(57)【要約】      （修正有）【課題】通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向には勿論長さ方向にも滑らないようにする。【解決手段】トラフ本体１の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋２とを備え、長さ方向ずれ止め手段３及び幅方向ずれ止め手段はトラフ構造体の両側部寄り位置に設けられ、各長さ方向ずれ止め防止手段は、それぞれ対応する設置位置において、トラフ本体の側壁の上端面へ形成された規制突起３２と、蓋の裏側へ形成され蓋がトラフ本体の長さ方向へずれ動くとき規制突起へ押し付けられる第１の被規制凸部３３とにより構成される。規制突起は対応する側壁の長さ方向に沿って形成され、第１の被規制凸部は規制突起を両端方向から挟む状態に位置し、蓋がトラフ本体の長さ方向の一方へずれ動くとき規制突起の一端へ一方の第１の被規制凸部が押し付けられ、蓋が長さ方向の他方へずれ動くとき規制突起の他端へ他方の第１の被規制凸部が押し付けられる状態に構成されている。【選択図】図３
2010068710.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
両側壁（１０，１０）の外側には長さ方向に沿って所定間隔に形成された高さ方向に沿う多数の縦リブ（１１）を有する合成樹脂製で断面ほぼＵ字状又はコ字状のトラフ本体（１）と、当該トラフ本体（１）の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋（２）とを備え、前記トラフ本体（１）の側壁（１０）と当該側壁（１０）と対応する蓋（２）の側部寄り位置には、前記トラフ本体（１）の長さ方向への蓋（２）のずれを阻止するための長さ方向ずれ止め手段（３）と、前記トラフ本体（１）の幅方向への蓋（２）のずれを阻止するための幅方向ずれ止め手段（３ａ）とを有し、前記長さ方向ずれ止め手段（３）及び幅方向ずれ止め手段（３ａ）は前記トラフ構造体の両側部寄り位置に設けられ、前記各長さ方向ずれ止め防止手段（３）は、それぞれ対応する設置位置において、前記トラフ本体（１）の側壁（１０）の上端面へ形成された規制突起（３２）と、前記蓋（２）の裏側へ形成され当該蓋（２）が前記トラフ本体（１）の長さ方向へずれ動くとき前記規制突起（３２）へ押し付けられる第１の被規制凸部（３３）とにより構成され、各長さ方向ずれ止め手段（３）における前記規制突起（３２）は対応する側壁（１０）の長さ方向に沿って形成され、前記第１の被規制凸部（３３）は前記規制突起（３２）を両端方向から挟む状態に位置し、前記蓋（２）が前記トラフ本体（１）の長さ方向の一方へずれ動くとき前記規制突起（３２）の一端へ一方の第１の被規制凸部（３３）が押し付けられ、前記蓋（２）が前記長さ方向の他方へずれ動くとき前記規制突起（３２）の他端へ他方の第１の被規制凸部（３３）が押し付けられる状態に構成されていることを特徴とするトラフ構造体。
【請求項２】
前記蓋体（２）の裏側には、両側縁の側部補強リブ（２０）と、当該側部補強リブ（２０）と連続し所定間隔で幅方向に沿う多数の幅方向補強リブ（２１）とを備え、当該幅方向補強リブ（２１）の中の一部は前記第１の被規制凸部（３３）を兼ねていることを特徴とする、請求項１に記載のトラフ構造体。
【請求項３】
前記各幅方向ずれ止め手段（３ａ）は、それぞれ対応する設置位置において、前記蓋（２）へ形成され当該蓋（２）が前記トラフ本体（１）の幅方向へずれ動くとき前記側壁（１０）の上端面へ形成された規制突起（３２）の内側上部へ押し付けられる第２の被規制凸部（３４）とにより構成されていることを特徴とする、請求項１又は２に記載のトラフ構造体。
【請求項４】
前記第２の被規制凸部（３４）は基端側から先端方向へ徐々に断面積が小さくなっていることを特徴とする、請求項３に記載のトラフ構造体。
【請求項５】
前記蓋体（２）の裏側には、両側縁の側部補強リブ（２０）と、当該側部補強リブ（２０）と連続し所定間隔で幅方向に沿う多数の幅方向補強リブ（２１）と、当該幅方向補強リブ（２１）と直交し前記各側壁（１０）へ近接する状態の長さ方向補強リブ（２２）とを備え、前記長さ方向補強リブ（２２）は前記第２の被規制突起（３４）を兼ねていることを特徴とする、請求項３又は４に記載のトラフ構造体。
【請求項６】
前記トラフ本体（１）は、一端部に断面内形を拡大した雌状連結部（１３）を、他端部に前記雌状連結部（１３）と対応する雄状連結部（１４）とをそれぞれ有することを特徴とする、請求項１〜５に記載のトラフ構造体。
