(57)【要約】【課題】逆転時（後退時）にトラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける構造で、耐久性の確保と小型化とを図る。【解決手段】押圧装置の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、転がり方向に関するトラクション部のトラクション係数を、正転状態よりも逆転状態で大きくする。この結果、この逆転状態で、前記トラクション部に加わるサイドスリップ力を小さくでき、前記課題を解決できる。【選択図】図１
2010190382.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トロイダル型無段変速機と、このトロイダル型無段変速機と駆動源との間に設けられて、この駆動源からこのトロイダル型無段変速機に伝達される動力の回転方向を、正転、逆転に切り換える正転逆転切換機構とを備え、
このうちのトロイダル型無段変速機は、それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持された少なくとも１対のディスクと、これら各ディスク同士の間に、互いに対向する１対のディスク同士の間に複数個ずつ挟持されたパワーローラと、これら各パワーローラを回転自在に支持した、これら各パワーローラと同数の支持部材と、前記各ディスク同士を互いに近付く方向に押圧する押圧装置とを備えたものであり、
前記正転逆転切換機構が正転状態で、前記各ディスク同士の間の変速比を変化させるべく、前記各支持部材の揺動変位に基づき前記各パワーローラを、これら各パワーローラの回転中心軸の延長線が前記各ディスクの中心軸の延長線と交差した、これら各パワーローラの周面と前記各ディスクの側面とのトラクション部にサイドスリップ力が発生しない中立位置から、前記各パワーローラの回転中心軸の延長線が前記各ディスクの中心軸の延長線と交差しなくなる方向に変位させると、前記トラクション部に発生する前記サイドスリップ力に基づき前記各パワーローラが、前記変速比を変化させつつ、前記中立位置に戻る方向に変位するが、
前記正転逆転切換機構が逆転状態で、前記変速比を変化させるべく、前記各支持部材の揺動変位に基づき前記各パワーローラを前記中立位置から変位させると、前記サイドスリップ力に基づき前記各パワーローラが、前記中立位置に戻る方向に変位しない
無段変速装置に於いて、
前記押圧装置の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、前記各ディスクの接線方向に関する、前記トラクション部のトラクション係数を、前記正転状態よりも前記逆転状態で大きくした事を特徴とする
無段変速装置。
【請求項２】
押圧装置は、油圧室に導入される油圧に応じた押圧力を発生する油圧式のものであり、予め設定されたトラクション係数となる様に、その時点での正転逆転切換機構の切換状態に応じて前記油圧室に導入する油圧を調節する、
請求項１に記載した無段変速装置。
【請求項３】
押圧装置は、カム面とローラとの押し付け合いに応じた押圧力を発生するローディングカム式のものであり、予め設定されたトラクション係数となる様に、前記カム面の傾斜を設定した、
請求項１に記載した無段変速装置。
【請求項４】
各パワーローラを各支持部材に対し、各ディスクの中心軸に直交する仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持した、
請求項１〜３のうちの何れか１項に記載した無段変速装置。
【請求項５】
各支持部材は、各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設され、且つ、これら各ディスクの中心軸に直交する仮想平面上に存在する傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられており、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記傾転軸に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持した、
請求項４に記載した無段変速装置。
【請求項６】
各支持部材は、各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設され、且つ、これら各ディスクの中心軸に直交する仮想平面上に存在する傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられており、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記仮想平面上に存在する点を中心とする球面に沿った変位のうちで、この仮想平面に対し傾斜した方向に存在する別の仮想平面に平行な方向の変位のみを可能に支持する事により、この別の仮想平面に直交し、且つ、前記球面の中心を通る傾斜軸を中心とする方向の揺動変位を可能に支持した
請求項４に記載した無段変速装置。
【請求項７】
各支持部材は、各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設され、且つ、これら各ディスクの中心軸に平行な傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられており、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記各ディスクの中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持した、
請求項４に記載した無段変速装置。
【請求項８】
各支持部材は、各ディスクの径方向を中央位置として、これら各ディスクの中心軸に平行な傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられており、これら各支持部材に対し各パワーローラを、これら各支持部材の中間部に存在する点を中心とする球面に沿った変位のうちで、前記各ディスクの中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向の変位のみを可能に支持した
請求項４に記載した無段変速装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば車両（自動車）用自動変速装置として利用する、トロイダル型無段変速機を組み込んだ無段変速装置の改良に関する。具体的には、逆転時（後退時）に各パワーローラが中立位置に戻らない構造（各パワーローラが中立位置に収束しなくなる構造、各パワーローラのフィードバック制御が発散型になる構造）に関し、耐久性の確保と小型化との両立を図るものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車用変速装置としてトロイダル型無段変速機を使用する事が、多くの刊行物に記載され、且つ、一部で実施されて周知である。又、動力損失を低く抑え、且つ、優れた耐久性を確保できるトロイダル型無段変速機として、例えば特許文献１に記載された構造が知られている。図２１〜３２は、この特許文献１に記載されたトロイダル型無段変速機を示している。
【０００３】
