(57)【要約】【課題】使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強い無線装置を提供する。【解決手段】チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式（例えば１６ＱＡＭ）を採用し、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式（例えばＱＰＳＫ）を採用したＯＦＤＭ変調方式で変調された信号を、送信及び／又は受信する無線装置。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式を採用し、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式を採用したマルチキャリア変調方式で変調された信号を、送信及び／又は受信することを特徴とする無線装置。
【請求項２】
前記マルチキャリア変調方式において、
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルよりも低くしている請求項１に記載の無線装置。
【請求項３】
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報が、前記マルチキャリア変調方式で変調された信号に付加されて送信及び／又は受信されている請求項１又は請求項２に記載の無線装置。
【請求項４】
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報の組み合わせパターンを予め複数設定し、前記組み合わせパターンの情報が、前記マルチキャリア変調方式で変調された信号に付加されて送信及び／又は受信されている請求項１又は請求項２に記載の無線装置。
【請求項５】
チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式を採用し、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式を採用したマルチキャリア変調方式で信号を変調することを特徴とする信号変調方法。
【請求項６】
前記マルチキャリア変調方式において、
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、
前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルよりも低くしている請求項５に記載の信号変調方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルチキャリア変調方式で変調された信号を送信及び／又は受信する無線装置並びにマルチキャリア変調方式で信号を変調する信号変調方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
２０１２年にサービス開始が予定されているＩＴＳ（Intelligent Transport Systems）車車間通信システムは、そのアプリケーションの一つとして見通し外にある自車両の位置の他車両への通知により見通しの悪い交差点等での出会い頭車両衝突事故防止が考えられており、７２０ＭＨｚ帯を使用する予定である。図１に示すように、ＩＴＳ車車間通信システムの使用周波数帯低域側端部には、ガードバンド５ＭＨｚを挟んで地上デジタルテレビジョン放送システムの使用周波数帯が隣接しており、ＩＴＳ車車間通信システムの使用周波数高域側端部には、ガードバンド５ＭＨｚを挟んで電気通信として用いられる周波数帯が隣接している。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２４７００４号公報
【特許文献２】特開２００６−１８６６３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このようにＩＴＳ車車間通信システムの使用周波数帯の両端に他システムの使用周波数帯が隣接しているため、ＩＴＳ車車間通信システム側から隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減すること及び隣接する他システムからのＩＴＳ車車間通信システム側への干渉（被干渉）に強くすることが、ＩＴＳ車車間通信システムにおいて重要な課題となっている。
【０００５】
ここで、特許文献１では、隣接干渉（与干渉）を低減するために、伝送チャネル帯域の少なくとも一方の端部で小さなレベルのサブキャリアが存在するようにしたマルチキャリア変調方式のデジタル伝送装置が提案されている。
【０００６】
しかしながら、特許文献１で提案されているマルチキャリア変調方式のデジタル伝送装置は、隣接干渉（与干渉）を低減することはできるが、伝送チャネル帯域の少なくとも一方の端部におけるサブキャリアレベルの低下によって自システムの通信性能が劣化してしまう。
【０００７】
また、特許文献２では、伝送スループットと送信電力の双方に対して最適化を図るために、伝搬路推定結果に基づき、サブキャリアと変調方式又は符号化率との組み合わせの中から、単位ビット当たりの所要送信電力が小さい組み合わせから順番に選択することにより、総送信可能ビット数を最大化しながら効率的に送信電力を割り当てていくサブキャリア適応制御方法が提案されている。
【０００８】
しかしながら、特許文献２で提案されているサブキャリア適応制御方法は、例えば、同一周波数を用いる複数セルから構成される無線サービスにおいて、システム全体の伝送スループット向上と他セルへの与干渉が低減可能であるが、周波数軸上で考えた場合、その使用されている周波数全体で電力低減を図り、与干渉低減する方法であるため、使用周波数帯が隣接する他システムへの与干渉電力を効率的に低減することはできない。
【０００９】
尚、上記においてはＩＴＳ車車間通信システムにおける課題を述べたが、使用周波数帯の両端に他のシステムの使用周波数帯が隣接しているＩＴＳ車車間通信システム以外の無線システム或いは使用周波数帯の片端のみに他のシステムの使用周波数帯が隣接している無線システムにおいてもＩＴＳ車車間通信システムの場合と同様に、当該無線システム側から使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減すること及び使用周波数帯が隣接する他システムからの当該無線システム側への干渉（被干渉）に強くすることが、当該無線システムにおいて重要な課題となっている。