【請求項７】
前記蓋体（２）は、一端部が前記トラフ本体（１）の雌状連結部（１３）を除く位置から他端部が前記雄状連結部（１４）を覆う位置までを塞ぐ長さを有し、前記一端部へ断面外形を縮小した短い内側ラップ部（２６）が形成され、前記他端部へ前記内側ラップ部（２６）と対応する外側ラップ部（２７）が形成されていることを特徴とする、請求項６に記載のトラフ構造体。
【請求項８】
前記トラフ本体（１）を蓋体（２）で塞いだ請求項６又は７に記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の雌状連結部（１３）へ次に敷設すべきトラフ構造体の雄状連結部（１４）を連結しながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴とする、トラフ構造体の敷設方法。
【請求項９】
前記トラフ本体（１）を蓋体（２）で塞いだ請求項１〜７のいずれかに記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の後端部へ次に敷設すべきトラフ構造体の前端部を当接させながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴とする、トラフ構造体の敷設方法。
【請求項１０】
前記トラフ構造体は断面ほぼ角樋状のトラフ橋（４）の上に沿って敷設され、前記トラフ構造体におけるトラフ本体（１）の底部両側にはフランジ部（１２）が一体に形成され、当該フランジ部（１２）を前記トラフ橋（４）上へ固定する工程をさらに含む、請求項８又は９に記載のトラフ構造体の敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般的にはトラフ構造体及びそれを利用した敷設方法に関するものであり、具体的には合成樹脂製のトラフ構造体とその敷設方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
断面Ｕ字状又はコの字状のトラフ本体と、当該トラフ本体を塞ぐ蓋とからなる合成樹脂製のケーブルトラフ等のトラフ構造体は、成形性がよく軽量で敷設の作業性が優れている反面、軽量であることと相互の摩擦が小ことから閉蓋状態におけるトラフ本体と蓋とが滑り易い。
【０００３】
合成樹脂製のトラフ構造体では、トラフ本体に対して蓋を一部落し蓋形状に成形したもの（後記特許文献１）や、トラフ本体と蓋との嵌合部を長さ方向に沿うあり溝部とこれに嵌合するあり部とで構成したもの（後記特許文献２，３）などが提案されている。
【０００４】
前記トラフ構造体は、トラフ本体に対する蓋の滑りが幅方向では阻止されるほか、後者は蓋がトラフ本体から上方に向かって外れるのは阻止されるが、いずれも長さ方向には滑り易い。
勿論トラフ本体に対して蓋を両側部において止め具で押えて止める（後記特許文献３）と滑り難くなるが、蓋を本体に対して止め具で止めるのはトラフの敷設工程では後の工程である。また、蓋を止め具等で止めないで敷設するように設計される場合もある。
このように、敷設工程における敷設状態ではトラフ本体と蓋は止め具などで固定されず、種々の作業のため作業員がトラフ本体を塞いだだけの蓋の上を歩行し、あるいは作業道具の接触などにより蓋がトラフ本体に対して長さ方向に滑るため作業の安全上好ましくなかった。
さらに、通常の閉蓋状態で車両に積載した状態で運送されるので、運送中の振動によりトラフ本体に対して長さ方向に滑り、荷崩れが生じるおそれや荷崩れに到らないまでも荷姿を悪くすることがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０６−１２１４４０号公報
【特許文献２】特開２０００−０５５２４０号公報
【特許文献３】特開２００４−１４７３９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題はトラフ本体に対する蓋の滑りの抑制にあり、その目的は、通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向には勿論長さ方向にも滑らないトラフ構造体を提供することにある。
本発明の他の目的は、前記のようにトラフ本体に対する蓋の滑りを抑制しつつ、それによって円滑な閉蓋作業を阻害することのないトラフ構造体を提供することにある。
