨークを通る磁路を形成して、誘導トルクを発生させるよう構成し、
他のロータとステータとの間に、永久磁石を含まない界磁を有し、且つ、前記ステータのヨークを通る磁路を形成して、リラクタンストルクを発生させるよう構成し、
前記突極比の異なるロータの一方のみを磁気的に短絡させて、前記特性変化を惹起するよう構成したことを特徴とする可変特性回転電機。
【請求項２】
請求項1に記載の可変特性回転電機において、
前記ステータのヨークが、ステータの軸線方向または径方向に延在して、前記磁路を該ヨーク延在方向に形成するものであることを特徴とする可変特性回転電機。
【請求項３】
請求項2に記載の可変特性回転電機において、
前記ステータのヨークがステータの軸線方向に延在するものである場合、該ステータの巻線が該軸線方向を周回するよう巻装され、
前記ステータのヨークがステータの径方向に延在するものである場合、該ステータの巻線が該径方向を周回するよう巻装されたものであることを特徴とする可変特性回転電機。
【請求項４】
請求項1に記載の可変特性回転電機において、
前記ステータの巻線が、該ステータの前記ヨークにトロイダル巻きして巻装したものであることを特徴とする可変特性回転電機。
【請求項５】
請求項1〜4のいずれか1項に記載の可変特性回転電機において、
前記ステータの巻線に供給する電流のβ角を、前記誘導トルクの低下に伴って増大させるよう構成したことを特徴とする可変特性回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、径方向または軸線方向に所定のエアギャップを持たせて同心に配したステータと、少なくとも2個のロータとを具える、アキシャルギャップ型またはラジアルギャップ型回転電機に関し、特に動作特性を可変にした可変特性回転電機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の可変特性回転電機としては従来、例えば特許文献1に記載のようなものが知られている。
この可変特性回転電機は、軸線方向に所定のエアギャップを持たせて同心に、軸線方向対向配置したステータおよびロータを具えるアキシャルギャップ型回転電機において、
ロータを軸線方向へ変位可能とし、高速回転時はロータをステータに対し相対的に軸線方向へ変位させて磁気的に短絡させ、当該高速回転時に顕著となる誘起電圧を低減させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３２５４１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし従来のように、全てのロータをステータに対し相対的に軸線方向へ変位させるのでは、無負荷磁束の低減により高速回転時における誘起電圧を低下させ得るものの、
ロータ軸のインダクタンスが増大してロータの突極比が小さくなり、リラクタンストルクが減少する。
【０００５】
このため、リラクタンストルクにより回転されるロータが存在する回転電機においては、上記リラクタンストルクの減少により回転電機の出力トルクが低下してしまうという問題があった。
【０００６】
本発明は上記の問題に鑑み、リラクタンストルクの減少を抑制しつつ、高速回転時における誘起電圧を低下させ得るようにした可変特性回転電機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的のため、本発明による可変特性回転電機は、請求項１に記載のごとく、
所定のエアギャップを持たせて同心に配したステータと、少なくとも2個のロータとを具え、
ロータを磁気的に短絡させて、これに伴う界磁変化により特性を変化させるようにした可変特性回転電機において、
前記ロータ間で突極比を異ならせ、
これらロータのうち一のロータと前記ステータとの間に、永久磁石による界磁を有し、且つ、前記ステータのヨークを通る磁路を形成して、誘導トルクを発生させるよう構成し、
他のロータとステータとの間に、永久磁石を含まない界磁を有し、且つ、前記ステータのヨークを通る磁路を形成して、リラクタンストルクを発生させるよう構成し、
前記突極比の異なるロータの一方のみを磁気的に短絡させて、前記特性変化を惹起するよう構成した点に特徴づけられるものである。
【発明の効果】
【０００８】
かかる本発明の可変特性回転電機によれば、
突極比の異なるロータの一方のみを磁気的に短絡させることで回転電機の特性を変化させ得るよう構成したため、
全てのロータを磁気的に短絡させることなく所期の目的を達成することができ、従ってロータ軸のインダクタンスが増大してリラクタンストルクが減少するような事態を生ずることなく、回転電機の特性を変化させることができる。