【００１０】
本発明は、上記の状況に鑑み、使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強い無線装置及び信号変調方法を提供することを第１の目的とする。
【００１１】
さらに、本発明は、上記の状況に鑑み、自システムの通信品質を確保しつつ使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができる無線装置及び信号変調方法を提供することを第２の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために本発明に係る無線装置は、チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式を採用し、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式を採用したマルチキャリア変調方式で変調された信号を、送信及び／又は受信するようにしている。尚、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第２の変調方式を採用する場合、前記チャネル帯域の低域側端部の所定本数と前記チャネル帯域の高域側端部の所定本数とは、同数であってもよいし、互いに異なる数であってもよい。
【００１３】
このような構成によると、被干渉の影響が大きいチャネル帯域の片端又は両端においてノイズ耐性の強い変調方式が採用されるので、使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強くなる。
【００１４】
さらに、前記マルチキャリア変調方式において、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルよりも低くすることが望ましい。
【００１５】
このような構成によると、与干渉の主要な要因となるチャネル帯域の片端又は両端においてサブキャリアレベルが低減されるので、使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができるとともに、レベルが低減されるサブキャリアの変調にノイズ耐性の強い変調方式が採用されるので、自システムの通信品質を確保することができる。すなわち、自システムの通信品質を確保しつつ使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができる。
【００１６】
また、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報が、前記マルチキャリア変調方式で変調された信号に付加されて送信及び／又は受信されるようにしてもよい。
【００１７】
このような構成によると、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合い、前記第２の変調方式、及び前記所定本数の少なくとも一つを可変にでき、状況に応じて適応的な対応が可能となる。さらに、前記第１の変調方式に関する情報及び前記第１の変調方式によって変調されるサブキャリアの本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報が、前記マルチキャリア変調方式で変調された信号に付加されてもよい。尚、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報には、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに関する情報及び前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルに関する情報が含まれている。
【００１８】
また、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報の組み合わせパターンを予め複数設定し、前記組み合わせパターンの情報が、前記マルチキャリア変調方式で変調された信号に付加されて送信及び／又は受信されるようにしてもよい。
【００１９】
このような構成によると、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報の組み合わせパターンを予め複数設定しているので、その複数の組み合わせパターンの中から一つのパターンを選択するができ、状況に応じて適応的な対応が可能となる。さらに、前記組み合わせパターンに、前記第１の変調方式に関する情報及び前記第１の変調方式によって変調されるサブキャリアの本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報を含めてもよい。尚、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報には、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに関する情報及び前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルに関する情報が含まれている。
【００２０】
上記目的を達成するために本発明に係る信号変調方法は、チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式を採用し、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式を採用したマルチキャリア変調方式で信号を変調する。
【００２１】
このような信号変調方法によると、当該信号変調方法を用いた無線通信システムにおいて、被干渉の影響が大きいチャネル帯域の片端又は両端においてノイズ耐性の強い変調方式が採用されるので、使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強くなる。
【００２２】
さらに、前記マルチキャリア変調方式において、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルよりも低くすることが望ましい。
