(57)【要約】【課題】斜めシフトの操作性を良好に維持しながらもミスシフトを防止することが可能なミスシフト防止機構を提供する。【解決手段】第２速段シフト溝１４９ｂの近傍に鉛直軸回りに回転自在に支持されたミスシフト防止プレート１７１を配設し、このミスシフト防止プレート１７１を、第２速段シフト溝１４９ｂの開口幅を狭める第１姿勢と開口幅を広げる第２姿勢との間で回動自在とする。第５速段から第４速段への変速動作時や、第３速段から第４速段への変速動作時には、ミスシフト防止プレート１７１によって上記開口幅が狭められ第２速段へのミスシフトを防止する。第２速段から第３速段への変速動作時には、ミスシフト防止プレート１７１によって上記開口幅が広げられ、斜めシフトの操作性を良好にする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の前進段シフト位置を備えたゲート溝を有するガイドプレートにガイドピンが移動自在に挿入され、所定の前進段の成立時には上記ガイドピンがその成立する前進段に対応する所定の前進段シフト位置に移動するよう構成されたゲート機構におけるミスシフト防止機構であって、
上記各前進段シフト位置に向けて延びるシフト溝の近傍には、上記ガイドピンからの外力を受けていない状態では、この前進段シフト位置に向かって延びているシフト溝の開口幅を狭くする第１姿勢となる一方、上記ガイドピンが、この前進段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けて相対移動する場合には、このガイドピンからの外力を受けることによって、この前進段シフト位置に繋がるシフト溝の開口幅を広げる第２姿勢となる案内溝可変部材が設けられていることを特徴とする変速機のミスシフト防止機構。
【請求項２】
上記請求項１記載のミスシフト防止機構において、
上記案内溝可変部材は、支持ピンを回動軸として回動自在に支持されたミスシフト防止プレートであって、このミスシフト防止プレートは、上記第１姿勢となる方向に向けてスプリングによる付勢力が付与された構成となっていることを特徴とする変速機のミスシフト防止機構。
【請求項３】
上記請求項１または２記載のミスシフト防止機構において、
上記案内溝可変部材は、第２速段に対応する第２速段シフト位置に向けて延びる第２速段シフト溝の近傍に配設されており、上記ガイドピンからの外力を受けていない状態では、第２速段シフト溝の開口幅を狭くする第１姿勢となる一方、上記ガイドピンが、第２速段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けて相対移動する場合には、このガイドピンからの外力を受けることによって、第２速段シフト溝の開口幅を広げる第２姿勢となるよう構成されていることを特徴とする変速機のミスシフト防止機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用の手動変速機等に適用されるミスシフト防止機構に係る。特に、本発明は、シフトレバーの操作位置として、互い異なるセレクト列で且つシフト方向の位置が互いに異なる変速位置同士の間で行われる所謂「斜めシフト」の操作性を良好に維持しながらもミスシフトを防止する対策に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば特許文献１〜特許文献４に開示されているような車両用の手動変速機では、ドライバ（運転者）によるシフトレバーの操作によって変速段の選択が行われる。
【０００３】
例えば車室内のフロアにシフトレバーが配設されたフロアシフト式のものでは、左右方向（車幅方向：以下、セレクト操作方向と呼ぶ場合もある）及び前後（車体前後方向：以下、シフト操作方向と呼ぶ場合もある）に延びるゲート溝が形成されたシフトゲート内にシフトレバーが移動操作可能に配設されている。そして、このゲート溝に沿ってシフトレバーをセレクト操作方向の一方向に操作するセレクト操作の後、シフト操作方向の一方向に操作するシフト操作を行うことによって所望の変速段が成立するようになっている。つまり、これらセレクト操作の操作力やシフト操作の操作力をケーブルやリンクによって変速機構に伝達し、この変速機構やギヤを移動させて所定の変速段が達成される構成となっている。
【０００４】
ところで、ドライバがシフトレバーを操作して変速段を切り換える場合に、その操作を誤り、ドライバの意図しない変速段に切り換わった場合（以下、この誤操作をミスシフトと呼ぶ）、エンジンに悪影響を与えてしまう可能性がある。特に、上記斜めシフト操作を行う場合にミスシフトは生じやすい。例えば、上記シフトレバーに作用しているセレクトリターン力（セレクト操作方向の中立位置にシフトレバーを戻すように作用している付勢力）やゲート溝の形状によって上記ミスシフトは誘発される。
【０００５】
上記ミスシフトの発生状況としては、例えば、５段変速の手動変速機において、第５速段から第４速段にシフトダウンさせようとした場合に誤って第２速段への変速操作を行ってしまったり、第３速段から第４速段にシフトアップさせようとした場合に誤って第２速段への変速操作を行ってしまったりする。このようなミスシフトが発生すると、エンジン回転数が急上昇し、場合によっては許容回転数を超えてしまう可能性がある。
【０００６】
以下、具体的に説明する。図７（ａ）は、５段変速の手動変速機に備えられたガイドプレートａの平面図である。このガイドプレートａは、ガイドピンｂが挿通されたガイド溝ｃを有しており、シフトレバー操作時のセレクト操作方向及びシフト操作方向への可動範囲を制限することで、各操作方向のがたつきを防止してシフトフィーリングを向上させるために設けられている。
【０００７】
