(57)【要約】【課題】光学系が小型でありながら諸収差が良好に補正されたレンズ系を提供する。【解決手段】光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分Ｌ１と、負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とを接合した第２レンズ成分Ｌ２と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分Ｌ３とを有し、前記第１レンズ成分Ｌ１と前記第２レンズ成分Ｌ２との間に開口絞りＳを有し、前記第３レンズ成分Ｌ３の最も投射側のレンズ面が非球面である。【選択図】  図１
2010097078.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分と、負レンズと正レンズとを接合した第２レンズ成分と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分とを有し、
前記第１レンズ成分と前記第２レンズ成分との間に開口絞りを有し、
前記第３レンズ成分の最も投射側のレンズ面が非球面であることを特徴とするレンズ系。
【請求項２】
前記第２レンズ成分における前記負レンズと前記正レンズとの接合面が投射側に対して凸面を向けている形状を有することを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
【請求項３】
前記第２レンズ成分の最も投射側のレンズ面の曲率をＣ２１とし、前記第２レンズ成分の前記接合面の曲率をＣ２２とし、前記第２レンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率をＣ２３としたとき、次式
０．０２５＜｜Ｃ２１｜−｜Ｃ２３｜＜０．１５０
０．０２５＜｜Ｃ２３｜−｜Ｃ２２｜＜０．２００
の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のレンズ系。
【請求項４】
前記第２レンズ成分中における前記負レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２１とし、前記第２レンズ成分中における前記正レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２２としたとき、次式
２２＜νｄ２２−νｄ２１＜３７
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のレンズ系。
【請求項５】
前記第１レンズ成分の最も物体側のレンズ面が非球面であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のレンズ系。
【請求項６】
投射側から物体側に向かうｄ線に対する入射光束の主光線が最大画角で前記第３レンズ成分の最も物体側のレンズ面を射出したときの光軸との成す角度をθとし、該角度θの符号を射出光線が光軸から離れる方向を正としたとき、次式
１１°＜θ＜１５°
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のレンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に、画像表示素子などに表示された画像をスクリーンに投影するためのプロジェクタに好適なレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、液晶素子などの画像表示素子を用いて、その表示素子に基づく画像をスクリーンに投影するプロジェクタ装置がよく用いられており、高精細な画像を表示させることができるプロジェクタ用の投射レンズが種々提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開平４−３３３８１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
近年においては、プロジェクタ装置の小型コンパクト化が求められているが、それにはプロジェクタ装置に用いられるレンズ系（投射レンズ）を小型にする必要がある。このような小型プロジェクタを実現するために、各種収差を補正して性能を維持しつつ、少ない構成枚数で構成されるようなレンズ系が要求されている。
【０００４】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、光学系が小型でありながら諸収差が良好に補正されたレンズ系を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような目的を達成するため、本発明のレンズ系は、光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分と、負レンズと正レンズとを接合した第２レンズ成分と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分とを有し、前記第１レンズ成分と前記第２レンズ成分との間に開口絞りを有し、前記第３レンズ成分の最も投射側のレンズ面が非球面であることを特徴とする。
【０００６】
なお、前記第２レンズ成分における前記負レンズと前記正レンズとの接合面が投射側に対して凸面を向けている形状を有することが好ましい。
【０００７】
また、前記第２レンズ成分の最も投射側のレンズ面の曲率をＣ２１とし、前記第２レンズ成分の前記接合面の曲率をＣ２２とし、前記第２レンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率をＣ２３としたとき、次式０．０２５＜｜Ｃ２１｜−｜Ｃ２３｜＜０．１５０及び０．０２５＜｜Ｃ２３｜−｜Ｃ２２｜＜０．２００の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、前記第２レンズ成分中における前記負レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２１とし、前記第２レンズ成分中における前記正レンズのｄ線に対するアッベ数をνｄ２２としたとき、次式２２＜νｄ２２−νｄ２１＜３７の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、前記第１レンズ成分の最も物体側のレンズ面が非球面であることが好ましい。
【００１０】
また、投射側から物体側に向かうｄ線に対する入射光束の主光線が最大画角で前記第３レンズ成分の最も物体側のレンズ面を射出したときの光軸との成す角度をθとし、該角度θの符号を射出光線が光軸から離れる方向を正としたとき、次式１１°＜θ＜１５°の条件を満足することが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、光学系が小型短小でありながら諸収差が良好に補正され、投射面全体にわたり高い光学性能が得られるレンズ系を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、好ましい実施形態について、図面を用いて説明する。図１に示すように、本実施形態に係るレンズ系は、投射レンズであり、光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分Ｌ１と、負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とを接合した第２レンズ成分Ｌ２と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分Ｌ３とを有している。
【００１３】
このように本実施形態に係るレンズ系は、基本構成として実質的に３枚のレンズ成分からなり、光学系の全長が短小な小型コンパクトな構成でありながら、諸収差を良好に補正することができる構成となっている。なお、ここで「レンズ成分」とは、単レンズ、及び張り合わせレンズ（複合レンズ）を含む表現として用いられている。