本発明のさらに他の目的は、作業性よく簡単かつ安全に敷設作業を行うことができるトラフ構造体の敷設方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るトラフ構造体は前記課題を解決するため次のように構成したものである。
第１に、両側壁１０，１０の外側には長さ方向に沿って所定間隔に形成された高さ方向に沿う多数の縦リブ１１を有する合成樹脂製で断面ほぼＵ字状又はコ字状のトラフ本体１と、当該トラフ本体１の上端開口を塞ぐ合成樹脂製の蓋２とを備え、前記トラフ本体１の側壁１０と当該側壁１０と対応する蓋２の側部寄り位置には、前記トラフ本体１の長さ方向への蓋２のずれを阻止するための長さ方向ずれ止め手段３と、前記トラフ本体１の幅方向への蓋２のずれを阻止するための幅方向ずれ止め手段３ａとを有し、前記長さ方向ずれ止め手段３及び幅方向ずれ止め手段３ａは前記トラフ構造体の両側部寄り位置に設けられ、前記各長さ方向ずれ止め防止手段３は、それぞれ対応する設置位置において、前記トラフ本体１の側壁１０の上端面へ形成された規制突起３２と、前記蓋２の裏側へ形成され当該蓋２が前記トラフ本体１の長さ方向へずれ動くとき前記規制突起３２へ押し付けられる第１の被規制凸部３３とにより構成され、各長さ方向ずれ止め手段３における前記規制突起３２は対応する側壁１０の長さ方向に沿って形成され、前記第１の被規制凸部３３は前記規制突起３２を両端方向から挟む状態に位置し、前記蓋２が前記トラフ本体１の長さ方向の一方へずれ動くとき前記規制突起３２の一端へ一方の第１の被規制凸部３３が押し付けられ、前記蓋２が前記長さ方向の他方へずれ動くとき前記規制突起３２の他端へ他方の第１の被規制凸部３３が押し付けられる状態に構成されている特徴としている。
【０００８】
第２に、前記蓋体２の裏側には、両側縁の側部補強リブ２０と、当該側部補強リブ２０と連続し所定間隔で幅方向に沿う多数の幅方向補強リブ２１とを備え、当該幅方向補強リブ２１の中の一部は前記第１の被規制凸部３３を兼ねていることを特徴としている。
【０００９】
第３に、前記各幅方向ずれ止め手段３ａは、それぞれ対応する設置位置において、前記蓋２へ形成され当該蓋２が前記トラフ本体１の幅方向へずれ動くとき前記側壁１０の上端面へ形成された規制突起３２の内側上部へ押し付けられる第２の被規制凸部３４とにより構成されていることを特徴としている。
【００１０】
第４に、前記第２の被規制凸部３４は基端側から先端方向へ徐々に断面積が小さくなっていることを特徴としている。
【００１１】
第５に、前記蓋体２の裏側には、両側縁の側部補強リブ２０と、当該側部補強リブ２０と連続し所定間隔で幅方向に沿う多数の幅方向補強リブ２１と、当該幅方向補強リブ２１と直交し前記各側壁１０へ近接する状態の長さ方向補強リブ２２とを備え、前記長さ方向補強リブ２２は前記第２の被規制突起３４を兼ねていることを特徴としている。
【００１２】
第６に、前記トラフ本体１は、一端部に断面内形を拡大した雌状連結部１３を、他端部に前記雌状連結部１３と対応する雄状連結部１４とをそれぞれ有することを特徴としている。
【００１３】
第７に、前記蓋体２は、一端部が前記トラフ本体１の雌状連結部１３を除く位置から他端部が前記雄状連結部１４を覆う位置までを塞ぐ長さを有し、前記一端部へ断面外形を縮小した短い内側ラップ部２６が形成され、前記他端部へ前記内側ラップ部２６と対応する外側ラップ部２７が形成されていることを特徴としている。
【００１４】
第８に、前記トラフ本体１を蓋体２で塞いだ請求項６又は７に記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の雌状連結部１３へ次に敷設すべきトラフ構造体の雄状連結部１４を連結しながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴としている。
【００１５】
第９に、前記トラフ本体１を蓋体２で塞いだ請求項１〜７のいずれかに記載のトラフ構造体を敷設する際に、直前に敷設されたトラフ構造体の後端部へ次に敷設すべきトラフ構造体の前端部を当接させながらトラフ構造体を順次敷設する工程を含むことを特徴としている。
【００１６】
第１０に、前記トラフ構造体は断面ほぼ角樋状のトラフ橋４の上に沿って敷設され、前記トラフ構造体におけるトラフ本体１の底部両側にはフランジ部１２が一体に形成され、当該フランジ部１２を前記トラフ橋４上へ固定する工程をさらに含むことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１７】