【０００９】
このため、リラクタンストルクにより回転されるロータが存在する回転電機であっても、回転電機の出力トルク低下を伴うことなく、回転電機の特性を、誘起電圧が抑制された高速回転時用の特性にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第1実施例になる可変特性回転電機を示し、  (a)は、その要部縦断側面図、  (b)は、一方のロータの一部破断正面図、  (c)は、他方のロータの正面図である。
【図２】本発明の第2実施例になる可変特性回転電機を示し、  (a)は、その要部縦断側面図、  (b)は、一方のロータの一部破断正面図、  (c)は、他方のロータの正面図である。
【図３】本発明の第3実施例になる可変特性回転電機を示す、図1(a)と同様な要部縦断側面図である。
【図４】本発明の第4実施例になる可変特性回転電機を示す、図1(a)と同様な要部縦断側面図である。
【図５】本発明の第5実施例になる可変特性回転電機を示す、図1(a)と同様な要部縦断側面図である。
【図６】第1〜5実施例における可変特性回転電機の電気角に対する出力トルクの変化特性を示す特性線図であり、  (a)は、磁気的短絡前における可変特性回転電機の出力トルク変化特性を示す特性線図、  (b)は、磁気的短絡後における可変特性回転電機の出力トルク変化特性を示す特性線図、  (c)は、磁気的短絡前後における可変特性回転電機の出力トルク変化特性を比較して示す特性線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を、図示の第1実施例〜第5実施例に基づき詳細に説明する。
＜第1実施例＞
図1(a)は、本発明の第1実施例になる可変特性回転電機を示す要部縦断側面図で、1はステータを示し、2,3はロータを示す。
ステータ1は、円環状電機子鉄心4の軸線方向両側へ突出するヨーク5,6にそれぞれ電機子巻線7,8を巻装し、これら電機子鉄心4および電機子巻線7,8を樹脂モールド9により覆って円環状に造る。
かかる円環状のステータ1は、その外周面をハウジング10内に嵌着する。
【００１２】
ステータ1の軸線方向両側にそれぞれ、所定のアキシャルエアギャップを持たせて、ロータ2,3を同軸に対向配置し、これらロータ2,3をロータ軸11上に支承する。
【００１３】
一方のロータ2は、円環状回転界磁鉄心12に永久磁石列13を設けて構成し、この永久磁石列13は、ステータヨーク5の配列円と軸線方向に対向するよう配置する。
そして永久磁石列13は図1(b)に示すように、N極永久磁石13aおよびS極永久磁石13bの円周方向交互配置により構成し、これらN極永久磁石13aおよびS極永久磁石13bを両者間に隙間が存在しないようにして、ロータ2の突極比を比較的小さくする。
【００１４】
かかるロータ2をロータ軸11上に支承するに際しては、ロータ2をロータ軸11上に回転係合させて、しかし軸線方向変位可能に支持する。
そして、ロータ2がかかる軸線方向変位によりステータ1に接近するとき、ロータ2を磁気的に短絡させて界磁変化を生じさせる磁気短絡突起14を、ステータ1と対向するロータ2の面に固設する。
【００１５】
他方のロータ3は図1(a)に示すごとく、円環状回転界磁鉄心15に突極列16を設けて構成し、この突極列16は、ステータヨーク6の配列円と軸線方向に対向するよう配置する。
そして突極列16は図1(c)に示すように、凸極16aおよび凹部16bの円周方向交互配置により構成して、ロータ3の突極比をロータ2の突極比よりも大きくする。
【００１６】
かかるロータ3をロータ軸11上に支承するに際しては、ロータ3をロータ軸11上に回転係合させ、且つ、軸線方向変位不能に支持する。
【００１７】
上記した第1実施例になる可変特性回転電機の作用を以下に説明する。
本実施例の回転電機を駆動するに際しては、ステータ1の電機子巻線7,8に電流を供給する。
このとき図1(a)に示すように、ステータ1およびロータ2間には、永久磁石列13による界磁を有した軸線方向磁路αmが発生し、ステータ1およびロータ3間には、永久磁石を含まない突極列16による界磁を有した軸線方向磁路αrが発生する。
【００１８】
ところで低速回転時は、ロータ2,3のうち突極比の小さなロータ2を図1(a)に示すように、ステータ1との間に低速回転時用のアキシャルエアギャップが存在するよう、ステータ1から離間させておく。
【００１９】