また、図中の１ｓｔは第１速段のシフト位置、２ｎｄは第２速段のシフト位置、３ｒｄは第３速段のシフト位置、４ｔｈは第４速段のシフト位置、５ｔｈは第５速段のシフト位置、Ｒｅｖは後進段のシフト位置をそれぞれ示している。上記第１速段のシフト位置１ｓｔと第２速段のシフト位置２ｎｄとは同じセレクト列上に位置し、上記第３速段のシフト位置３ｒｄと第４速段のシフト位置４ｔｈとは同じセレクト列上に位置し、第５速段のシフト位置５ｔｈと後進段のシフト位置Ｒｅｖとは同じセレクト列上に位置している。
【０００８】
そして、所定の変速段が成立している状態では、ガイドピンｂがガイド溝ｃ内の何れかのシフト位置（現在成立している変速段に対応するシフト位置）まで移動している。
【０００９】
この構成において、第５速段から第４速段にシフトダウンさせようとした場合に第２速段へのミスシフトが発生することがある。つまり、図７（ｂ）において、本来であれば実線の矢印で示すようなガイドピンｂの相対移動を行わせて第４速段を成立させるべきところを、誤って、仮想線の矢印で示すようなガイドピンｂの相対移動を行わせてしまって第２速段へのミスシフトが発生することがある。
【００１０】
同様に、第３速段から第４速段にシフトアップさせようとした場合に第２速段へのミスシフトが発生することがある。つまり、図７（ｃ）において、本来であれば実線の矢印で示すようなガイドピンｂの相対移動を行わせて第４速段を成立させるべきところを、誤って、仮想線の矢印で示すようなガイドピンｂの相対移動を行わせてしまって第２速段へのミスシフトが発生することがある。
【００１１】
このようなミスシフトが発生すると、変速機の変速比が大きくなり過ぎて、エンジン回転数が急上昇し、許容回転数を超えてしまう可能性がある。
【００１２】
このため、上記ミスシフトを防止するための機構が提案されている。例えば特許文献１には、各シフトロッドに対応して設けられたシフトブラッケトの間にストッパプレートを介在させ、このストッパプレートによってシフターの可動範囲を規制することによりミスシフトの発生を防止する構成が開示されている。
【００１３】
また、特許文献２及び特許文献３には、後進段へのミスシフトを防止するためのプレートを設けておき、第５速段のシフト位置から後進段のシフト位置への直接的なシフト操作を上記プレートによって不能にしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開平４−６２号公報
【特許文献２】実開平２−４５７号公報
【特許文献３】実開平６−３５７２７号公報
【特許文献４】実開平５−９３９５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、上記特許文献１の構成にあっては、ストッパプレートの開口にシフターを通過させて他のセレクト位置までセレクト操作を完了させた後でなければシフト操作方向への操作ができないものであった。このため、上記斜めシフト操作を行う場合の操作性が極めて悪いものであった。
【００１６】
また、上記特許文献２及び特許文献３の構成にあっては、前進段相互間、例えば上述した第５速段から第４速段へのシフトダウン操作時や、第３速段から第４速段へのシフトアップ操作時におけるミスシフトについては防止することができない。つまり、上記図７を用いて説明した場合と同様に、誤って第２速段への変速操作を行ってしまってエンジン回転数が急上昇し、許容回転数を超えてしまう虞のあるものとなっていた。尚、これら特許文献に開示されている構成を第３速段と第２速段との間に適用することも考えられるが、これでは、第３速段のシフト位置から第２速段のシフト位置への直接的なシフト操作が行えないことになり実用性に欠けてしまう。
【００１７】
また、斜めシフト操作の操作性を改善するものとして特許文献４が提案されている。この特許文献４には、ガイドプレート及びシフトレバーにそれぞれ斜面を形成しておくことで斜めシフト操作の操作性を良好にするものである。
【００１８】
しかしながら、この特許文献４の構成にあっては、ガイドプレートに斜面が形成されていることで、各シフト位置への導入部分であるガイド溝開口幅が大きくなっているためにミスシフトの発生を助長してしまう可能がある。
【００１９】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、上記斜めシフトの操作性を良好に維持しながらもミスシフトを防止することが可能なミスシフト防止機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記の目的を達成するための本発明の解決手段は、複数の前進段シフト位置を備えたゲート溝を有するガイドプレートにガイドピンが移動自在に挿入され、所定の前進段の成立時には上記ガイドピンがその成立する前進段に対応する所定の前進段シフト位置に移動するよう構成されたゲート機構におけるミスシフト防止機構を前提とする。このミスシフト防止機構に対し、上記各前進段シフト位置に向けて延びるシフト溝の近傍に、上記ガイドピンからの外力を受けていない状態では、この前進段シフト位置に向かって延びているシフト溝の開口幅を狭くする第１姿勢となる一方、上記ガイドピンが、この前進段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けて相対移動する場合には、このガイドピンからの外力を受けることによって、この前進段シフト位置に繋がるシフト溝の開口幅を広げる第２姿勢となる案内溝可変部材を設けている。
【００２１】