前記本発明に係るトラフ構造体によれば、前記トラフ本体１の長さ方向への蓋２のずれを阻止する凹凸による長さ方向ずれ止め手段３と、前記トラフ本体１の幅方向への蓋２のずれを阻止する凹凸による幅方向ずれ止め手段３ａとを有するので、通常の閉蓋状態においてトラフ本体に対し蓋が幅方向にも長さ方向にも滑らない。したがって、運送や倉庫への保管その他の取扱いの際に障害が少なくかつ便利であり、さらに静電気の帯電も少なくなる。
また、敷設の所要の段階で例えばバックル金具等で蓋をトラフ本体へ押えて固定した場合でもあっても、蓋にずれ方向の外力が加わったときその衝撃力がバックル金具等へ伝わらないので、バックル金具その他の固定金具の寿命を永く保つことができる。
【００１８】
本発明に係るトラフ構造体の敷設方法によれば、前記のようにトラフ本体を蓋で塞いだ閉蓋状態のままでトラフ本体を順次連結又は当接しながら敷設するので、作業性よく簡単に敷設作業を実施することができるほか、蓋をトラフ本体に対して金具等で押えない状態でも、敷設作業員は蓋の上を安全に歩行することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施形態のトラフ構造体のトラフ本体を示す図で、（ａ）図はトラフ本体の平面図、（ｂ）図はトラフ本体の正面図、（ｃ）図はトラフ本体の右側面図である。
【図２】第１実施形態のトラフ構造体の蓋を示す図で、（ｄ）図は蓋の平面図、（ｅ）は蓋の正面図、（ｆ）は蓋の底面（裏面）図である。
【図３】図１トラフ本体に図２の蓋を被せた状態の断面図である。
【図４】図３の矢印Ｂ−Ｂに沿う半裁拡大断面図である。
【図５】図４の矢印Ｃ−Ｃに沿う部分断面図である。
【図６】第２実施形態のトラフ構造体を示す図で、（ｇ）図はトラフ本体１の部分平面図、（ｈ）図は蓋の底面図である。
【図７】閉蓋状態における（ｇ）図の矢印Ｄ−Ｄに沿う部分拡大断面図である。
【図８】閉蓋状態における（ｇ）図の矢印Ｅ−Ｅに側部分拡大断面図である。
【図９】トラフ構造体の第３実施形態とトラフ構造体の敷設方法の一形態を説明するための部分断面図である。
【図１０】図９の矢印Ｆ−Ｆに沿う部分拡大断面図である。
【図１１】図１０のトラフ構造体の側面図である。
【図１２】ずれ止め防止手段の変形形態を示すトラフ構造体の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図面を参照しながら、先ず本発明に係るトラフ構造体の最適実施形態を説明する。
第１実施形態
図１〜図５は本発明に係るトラフ構造体の第１実施形態を示しており、図１（ａ）はトラフ本体の平面図、図１（ｂ）はトラフ本体の側面図、図１（ｃ）はトラフ本体の右側面図、図２（ｄ）は蓋の平面図、図２（ｅ）は蓋の正面図、図２（ｆ）は蓋の底面図、図３はトラフ本体に蓋を被せた状態の断面図、図４は図３の矢印Ｂ−Ｂに沿う半裁拡大断面図、図５は図４の矢印Ｃ−Ｃに沿う部分断面図である。
【００２１】
プラスチック製品の廃材などを利用した合成樹脂製のトラフ本体１には、同様な材質の蓋２が両側部において当接状態で塞がれるように構成されている。
トラフ本体１は側壁１０の外側へ垂直方向に沿う平行な多数の縦リブ１１を所定間隔に有し、それらの縦リブ１１は下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がり、図４のように底部方向に近付いた部分から傾斜して下端部は長さ方向に沿う底部のフランジ部１２と連続している。
図１のように、縦リブ１１は下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がる方が好ましいが、必ずしもは下方に延びるにしたがって徐々に幅が広がっている必要はなく、底部のフランジと連続していなくてもよい。図４のように、閉蓋状態では底部のフランジ部１２を含むトラフ本体１の幅は蓋２の幅とほぼ等しい。
【００２２】
トラフ本体１の一端部（図１の右端）には断面内形を拡大した雌状連結部１３が形成され、他端部には前記雌状連結部１３の内部へ納まるように外形を縮小した雄状連結部１４が形成されている。
雌状連結部１３の両側壁内端部には抜け止め突起１３ａが縦方向へ形成され、他方雄状連結部１４の両側壁部外端部に前記抜け止め突起１３ａと対応する係止片１４ａが縦方向に沿って形成されている。