このトロイダル型無段変速機は、図２１〜２２に示す様に、入力回転軸１の両端部に１対の入力側ディスク２ａ、２ｂを、それぞれがトロイド曲面であって軸方向片側面である、入力側側面３、３を互いに対向させた状態で、互いに同心に設けている。これら両入力側ディスク２ａ、２ｂのうちの一方（図２１〜２２の左方）の入力側ディスク２ａは前記入力回転軸１の一端部に外嵌固定し、他方（図２１〜２２の右方）の入力側ディスク２ｂは、前記入力回転軸１の他端部に、軸方向の移動可能に支持している。又、この他方の入力側ディスク２ｂを前記一方の入力側ディスク２ａに向けて、油圧式の押圧装置４により押圧自在としている。更に、前記一方の入力側ディスク２ａの外側面に入力歯車５を、この入力側ディスク２ａと同心に設けている。トロイダル型無段変速機の運転時には、前記押圧装置４に油圧を導入して、前記両入力側ディスク２ａ、２ｂに互いに近付く方向の力を付与しつつ、前記入力歯車５及び前記入力回転軸１を介してこれら両入力側ディスク２ａ、２ｂを、互いに同期して回転させる。
【０００４】
又、前記入力回転軸１の中間部周囲に一体型の出力側ディスク６を、この入力回転軸１に対する相対回転を自在に設けている。この出力側ディスク６の軸方向両側面を、それぞれがトロイド曲面であって、それぞれが軸方向片側面でもある、出力側側面７、７としている。又、前記出力側ディスク６の外周縁部には出力歯車８を設けて、この出力側ディスク６から動力を取り出せる様にしている。この出力側ディスク６は、図３１にその全体を示す様な支持フレーム９に、回転自在に支持している。又、前記入力回転軸１も前記支持フレーム９に対し、回転自在に支持している。
【０００５】
前記両入力側ディスク２ａ、２ｂの入力側側面３、３と、前記出力側ディスク６の出力側側面７、７との間部分（１対のキャビティ部分）には、それぞれ図２３〜３０に示す様なパワーローラユニット１０、１０を、各キャビティ毎に複数個ずつ（図示の例では３個ずつ合計６個）配置している。これら各パワーローラユニット１０、１０は、それぞれ、特許請求の範囲に記載した支持部材に相当するトラニオン１１に対してパワーローラ１２を、揺動ブロック１３と、スラスト転がり軸受１４とを介して、揺動変位及び回転を自在に支持して成る。
【０００６】
前記トラニオン１１は、両端部に互いに同心に設けられた１対の傾転軸１５、１５同士の間に、これら両傾転軸１５、１５に対し平行な支持梁部１６を設けて成る。そして、前記揺動ブロック１３はこの支持梁部１６に、この支持梁部１６側に設けた凸円筒面部とこの揺動ブロック１３側に設けた凹円筒面部との係合により、揺動変位可能に支持している。前記パワーローラ１２は前記揺動ブロック１３の内側面に、前記スラスト転がり軸受１４により、回転自在に支持している。又、このスラスト転がり軸受１４を構成する外輪１７を前記揺動ブロック１３の内側面に、図３０に示す様に、傾斜軸１８を中心とする揺動変位を自在に支持する事で、前記パワーローラ１２を前記揺動ブロック１３の内側面に、揺動及び回転自在に支持している。
【０００７】
前記傾斜軸１８は、図２７〜３０に示す様に、前記外輪１７の外側面に、この外輪１７の径方向に、且つ、前記両傾転軸１５、１５の中心軸に対し傾斜した状態で配置している。即ち、前記傾斜軸１８は、前記外輪１７の外側面に形成した凹部１９に嵌合固定している。この傾斜軸１８を前記外輪１７に結合固定した状態で、この傾斜軸１８の中心軸イは、図３２に示す様に、前記両傾転軸１５、１５の中心軸ロに対し、所定角度θ（例えば５〜１５度程度）だけ傾斜する。尚、これら両傾転軸１５、１５の中心軸ロと前記傾斜軸１８の中心軸イとは、同一の仮想平面上に位置する（これら両中心軸ロ、イが互いに交差する）。
【０００８】
前記揺動ブロック１３の内側面と前記外輪１７の外側面との間隔は、この傾斜軸１８から離れる程広くなる。又、この傾斜軸１８の軸方向両端部と、前記揺動ブロック１３の内側面でこの傾斜軸１８の軸方向両端部に対向する部分に形成した断面半円弧状の凹部１９ａとを、ラジアルニードル軸受２０、２０を介して係合させて、前記外輪１７を前記揺動ブロック１３対し、前記傾斜軸１８を中心として、軽い力での揺動変位を可能に支持している。又、前記傾斜軸１８を前記トラニオン１１に対し、大きな力が作用した場合に、前記各傾転軸１５、１５の軸方向の変位を可能に支持している。この為に、前記トラニオン１１の折れ曲がり部２１、２１の互いに対向する内面と前記傾斜軸１８の軸方向両端面との間に、それぞれ鋼球２２、２２と皿板ばね２３、２３とを、互いに直列に設けている。これら各皿板ばね２３、２３の弾力は、トロイダル型無段変速機の運転時に、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の側面３、７から前記パワーローラ１２を介して前記トラニオン１１に加わる、所謂２Ｆｔと呼ばれる力でも撓み切らない程度に、十分に大きくしている。即ち、前記皿板ばね２３、２３の存在に基づき、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の回転方向に関する、前記各パワーローラ１２、１２の取付位置が多少ずれた場合にも、このずれを或る程度吸収できる様にしている。
【０００９】
それぞれが以上に述べた様に構成する、複数組（図示の例では６組）の前記パワーローラユニット１０、１０は、図３１に示す様な支持フレーム９の支持環部２４、２４に、それぞれの両端部に設けた前記傾転軸１５、１５を中心とする揺動変位のみ自在に、ラジアル転がり軸受２５、２５により支持する。前記各パワーローラユニット１０、１０は、前記支持フレーム９に揺動変位のみ自在に支持した状態で、次述する同期手段２６により前記各トラニオン１１、１１の揺動角度を機械的に同期させつつ、次述する変位駆動手段２７により所望角度揺動変位させられる様に構成している。
【００１０】
前記同期手段２６は、前記各トラニオン１１、１１の端部に設けた前記各傾転軸１５、１５にそれぞれ固定した、セクター歯車２８、２８同士を、互いに噛合させて成る。又、前記変位駆動手段２７は、互いに異なるキャビティ内に存在する３個ずつのトラニオン１１、１１のうち、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の回転方向に関する位相が互いに一致する部分に存在する１個ずつ、合計２個のトラニオン１１、１１を、逆方向（変速比の変化方向に関して互いに同方向）に、同じ角度ずつ、互いに同期して揺動変位させる様に構成している。この為に、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の側方に、軸方向片半部と軸方向他半部とで螺旋方向を互いに逆にした送りねじ杆２９を、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸と平行に、回転のみ自在に支持した状態で、配置している。そして、図示しない電動モータ等の回転駆動手段により前記送りねじ杆２９を、所望の方向に所望角度（３６０度以上を含む）だけ、回転駆動自在としている。
【００１１】
又、前記送りねじ杆２９の軸方向片半部と同他半部とに、それぞれ送りナット３０、３０を螺合させ、これら両送りナット３０、３０と、両キャビティ毎に１個ずつのセクター歯車２８、２８とを、係止切り欠き３１、３１と係止ピン３２、３２との係合に基づき、動力の伝達自在に組み合わせている。この構成により、前記送りねじ杆２９の軸方向に関する、前記両送りナット３０、３０の動きを、それぞれのトラニオン１１、１１に伝達自在としている。
【００１２】