この特定事項により、案内溝可変部材がガイドピンからの外力を受けていない第１姿勢にある場合には、この前進段シフト位置に向かって延びているシフト溝の開口幅は案内溝可変部材によって狭くされている。例えば、第２速段のシフト位置に向かうシフト溝の開口幅が狭くされる。このため、この状態では、この前進段シフト位置に対してガイドピンが誤って移動されてしまう可能性が低減され、ミスシフトが防止されることになる。例えば、第２速段へのミスシフトが防止される。一方、この前進段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けてガイドピンが移動する場合には、ガイドピンからの外力を受けることによって案内溝可変部材は第２姿勢となり、シフト溝の開口幅を広げる。このため、この前進段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けてのガイドピンの移動が容易になり、例えば上記斜めシフトの操作性が良好になる。
【００２２】
また、上記案内溝可変部材は、支持ピンを回動軸として回動自在に支持されたミスシフト防止プレートであって、このミスシフト防止プレートは、上記第１姿勢となる方向に向けてスプリングによる付勢力が付与された構成となっている。
【００２３】
更に、上記案内溝可変部材を、第２速段に対応する第２速段シフト位置に向けて延びる第２速段シフト溝の近傍に配設しておき、上記ガイドピンからの外力を受けていない状態では、第２速段シフト溝の開口幅を狭くする第１姿勢となる一方、上記ガイドピンが、第２速段シフト位置から他の前進段シフト位置に向けて相対移動する場合には、このガイドピンからの外力を受けることによって、第２速段シフト溝の開口幅を広げる第２姿勢となる構成としている。
【００２４】
特に、本発明を第２速段シフト位置に対応して適用した場合には、上述した第５速段から第４速段への変速動作時や、第３速段から第４速段への変速動作時における第２速段へのミスシフトが防止されることになり、エンジン回転数が急上昇して許容回転数を超えてしまうといったことを回避できる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明では、ガイドプレートに形成されたシフト溝の開口幅を可変とする案内溝可変部材を設けたことにより、斜めシフトの操作性を良好に維持しながらも意図しない前進変速段へのミスシフトを防止することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】実施形態に係る手動変速機の操作力伝達系を示す断面図である。
【図２】図１の矢印ＩＩで示す方向から視たゲート機構の平面図である。
【図３】第１ミスシフト防止プレートの支持構造を示す図である。
【図４】第５速段への変速動作及び第５速段から第４速段への変速動作を行う際におけるガイドピン及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構の平面図である。
【図５】第３速段から第４速段への変速動作を行う際におけるガイドピン及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構の平面図である。
【図６】第２速段から第３速段への変速動作を行う際におけるガイドピン及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構の平面図である。
【図７】従来例におけるミスシフト発生状況を説明するためのゲート機構の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。本実施形態では、ＦＦ（フロントエンジン・フロントドライブ）車両に搭載された、前進５段変速、後進１段変速の同期噛み合い式手動変速機（マニュアルトランスミッション）を例に挙げて説明する。
【００２８】
また、本発明に係るミスシフト防止機構は、手動変速機のシフトセレクトシャフトと一体的に設けられたガイドプレート上に設けてもよいし、車室内に配設されたシフトレバーの移動範囲を規制するシフトゲートの下側にガイドプレートを配設しておき、このガイドプレート上に設けるようにしてもよい。以下に述べる実施形態では、手動変速機のシフトセレクトシャフトと一体的に設けられたガイドプレート上にミスシフト防止機構を設けた場合について説明する。
【００２９】
本実施形態の特徴とする構成であるミスシフト防止機構について説明する前に、本実施形態に係る手動変速機の概略構成について説明する。
【００３０】
−手動変速機の概略構成−
図１は、本実施形態に係る手動変速機（以下、単に変速機と呼ぶ）１００の操作力伝達系を示す断面図である。トランスミッションケース（ケーシング）１０１に形成されているシャフト支持孔１０３の内部にはシフトセレクトシャフト（シャフト部材）１０２が挿通されている。このシフトセレクトシャフト１０２は、その軸線が水平方向に延びるように配設されており、運転者が操作する操作部材としてのシフトレバーのセレクト操作に連動して軸線方向（図１中の矢印Ｎで示す方向）にスライド移動し、シフトレバーのシフト操作に連動して軸線回り（図１中の矢印Ｍで示す方向）に回動するようにトランスミッションケース１０１内に支持されている。また、上記シフトセレクトシャフト１０２とトランスミッションケース１０１のシャフト支持孔１０３との間には、ボールベアリング１０４が介在されていると共に潤滑オイルが供給されており、シフトセレクトシャフト１０２のスライド移動や回動が円滑に行えるようになっている。
【００３１】