トラフ本体１の前記雌状連結部１３へ隣接する部分及び雄状連結部１４と隣接する位置には、両側壁１０，１０の外側面へ図示しないバックル金具の基部を取り付けるための取付ベース１５が棚状に形成されている。この取付ベース１５へ取り付けられたバックル金具は、閉蓋状態で図２で示す蓋２のバックル案内溝２５へ案内されて蓋２を上からトラフ本体１へ押付けて固定する。閉蓋状態を完全にするために、通常はバックル金具を用いることが多いが、バックル金具を用いず、単にトラフ本体１へ蓋２を塞いだ状態で使用する場合もある。
１６は上げ底状の底面へ幅方向に沿って平行に多数形成された底部補強リブであり、一部の底部補強リブ１６の中央部には、トラフ本体１を設置ベースへボルトナット（図示しない）で固定するための短管状のボルト案内部１７が形成されている。
【００２３】
蓋２は裏側両側縁へ側部補強リブ２０を有する浅い樋状の形態である。前記側部補強リブ２０相互間には当該側部補強リブ２０と同じ高さで連続するように所定間隔に多数の幅方向補強リブ２１が形成され、さらに、当該幅方向補強リブ２１と直交し両側部寄りに位置する平行な長さ方向補強リブ２２，２２が形成されている。この各長さ方向補強リブ２２，２２は、閉蓋時にトラフ本体１の両側壁１０，１０の内側面に近接した状態で当該両側壁１０，１０の上端よりトラフ本体１内へ所定量没入する高さを有している。また、長さ方向補強リブ２２，２２はトラフ本体１の側壁１０と面する側面（外面）が垂直よりも僅かに大きな角度で傾斜している。
蓋２には、上面へ交互に斜めの線状に多数の滑り止め凹凸が形成され、一方の端部（図２の右端）にはトラフ本体１の雌状連結部１３の上を覆うように内形をやや拡大した外側ラップ部２３が、他方の端部にはトラフ本体１の雄状連結部１４と対応するように外形を縮小した内側ラップ部２４がそれぞれ形成されている。
【００２４】
図３のようにトラフ本体１へ蓋２を被せ、外側ラップ部２３は閉蓋状態のトラフ構造体の一端部へ閉蓋状態である他のトラフ構造体の他端部を同図二点鎖線のように長さ方向に沿って挿入すると、両者の端部が連結部１３，１４の部分でラップした状態で連結されるようになっている。
前記挿入状態で、両方のトラフ構造体へ引き離し方向の力が加わると、やや引き離されたときに一方のトラフ本体１の雌状連結部１３の抜け止め片１３ａへ他方のトラフ本体１の雄状連結部１４の係止片１４ａが引っ掛り、両者は抜け止め状になる。
なお、図３では閉蓋状態で蓋２が前後のトラフ構造体でラップするのものを示したが、蓋２の構造としては、ラップ部を有しない構造のものも設計により使用できる。
【００２５】
図４で示すように、トラフ本体１の側壁１０と当該側壁１０と対応する蓋２の側部寄り位置との間において、トラフ本体１の側壁１０の上端面には鉛直な規制突起３２が長さ方向に沿って形成されている。他方、蓋２には前記各規制突起３２を挟む位置に、当該規制突起３２対して所定のクリアランスＣＬ（図５）を持つ第１の被規制凸部３３が幅方向に沿って形成されている。
これらの各規制突起３２及び各第１の被規制凸部３３は、閉蓋状態でトラフ本体１に対する蓋２の長さ方向へのずれを規制する長さ方向ずれ止め手段３を構成している。
この実施形態では、各第１の被規制凸部３３には蓋２の裏側（内側）に形成された幅方向補強リブ２１の特定のものが部分的（両端部）に利用され、一部の幅方向補強リブ２１がそれぞれ被規制凸部３３を兼ねている。
【００２６】
この実施形態では、各規制突起３２はトラフ本体１の両側壁１０へ形成され、それらに対応する第１の被規制凸部３３も蓋２の両側部寄りに位置している。
図４で示すように、トラフ本体１に対する蓋２の幅方向へのずれを規制する幅方向ずれ止め手段３ａは、トラフ本体の１の両側壁１０を規制部材として、蓋２の裏側の両側部寄り位置へ形成された鉛直状の第２の被規制凸部３４により構成されている。この実施形態では、前記長さ方向補強リブ２２が第２の被規制凸部３４を兼ねており、当該被規制凸部３４の先端方向部分は対応する側壁１０の上端部分へ所定のクリアランスＣＬで近接している。
【００２７】
図３のようにトラフ本体１を蓋２によって塞ぐと、図４及び図５で拡大して示すように、蓋２の側部補強リブ２０の端面（下面の内縁寄り部分）がトラフ本体１の各縦リブ１１の上端面へ当接し、各幅方向補強リブ２１の先端の一部がトラフ本体１の側壁１０の上端面と当接し、各規制突起３２が対応する第１の被規制凸部３３，３３相互間へ配置されるようになっている。
この状態で、蓋２が長さ方向の一方（図５の右方）へずれ動くと、一方の第１の被規制凸部３３である左側の幅方向補強リブ２１が規制突起３２の左端に当って押し付けられることにより、蓋２はずれを停止するように規制される。