上述の様に構成する従来構造のトロイダル型無段変速機の変速比を変更する際には、前記変位駆動手段２７により、互いに異なるキャビティに設置した前記２個のトラニオン１１、１１を逆方向（変速比の変化方向に関して互いに同方向）に、同じ角度ずつ、互いに同期して揺動変位させる。同時に、前記同期手段２６により、前記両キャビティ毎に残り２個ずつ、合計残り４個のトラニオン１１、１１も、これら両キャビティ同士の間で逆方向（変速比の変化方向に関して互いに同方向）に、同じ角度ずつ、互いに同期して揺動変位させる。この様にして、合計６個のトラニオン１１、１１の傾斜角度を、目標とする変速比に見合う角度とする。
【００１３】
この様にして行う変速動作の開始時に、前記６個のトラニオン１１、１１の傾斜角度は、直ちに目標とする変速比に見合う角度に変更される。同時に、前記各揺動ブロック１３の傾斜角度も、前記各トラニオン１１、１１と同期して、前記目標とする変速比に見合う角度に変更される。これに対して、前記外輪１７を含むスラスト転がり軸受１４及び前記各パワーローラ１２、１２は、前記傾斜軸１８を中心として、前記各揺動ブロック１３に対し傾斜する。そして、この傾斜に伴って、これら各パワーローラ１２、１２が、前記各傾転軸１５、１５の方向に変位する。この変位の結果、前記トラクション部にサイドスリップ（サイドスリップ力）が発生して、前記各パワーローラ１２、１２が、前記外輪１７を含むスラスト転がり軸受１４と共に、目標とする変速比に見合う角度に向けて揺動変位する。
【００１４】
この際の各部の挙動に就いて、図３２を参照しつつ、更に詳しく説明する。変速動作を行う際には、先ずトラニオン１１及び揺動ブロック１３を、その両端部に設けた傾転軸１５、１５を中心として、図３２の矢印α方向に、所望角度（変化させるべき変速比の大きさに見合う角度）だけ揺動変位させる。各部の揺動変位に対する抵抗の相違に基づき、この様なトラニオン１１及び揺動ブロック１３の揺動変位の直後には、前記外輪１７及びパワーローラ１２は揺動変位せずにそのままの位置に留まる傾向になる。この為、このパワーローラ１２は前記揺動ブロック１３に対し、傾斜軸１８を中心として、図３２の矢印β方向に揺動変位する。尚、実際には、パワーローラ１２が揺動変位せずに、前記揺動ブロック１３がこのパワーローラ１２に対し揺動変位するが、このパワーローラ１２の動きを説明する面からは、同様に考えられる。
【００１５】
そして、前記パワーローラ１２が前記矢印β方向に揺動変位する結果、このパワーローラ１２の中心が、各ディスク２ａ（２ｂ）、６の回転方向に関して変位する。即ち、前記矢印β方向の揺動変位に伴って前記パワーローラ１２の中心が、図３２に矢印γで示す様に変位する。この矢印γの方向は、前記傾斜軸１８の中心軸に対し直角方向であり、前記各ディスク２ａ（２ｂ）、６の中心軸の方向に対し傾斜している。従って、前記図３２に矢印γ方向の変位に伴って前記パワーローラ１２の中心が、前記各ディスク２ａ（２ｂ）、６の回転方向に関して（例えば図３２のδ分）変位する。
【００１６】
この結果、従来から実施されている一般的なトロイダル型無段変速機と同様に、前記各パワーローラ１２の周面と前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の側面３、７との接触部（トラクション部）の接線方向に作用する力の方向が変化し（サイドスリップが発生し）、前記各パワーローラ１２が前記各傾斜軸１８を中心として揺動変位する。この様なサイドスリップに基づく揺動変位の方向は、変速動作の開始時に於ける前記矢印β、γ方向の変位を打ち消す方向（変速動作の開始時に於ける矢印β、γ方向とは逆方向で同じ変位量）になる。そして、この様な前記傾斜軸１８を中心とする、前記パワーローラ１２の変速動作の開始時に於ける矢印β、γ方向とは逆方向の揺動変位は、このパワーローラ１２の傾斜角度が、前記目標とする変速比に見合う角度になるまで行われる。言い換えれば、前記パワーローラ１２が目標とする変速比に見合う角度まで揺動した状態で、このパワーローラ１２及び前記外輪１７を含むスラスト転がり軸受１４の揺動が停止する。この様に、このパワーローラ１２及びスラスト転がり軸受１４の揺動が停止した状態で、このパワーローラ１２と前記トラニオン１１との位置関係が、変速動作開始以前と同じ、中立状態になる（中立位置に戻る）。
【００１７】
上述の様に特許文献１に記載されたトロイダル型無段変速機は、前記各トラニオン１１、１１の傾斜角度を目標とする変速比に見合う角度にする事で、変速動作を開始させるが、これら各トラニオン１１、１１の傾斜角度を変える動作は、変速比変更の為のきっかけに過ぎない。従って、両キャビティ毎に１個ずつ、合計２個のトラニオン１１、１１を傾斜させる為の変位駆動手段２７を構成する回転駆動手段の出力は小さくて済み、この変位駆動手段２７を含むトロイダル型無段変速機の小型・軽量化を図れる。又、この変位駆動手段２７により前記２個のトラニオン１１、１１を介して全部で６個のトラニオン１１、１１を揺動変位させる為に要するエネルギが少なくて済む為、トロイダル型無段変速機のシステム全体として考えた場合の伝達効率を向上させる事ができる。特に、前記回転駆動手段を電動モータとすれば、変速比変更の為のエネルギによる損失を僅少に抑えられる。
【００１８】
更に、特許文献１に記載されたトロイダル型無段変速機によれば、前記各パワーローラ１２を前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、これら各パワーローラ１２、１２の周面と前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の側面との接触状態を適正に維持できる。即ち、トロイダル型無段変速機の運転に伴って前記各ディスク２ａ、２ｂ、６及び前記各パワーローラ１２、１２等が弾性変形した状態でも、前記各面同士の転がり接触部である各トラクション部の面圧を適正に維持する為には、前記トルクの変動に伴って、前記各パワーローラ１２、１２を前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の軸方向に変位させる必要がある。前記特許文献１に記載された従来構造の場合には、前記各パワーローラ１２、１２の変位を、前記揺動ブロック１３を前記支持梁部１６に対し揺動変位させる事で補償する。そして、前記各トラクション部の接触状態を適正に維持する。
【００１９】
上述の様に構成され作用する従来構造の場合、変速動作を軽い力で円滑に行わせて、動力損失を低く抑え、且つ、優れた耐久性を確保できるが、例えば実際に自動車に組み込む自動変速装置を構成する場合に、次の様な解決しなければならない問題を生じる可能性がある。即ち、自動車用の自動変速装置を構成する場合、自動車を、前進だけでなく、必要に応じて後退させるべく、上述した様なトロイダル型無段変速機の入力部と、エンジンや電動モータ等の駆動源（動力源）との間に、動力（トルク）の回転方向を、正転（前進）、逆転（後退）に切り換える正転逆転切換機構（前後進切換機構）を設ける事が考えられる。ところが、この様に正転逆転切換機構を、動力の伝達方向に関してトロイダル型無段変速機よりも上流側（前側）に設けた場合、正転時（前進時）と逆転時（後退時）とで、このトロイダル型無段変速機を構成する入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６並びに各パワーローラ１２、１２の回転方向は逆になる。