この場合、永久磁石列13を含む界磁による（誘導モータによる）誘導トルクTm、および、永久磁石列13を含まない突極列16を介した界磁による（リラクタンスモータによる）リラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線7,8へ供給する電流のβ角（電気角）に対し図6(a)に一点鎖線および二点鎖線で例示するようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(a)に実線で示すようなものとなる。
【００２０】
一方で誘起電圧が大きくなる高速回転時は、ロータ2,3のうち突極比の小さなロータ2を図1(a)に示す位置から図の右方へ変位させてステータ1に接近させ、ステータ1との間におけるアキシャルエアギャップを高速回転時用の小さなものにする。
これにより、磁気短絡突起14がステータ1に接近して、ロータ2を磁気的に短絡させ、無負荷磁束の低減により高速回転時における誘起電圧を低下させることができる。
【００２１】
ちなみにこの場合、永久磁石列13を含む界磁による誘導トルクTm、および、永久磁石列13を含まない突極列16を介した界磁によるリラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線7,8へ供給する電流の電気角βに対し図6(b)に一点鎖線および二点鎖線で示すようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(b)に破線で示すようなものとなる。
【００２２】
しかし、誘起電圧を低減させるに際し、突極比の小さなロータ2のみをステータ1に接近するよう軸線方向へ変位させてロータ2の磁気的な短絡を行うだけであり、他方のロータ3はステータ1との間におけるアキシャルエアギャップを不変に保つため、
図6(a)の二点鎖線と図6(b)の二点鎖線との対比から明らかなように、リラクタンストルクTrの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を抑制することができ、
回転電機の全体的な出力トルクTtotalの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を、図6(c)の実線レベルから破線レベルへの低下程度に抑えることができる。
【００２３】
なお、図6(c)の実線で示す出力トルクTtotal（磁気的短絡前）、および、破線で示す出力トルクTtotal（磁気的短絡後）の比較から明らかなように、
電機子巻線7,8へ供給する電流の電気角βは、その絶対値が誘導トルクTmの低下に伴って大きくなるよう変化させるのが、上記の作用効果が顕著になる意味合いにおいて好ましいのは勿論である。
【００２４】
＜第2実施例＞
図2は、本発明の第2実施例になる可変特性回転電機を示すもので、
本実施例においてはステータ1を図2(a)に示すごとく、円環状に配列した電機子鉄心21と、その円周方向へ延在するヨーク22にトロイダル巻きした電機子巻線23と、これら電機子鉄心21および電機子巻線23を樹脂モールド24により覆って円環状に造り、
かかる円環状ステータ1の外周面をハウジング10内に嵌着して、ステータ1をハウジング10内に収納する。
【００２５】
ロータ2,3をそれぞれ、図2(b),(c)に示すように前記した第1実施例と同様に構成し、これらロータ2,3をそれぞれ、第1実施例と同様の要領でステータ1の軸線方向両側に同軸に対向配置するなど、
上記のごとくステータ1のコイルをトロイダル巻き巻線23とする以外は、図1,2に示す第1実施例と同様な構成を踏襲する。
【００２６】
従って、上記した第2実施例になる可変特性回転電機も、第1実施例と同様に作用して同様な作用効果を達成することができるが、
この第2実施例においては、ステータ1のコイルをトロイダル巻き巻線23とすることで、ステータ1の軸線方向寸法を小さくすることができる。
【００２７】
＜第3実施例＞
図3は、本発明の第3実施例になる可変特性回転電機を示す要部縦断側面図である。
本実施例においては、基本的に図1(a)に示す第1実施例と同様に構成するが、ステータ1をおよびロータ2,3を特に以下のようなものとする。
【００２８】
つまり、円環状電機子鉄心4の軸線方向両側にそれぞれ、一対のヨーク5-1,5-2および6-1,6-2を突出させて設け、
各ヨーク5-1,5-2および6-1,6-2に電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2を巻装し、
これら電機子鉄心4および電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2を樹脂モールド9により覆って円環状に造る。
かかる円環状のステータ1は、その外周面をハウジング10内に嵌着する。
【００２９】