蓋２が長さ方向の他方（図５の左方）へずれ動くと、他の第１の被規制凸部３３である右側の幅方向補強リブ２１が左方向へ動いて規制突起３２の右端に当り、蓋２はそのずれを停止するように規制される。
図４に表されていないもう一セットの長さ方向ずれ止め手段も、同様に作用する。
【００２８】
蓋２が幅方向の一方（図４の左方）へずれ動くと、第２の被規制凸部３４が対応する側壁１０の内側面及び規制突起３２へ当るので、蓋２はずれを停止するように規制される。蓋２が逆方向へずれ動くときは図４に表れていない右側の第２の被規制凸部が対応する側壁の内側面及び規制突起に当り、その動きを停止するように規制される。
【００２９】
図４で示されているトラフ本体１の側壁１０及びその上端面の規制突起３２と第２の被規制凸部３４とのクリアランスＣＬ、図５の規制突起３２と被規制凸部３３とのクリアランスＣＬは、閉蓋時の規制突起３２と被規制凸部３３，３４との位置合わせ（心合わせ）に手間取らないようにするためと、トラフ本体１及び蓋２における材質の収縮の影響を避けるために形成されるものである。その量は合成樹脂材料の材質にもよるが、前記両方の目的を達成するためには、概ね幅方向及び長さ方向の各両側（図の幅方向の両側、長さ方向の両側）合計でそれぞれ凸部３１の寸法の２〜１０％程度が好ましく、５〜８％程度であるのがさらに好ましい。
【００３０】
第１実施形態のトラフ構造体によれば、閉蓋状態でトラフ本体１に対する蓋２の幅方向のみならず長さ方向の滑りも防止することができるから、運送や倉庫への保管その他の取扱いの際に障害が少なくかつ便利であり、さらに静電気の帯電も少なくなる。（当初明細書００１４）
例えば敷設状態でバックル金具等を用いて蓋２をトラフ本体１へ押圧固定した場合でも、蓋のずれの衝撃は当該バックル金具には及ばないので、バックル金具の損耗が防止され、その長寿命化に役立つ。
【００３１】
長さ方向ずれ止め手段３である規制突起３２と第１の被規制凸部３３（幅方向補強リブ２１）との間、及び、幅方向ずれ止め手段３ａである側壁１０と第２の被規制凸部３４（長さ方向補強リブ２２）との間には、前記のようにそれぞれ所定のクリアランスＣＬが設けられている。さらに、第２の被規制凸部３４を兼ねる長さ方向補強リブ２２及びトラフ本体１の側壁１０は、基端側から先端方向へ断面体積が次第に小さくなるように、すなわち、両側面が急峻な斜面となるように構成されている。したがって、閉蓋時に長さ方向補強リブ２２（被規制凸部３４）を上方より両側壁１０間へ簡単容易に案内することができる。
また、各長さ方向補強リブ２２は、閉蓋状態でそれぞれ対応するトラフ本体１の上端から内部へ没入するように構成したので、敷設時に側壁１０の外側部へ土盛りをしたような場合でも土圧によって側壁１０が変形するのを防止することができる。
【００３２】
前記実施形態では、各規制突起３２は、図５の二点鎖線で示すようにそれらの中央部分に所定長さの切欠状部３２ａを形成することによって二つの対の部分に分けても、それらは一体のものとして同様に作用するから、本発明の技術的範囲に属する。この点は以下説明する他の実施形態についても同様である。
【００３３】
第２実施形態
図６〜図８は本発明に係る第３実施形態のトラフ構造体を示す図で、図６の（ｇ）図はトラフ本体１の部分平面図、（ｈ）図は蓋の底面図、図７は閉蓋状態における（ｇ）図の矢印Ｄ−Ｄに沿う部分拡大断面図、図８は同状態における（ｇ）図の矢印Ｅ−Ｅに沿う分拡大断面図である。
この実施形態のトラフ構造体は、第１実施形態の部分的な変形形態であるので、第１実施形態のトラフ構造体と同じ構成部分に付いては同じ符号を付してそれらの説明は省略する。
【００３４】
図６で示すように、この実施形態では、規制突起３２をトラフ本体１の各端部寄り部分へ第２実施例とは配置形態を異にして長さ方向ずれ止め手段３を設けている。その主要部である規制突起３２はトラフ本体１の各両端寄り部分において、各側壁１０の上端面へ一体に形成されている。
各端部寄り位置の各規制突起３２，３２は、それぞれ一つの第１の被規制凸部３４を対象に規制するように配置され（それぞれ一つの被規制凸部３４とＣＬを介して近接している）、蓋２の互いに逆方向のずれを規制すべく配置されている。すなわち、図６において、右側の両側部の規制突起３２，３２は蓋２の左方向へのずれのみを規制し、左側の両側部の規制突起３２，３２は蓋２の右方向へのずれのみを規制するように配置されている。
この実施形態で明らかなように、トラフ構造体における各側部の規制突起３２は、蓋２の長さ方向に沿う両方向のずれを規制できる範囲であれば、配置は自由に設計することできる。