【００２０】
例えば前述の図２１〜３２に示したトロイダル型無段変速機の場合は、前述の図３２に示した様に、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６並びに各パワーローラ１２、１２が、この図３２の矢印Ｘ、Ｙ、Ｚで示す方向に回転している場合には、前述した様な変速動作が行われる。即ち、トロイダル型無段変速機の変速比を変化させるべく、前記トラニオン１１、１１を揺動変位（図３２の矢印α方向の揺動変位）させると、この揺動変位に基づき前記各パワーローラ１２、１２が、前記サイドスリップ力が発生しない中立位置（各パワーローラ１２、１２の回転中心軸の延長線が各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸と交差した状態）から、このサイドスリップ力が発生する位置（各パワーローラ１２、１２の回転中心軸の延長線が各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸と交差しなくなる位置）に変位する。そして、この様な変位に基づいて発生する、前記サイドスリップ力に基づき前記各パワーローラ１２、１２が、前記各スラスト転がり軸受１４、１４と共に前記各傾斜軸１８、１８を中心に揺動する。この際、これら各パワーローラ１２、１２は、前記変速比が所望の値になる方向に変位しつつ、前記中立位置に戻る方向に変位する。
【００２１】
これに対して、前記入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６並びに各パワーローラ１２、１２が、前記図３２の矢印Ｘ、Ｙ、Ｚで示す回転方向と逆方向に回転した場合、即ち、前記正転逆転切換機構を正転状態から逆転状態（後退状態）に切り換えた場合には、前記各パワーローラ１２、１２が、前記中立位置に戻らなくなる。この場合には、前記トラニオン１１、１１の揺動変位に基づき前記各パワーローラ１２、１２が変位すると、前記サイドスリップ力に基づきこれら各パワーローラ１２、１２が、前記各傾斜軸１８、１８を中心に、前記中立位置に近付く方向とは逆方向に揺動する。この様な各パワーローラ１２、１２の揺動は、前記各スラスト転がり軸受１４、１４を構成する外輪１７、１７の外側面が前記各揺動ブロック１３、１３の内側面に当接し、これら各パワーローラ１２、１２の変位が阻止される（ストッパ機構が作動する）まで続く。そして、この様に各パワーローラ１２、１２の変位がストッパ機構により阻止された状態で、これら各パワーローラ１２、１２に、前記サイドスリップ力が加わり続ける（トラクション部にサイドスリップ力が加わった状態のまま運転される）。
【００２２】
この様に、前述の図２１〜３２に示したトロイダル型無段変速機の場合には、逆転状態（後退状態）でトラクション部に、前記パワーローラを中立位置に戻す方向とは逆方向のサイドスリップ力が加わり続ける。この為、何ら対策を施さなければ、このトラクション部を構成する、前記各パワーローラ１２、１２や前記入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の耐久性を十分に確保できなくなる可能性がある。又、前記サイドスリップ力を支承する部分（例えば各スラスト転がり軸受１４、１４の外輪１７の外側面と各揺動ブロック１３、１３の内側面との当接部）に関しても、同じく耐久性を確保しにくくなる他、強度を確保すべくこの部分（を構成する部材）が大型化する可能性もある。
【００２３】
尚、この様な、逆転時（後退時）にパワーローラが中立位置に戻らずに、トラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける現象は、例えば特許文献２の図７に記載された構造の場合にも、同様に生じる可能性がある。即ち、この特許文献２に記載されている様に、各ディスクの中心軸に平行な傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けた揺動フレーム（特許請求の範囲に記載した支持部材に相当）に、各パワーローラを回転自在に支持する為のトラニオンを支持した構造で、この特許文献２の図７に記載された様な、前記揺動フレームに対し前記トラニオン（延いては各パワーローラ）を、前記各ディスクの中心軸を含む仮想平面に垂直に交わる仮想線に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸（特許文献２の図７で符号３４、３４が付された枢軸）を中心とする揺動変位を可能に支持した構造を採用した場合にも、正転逆転切換機構と組み合わせた場合に、同様に生じる可能性がある。
【００２４】
尚、本発明に関連する先行技術文献として、上述した特許文献１〜２の他、特許文献３〜４がある。このうちの特許文献３には、押圧装置として、ローディングカム式のものと油圧式のものとを組み合わせた構造が記載されている。又、特許文献４には、油圧式の押圧装置に導入する油圧の調節を、予め記憶装置に記憶した、入力側の回転速度及びトルクと変速比と適正な油圧との関係に基づいて行う技術が記載されている。但し、これら特許文献３〜４に記載された発明の構造を単に採用しただけでは、上述の様な逆転時（後退時）にパワーローラが中立位置に戻らずに、トラクション部にサイドスリップ力が加わり続けると言った構造で、耐久性の確保や装置の小型化を図る事はできない。
【００２５】
【特許文献１】特開２００８−９５８７４号公報
【特許文献２】特開２００６−１７１４４号公報
【特許文献３】特開平５−３９８４８号公報
【特許文献４】特開２００４−３４０１８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２６】
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、逆転時（後退時）にトラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける構造（各パワーローラが中立位置に収束しなくなる構造、各パワーローラのフィードバック制御が発散型になる構造）に関し、耐久性の確保と小型化との両立を図れる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００２７】
本発明の無段変速装置は、トロイダル型無段変速機と、このトロイダル型無段変速機と駆動源（動力源：例えばエンジン、電動モータ等）との間に設けられて、この駆動源からこのトロイダル型無段変速機に伝達される動力（トルク）の回転方向を、正転（前進）、逆転（後退）に切り換える正転逆転切換機構とを備える。
このうちのトロイダル型無段変速機は、例えば前述の特許文献１等に記載されて従来から知られているトロイダル型無段変速機と同様に、それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持された少なくとも１対のディスクと、これら各ディスク同士の間に、互いに対向する１対のディスク同士の間に複数個ずつ挟持されたパワーローラと、これら各パワーローラを回転自在に支持した、これら各パワーローラと同数の支持部材と、前記各ディスク同士を互いに近付く方向に押圧する押圧装置とを備えたものである。
【００２８】