ステータ1の軸線方向両側にそれぞれ、所定のアキシャルエアギャップを持たせて同軸に対向配置するロータ2,3はそれぞれ、以下のような構成とする。
【００３０】
一方のロータ2は、円環状回転界磁鉄心12に永久磁石列13-1,13-2を設けて構成し、これら永久磁石列13-1,13-2はそれぞれ、ステータヨーク5-1,5-2の配列円と軸線方向に対向するよう配置する。
そして永久磁石列13-1,13-2はそれぞれ、図1(b)に示す永久磁石列13と同様に、N極永久磁石およびS極永久磁石の円周方向交互配置により構成し、これらN極永久磁石およびS極永久磁石を両者間に隙間が存在しないようにして、ロータ2の突極比を比較的小さくする。
【００３１】
かかるロータ2はロータ軸11上に支承し、この際ロータ2をロータ軸11上に回転係合させて、しかし軸線方向変位可能に支持する。
そして、ロータ2がかかる軸線方向変位によりステータ1に接近するとき、ロータ2を磁気的に短絡させて界磁変化を生じさせる磁気短絡突起14を、ステータ1と対向するロータ2の面に固設する。
【００３２】
他方のロータ3は、円環状回転界磁鉄心15に突極列16-1,16-2を設けて構成し、これら突極列16-1,16-2は、ステータヨーク6-1,6-2の配列円と軸線方向に対向するよう配置する。
そして突極列16-1,16-2はそれぞれ、図1(c)に示す突極列16と同様に、凸極および凹部の円周方向交互配置により構成して、ロータ3の突極比をロータ2の突極比よりも大きくする。
【００３３】
かかるロータ3はロータ軸11上に支承し、この際ロータ3をロータ軸11上に回転係合させ、且つ、軸線方向変位不能に支持する。
それ以外は、図1に示す第1実施例と同様に構成する。
【００３４】
上記した第3実施例になる可変特性回転電機の作用を以下に説明する。
本実施例の回転電機を駆動するに際しては、ステータ1の電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2に電流を供給する。
このとき図3に示すように、ステータ1およびロータ2間には、永久磁石列13-1,13-2による界磁を有した軸線方向磁路αmが発生し、ステータ1およびロータ3間には、永久磁石を含まない突極列16-1,16-2による界磁を有した軸線方向磁路αrが発生する。
【００３５】
ところで本実施例においては、上記したステータヨーク5-1,5-2および6-1,6-2（電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2）の特異な構成配置と、ロータ2に係わる永久磁石列13-1,13-2の特異な構成配置と、ロータ3に係わる突極列16-1,16-2の特異な構成配置とにより、軸線方向磁路αm,αrが短くなって鉄損が低減され、回転電機の効率を向上させることができる。
【００３６】
回転電機の低速回転時は、ロータ2,3のうち突極比の小さなロータ2を図3に示すように、ステータ1との間に低速回転時用のアキシャルエアギャップが存在するよう、ステータ1から離間させておく。
【００３７】
この場合、永久磁石列13-1,13-2を含む界磁による（誘導モータによる）誘導トルクTm、および、永久磁石列13-1,13-2を含まない突極列16-1,16-2を介した界磁による（リラクタンスモータによる）リラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2へ供給する電流のβ角（電気角）に対し図6(a)に一点鎖線および二点鎖線で例示するようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(a)に実線で示すようなものとなる。
【００３８】
一方で誘起電圧が大きくなる高速回転時は、ロータ2,3のうち突極比の小さなロータ2を図3に示す位置から図の右方へ変位させてステータ1に接近させ、ステータ1との間におけるアキシャルエアギャップを高速回転時用の小さなものにする。
これにより、磁気短絡突起14がステータ1に接近して、ロータ2を磁気的に短絡させ、無負荷磁束の低減により高速回転時における誘起電圧を低下させることができる。
【００３９】
ちなみにこの場合、永久磁石列13-1,13-2を含む界磁による誘導トルクTm、および、永久磁石列13-1,13-2を含まない突極列16-1,16-2を介した界磁によるリラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線7-1,7-2および8-1,8-2へ供給する電流の電気角βに対し図6(b)に一点鎖線および二点鎖線で示すようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(b)に破線で示すようなものとなる。