この実施形態の作用効果は、第１実施形態のトラフ構造体と同様である。
【００３５】
第３実施形態および方敷設法の発明の実施形態
図９はトラフ構造体の他の実施形態とトラフ構造体の敷設方法の一形態を説明するための部分断面図、図１０は図９の矢印Ｆ−Ｆに沿う部分拡大断面図、図１１は図９の実施形態のトラフ構造体の部分側面図である。
【００３６】
この実施形態のトラフ構造体のトラフ本体１自体は第１実施形態のトラフ構造体におけるトラフ本体とほぼ同様であるが、蓋２のずれを規制する規制部材や被規制部材の構成が異なっているほか、蓋２の構造が若干異なっている。
先ず蓋２は、一端部が前記トラフ本体１の雌状連結部１３を除く位置から他端部が雄状連結部１４を覆う位置までを塞ぐ長さを有している。蓋２の一端部（図９の右端部）へ断面外形を縮小した短い内側ラップ部２６が形成されている。一方他端部には、前記内側ラップ部２６と対応する外側ラップ部２７が形成されている。
蓋２をトラフ本体１へ被せた閉蓋状態では、この外側ラップ部２７の長さに相当する僅かな長さ分がトラフ本体１の他端部から突出している。
【００３７】
このような構成により、実線で示すように既設の閉蓋状態のトラフ構造体における雌状連結部１３へ、二点鎖線で示すように閉蓋状態にした新たなトラフ構造体の外側ラップ部２７側の端部を上方から重ねる状態で挿入する。そうすると、当該端部が既設トラフ構造体のトラフ本体の雌状連結部１３内に収まり、新たなトラフ構造体の蓋２の外側ラップ部２７が既設トラフ構造体の内側ラップ２６へ重なり、両トラフ構造体が抜け止め状態で連結される。
【００３８】
蓋２の長さ方向ずれ止め手段３は、トラフ本体１の側壁１０の外側面に形成されている一部の縦リブ１１を利用した規制凸部３５と、第３の被規制凸部３６（第１実施形態の規制凸部３３と代わるもの）とにより構成されている。
図１０，図１１で示すように、両側部におけるそれぞれ隣合う対の縦リブ１１，１１である規制凸部３５，３５の間には、それぞれ蓋２の側部補強リブ２０の下面へ一体に形成された各被規制凸部３６が所定のクリアランスＣＬ（図１１）を介して案内されている。
各被規制凸部３６は、図１０のように対応する側壁１０の上部外側面へ所定のクリアランス（符号なし）を介して近接するように配置され、蓋２の幅方向ずれ止め手段３ａの被規制部材としても作用するようになっている。
【００３９】
蓋２の長さ方向補強リブ２２も、対応する側壁１０の上端部内側面と近接していて幅方向ずれ止め手段３ａの被規制凸部３４として作用するように配置されている。
この実施形態では、被規制凸部３６へ幅方向ずれ止め手段の被規制部材としての作用を持たさなくても（被規制凸部３６が対応する側壁１０の上部外側面から離れていても）実施することができる。
しかしながら例えば、トラフ本体１内の空間を有効利用する必要等から、長さ方向補強リブ２２の端部がトラフ本体１内に没入せず、幅方向補強部材２１のレベルまで補強リブ２２の高さを低くする必要がある場合には、図示のように被規制凸部３６を幅方向ずれ止め手段３ａの被規制部材として機能させるか、あるいは、側壁１０の上端部へ長さ方向補強リブ２２と対応する図示しない規制突起を形成する必要がある。
【００４０】
この実施形態では、図１１で示すように、蓋２がトラフ本体１の長さ方向の一方（例えば図１１の右方向）へずれ動くと、被規制凸部３６の右端がそれに近接する規制凸部３５へ押し付けられ、被規制凸部３６と一体な蓋２はずれを停止するように規制される。
他方、蓋２が同図左方向へずれ動くと、被規制凸部３６の左端がそれ近接する規制凸部３５に押し付けられ、被規制凸部３６と一体な蓋２は動きを停止するように規制される。
幅方向ずれ止め手段３ａの作用は前記第１実施形態のトラフ構造体と同じである。
【００４１】
この実施形態においても、ずれ止め手段３，３ａがトラフ構造体の両端部寄り位置に設置されている場合、トラフ本体１の長さ方向の中央を基準とするそれらの配置は非対称であるのが、閉蓋時の前後位置の間違いを防止する上で好ましい。
この実施形態では、力のバランス上からずれ止め手段３，３ａをトラフ構造体の両側部寄り位置へ長さ方向の二箇所に設けているが、ずれ止め手段３，３ａ少なくともトラフ構造体の一箇所に形成されていれば作用上は必要かつ十分であり、このことは他の各実施形態においても同様である。
この実施形態のトラフ構造体における他の作用効果は第２実施形態とほぼ同様である。
【００４２】
次に敷設方法について図９，１０を参照しながら説明する。