そして、本発明の無段変速装置の場合は、前記正転逆転切換機構が正転状態（前進状態）では、前記各ディスク同士の間の変速比を変化させるべく、前記各支持部材の揺動変位に基づき前記各パワーローラを、これら各パワーローラの回転中心軸の延長線が前記各ディスクの中心軸の延長線と交差した、これら各パワーローラの周面と前記各ディスクの側面とのトラクション部にサイドスリップ力が発生しない中立位置から、前記各パワーローラの回転中心軸の延長線が前記各ディスクの中心軸の延長線と交差しなくなる方向に変位させると、前記トラクション部に発生する前記サイドスリップ力に基づき前記各パワーローラが、前記変速比を変化させつつ、前記中立位置に戻る方向に変位する。即ち、前記正転状態では、前記トラクション部に前記サイドスリップ力が、前記各パワーローラを、前記変速比を変化させつつ、前記中立位置に戻す方向に発生する。
これに対して、前記正転逆転切換機構が逆転状態（後退状態）では、前記変速比を変化させるべく、前記各支持部材の揺動変位に基づき前記各パワーローラを前記中立位置から変位させると、前記サイドスリップ力に基づき前記各パワーローラが、前記中立位置に戻る方向に変位しなくなる。即ち、前記逆転状態では、前記トラクション部に前記サイドスリップ力が、前記各パワーローラを中立位置に戻す方向に発生しなくなる。
【００２９】
特に本発明の無段変速装置に於いては、前記押圧装置の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、前記各ディスクの接線方向（トルクの伝達方向、転がり方向）に関する、前記トラクション部のトラクション係数を、前記正転状態よりも前記逆転状態で大きくしている。言い換えれば、前記各ディスクの径方向（サイドスリップの方向）に関する、前記トラクション部の限界トラクション係数を、正転状態よりも逆転状態で小さくなる様にしている。
この為に、例えば請求項２に記載した発明の様に、前記押圧装置を、油圧室に導入される油圧に応じた押圧力を発生する油圧式のものとする。そして、予め設定されたトラクション係数となる様に、その時点での正転逆転切換機構の切換状態に応じて前記油圧室に導入する油圧を調節する。
又、請求項３に記載した発明の様に、前記押圧装置を、カム面とローラとの押し付け合いに応じた押圧力を発生するローディングカム式のものとする。そして、予め設定されたトラクション係数となる様に、前記カム面の傾斜を設定する。例えば、正転駆動時に対応するカム面の傾斜を緩やかに（大きな押圧力を発生する様に）すると共に、逆転駆動時に対応するカム面の傾斜を急に（発生する押圧力を小さく）する。
【００３０】
尚、上述の様に逆転状態で前記各パワーローラが中立位置に戻らなくなる（各パワーローラが中立位置に収束しなくなる、各パワーローラのフィードバック制御が発散型になる）と言った現象は、例えば次に述べる様なパワーローラの支持構造を採用したトロイダル型無段変速機と、前記正転逆転切換機構とを組み合わせた場合に生じる。
即ち、請求項４に記載した発明の様に、前記各パワーローラを前記各支持部材に対し、前記各ディスクの中心軸に直交する仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持すると言った構成を採用した場合に生じる。言い換えれば、前記各パワーローラを前記各支持部材に対し、キャスター角を持たせた状態で揺動可能に支持する（キャスター角を持たせた傾斜軸を中心に揺動可能に支持する）と言った構成を採用した場合に、上述の様な現象を生じる。
尚、この様なキャスター角を持たせたパワーローラ支持構造のより具体的な構成は、例えば次の様なものが考えられる。
【００３１】
例えば、請求項５に記載された発明の様に、各支持部材を、各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設し、且つ、これら各ディスクの中心軸に直交する仮想平面上に存在する傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設ける。そして、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記傾転軸に対し（上記仮想平面に対し）傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持する。尚、この構成は、前述の特許文献１に記載された構造に対応する。又、後述する本発明の実施の形態の第２例の構造（後述の図２〜７に示す構造）にも対応する。
或は、請求項６に記載した発明の様に、前記各支持部材を、前記各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設し、且つ、これら各ディスクの中心軸に直交する仮想平面上に存在する傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設ける。そして、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記仮想平面上に存在する点を中心とする球面に沿った変位のうちで、この仮想平面に対し傾斜した方向に存在する別の仮想平面に平行な方向の変位のみを可能に支持する事により、この別の仮想平面に直交し、且つ、前記球面の中心を通る傾斜軸（＝仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸）を中心とする揺動変位を可能に支持する。尚、この構成は、後述する本発明の実施の形態の第３例の構造（後述の図８〜１１に示す構造）に対応する。
【００３２】
或は、請求項７に記載した発明の様に、各支持部材を、各ディスクの回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設し、且つ、これら各ディスクの中心軸に平行な傾転軸（揺動軸、支持軸）を中心とする揺動変位を自在に設ける。そして、これら各支持部材に対し各パワーローラを、前記各ディスクの中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸を中心とする揺動変位を可能に支持する。尚、この構成は、前述の特許文献２の図７に記載された構造に対応する。
或は、請求項８に記載した発明の様に、各支持部材を、各ディスクの径方向を中央位置として、且つ、これら各ディスクの中心軸に平行な傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設ける。そして、これら各支持部材に対し各パワーローラを、これら各支持部材の中間部に存在する点を中心とする球面に沿った変位のうちで、前記各ディスクの中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向の変位のみを可能に支持する。尚、この構成は、後述する本発明の実施の形態の第４例の構造（後述の図１２〜２０に示す構造）に対応する。
尚、何れの構造にしても、サイドスリップによりパワーローラが支持部材に対し揺動変位する量（角度）を制限する為のストッパ機構を設ける。
【発明の効果】
【００３３】
上述の様に構成する本発明の無段変速装置によれば、逆転時（後退時）にトラクション部にサイドスリップ力が加わり続けても（各パワーローラが中立位置に収束しなくても、各パワーローラのフィードバック制御が発散型になっても）、耐久性の確保と小型化とを図れる。