【００２３】
このような信号変調方法によると、当該信号変調方法を用いた無線通信システムにおいて、与干渉の主要な要因となるチャネル帯域の片端又は両端においてサブキャリアレベルが低減されるので、使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができるとともに、レベルが低減されるサブキャリアの変調にノイズ耐性の強い変調方式が採用されるので、自システムの通信品質を確保することができる。すなわち、当該信号変調方法を用いた無線通信システムにおいて、自システムの通信品質を確保しつつ使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によると、チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して第１の変調方式を採用し、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアに対して前記第１の変調方式よりもノイズ耐性の強い第２の変調方式を採用したマルチキャリア変調方式で信号を変調するので、その変調信号を用いる無線通信システムの使用周波数帯と使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強くなる。さらに、前記マルチキャリア変調方式において、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルよりも低くすることによって、その変調信号を用いる無線システムの通信品質を確保しつつ、その変調信号を用いる無線通信システムの使用周波数帯と使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明の実施形態について図面を参照して以下に説明する。本発明に係る無線装置として、ここではＩＴＳ車車間通信システムで用いられる車載無線通信装置を例に挙げて説明する。
【００２６】
ところで、米国では車車間通信の規格としてＩＥＥＥ８０２．１１ｐの規格が検討されている。日本においても米国と使用される周波数は異なるが（日本では７２０ＭＨｚ帯、米国では５．９ＧＨｚ帯）、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ規格をもとにした車車間通信の規格が採用される可能性が高い。そこで、ＩＴＳ車車間通信システムで用いられる車載無線通信装置の説明を行うにあたり、先ず始めにＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠のパケット構成について説明する。
【００２７】
物理層から見たＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠のパケット構成（簡略版）は、図２に示すように、ショート・トレーニング・フィールドＳＴＦ、ロング・トレーニング・フィールドＬＴＦ、及びシグナル・フィールドＳＩＧからなる物理ヘッダの後に、物理データＤＡＴＡが続いている。ショート・トレーニング・フィールドＳＴＦは、ＡＧＣ（Automatic Gain Control）制御、パケット検出、シンボル同期、及び周波数粗調整を行うための情報が記載されているフィールドである。また、ロング・トレーニング・フィールドＬＴＦは、周波数微調整及び伝送路推定を行うための情報が記載されているフィールドである。また、シグナル・フィールドＳＩＧは、物理データＤＡＴＡの伝送レート（変調方式）やパケット長の情報がＢＰＳＫ（Binary Phase Shift Keying）変調されて記載されているフィールドである。また、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐでは、物理データＤＡＴＡに対する変調方式として、マルチキャリア変調であるＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）変調方式が採用されている。
【００２８】
次に、ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置について説明する。ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置１００は、図３に示すように車両２００内に設置される。
【００２９】
車載無線通信装置１００は、図４に示すように、シリアル／パラレル変換器（Ｓ／Ｐ変換器）１、変調器２、ＩＦＦＴ（Inverse Fast Fourier Transform）部３、ガードインターバル付加部４、付加処理部５、デジタル／アナログ変換器（Ｄ／Ａ変換器）６、パワーアンプ７、及び物理ヘッダ処理部８からなる送信部を備えている。
【００３０】
また、車載無線通信装置１００は、図４に示すように、送信と受信とを切り替えるためのスイッチ９と、送受信アンテナ１０とを備えている。
【００３１】
また、車載無線通信装置１００は、図４に示すように、可変利得アンプ１１、アナログ／デジタル変換器（Ａ／Ｄ変換器）１２、分離処理部１３、ガードインターバル除去部１４、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform）部１５、復調器１６、パラレル／シリアル変換器（Ｐ／Ｓ変換器）１７、及び物理ヘッダ処理部１８からなる受信部とを備えている。
【００３２】
車載無線通信装置１００は送信時に次のような動作を行う。Ｓ／Ｐ変換器１は、送信データ（シリアルデータ）を並列化して、サブキャリア本数と同数の変調器２に出力する。サブキャリア毎の変調器２は、Ｓ／Ｐ変換器１の出力データ（パラレルデータ）のサブキャリア毎の一次変調及びレベル調整を行う。変調器２から出力されるデータは、ＩＦＦＴ部３による逆高速フーリエ変換処理で二次変調された後、ガードインターバル付加部４によってガードインターバルが付加され、付加処理部５によって物理ヘッダ処理部８から出力される物理ヘッダが付加され、Ｄ／Ａ変換部６によってアナログ信号に変換され、パワーアンプ７によって電力増幅され、スイッチ９を経由して、送受信アンテナ１０から送信される。
【００３３】