４は支柱５へ固定されたトラフ橋であり、それぞれの垂直部４０ａ，４１ａがトラフ本体１の幅よりやや広い程度の間隔で相対するように、水平な補強板４２を介してアングルベース４０，４１の水平部を重ねる。この状態で支柱５相互を連結している連結ベース４４の上に連結板４２を介して連結するとともに、これらを支柱５へボルトナットなどで固定してほぼ角樋状のトラフ橋４を順次構築する。
【００４３】
トラフ橋４の内底部へ浅い溝状の上底受板４３を敷設し、その上にトラフ構造体を順次並べて敷設する。
すなわち図９で示すようにトラフ本体１へ蓋２を被せ、トラフ橋４の上に敷設する。その要領は、あらかじめトラフ橋４にアンカーボルトを取り付け、ボルトの軸を受板４３の挿通孔に通して上方へ突出させておく。
閉蓋状態のトラフ構造体を、上の溝状の上底受板４３の上に沿って載置し、そのトラフ構造体の雌状連結部１３が位置する部分へ次のトラフ構造体の雄状連結部１４を前記の要領で連結し、同時にこれを上底受板４３上に載置する。この要領でトラフ橋を順次連結しながら敷設し、その後、トラフ構造体における底部両側のフランジ部１２の挿通孔へボルトの軸を通してナットを締め付け、トラフ橋４へ固定する。あるいは、敷設しながら順次トラフ構造体をトラフ橋４上にボルトナットで固定してゆく。
他の実施形態のトラフ構造体を連結しながら敷設する際には、図３で示す状態で直前に敷設したトラフ構造体の後端へ次に敷設するトラフ構造体の前端を連結しながら敷設すればよい。
これらの実施形態におけるトラフ構造体の敷設方法によれば、蓋２がトラフ本体１に対して幅方向にも長さ方向にもずれ止めされ、それらを一体として敷設することにより施工コストの大幅な削減が図られる。また、種々の作業の際に作業員が蓋の上を安全に歩行することができるから、他の作業も容易になる。
【００４４】
特に図示しないが、閉蓋状態のトラフ構造体を、トラフ構造体の底部外側をトラフ橋４の上底受板４３の両側立壁間に挟み込んで順次敷設すれば、ボルトで固定することを省くこともある。また、ボルトで固定する作業を省くのみでなく、トラフ本体１および蓋２をともにラップ部を有する連結構造とせず、トラフ本体１及び蓋２を当接させて敷設可能な構造とすることで、トラフ橋やコンクリート等の基礎等に載置するだけで現場敷設が可能となる場合もある。このようにトラフ構造体の端部相互を当接させて敷設する場合には、前後の各トラフ構造体の突合わせがうまくできるように、トラフ本体当接部断面の肉厚を厚くしたり、トラフ本体底部の前後に切り欠きとこれと嵌合する突起を設ければ、より安定的に敷設できる。また、トラフ構造体やコンクリート等の基礎にボルトで固定する場合には、ボルト孔をトラフ本体の底部のフランジ部１２へ設けることにより、トラフ構造体を閉蓋状態で現場に輸送し、敷設することが可能となる。これにより工事が著しく簡素化され、施工コストの大幅削減が可能になる。
【００４５】
前述のように、本発明に係るトラフ構造体は、トラフ本体１に対して蓋２が幅方向へも長さ方向へもずれ動かないので、敷設の状態でトラフ構造体の上を作業員が歩行しても安全である。
また、前記ずれ止め手段による蓋２のずれ止めはトラフ本体１と蓋２と固定状態にするので、敷設の際に取扱い易く、かつ能率よく敷設作業を行うことができる。
【００４６】
その他の実施形態
長さ方向ずれ止め手段３において、被規制凸部３６は蓋２の両長さ方向へのずれを規制できる形態であれば自由に設計することができる。例えば図１２で示すように、被規制凸部３６は規制凸部３５として選択された縦リブ１１の両側へ所定のクリアランスを介して被規制凸部３６が位置するように、当該被規制凸部３６を蓋２の側部下部へ形成すると、蓋２の長さ方向の両方へのずれを規制することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１  トラフ本体
１０  側壁
１１  縦リブ
１２  フランジ部
１３  雌状連結部
１４  雄状連結部
２  蓋
２０  側部補強リブ
２１  幅方向補強リブ
２２  長さ方向補強リブ
２３，２７  外側ラップ部
２４，２６  内側ラップ部
３  長さ方向ずれ止め手段
３ａ  幅方向ずれ止め手段
３２  規制突起
３３  第１の被規制凸部
３４  第２の被規制凸部
３５  規制凸部
３６  第３の被規制凸部
４  トラス橋
４３  上底受板
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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