即ち、運転時に、各ディスクの側面と各パワーローラの周面との当接部であるトラクション部では、これら各ディスクの側面と各パワーローラの周面との間に挟持されて高圧となったトラクション油を介して、動力伝達が行われる。この際、このトラクション部のトラクション係数μは、図３３に示す様に、このトラクション油の性能に応じた限界トラクション係数μmax（トラクション油の摩擦円、例えばμmax＝１．０）の範囲内となる様に運転している。
【００３４】
即ち、前記トラクション係数μは、前記トラクション部で伝達される力（トラクション力、牽引力、接線力、トルク）をＦｔとし、このトラクション部に付与される押し付け力（法線力）をＦｃとした場合に、μ＝Ｆｔ／Ｆｃで表される。そして、運転時にこのトラクション係数μが、前記限界トラクション係数μmaxを超えない様に、前記トラクション部で伝達される力Ｆｔに応じて、押圧装置の発生する押圧力に対応する、前記押し付け力Ｆｃを調節する。より具体的には、前記各パワーローラと前記各ディスクとの間でトルクの伝達が行われる方向に対応する、前記トラクション部の転がり方向（トルクの伝達方向、各ディスクの接線方向）に関するトラクション係数μｔと転がり直角方向（サイドスリップの方向）のトラクション係数μｓとを合成した合成トラクション係数（両方向の力の合力に関するトラクション係数）が、前記限界トラクション係数μmaxを超えない様に、或る程度の安全率を確保して、例えば図３３のａ（例えばμｔ＝０．６）に設定し、この設定されたａとなる様に前記押圧装置の発生する押圧力を調節する。そして、この様に転がり方向に関するトラクション係数μｔが、前記ａに調節される様に運転する事により、運転時に上記合成トラクション係数が、前記限界トラクション係数μmaxを超え、前記トラクション部でグローススリップ（過大滑り）が生じてしまう事を防止する。
【００３５】
ここで、この様に転がり方向に関するトラクション係数μｔを前記ａに設定して運転した場合、この転がり方向に対して直角方向である、転がり直角方向（サイドスリップの方向）のトラクション係数μｓに関する前記限界値は、図３３のｂとなる。言い換えれば、前記転がり直角方向（サイドスリップの方向）のトラクション係数μｓが、前記ｂに達するまでの範囲で運転できる。一方、前記転がり方向に関するトラクション係数μｔを、前記ａよりも大きい、図３３のｃ（例えばμｔ＝０．９）に設定して運転した場合には、前記転がり直角方向（サイドスリップの方向）のトラクション係数μｓに関する限界値は、図３３のｄとなる。即ち、前記転がり方向に関するトラクション係数μｔを大きく設定すると（ａからｃに設定すると）、その分、転がり直角方向（サイドスリップの方向）のトラクション係数μｓに関する限界値が小さくなる（ｂからｄとなる）。そして、この様に限界値が小さくなると、図３４に示す様に、前記転がり直角方向（サイドスリップの方向）に関するトラクション係数と滑り率（クリープ）との関係を表すトラクションカーブが、この図３４のＸからＹに変化する。即ち、この図３４に示す様に、トラクションカーブが緩やかになり、例えば同じトラクション係数μｓ（例えば図３４のμｓ＝ｅ）に対応する前記滑り率が大きくなる。そして、この様に転がり直角方向に関する限界トラクション係数μmaxが小さくなる分（トラクションカーブが図３４のＸからＹに変化する分）、前記滑り率が大きくなり、その分、前記転がり直角方向に加わる力（サイドスリップ力）を小さくできる。
【００３６】
そこで、本発明の場合には、前記押圧装置の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、前記転がり方向に関するトラクション係数μｔを、正転状態よりも逆転状態で大きくしている（正転状態に比べ逆転状態で押圧装置が発生する押圧力を小さくしている）。そして、この様に構成する事により、前記逆転状態で前記トラクション部に加わる、転がり直角方向の力（サイドスリップ力）が小さくなる様にしている。本発明によれば、この様に逆転時に加わる転がり直角方向の力（サイドスリップ力）を小さくできる分、この力が加わり続けても、耐久性を確保し易くできると共に、この力を支承する部分の構造の小型化も図れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
［実施の形態の第１例］
図１は、本発明の実施の形態の第１例を示している。尚、本例の特徴は、逆転時（後退時）にトラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける構造｛各パワーローラ１２、１２（例えば図２２等参照）が中立位置に収束しなくなる構造、各パワーローラ１２、１２のフィードバック制御が発散型になる構造｝でも、この逆転時に加わる前記サイドスリップ力の低減を図るべく、前記トラクション部のトラクション係数の値を正転時（前進時）と逆転時とで変化させる点にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図２１〜３２に示した従来構造と同様であるから、重複する図示並びに説明を省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。
【００３８】
本例の場合には、前述の図２１〜３２に示したトロイダル型無段変速機と、図示しないエンジン、電動モータ等の駆動源（動力源）と、これらトロイダル型無段変速機の入力部と駆動源の出力部との間に設けられて、この駆動源からこのトロイダル型無段変速機に伝達される動力の回転方向を、正転（前進）、逆転（後退）に切り換える、同じく図示しない、遊星歯車装置等の正転逆転切換機構（前後進切換機構）とを備えている。この様な構造の場合、例えば前述の段落［００１９］〜［００２１］部分等で説明した様に、逆転時（後退時）にはトラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける為、何ら対策を施さなければ、耐久性を確保しにくくなると共に、装置が大型化する可能性がある。そこで、本例の場合には、押圧装置４（例えば図２２等参照）の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６（例えば図２２等参照）の接線方向（トルクの伝達方向、転がり方向）に関する、前記トラクション部のトラクション係数を、前記正転状態よりも前記逆転状態で大きくしている。
【００３９】
即ち、本例の場合には、図１の（Ａ）に示す、正転状態での転がり方向に関するトラクション係数μｔFよりも、同じく（Ｂ）に示す、逆転状態での転がり方向に関するトラクション係数μｔRを大きく（μｔR＞μｔF）している（例えばμｔF＝０．６、μｔR＝０．８としている。尚、転がり方向の力とこの力に対し直角方向の力との合力に関する限界トラクション係数μｔmaxは、使用するトラクション油の性能に応じた値となるが、例えば１．０とする）。言い換えれば、この様に転がり方向に関するトラクション係数μｔF、μｔRを設定する事により、この転がり方向とは直角方向である、転がり直角方向に関するトラクション係数の限界値μｓmaxを、正転状態（μｓF）よりも逆転状態（μｓR）で小さく（μｓR＜μｓF）なる様にしている。そして、上述の様なトラクション係数（逆転時にはμｔR、正転時にはμｔF）となる様に、その時点での伝達トルク（転がり方向の力トラクション力、牽引力、接線力）に応じて、前記押圧装置４の油圧室に導入する油圧を調節している（正転状態に比べ逆転状態で押圧装置４が発生する押圧力が小さくなるように油圧を調節している）。尚、この様な油圧式の押圧装置４に代えて、カム面とローラとの押し付け合いに応じた押圧力を発生するローディングカム式の押圧装置を採用する事もできる。この場合には、上述の様に設定されたトラクション係数（逆転時にはμｔR、正転時にはμｔF）となる様に、前記カム面の傾斜を設定する。例えば、正転駆動時に対応するカム面の傾斜を緩やかにすると共に逆転駆動時に対応するカム面の傾斜を急にする。