また、車載無線通信装置１００は受信時に次のような動作を行う。送受信アンテナ１０で受信された受信データは、スイッチ９を経由して、可変利得アンプ１１によってレベル調整され、Ａ／Ｄ変換部１２によってデジタル信号に変換され、分離処理部１３によって物理データと物理ヘッダとに分離され、物理データはガードインターバル除去部１４に出力され、物理ヘッダは物理ヘッダ処理部１８に出力される。分離処理部１３から出力された物理データは、ガードインターバル除去部１４によってガードインターバルが除去された後、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform）部１５による高速フーリエ変換処理で一次復調され、サブキャリア本数と同数の復調器１６によって二次復調される。サブキャリア毎の復調器１６によってサブキャリア毎に二次復調されたデータは、Ｐ／Ｓ変換器１７によって受信データ（シリアルデータ）に変換される。
【００３４】
続いて、車載無線通信装置１００において実施するマルチキャリア変調方法について説明する。
【００３５】
被干渉対策を行う場合、車載無線通信装置１００は、例えば、図５（ｂ）に示すようなマルチキャリア変調方法を実施する。図５（ｂ）に示すマルチキャリア変調は、チャネル帯域（サブキャリアが配置されている帯域）の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して１６ＱＡＭ（Quadrature Amplitude Modulation）で一次変調を行い、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対して１６ＱＡＭよりもノイズ耐性の強いＱＰＳＫ（Quadrature Phase Shift Keying）で一次変調を行うＯＦＤＭ変調である。
【００３６】
この場合、サブキャリア本数と同数の変調器２のうち、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対応するものは１６ＱＡＭ変調を行う変調器とし、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対応するものはＱＰＳＫ変調を行う変調器としておく。また、これに対応して、サブキャリア本数と同数の復調器１６のうち、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対応するものは１６ＱＡＭ復調を行う復調器とし、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対応するものはＱＰＳＫ復調を行う復調器とする。
【００３７】
図５（ｂ）に示すようなマルチキャリア変調方法は、被干渉の影響が大きいチャネル帯域の両端においてノイズ耐性の強い変調方式（ここではＱＰＳＫ）が採用されるので、図５（ａ）に示すような従来のマルチキャリア変調方法に比べて使用周波数帯が隣接する他システムからの干渉（被干渉）に強くなる。
【００３８】
与干渉対策を行う場合、車載無線通信装置１００は、例えば、図６（ｃ）に示すようなマルチキャリア変調方法を実施する。図６（ｃ）に示すマルチキャリア変調は、チャネル帯域（サブキャリアが配置されている帯域）の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対して１６ＱＡＭで一次変調を行い、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対して１６ＱＡＭよりもノイズ耐性の強いＱＰＳＫで一次変調を行い、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルを、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルの１／２としているＯＦＤＭ変調である。
【００３９】
この場合、サブキャリア本数と同数の変調器２のうち、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対応するものは１６ＱＡＭ変調を行う変調器とし、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対応するものはＱＰＳＫ変調を行う変調器とするとともに、サブキャリア毎の変調器２によるサブキャリア毎のレベル調整によって、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルが、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルの１／２となるようにする。また、これに対応して、サブキャリア本数と同数の復調器１６のうち、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアに対応するものは１６ＱＡＭ復調を行う復調器とし、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアに対応するものはＱＰＳＫ復調を行う復調器とする。
【００４０】
図６（ｃ）に示すようなマルチキャリア変調方法は、与干渉の主要な要因となるチャネル帯域の両端においてサブキャリアレベルが低減されるので、図６（ａ）に示すような従来のマルチキャリア変調方法に比べて使用周波数帯が隣接する他システムへの干渉（与干渉）を低減することができるとともに、レベルが低減されるサブキャリアの変調にノイズ耐性の強い変調方式（ここではＱＰＳＫ）が採用されるので、図６（ｂ）に示すような従来のマルチキャリア変調方法（特許文献１で提案されている方法）に比べて通信品質を良くすることができる。
【００４１】
上述した図５（ｂ）に示すマルチキャリア変調及び図６（ｃ）に示すマルチキャリア変調では、チャネル帯域（サブキャリアが配置されている帯域）の両端のサブキャリアの本数が低域側端部と高域側端部で同数になっているが、異なる数（片方が零である場合を含む）であってもよい。例えば、被干渉対策を行う場合は図７（ａ）や図７（ｂ）のようなマルチキャリア変調としてもよく、与干渉対策を行う場合は図８（ａ）や図８（ｂ）のようなマルチキャリア変調としてもよい。
【００４２】