上記シフトセレクトシャフト１０２の両端部は、上記トランスミッションケース１０１のシャフト支持孔１０３から外部へ突出しており、その突出部分の一部はゴム製のダストカバー１０６，１０７によってそれぞれ覆われている。これらダストカバー１０６，１０７は、シフトセレクトシャフト１０２とトランスミッションケース１０１との間に亘って配設されており、その内部に位置しているオイルシール及びシフトセレクトシャフト１０２を保護し、外部からのダスト（塵埃）や水分などの侵入を防止している。また、シフトセレクトシャフト１０２は後述するセレクト操作に伴って軸線方向に移動するため、その移動量を吸収すべく、上記ダストカバー１０６，１０７はシフトセレクトシャフト１０２の軸線方向に伸縮自在となる蛇腹形状に形成されている。
【００３２】
符号１１０はシフトアウターレバーである。このシフトアウターレバー１１０は、基部がシフトセレクトシャフト１０２の一端部（図１における左側の一端部）に連結されており、シフトセレクトシャフト１０２とともに一体に回動する。シフトアウターレバー１１０は、シフトレバー（不図示）のシフト操作力が図示しないケーブル等を介して伝達されるシフト操作力伝達部１１１に連結されている。シフトレバーが運転者によりシフト操作されると、その操作力がシフト操作力伝達部１１１により伝達され、シフトアウターレバー１１０及びシフトセレクトシャフト１０２が、シフトセレクトシャフト１０２の軸線回りに一体に回動される。なお、シフトセレクトシャフト１０２の一端部（図１における右側の一端部）には、このシフトセレクトシャフト１０２から上方に延在したアームを介してシフトマス１１３が設けられており、このシフトマス１１３がシフトセレクトシャフト１０２の回動トルク、つまり、運転者によるシフト操作力をアシストするように作用する。
【００３３】
また、シフトセレクトシャフト１０２には、図示しないセレクト操作力伝達部が連結されており、シフトレバーが運転者によりセレクト操作されると、その操作力が上記セレクト操作力伝達部により伝達され、シフトセレクトシャフト１０２が軸線方向に移動するようになっている。
【００３４】
シフトセレクトシャフト１０２には、インナーレバー１２１が固定されている。このインナーレバー１２１は、シフトセレクトシャフト１０２の外周に外嵌固定された基部１２１ａと、この基部１２１ａからシフトセレクトシャフト１０２の径方向へ延在したレバー部１２１ｂとを備えている。インナーレバー１２１は、シフトセレクトシャフト１０２と一体にシフトセレクトシャフト１０２の軸線方向へ移動し、且つ、同軸線回りに一体に回動する。インナーレバー１２１のレバー部１２１ｂは、シフトセレクトシャフト１０２とともに、シフトセレクトシャフト１０２の軸線方向に移動することで、第１速段及び第２速段用シフトヘッド１２２，第３速段及び第４速段用シフトヘッド１２３，並びに第５速段及び後進段用シフトヘッド１２４のいずれかに選択的に係合可能な位置に配される。また、インナーレバー１２１のレバー部１２１ｂは、シフトセレクトシャフト１０２とともに回動することで、係合可能な位置に配置されたシフトヘッドに係合し、そのシフトヘッドをスライド移動させる。図１においては、インナーレバー１２１のレバー部１２１ｂが中央の第３速段及び第４速段用シフトヘッド１２３に係合している。
【００３５】
インナーレバー１２１の基部１２１ａには、シフトセレクトシャフト１０２の軸線方向に対して平行に延在した２つの凸条が形成されている。また、このインナーレバー１２１の基部１２１ａには、トランスミッションケース１０１に固設されたロックボールアッシ１２６のロックボール１２７がスプリング力によって押し付けられている。シフトレバーのシフト操作に連動してインナーレバー１２１の基部１２１ａが回動することで、上記ロックボール１２７が上記２つの凸条を横切ることが可能であり、このロックボール１２７が２つの凸条の間又は２つの凸条の外側に嵌落することにより、シフトレバー、インナーレバー１２１等のシフト方向の位置決めがなされる。
【００３６】
符号１３０はインターロックプレートである。このインターロックプレート１３０は、シフトセレクトシャフト１０２に対して軸線方向に相対移動不能に且つ軸線回りに相対回動可能に外嵌されている。但し、トランスミッションケース１０１に固定されたロックボールアッシ１２６の一部が、インターロックプレート１３０に形成された、軸線方向に延在した長孔１３０ａに係合していることから、インターロックプレート１３０はトランスミッションケース１０１との関係では回動しない。インターロックプレート１３０は、回動するインナーレバー１２１のレバー部１２１ｂの両側に摺接し、レバー部１２１ｂに係合された１つのシフトヘッドのみを通過させることができるスリット状のシフトヘッド通路１３０ｂを有する。このシフトヘッド通路１３０ｂによって同時に２つ以上のシフトヘッド１２２〜１２４の通過が規制され、同時に複数の変速段のギヤ列の噛み合い（いわゆる二重噛み合い）が防止される。図１では、両側に配置されているシフトヘッド１２２，１２４は、インターロックプレート１３０に係止されており、これらのシフトヘッド１２２，１２４は移動することができない。なお、インターロックプレート１３０の上記長孔１３０ａの長手方向寸法は、インターロックプレート１３０の軸線方向への移動範囲に対応しており、ロックボールアッシ１２６がインターロックプレート１３０の軸線方向へ移動の妨げとはならないようになっている。
【００３７】
符号１４０はガイドプレートである。このガイドプレート１４０は、シフトセレクトシャフト１０２に固定されており、このシフトセレクトシャフト１０２と一体に移動及び回動する。このガイドプレート１４０の表面には、図２に示すような、シフトレバーの操作パターンに対応したゲート溝１４７が形成されている。そして、このゲート溝１４７には、ガイドピン１５０が嵌り込んでいる。このガイドピン１５０は、トランスミッションケース１０１に固定されてケース１０１内方に突出している。これらゲート溝１４７及びガイドピン１５０からなるゲート機構Ｇは、シフトレバーのセレクト操作方向及びシフト操作方向への可動範囲を画定する可動範囲画定手段となり、これによりセレクト操作方向及びシフト操作方向へのがたつきを防止してシフトフィーリングを向上させることを目的として設けられる。尚、このガイドプレート１４０の構成については、後述するミスシフト防止機構を説明する際に詳細に説明する。