【００４０】
上述の様に構成する本例の場合には、前記逆転時（後退時）にトラクション部にサイドスリップ力が加わり続けても（各パワーローラ１２、１２が中立位置に収束しなくても、各パワーローラ１２、１２のフィードバック制御が発散型になっても）、耐久性の確保と小型化とを図れる。
即ち、本例の場合には、前記逆転時（後退時）に転がり方向に関するトラクション係数μｔRを大きくしている為、その分、この逆転時（後退時）の転がり直角方向に関するトラクション係数μｓRの限界値を小さくできる。そして、この様に転がり直角方向に関するトラクション係数μｓRを限界値を小さくできる分、前述の図３４に示す様に、前記転がり直角方向（サイドスリップの方向）に関するトラクション係数と滑り率（クリープ）との関係を表すトラクションカーブを緩やかにできる。そして、この様にトラクションカーブが緩やかになる分、前記滑り率が大きくなり、その分、前記転がり直角方向に加わる力（サイドスリップ力）を小さくできる。そして、この様に逆転時に加わる転がり直角方向の力（サイドスリップ力）を小さくできる分、この力が加わり続けても、耐久性を確保し易くできると共に、この力を支承する部分の構造の小型化も図れる。
【００４１】
尚、上述の様な、逆転状態でトラクション部にサイドスリップ力が加わり続ける（各パワーローラ１２、１２が中立位置に戻らなくなる、各パワーローラ１２、１２が中立位置に収束しなくなる、各パワーローラ１２、１２のフィードバック制御が発散型になる）と言った現象は、次に述べる様なパワーローラの支持構造を採用したトロイダル型無段変速機と、前記正転逆転切換機構とを組み合わせた場合に生じる。即ち、図３２を用いて説明すれば、各パワーローラ１２、１２を、それぞれが支持部材である各トラニオン１１、１１に対し、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸（図３２で符号１が付された一点鎖線）に直交する仮想平面（図３２で一点鎖線ロを含んで表裏方向に存在する面）に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸１８を中心とする揺動変位を可能に支持すると言った構成を採用した場合に生じる。
【００４２】
言い換えれば、前記各パワーローラ１２、１２を前記トラニオン１１、１１に対し、キャスター角θを持たせた状態で揺動可能に支持する（キャスター角θを持たせた傾斜軸１８を中心に揺動可能に支持する）と言った構成を採用した場合に、上述の様な現象を生じる。
この様なキャスター角θを持たせたパワーローラ支持構造の別例に関し、以降に更に説明する。但し、以降の説明は、パワーローラを支持する部分の説明を中心に行うと共に、実施の形態の第１例、並びに、前述の図２１〜３２に示した従来構造と同等部分に関しては同一符号を付し、その他の部分に関する説明は省略する。
【００４３】
［実施の形態の第２例］
図２〜７は、本発明の実施の形態の第２例を示している。本例の場合は、各トラニオン１１、１１の揺動方向と、これら各トラニオン１１、１１に対する各パワーローラ１２、１２の揺動変位の方向とを、上述の実施の形態の第１例の無段変速装置を構成するトロイダル型無段変速機（＝前述の図２１〜３２に示したトロイダル型無段変速機）と同様にしている。即ち、本例の場合も、前記第１例と同様に、各キャビティ毎に複数個ずつ設けたトラニオン１１、１１を、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の回転中心をその中心とする単一の仮想円弧の接線方向に配設し、且つ、これら各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に対し直交する仮想平面上の直線ロ（図４参照）と同心の傾転軸１５、１５を中心とする揺動変位を自在に設けている。そして、前記各トラニオン１１、１１に対し前記各パワーローラ１２、１２を、前記傾転軸１５、１５に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸１８、１８を中心とする揺動変位を可能に支持している。
そして、本例の場合も、前記第１例と同様に、押圧装置４の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の接線方向（トルクの伝達方向、転がり方向）に関する、トラクション部のトラクション係数を、正転状態よりも逆転状態で大きくしている。
【００４４】
［実施の形態の第３例］
図８〜１１は、本発明の実施の形態の第３例を示している。本例の場合は、各キャビティ毎に複数個ずつ設けた各トラニオン１１、１１を、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の回転中心をその中心とする（各キャビティ毎に）単一の仮想円弧の接線方向に配設し、且つ、これら各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に対し直交する仮想平面上に存在する傾転軸１５、１５を中心とする揺動変位を自在に設けている。そして、これら各トラニオン１１、１１に対し各パワーローラ１２、１２を、筒部材３６、３６を介して、前記傾転軸１５、１５の中心軸上に存在する点ｔ（図１０）を中心とする球面（球面ブッシュ３３の外周面）に沿った変位のうちで、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に直交する仮想平面に対し傾斜した方向の変位（平坦面３４、３４に沿った変位）のみを可能に支持している。そして、この様に各パワーローラ１２、１２を各トラニオン１１、１１に対し支持する事により、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に対し直交する仮想平面に対し大きく（９０度に近く）傾斜した状態で存在する仮想平面上に存在し、且つ、前記球面の中心ｔを通ると共に、前記傾転軸１５、１５の中心軸と交差する傾斜軸ｋを中心とする揺動変位を可能に支持している。
そして、本例の場合も、前述した実施の形態の第１例並びに上述した実施の形態の第２例と同様に、押圧装置４の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の接線方向（トルクの伝達方向、転がり方向）に関する、トラクション部のトラクション係数を、正転状態よりも逆転状態で大きくしている。
【００４５】
［実施の形態の第４例］