上述した図５〜図８は、基本的にパケットを時間軸から観測した場合の物理データＤＡＴＡ（図２参照）の部分についてのスペクトラムを示した図である。
【００４３】
与干渉対策を行う場合に実施される図６（ｃ）並びに図８（ａ）及び（ｂ）に示すマルチキャリア変調方法では、物理データＤＡＴＡの部分に対して、チャネル帯域の端部におけるサブキャリアのレベル低減及びノイズに強い変調方式の採用を行うことは、必須である。さらに、与干渉対策を行う場合に実施するマルチキャリア変調の拡張版としては、チャネル帯域の端部におけるサブキャリアのレベル低減を物理データＤＡＴＡの部分だけでなく、シグナル・フィールドＳＩＧ（図２参照）まで拡張する方法、ロング・トレーニング・フィールドＬＴＦ（図２参照）まで拡張する方法、又はショート・トレーニング・フィールドＳＴＦ（図２参照）まで拡張する方法などの様々な方法が考えられる。
【００４４】
一方、被干渉対策を行う場合に実施される図５（ｂ）並びに図７（ａ）及び（ｂ）に示すマルチキャリア変調方法では、物理データＤＡＴＡの部分に対してのみ、チャネル帯域の端部におけるノイズに強い変調方式の採用を行う。与干渉対策を行う場合のように、物理ヘッダ（シグナル・フィールドＳＩＧ、ロング・トレーニング・フィールドＬＴＦ、ショート・トレーニング・フィールドＳＴＦ）まで拡張する方法は考えられない。
【００４５】
ところで、従来のシグナル・フィールドＳＩＧ（図２参照）には、上述した通り、物理データＤＡＴＡの伝送レート（変調方式）やパケット長の情報が記載されている。しかしながら、図６（ｃ）並びに図８（ａ）及び（ｂ）に示すマルチキャリア変調方法や図５（ｂ）並びに図７（ａ）及び（ｂ）に示すマルチキャリア変調方法を実施する場合に、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアの変調に用いられる第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報を物理ヘッダに記載して、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合い、前記第２の変調方式、及び前記所定本数の少なくとも一つを変更可能とするためには、従来のシグナル・フィールドＳＩＧとは異なる領域に別途記載する必要がある。というのは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠の従来のシグナル・フィールドＳＩＧでは、リザーブビットが１ビットしかないためである。尚、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報に加えて、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアの変調に用いられる第１の変調方式に関する情報及び前記第１の変調方式によって変調されるサブキャリアの本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報も、従来のシグナル・フィールドＳＩＧとは異なる領域に別途記載するようにしてもよい。
【００４６】
上述した、従来のシグナル・フィールドＳＩＧとは異なる領域への別途記載の具体例としては、図９（ａ）〜図９（ｃ）に示す三つの例が挙げられる。
【００４７】
図９（ａ）は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠の従来のシグナル・フィールドＳＩＧを含んだ拡張シグナル・フィールドＳＩＧ’を設定した場合のパケット構成を示す図である。この拡張シグナル・フィールドＳＩＧ’には、従来通りの伝送レート、パケット長だけでなく、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアの変調に用いられる第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報が記載される。
【００４８】
図９（ｂ）は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠の従来のシグナル・フィールドＳＩＧのリザーブビットを利用し、リザーブビットが立っている場合は第２のシグナル・フィールドＳＩＧ２の情報を読みに行く場合のパケット構成を示す図である。この場合、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠の従来のシグナル・フィールドＳＩＧについては何ら変わりないが、第２のシグナル・フィールドＳＩＧ２に、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアの変調に用いられる第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報のうち少なくとも１つの情報が記載される。
【００４９】
図９（ｃ）は、見た目はＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠の従来のパケットと同じ構成であるが、シグナル・フィールドＳＩＧに記載されている物理データＤＡＴＡの伝送レート（変調方式）に関する情報（以下、レート情報という）の扱い方に工夫を加える。従来のシグナル・フィールドＳＩＧに記載されているレート情報は４ビットあり、１６種類を表現することができるが、実際、割り当てがあるのは図１０（ａ）に示すように８種類なので、残り８種類を図１０（ｂ）に示すように、チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の片端又は両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合いに関する情報、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアの変調に用いられる第２の変調方式に関する情報、及び前記所定本数に関する情報の組み合わせパターンに割り当てる。前記組み合わせパターンは、効果的と思われるものを予め八つ設定しておく。その設定の一例を図１１Ａ及び図１１Ｂに示す。図１１Ａ及び図１１Ｂの設定例では、前記組み合わせパターンに、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアの変調に用いられる第１の変調方式に関する情報及び前記第１の変調方式によって変調されるサブキャリアの本数に関する情報も含まれている。尚、前記組み合わせパターンの各々は、ある意味で伝送レートを示しているといえる。