【００３８】
シフトセレクトシャフト１０２には、ハイ側及びロー側のセレクトスプリング１４５，１４６の弾性力によって、軸線方向の中立位置に復帰させようとする力が働いている。この力はシフトセレクトシャフト１０２と連動するシフトレバーのセレクト方向の中立位置復帰力としても働く。ハイ側セレクトスプリング１４５は、トランスミッションケース１０１の内壁とガイドプレート１４０との間に取り付けられている。ロー側セレクトスプリング１４６は、トランスミッションケース１０１の内壁とプレボーグ部材押圧レバー（周知のプレボーグ作用を発揮させるための部材）１３１との間に取り付けられている。
【００３９】
第１速段及び第２速段用のシフトヘッド１２２は、第１速段及び第２速段用のシフトフォークシャフト１２２Ｆに形成されている。第３速段及び第４速段用のシフトヘッド１２３は、第３速段及び第４速段用のシフトフォークシャフト１２３Ｆに形成されている。第５速段及び後進段用のシフトヘッド１２４は、第５速段及び後進段用のシフトフォークシャフト１２４Ｆに形成されている。それぞれのシフトフォークシャフト１２２Ｆ〜１２４Ｆは、水平方向で互いに平行に配設されている。
【００４０】
また、第１速段及び第２速段用のシフトフォークシャフト１２２Ｆには、第１速段及び第２速段用のシフトフォーク１６０が固定されており、シフトフォークシャフト１２２Ｆが軸線方向の何れか一方に移動することで、第１速段又は第２速段への変速動作が実行される。第３速段及び第４速段用のシフトフォークシャフト１２３Ｆには、第３速段及び第４速段用のシフトフォーク１６１が固定されており、シフトフォークシャフト１２３Ｆが軸線方向の何れか一方に移動することで、第３速段又は第４速段への変速動作が実行される。第５速段及び後進段用のシフトフォークシャフト１２４Ｆには、図示しない第５速段用のシフトフォーク及び後進段用のシフトフォークが固定されており、シフトフォークシャフト１２４Ｆが軸線方向の何れか一方に移動することで、第５速段又は後進段への変速動作が実行される。
【００４１】
尚、上述したシフトセレクトシャフト１０２のスライド移動及び回動に伴う特定のシフトフォークの移動によって作動する同期装置（シンクロメッシュ機構）や各変速段を成立させるためのギヤレイアウトについては、周知の構成と同様であるので、ここでの説明は省略する。
【００４２】
−ミスシフト防止機構−
次に、ミスシフト防止機構について説明する。上述した如く、このミスシフト防止機構は上記ガイドプレート１４０に対して一体的に組み込まれている。また、本実施形態におけるミスシフト防止機構としては、第２速段のシフト位置２ｎｄへのミスシフトを防止するための第１ミスシフト防止機構１７０と、後進段のシフト位置Ｒｅｖへのミスシフトを防止するための第２ミスシフト防止機構１８０とが備えられている。本発明に相当するミスシフト防止機構は前者の第１ミスシフト防止機構１７０である。以下、ガイドプレート１４０の構成及び各ミスシフト防止機構１７０，１８０について具体的に説明する。
【００４３】
（ガイドプレート１４０の構成）
図２は、各ミスシフト防止機構１７０，１８０が組み込まれたゲート機構Ｇの平面図（図１の矢印ＩＩで示す方向から視たゲート機構Ｇの平面図）である。
【００４４】
上述した如くゲート機構Ｇを構成しているガイドプレート１４０は、ガイドピン１５０が挿通されたゲート溝１４７を有しており、ガイドピン１５０のセレクト方向及びシフト方向への可動範囲を制限することにより、シフトレバーのセレクト操作方向及びシフト操作方向の可動範囲を制限し、これによって各方向のがたつきを防止してシフトフィーリングの向上を図っている。
【００４５】
図２に示すように、ゲート溝１４７は、図２に矢印Ｘで示すセレクト方向に延びるセレクト溝１４８と、このセレクト溝１４８に直交する矢印Ｙで示すシフト方向に延びる複数のシフト溝１４９ａ〜１４９ｆとを備えている。
【００４６】
上記セレクト溝１４８上には、第１速−第２速セレクト位置Ｐ１，第３速−第４速セレクト位置Ｐ２，第５速−リバースセレクト位置Ｐ３が一列に並んでいる。
【００４７】
また、図中の１ｓｔは第１速段のシフト位置、２ｎｄは第２速段のシフト位置、３ｒｄは第３速段のシフト位置、４ｔｈは第４速段のシフト位置、５ｔｈは第５速段のシフト位置、Ｒｅｖは後進段のシフト位置をそれぞれ示している。
【００４８】
上記第１速−第２速セレクト位置Ｐ１からシフト方向（矢印Ｙ方向）へのガイドピン１５０の移動により、このガイドピン１５０を第１速段のシフト位置１ｓｔまたは第２速段のシフト位置２ｎｄに動かすことができる。つまり、上記セレクト溝１４８から第１速段シフト溝１４９ａに沿って第１速段のシフト位置１ｓｔにガイドピン１５０が移動した場合に第１速段が成立し、第２速段シフト溝（本発明でいう前進段用変速位置案内溝）１４９ｂに沿って第２速段のシフト位置２ｎｄにガイドピン１５０が移動した場合に第２速段が成立する。
【００４９】
同様に、第３速−第４速セレクト位置Ｐ２からシフト方向へのガイドピン１５０の移動により、このガイドピン１５０を第３速段のシフト位置３ｒｄまたは第４速段のシフト位置４ｔｈに動かすことができる。つまり、上記セレクト溝１４８から第３速段シフト溝１４９ｃに沿って第３速段のシフト位置３ｒｄにガイドピン１５０が移動した場合に第３速段が成立し、第４速段シフト溝１４９ｄに沿って第４速段のシフト位置４ｔｈにガイドピン１５０が移動した場合に第４速段が成立する。