図１２〜２０は、本発明の実施の形態の第４例を示している。本例の場合は、各支持部材３５、３５を、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の径方向を中央位置として、これら各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に平行な、部分円筒面状の凸面により構成する傾転軸１５ａ（又は球面により構成する傾転軸１５ｂ）を中心とする揺動変位を自在に設けている。そして、これら各支持部材３５、３５に対し各パワーローラ１２、１２を、前記各支持部材３５、３５の中間部（の内部中央位置）に存在する点ｔを中心とする球面（球面部３７）に沿った変位のうちで、前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向の変位（平坦面３４ａ、３４ａに沿った変位）のみを可能に支持している。そして、この様に各パワーローラ１２、１２を各支持部材３５、３５に対し、前記球面の中心ｔを通る傾斜軸ｋ（＝前記各ディスク２ａ、２ｂ、６の中心軸に対し直交する仮想平面に対し傾斜した方向に存在する傾斜軸ｋ）を中心とする揺動変位を可能に支持している。
そして、本例の場合も、前述した実施の形態の第１〜２例並びに上述した実施の形態の第３例と同様に、押圧装置（図示省略）の発生する押圧力の大きさを決定する為に予め設定される、入力側、出力側各ディスク２ａ、２ｂ、６の接線方向（トルクの伝達方向、転がり方向）に関する、トラクション部のトラクション係数を、正転状態よりも逆転状態で大きくしている。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の実施の形態の第１例に関して、トラクション部のトラクション係数と限界トラクション係数との関係を表す線図で、（Ａ）は正転時に設定されるトラクション係数を、（Ｂ）は逆転時に設定されるトラクション係数を、それぞれ示している。
【図２】本発明の実施の形態の第２例の全体構成を示す斜視図。
【図３】パワーローラユニットを取り出して示す、図２のＡ−Ａ断面に相当する図。
【図４】パワーローラユニットを取り出して、図３のＢ−Ｂ線で切断した状態で示す斜視図。
【図５】パワーローラユニットからトラニオンを取り外して図３の斜め上方から見た斜視図。
【図６】トラニオンを図５と同方向から見た斜視図。
【図７】一部を省略して示す、図２のＣ−Ｃ断面図。
【図８】本発明の実施の形態の第３例の全体構成を示す斜視図。
【図９】パワーローラユニットを取り出して示す斜視図。
【図１０】図８のＤ−Ｄ線で切断した状態で示す斜視図。
【図１１】パワーローラユニットを構成する筒部材を取り出した状態で示す斜視図。
【図１２】本発明の実施の形態の第４例の全体構成を示す斜視図。
【図１３】互いに対向するディスク同士の間部分に存在する、パワーローラユニットの組立体を取り出して示す斜視図。
【図１４】パワーローラユニットを取り出して示す斜視図。
【図１５】パワーローラユニットの断面図。
【図１６】支持部材を取り出して示す斜視図。
【図１７】各支持部材の外端側を変位させる事により、各パワーローラが中立位置からずれて変速動作を行っている状態を示す、一部を省略して図１３と同方向から見た断面図。
【図１８】同じく、変速動作が完了してパワーローラが中立位置となった状態を示す、図１７と同様の図。
【図１９】各支持部材の内端側を変位させる事により、各パワーローラが中立位置からずれて変速動作を行っている状態を示す、図１３と同方向から見た断面図。
【図２０】同じく変速動作が完了してパワーローラが中立位置となった状態を示す、図１９と同様の図
【図２１】従来構造の１例の全体構成を示す斜視図。
【図２２】図２１のＥ−Ｅ断面図。
【図２３】変位駆動手段により変位駆動されるパワーローラユニットを取り出して示す斜視図。
【図２４】同じく側面図。
【図２５】図２４の下方から見た図。
【図２６】同じく右方から見た図。
【図２７】パワーローラユニットを、トラニオンの中心軸を含む仮想平面で切断した状態で見た斜視図。
【図２８】同じくトラニオンの中心軸に対し交叉する仮想平面で切断した状態で示す斜視図。
【図２９】同じくトラニオンの軸方向中央部で、このトラニオンの中心軸に対し直交する仮想平面で切断した状態で見た斜視図。
【図３０】同じくトラニオンの軸方向端部寄り部分で、このトラニオンの中心軸に対し直交する仮想平面で切断した状態で見た斜視図。
【図３１】支持フレームの斜視図。
【図３２】トラニオンと揺動ブロックとの相対変位に基づいてパワーローラが各ディスクの回転方向に変位する状況を説明する為の模式図。
【図３３】トラクション部に関する２方向のトラクション係数と限界トラクション係数との関係を示す線図。
【図３４】（転がり直角方向の）トラクション係数と滑り率との関係を示す線図。
【符号の説明】
【００４７】
１    入力回転軸
２ａ、２ｂ  入力側ディスク
３    入力側側面
４    押圧装置
５    入力歯車
６    出力側ディスク
７    出力側側面
８    出力歯車
９    支持フレーム
１０    パワーローラユニット
１１    トラニオン
１２    パワーローラ
１３    揺動ブロック
１４    スラスト転がり軸受
１５、１５ａ、１５ｂ  傾転軸
１６    支持梁部
１７    外輪
１８    傾斜軸
１９、１９ａ  凹部
２０    ラジアルニードル軸受
２１    折れ曲がり部
２２    鋼球
２３    皿板ばね
２４    支持環部
２５    ラジアル転がり軸受
２６    同期手段
２７    変位駆動手段
２８    セクター歯車
２９    送りねじ杆
３０    送りナット
３１    係止切り欠き
３２    係止ピン
３３    球面ブッシュ
３４    平坦面
３５    支持部材
３６    筒部材
３７    球面部
【図１】
2010190382.tif 000003
【図２】
2010190382.tif 000004
【図３】
2010190382.tif 000005
【図４】
2010190382.tif 000006
【図５】
2010190382.tif 000007
【図６】
2010190382.tif 000008
【図７】
2010190382.tif 000009
【図８】
2010190382.tif 000010
【図９】
2010190382.tif 000011
【図１０】
2010190382.tif 000012
【図１１】
2010190382.tif 000013
【図１２】
2010190382.tif 000014
【図１３】
2010190382.tif 000015
【図１４】
2010190382.tif 000016
【図１５】
2010190382.tif 000017
【図１６】
2010190382.tif 000018
【図１７】
2010190382.tif 000019
【図１８】
2010190382.tif 000020
【図１９】
2010190382.tif 000021
【図２０】
2010190382.tif 000022
【図２１】
2010190382.tif 000023
【図２２】
2010190382.tif 000024
【図２３】
2010190382.tif 000025
【図２４】
2010190382.tif 000026
【図２５】
2010190382.tif 000027
【図２６】
2010190382.tif 000028
【図２７】
2010190382.tif 000029
【図２８】
2010190382.tif 000030
【図２９】
2010190382.tif 000031
【図３０】
2010190382.tif 000032
【図３１】
2010190382.tif 000033
【図３２】
2010190382.tif 000034
【図３３】
2010190382.tif 000035
【図３４】
2010190382.tif 000036