【００４０】
しかし、誘起電圧を低減させるに際し、突極比の小さなロータ2のみをステータ1に接近するよう軸線方向へ変位させてロータ2の磁気的な短絡を行うだけであり、他方のロータ3はステータ1との間におけるアキシャルエアギャップを不変に保つため、
図6(a)の二点鎖線と図6(b)の二点鎖線との対比から明らかなように、リラクタンストルクTrの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を抑制することができ、
回転電機の全体的な出力トルクTtotalの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を、図6(c)の実線レベルから破線レベルへの低下程度に抑えることができる。
【００４１】
＜第4実施例＞
図4は、本発明の第4実施例になる可変特性回転電機を示し、本実施例は、図3の第3実施例と同様に磁路αm,αrを短くする効果を、第3実施例と異なる構成によって達成し得るようにしたものである。
【００４２】
この目的のため本実施例では、ロータ2,3を図3に示す第3実施例と同様な構成にするが、ステータ1を以下のような特異な構成となす。
つまりステータ1を、円環状に配列した電機子鉄心31と、矢印Aで示す径方向へ延在する電機子鉄心31のヨーク32に巻装した電機子巻線33と、これら電機子鉄心31および電機子巻線33を樹脂モールド34により覆って円環状に造り、
かかる円環状ステータ1の外周面をハウジング10内に嵌着して、ステータ1をハウジング10内に収納する。
【００４３】
かかる第4実施例の可変特性回転電機によれば、回転電機を駆動するに際しステータ1の電機子巻線33に電流を供給すると、
ステータ1およびロータ2間には、永久磁石列13-1,13-2による界磁を有した軸線方向磁路αmが発生し、ステータ1およびロータ3間には、永久磁石を含まない突極列16-1,16-2による界磁を有した軸線方向磁路αrが発生する。
【００４４】
これら軸線方向磁路αm,αrは、図3に示す第3実施例と同様なものであり、磁路αm,αrが短くて鉄損を低減することができ、
結果として第3実施例と同様に、しかしこれとは別の構成により回転電機の効率を向上させることができる。
【００４５】
＜第５実施例＞
図5は、本発明の第5実施例になる可変特性回転電機を示し、本実施例は、ラジアルギャップ型回転電機を、前記した各実施例と同様な作用効果が奏し得られるようにしたものである。
【００４６】
このため回転電機を、円環状のステータ41と、該ステータ41の径方向外方に所定のラジアルエアギャップを持たせて同心に配したアウターロータ42と、ステータ41の径方向内方に所定のラジアルエアギャップを持たせて同心に配したインナーロータ43とで構成する。
【００４７】
ステータ41は、円環状に配列した電機子鉄心44と、矢印Cで示す軸線方向へ延在する電機子鉄心44のヨーク45に巻装した電機子巻線46と、これら電機子鉄心44および電機子巻線46を樹脂モールド47により覆って円環状に造り、
かかる円環状ステータ41の外周面をハウジング10内に嵌合して、ステータ41をハウジング10内に軸線方向ストローク可能に、しかし回転不能にして収納する。
【００４８】
ステータ41の径方向外方に位置するアウターロータ42は、ステータ41の電機子鉄心44と対向する内周面箇所に永久磁石列13-1,13-2を設けて構成する。
そして永久磁石列13-1,13-2はそれぞれ、図1(b)に示す永久磁石列13と同様に、N極永久磁石およびS極永久磁石の円周方向交互配置により構成し、これらN極永久磁石およびS極永久磁石を両者間に隙間が存在しないようにして、ロータ2の突極比を比較的小さくする。
かかるアウターロータ42はロータ軸11上に支承し、この際ロータ2をロータ軸11上に軸線方向変位不能に回転係合させる。
【００４９】
ステータ41の径方向内方に位置するインナーロータ43は、ステータ41の電機子鉄心44と対向する外周面箇所に突極列16-1,16-2を設けて構成する。
そして突極列16-1,16-2はそれぞれ、図1(c)に示す突極列16と同様に、凸極および凹部の円周方向交互配置により構成して、インナーロータ43の突極比をアウターロータ42の突極比よりも大きくする。
かかるロータ43はロータ軸11上に支承し、この際ロータ43をロータ軸11上に回転係合させ、且つ、軸線方向変位不能に支持する。
【００５０】
ハウジング10には、円環状ステータ41をハウジング10内で軸線方向にストロークさせるためのアクチュエータ48を設ける。