【００５０】
また、第５速−リバースセレクト位置Ｐ３からシフト方向へのガイドピン１５０の移動により、このガイドピン１５０を第５速段のシフト位置５ｔｈまたは後進段のシフト位置Ｒｅｖに動かすことができる。つまり、上記セレクト溝１４８から第５速段シフト溝１４９ｅに沿って第５速段のシフト位置５ｔｈにガイドピン１５０が移動した場合に第５速段が成立し、後進段シフト溝１４９ｆに沿って後進段のシフト位置Ｒｅｖにガイドピン１５０が移動した場合に後進段が成立する。
【００５１】
尚、上記斜めシフト操作の操作性を良好にするために、上記セレクト溝１４８と各シフト溝１４９ａ〜１４９ｆとの境界部分では、各シフト溝１４９ａ〜１４９ｆからセレクト溝１４８に向かうに従ってこのシフト溝１４９ａ〜１４９ｆの開口幅寸法が拡大するような傾斜面１４８ａ〜１４８ｈが形成されている。つまり、上記セレクト溝１４８と各シフト溝１４９ａ〜１４９ｆとは、この傾斜面１４８ａ〜１４８ｈによって連続している。
【００５２】
（第１ミスシフト防止機構１７０）
次に、第１ミスシフト防止機構１７０について説明する。この第１ミスシフト防止機構１７０には、第１ミスシフト防止プレート（案内溝可変部材）１７１が備えられている。この第１ミスシフト防止プレート１７１は、平面視が略直角三角形状の金属製のプレートで成っており、上記ガイドプレート１４０における上記第２速段のシフト位置２ｎｄの近傍に配設されている。より具体的には、この第２速段のシフト位置２ｎｄに繋がる第２速段シフト溝１４９ｂからセレクト溝１４８に亘る領域に配設されている。
【００５３】
この第１ミスシフト防止プレート１７１の支持構造について以下に説明する。図２及び図３に示すように、ガイドプレート１４０における上記第２速段のシフト位置２ｎｄの近傍には鉛直方向に延びる支持ピン１７２が設けられている一方、上記第１ミスシフト防止プレート１７１の中央部には、この支持ピン１７２の外径寸法に略一致する円形の開口１７１ａが形成されている。この開口１７１ａに支持ピン１７２が挿通されることによって、第１ミスシフト防止プレート１７１は、この支持ピン１７２を回転中心として鉛直軸回りに回動自在に支持されている。
【００５４】
また、上記第１ミスシフト防止プレート１７１には、コイルスプリング（捩りコイルスプリング）１７３によって一方の回転方向への付勢力が付与されている。具体的に、上記支持ピン１７２の外周囲にコイルスプリング１７３が外装されている。このコイルスプリング１７３の下端がシフトセレクトシャフト１０２またはシフトセレクトシャフト１０２から延びる部材に固定されている。一方、コイルスプリング１７３の上端は、上記第１ミスシフト防止プレート１７１に形成されているコイルスプリング係止孔１７１ｂに挿入されて、この第１ミスシフト防止プレート１７１に係止されている。これにより、第１ミスシフト防止プレート１７１には、コイルスプリング１７３によって図２において反時計回り方向の付勢力が付与されている。
【００５５】
更に、上記ガイドプレート１４０には、上記第１ミスシフト防止プレート１７１の回動範囲を規制するためのストッパピン１７４が突設されている。このストッパピン１７４の突設位置としては、上記第１ミスシフト防止プレート１７１の一辺１７１Ａがストッパピン１７４に当接して第１ミスシフト防止プレート１７１の回動が規制された状態では、この第１ミスシフト防止プレート１７１の他の一辺１７１Ｂが上記第２速段シフト溝１４９ｂの外縁（第４速段シフト溝１４９ｄ側の外縁）に沿うような回動姿勢となる位置に設定されている。
【００５６】
このように、第１ミスシフト防止プレート１７１がコイルスプリング１７３からの付勢力を受けながらストッパピン１７４に当接した姿勢（以下、第１姿勢と呼ぶ）にあっては、第１ミスシフト防止プレート１７１の三辺のうちの第１辺１７１Ａが、上記ストッパピン１７４に当接すると共に、第１ミスシフト防止プレート１７１の三辺のうちの第２辺１７１Ｂが、上記第２速段シフト溝１４９ｂの延長方向（図２における上下方向）に延びると共に、この第２速段シフト溝１４９ｂの内側縁に沿う位置に配設される。また、第１ミスシフト防止プレート１７１の三辺のうちの第３辺１７１Ｃが、上記セレクト溝１４８の延長方向（図２における左右方向）に延びている。
【００５７】
このようにして第１ミスシフト防止プレート１７１が第１姿勢にある場合、上記セレクト溝１４８と第２速段シフト溝１４９ｂとの境界部分に形成されている傾斜面１４８ｂ及びその周辺部分は、上記第１ミスシフト防止プレート１７１によって覆われた状態となる。このため、第２速段シフト溝１４９ｂの幅寸法は、その全体に亘って比較的小さく（上記ガイドピン１５０の外径寸法程度に小さく）設定される。
【００５８】
また、この第１ミスシフト防止プレート１７１は、ガイドピン１５０からの外力（例えば第２速段のシフト位置２ｎｄからセレクト溝１４８へガイドピン１５０が移動する際に、このガイドピン１５０によって図２の右方向へ作用する外力）が加わった場合には、上記コイルスプリング１７３の付勢力に抗して上記支持ピン１７２を回動軸とした回動が可能となっている（図２の仮想線を参照）。
【００５９】
このようにして第１ミスシフト防止プレート１７１が回動した姿勢（以下、第２姿勢と呼ぶ）にあっては、第１ミスシフト防止プレート１７１の上記第２辺１７１Ｂが、上記傾斜面１４８ｂに略沿う位置に配設される。このため、第１ミスシフト防止プレート１７１が第２姿勢にある場合、上記セレクト溝１４８と第２速段シフト溝１４９ｂとの境界部分に形成されている傾斜面１４８ｂ及びその周辺部分が開放されることになる。このため、第２速段シフト溝１４９ｂの幅寸法は、セレクト溝１４８に向かうに従って拡大されることになる。以上が、第１ミスシフト防止機構１７０の構成である。