【００５０】
例えば、図１１Ａ及び図１１Ｂに示す組み合わせパターン設定を採用する場合、車載無線通信装置１００を図１２に示す構成とし、サブキャリア本数と同数の変調器２のうち、１０個の変調器がＱＰＳＫ変調を行いそれ以外の変調器が１６ＱＡＭ変調を行い、サブキャリア本数と同数の復調器１６のうち、１０個の復調器がＱＰＳＫ復調を行いそれ以外の復調器が１６ＱＡＭ変調を行うようにするとよい。尚、図１２において図４と同一の部分には同一の符号を付し詳細な説明を省略する。
【００５１】
図１２に示す構成は、図４に示す構成に組み合わせパターン選択部１９及び組み合わせパターン判定部２０を追加した構成である。
【００５２】
組み合わせパターン選択部１９は、図１１Ａ及び図１１Ｂに示す八つの組み合わせパターンから一つを選択し、その選択結果に応じて変調器２を制御して、サブキャリア毎のレベルを決定するとともに、どのサブキャリアにどの変調器を割り当てるかを決定してサブキャリア毎の変調方式も決定する。、また、組み合わせパターン選択部１９は、その選択結果を物理ヘッダ処理部８にも出力する。物理ヘッダ処理部８は、組み合わせパターン選択部１９の出力に基づいて、選択された組み合わせパターンの情報をシグナル・フィールドＳＩＧに記載する。
【００５３】
組み合わせパターン判定部２０は、物理ヘッダ処理部１８の出力に基づいて、受信データの伝送に用いられている組み合わせパターンを判定し、その判定結果に応じて復調器１６を制御して、どのサブキャリアにどの復調器を割り当てるかを決定してサブキャリア毎の復調方式を決定する。
【００５４】
また、チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリア以外のサブキャリアのレベルに対する前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアのレベルの低減度合い、前記チャネル帯域の両端の所定本数のサブキャリアの変調に用いられる第２の変調方式、及び前記所定本数等の本発明に係る信号変調方法の各種パラメータを状況に応じて適応的に変化させてもよい。例えば、図１２に示す構成の車載無線通信装置１００において、路車間通信等により、自車両２００（図３参照）の現在位置での他システム（地上デジタルテレビジョン放送システム及び電気通信システム）との干渉状況（被干渉状況及び与干渉状況）を把握する干渉状況把握部から、組み合わせパターン選択部１９が干渉状況を受け取るようにし、組み合わせパターン選択部１９が干渉状況に応じて組み合わせパターンを選択するようにしてもよい。
【００５５】
尚、上述した実施形態では、ＩＴＳ車車間通信システムで用いられる車載無線通信装置を例に挙げて説明を行ったが、使用周波数帯の両端に他のシステムの使用周波数帯が隣接しているＩＴＳ車車間通信システム以外の無線システム或いは使用周波数帯の片端のみに他のシステムの使用周波数帯が隣接している無線システムにおいて用いられる無線装置につても、本発明を適用することができる。
【００５６】
また、本発明は、送信及び受信を行う無線装置（送受信装置）のみならず、送信のみを行う無線装置（送信装置）、受信のみを行う無線装置（受信装置）にも適用することができる。また、本発明は、ＯＦＤＭ変調のみならず、他のマルチキャリア変調にも適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】は、日本での７２０ＭＨｚ周辺の周波数割当を示す図である。
【図２】は、物理層から見たＩＥＥＥ８０２．１１ｐ準拠のパケット構成（簡略版）を示す図である。
【図３】は、ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置が車両に搭載された状態を示す図である。
【図４】は、ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置の概略構成を示す図である。
【図５】は、従来の変調方法及び被干渉対策の一例である本発明に係る変調方法の概要を示す図である。
【図６】は、従来の変調方法及び与干渉対策の一例である本発明に係る変調方法の概要を示す図である。
【図７】は、被干渉対策の他の例である本発明に係る変調方法の概要を示す図である。
【図８】は、与干渉対策の他の例である本発明に係る変調方法の概要を示す図である。
【図９】は、物理層から見たパケット構成（簡略版）の例を示す図である。
【図１０】は、シグナル・フィールドのデータ割り当て例を示す図である。
【図１１Ａ】は、本発明の変調方式における組み合わせパターン例を示す図である。
【図１１Ｂ】は、本発明の変調方式における組み合わせパターン例を示す図である。
【図１２】は、ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置の他の概略構成を示す図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  シリアル／パラレル変換器（Ｓ／Ｐ変換器）
２  変調器
３  ＩＦＦＴ部
４  ガードインターバル付加部
５  付加処理部
６  デジタル／アナログ変換器（Ｄ／Ａ変換器）
７  パワーアンプ
８  物理ヘッダ処理部
９  スイッチ
１０    送受信アンテナ
１１    可変利得アンプ
１２    アナログ／デジタル変換器（Ａ／Ｄ変換器）
１３    分離処理部
１４    ガードインターバル除去部
１５    ＦＦＴ部
１６    復調器
１７    パラレル／シリアル変換器（Ｐ／Ｓ変換器）
１８    物理ヘッダ処理部
１９    組み合わせパターン選択部
２０    組み合わせパターン判定部
１００    ＩＴＳ車車間通信を行う車載無線通信装置
２００    車両
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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