そして、このアクチュエータ48によりステータ47を図5の左方へストロークさせるとき、アウターロータ42に接近するステータ41の肩面49に磁気短絡突起50を設ける。
この突起50は、ステータ47をアクチュエータ48により図5の左方へストロークさせるとき、アウターロータ42に接近してアウターロータ42を磁気的に短絡させて界磁変化を生じさせるものとする。
【００５１】
上記した第5実施例になる可変特性回転電機の作用を以下に説明する。
本実施例の回転電機を駆動するに際しては、ステータ41の電機子巻線46に電流を供給する。
このとき、ステータ41およびアウターロータ42間には、永久磁石列13-1,13-2による界磁を有した磁路αmが発生し、ステータ41およびインナーロータ43間には、永久磁石を含まない突極列16-1,16-2による界磁を有した軸線方向磁路αrが発生する。
【００５２】
ところで本実施例においては、上記したステータヨーク45（電機子巻線46）の特異な構成配置と、アウターロータ42に係わる永久磁石列13-1,13-2の特異な構成配置と、インナーロータ43に係わる突極列16-1,16-2の特異な構成配置とにより、磁路αm,αrが短くなって鉄損が低減され、回転電機の効率を向上させることができる。
【００５３】
回転電機の低速回転時は、アクチュエータ48によりステータ41を図示のストローク位置に保つ。
このとき磁気短絡突起50は、突極比の小さなアウターロータ42との間に低速回転時用のエアギャップが存在するよう、アウターロータ42から離間している。
【００５４】
この場合、永久磁石列13-1,13-2を含む界磁による（誘導モータによる）誘導トルクTm、および、永久磁石列13-1,13-2を含まない突極列16-1,16-2を介した界磁による（リラクタンスモータによる）リラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線46へ供給する電流のβ角（電気角）に対し図6(a)に一点鎖線および二点鎖線で例示するようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(a)に実線で示すようなものとなる。
【００５５】
一方で誘起電圧が大きくなる高速回転時は、アクチュエータ48によりステータ41を図示位置から図の左方へストロークさせ、磁気短絡突起50を、突極比の小さなアウターロータ42に接近させて、これとの間におけるエアギャップを高速回転時用の小さなものにする。
このとき磁気短絡突起50は、アウターロータ42への接近により、このアウターロータ42を磁気的に短絡させ、無負荷磁束の低減により高速回転時における誘起電圧を低下させることができる。
【００５６】
ちなみにこの場合、永久磁石列13-1,13-2を含む界磁による誘導トルクTm、および、永久磁石列13-1,13-2を含まない突極列16-1,16-2を介した界磁によるリラクタンストルクTrはそれぞれ、電機子巻線46へ供給する電流の電気角βに対し図6(b)に一点鎖線および二点鎖線で示すようなものとなり、
これらの和値である回転電機の全体的な出力トルクTtotal（＝Tm＋Tr）は、図6(b)に破線で示すようなものとなる。
【００５７】
しかし、誘起電圧を低減させるに際し、突極比の小さなアウターロータ42のみを磁気的に短絡させるだけであり、インナーロータ43の磁界を変化させるものでないことから、
図6(a)の二点鎖線と図6(b)の二点鎖線との対比から明らかなように、リラクタンストルクTrの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を抑制することができ、
回転電機の全体的な出力トルクTtotalの磁気的短絡前から磁気的短絡後への低下を、図6(c)の実線レベルから破線レベルへの低下程度に抑えることができる。
【符号の説明】
【００５８】
1,41  ステータ
2,3,42,43  ロータ
4,21,31,44  電機子鉄心
5, 5-1,5-2,6, 6-1,6-2,22,32,45  ヨーク
7, 7-1,7-2,8,8-1,8-2,23,33,46  電機子巻線
9,24,34,47  樹脂モールド
10  ハウジング
11  ロータ軸
12,15  回転界磁鉄心
13,13-1,13-2  永久磁石列
14,50  磁気短絡突起
16  突極列
48  アクチュエータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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