【００６０】
（第２ミスシフト防止機構１８０）
次に、第２ミスシフト防止機構１８０について説明する。この第２ミスシフト防止機構１８０には、第２ミスシフト防止プレート１８１が備えられている。この第２ミスシフト防止プレート１８１は、平面視が略直角三角形状の金属製のプレートで成っており、上記ガイドプレート１４０における上記第５速−リバースセレクト位置Ｐ３の近傍に配設されている。より具体的には、上記第５速段シフト溝１４９ｅと後進段シフト溝１４９ｆとの境界部分に配設されている。
【００６１】
この第２ミスシフト防止プレート１８１の支持構造について以下に説明する。図２に示すように、ガイドプレート１４０における上記第５速−リバースセレクト位置Ｐ３の外側（図２における右側）位置には鉛直方向に延びる支持ピン１８２が突設されている一方、上記第２ミスシフト防止プレート１８１の中央部には、この支持ピン１８２の外径寸法に略一致する円形の開口１８１ａが形成されている。この開口１８１ａに支持ピン１８２が挿通されることによって、第２ミスシフト防止プレート１８１は、この支持ピン１８２を回転中心として鉛直軸回りに回動自在に支持されている。
【００６２】
また、上記第１ミスシフト防止プレート１８１には、図示しないコイルスプリング（捩りコイルスプリング）によって図２に示す姿勢を維持するような付勢力が付与されている。具体的に、上記第１ミスシフト防止機構１７０の構成と同様に上記支持ピン１８２の外周囲にコイルスプリングが外装されており、その付勢力が付与されている。
【００６３】
このように、第２ミスシフト防止プレート１８１がコイルスプリングからの付勢力を受けた状態で、他の外力（ガイドピン１５０からの外力）を受けていない場合にあっては、第２ミスシフト防止プレート１８１の三辺のうちの第１辺１８１Ａが図２における左右方向に延びて第５速段シフト溝１４９ｅの一部を塞ぐようになる。また、第２ミスシフト防止プレート１８１の三辺のうちの第２辺１８１Ｂがセレクト溝１４８内で、このセレクト溝１４８の延長方向（図２の左右方向）に対して傾斜配置されることになる。
【００６４】
また、第２ミスシフト防止プレート１８１に対してガイドピン１５０からの外力が作用した場合には、この第２ミスシフト防止プレート１８１は上記コイルスプリングの付勢力に抗して上記支持ピン１８２を回動軸とした回動が可能となっている。
【００６５】
−変速動作−
次に、上記手動変速機１００の変速動作のうち本実施形態において特徴とする動作について説明する。この特徴とする動作としては、第５速段から第４速段への変速動作、第３速段から第４速段への変速動作、第２速段から第３速段への変速動作がある。以下、これら変速動作が行われる場合のガイドピン１５０及びミスシフト防止機構の動作について説明する。
【００６６】
（第５速段から第４速段への変速動作）
図４は、第５速段への変速動作及び第５速段から第４速段への変速動作を行う際におけるガイドピン１５０及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構Ｇの平面図である。
【００６７】
図４に示すように、ガイドピン１５０が第３速−第４速セレクト位置Ｐ２から第５速段のシフト位置５ｔｈに移動する場合には、先ず、ガイドピン１５０が第３速−第４速セレクト位置Ｐ２（図４（ａ）に示す位置）から第５速−リバースセレクト位置Ｐ３に向けて移動される。この際、ガイドピン１５０が第２ミスシフト防止プレート１８１の第２辺１８１Ｂに当接し、この第２ミスシフト防止プレート１８１が図４（ｂ）に示すように回動（図２において時計回り方向に回動）して第５速段シフト溝１４９ｅを開放する。その後、ガイドピン１５０がセレクト溝１４８から第５速段シフト溝１４９ｅに沿って第５速段のシフト位置５ｔｈまで移動することで第５速段が成立する。
【００６８】
第５速段から第４速段への変速動作が行われる場合には、先ず、ガイドピン１５０が第５速段のシフト位置５ｔｈ（図４（ｃ）に示す位置）から第５速段シフト溝１４９ｅに沿ってセレクト溝１４８に向けて移動する。この際、ガイドピン１５０が第２ミスシフト防止プレート１８１の第１辺１８１Ａに当接し、この第２ミスシフト防止プレート１８１が図４（ｄ）に示すように回動（図２において反時計回り方向に回動）する。この回動姿勢では、第１辺１８１Ａの延長方向が、第４速段シフト溝１４９ｄに向かう方向となっているため、この第１辺１８１Ａがガイドピン１５０を第４速段シフト溝１４９ｄに向けて案内することになる（図４（ｅ）に実線で示す矢印を参照）。また、第４速段シフト溝１４９ｄとセレクト溝１４８との境界部分に形成されている傾斜面１４８ｆも、ガイドピン１５０を第４速段シフト溝１４９ｄに向けて案内することに寄与する。
【００６９】
そして、このように第５速段から第４速段への変速動作を行おうとする際に、ドライバがシフトレバーの操作を誤って、ガイドピン１５０が第２速段シフト溝１４９ｂに向かって移動するような操作を行ったとしても、上述した如く、上記セレクト溝１４８と第２速段シフト溝１４９ｂとの境界部分に形成されている傾斜面１４８ｂ及びその周辺部分は、上記第１ミスシフト防止プレート１７１によって覆われた状態となっており、第２速段シフト溝１４９ｂの幅寸法は、その全体に亘って比較的小さく設定されている。このため、ガイドピン１５０は第２速段シフト溝１４９ｂに容易に入り込むことはなく、第２速段へのミスシフトは確実に防止されることになる（図４（ｅ）に二点鎖線で示す矢印を参照）。
【００７０】
このようにして本実施形態では、第５速段から第４速段への変速動作を行う際における斜めシフトの操作性を良好に維持しながらも第２速段へのミスシフトを防止することが可能である。
【００７１】
（第３速段から第４速段への変速動作）
図５は、第３速段から第４速段への変速動作を行う際におけるガイドピン１５０及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構Ｇの平面図である。
【００７２】
第３速段から第４速段への変速動作が行われる場合には、先ず、ガイドピン１５０が第３速段のシフト位置３ｒｄ（図５（ａ）に示す位置）から第３速段シフト溝１４９ｃに沿ってセレクト溝１４８を経由し、ガイドピン１５０が第４速段シフト溝１４９ｄを経て第３速段のシフト位置３ｒｄに達することになる（図５（ｂ）に実線で示す矢印を参照）。
【００７３】
この場合、第４速段シフト溝１４９ｄとセレクト溝１４８との境界部分に形成されている傾斜面１４８ｄ，１４８ｆが、ガイドピン１５０を第４速段シフト溝１４９ｄに向けて案内することに寄与する。
【００７４】
そして、このように第３速段から第４速段への変速動作を行おうとする際に、ドライバがシフトレバーの操作を誤って、ガイドピン１５０が第２速段シフト溝１４９ｂに向かって移動するような操作を行ったとしても、上述した如く、上記セレクト溝１４８と第２速段シフト溝１４９ｂとの境界部分に形成されている傾斜面１４８ｂ及びその周辺部分は、上記第１ミスシフト防止プレート１７１によって覆われた状態となっており、第２速段シフト溝１４９ｂの幅寸法は、その全体に亘って比較的小さく設定されている。このため、ガイドピン１５０は第２速段シフト溝１４９ｂに容易に入り込むことはなく、第２速段へのミスシフトは確実に防止されることになる（図５（ｂ）に二点鎖線で示す矢印を参照）。
【００７５】
このようにして本実施形態では、第３速段から第４速段への変速動作を行う際においてもシフトの操作性を良好に維持しながらも第２速段へのミスシフトを防止することが可能である。
【００７６】
（第２速段から第３速段への変速動作）
図６は、第２速段から第３速段への変速動作を行う際におけるガイドピン１５０及びミスシフト防止機構の動作を説明するためのゲート機構Ｇの平面図である。
【００７７】
図６に示すように、第２速段から第３速段への変速動作が行われる場合には、先ず、ガイドピン１５０が第２速段のシフト位置２ｎｄ（図６（ａ）に示す位置）から第２速段シフト溝１４９ｂに沿ってセレクト溝１４８に向けて移動する。この際、ガイドピン１５０が第１ミスシフト防止プレート１７１の第２辺１７１Ｂに当接し、この第１ミスシフト防止プレート１７１が図６（ｂ）に示すように回動（図６において時計回り方向に回動）する。この回動姿勢では、第２辺１７１Ｂの延長方向が、第３速段シフト溝１４９ｃに向かう方向となっているため、この第２辺１７１Ｂがガイドピン１５０を第３速段シフト溝１４９ｃに向けて案内することになる（図６（ｂ）及び（ｃ）に実線で示す矢印を参照）。また、第３速段シフト溝１４９ｃとセレクト溝１４８との境界部分に形成されている傾斜面１４８ｃ，１４８ｅも、ガイドピン１５０を第３速段シフト溝１４９ｃに向けて案内することに寄与する。
【００７８】
このようにして本実施形態では、第２速段から第３速段への変速動作を行う際における斜めシフトの操作性を良好に維持することが可能である。
【００７９】
−他の実施形態−
以上説明した実施形態は、ＦＦ車両に搭載され前進５段変速の手動変速機に本発明を適用した場合について説明した。本発明はこれに限らず、ＦＲ（フロントエンジン・リヤドライブ）車両等、その他の形態の車両に搭載された手動変速機にも適用可能である。また、上記段数の異なる変速機（例えば前進６段変速のもの）に対しても適用可能である。
【００８０】
また、上記実施形態では、ミスシフト防止プレート１７１，１８１が鉛直軸回りに回動することでシフト溝の幅寸法を可変とする構成であった。本発明はこれに限らず、ミスシフト防止プレートが水平方向にスライド移動するなどして第２速段シフト溝の幅寸法を可変とする構成としてもよい。
【００８１】
また、上記第１ミスシフト防止機構１７０の適用箇所としては、第２速段シフト溝１４９ｂの近傍に限らず、その他の前進変速段のシフト溝１４９ａ，１４９ｃ〜１４９ｅの近傍であってもよい。
【００８２】
また、上記実施形態では、ミスシフト防止機構としては第１ミスシフト防止機構１７０及び第２ミスシフト防止機構１８０を共に備えた構成としたが、本発明はこれに限らず、上記第１ミスシフト防止機構１７０のみを備えさせるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
本発明は、自動車に搭載された手動変速機において例えば斜めシフト操作を行う場合のミスシフト防止機構として使用することが可能である。
【符号の説明】
【００８４】
１００      手動変速機
１４０      ガイドプレート
１４７      ゲート溝
１４９ｂ    第２速段シフト溝（前進段用変速位置案内溝）
１５０      ガイドピン
１７０      第１ミスシフト防止機構
１７１      第１ミスシフト防止プレート（案内溝可変部材）
１７３      コイルスプリング
Ｇ          ゲート機構
１ｓｔ〜５ｔｈ  前進段シフト位置
【図１】
2010185536.tif 000003
【図２】
2010185536.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2010185536.tif 000007
【図６】
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【図７】
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