【００１４】
また、第１レンズ成分Ｌ１と第２レンズ成分Ｌ２との間に開口絞りＳを配置することで、余分な光を制限し、特にコマ収差を低減することができる。さらに、第３レンズ成分Ｌ３の最も投射側のレンズ面が非球面からなっているため、歪曲収差を良好に補正することができる。
【００１５】
また、本実施形態においては、第２レンズ成分Ｌ２における負レンズＬ２１と正レンズＬ２２との接合面が投射側に対して凸面を向けている形状を有することが好ましい。この構成より、像面湾曲（ディストーション）及び歪曲収差を良好に補正することができる。
【００１６】
また、本実施形態においては、第２レンズ成分Ｌ２の最も投射側のレンズ面の曲率をＣ２１とし、第２レンズ成分Ｌ２の接合面の曲率をＣ２２とし、第２レンズ成分Ｌ２の最も物体側のレンズ面の曲率をＣ２３としたとき、次式（１）及び（２）の条件を満足することが好ましい。
【００１７】
０．０２５＜｜Ｃ２１｜−｜Ｃ２３｜＜０．１５０  …（１）
０．０２５＜｜Ｃ２３｜−｜Ｃ２２｜＜０．２００  …（２）
【００１８】
上記条件式（１）は、第２レンズ成分Ｌ２における最も投射側のレンズ面の曲率Ｃ２１と最も物体側のレンズ面の曲率Ｃ２３との適切な範囲を示すものである。この条件式（１）を満足することで、コマ収差を良好に補正することができる。しかしながら、この条件式（１）を満足できない場合、コマ収差が大きく発生するため、高い光学性能を実現することが困難となり、好ましくない。
【００１９】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．１２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．０３にすることが好ましい。
【００２０】
上記条件式（２）は、第２レンズ成分Ｌ２における最も物体側のレンズ面の曲率Ｃ２３と接合面の曲率Ｃ２２との適切な範囲を示すものである。この条件式（２）を満足することで、像面湾曲及び歪曲収差を良好に補正し、投射面周辺での結像性能を向上させることができる。この条件式（２）の上限値を上回ると、屈折力のバランスがくずれて像面湾曲及び歪曲収差が大きく発生するため、高い光学性能を実現することが困難となり、好ましくない。一方、条件式（２）の下限値を下回ると、第２レンズ成分Ｌ２を作製することが困難となり製造誤差が大きく発生するため、高い光学性能を実現することができなくなり、好ましくない。
【００２１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．１８にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．０３にすることが好ましい。
【００２２】
また、本実施形態においては、第２レンズ成分Ｌ２中における負レンズＬ２１のｄ線に対するアッベ数をνｄ２１とし、第２レンズ成分Ｌ２中における正レンズＬ２２のｄ線に対するアッベ数をνｄ２２としたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００２３】
２２＜νｄ２２−νｄ２１＜３７  …（３）
【００２４】
上記条件式（３）は、第２レンズ成分Ｌ２中における負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とのアッベ数差を最適に設定するための条件式である。この条件（３）を満足することで、効率的に波長ごとの球面収差の差、及び波長ごとのコマ収差の差を良好に補正し、高い光学性能を実現することができる。この条件式（３）の上限値を上回ると、すなわち第２レンズ成分Ｌ２中における負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とのアッベ数差が過剰に大きくなると、効率的な波長ごとの球面収差の差、及び波長ごとのコマ収差の差の補正が過剰となって、高い光学性能を実現することが困難となり、好ましくない。一方、条件式（３）の下限値を下回ると、すなわち第２レンズ成分Ｌ２中における負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とのアッベ数差が過剰に小さくなると、効率的な波長ごとの球面収差の差、及び波長ごとのコマ収差の差の補正ができず、この場合も高い光学性能を実現することが困難となり、好ましくない。
【００２５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を３６．５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を２３．０にすることが好ましい。
【００２６】
また、本実施形態においては、第１レンズ成分Ｌ１の最も物体側のレンズ面が非球面であることが好ましい。この構成により、球面収差及びコマ収差を良好に補正し、高い光学性能を実現することができる。
【００２７】
また、本実施形態においては、投射側から物体側に向かうｄ線に対する入射光束の主光線が最大画角で第３レンズ成分Ｌ３の物体側のレンズ面を射出したときの光軸との成す角度をθとし、該角度の符号を射出光線が光軸から離れる方向を正としたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００２８】
１１°＜θ＜１５°  …（４）
【００２９】
上記条件式（４）は、物体側が略テレセントリック光学系となるための条件式である。この条件式（４）を満足することで、投射面周辺での結像性能を向上させることができる。一方、条件式（４）を満足できない場合、略テレセントリック光学系を実現することができなくなり、投射面周辺での結像性能が悪化してしまい、好ましくない。
【００３０】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を１４．８０°にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１１．７５°にすることが好ましい。
【実施例】
【００３１】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。なお、図１及び図３は、各実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。各実施例に係るレンズ系は、いずれも上述のように、光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分Ｌ１と、負レンズＬ２１と正レンズＬ２２とを接合した第２レンズ成分Ｌ２と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分Ｌ３とを有し、第１レンズ成分Ｌ１と第２レンズ成分Ｌ２との間に開口絞りＳを有し、第３レンズ成分Ｌ３の最も投射側のレンズ面が非球面からなるように構成される。
【００３２】
以下に、表１及び表２を示すが、これらは第１実施例及び第２実施例における各諸元の表である。［レンズデータ］においては、面番号は投射側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示している。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。
【００３３】
［非球面データ］には、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、Ｅｎは、×１０nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００３４】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6  …（ａ）
【００３５】
［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離を、ＮＡは物体側の開口数を、ωは半画角を、βはレンズ全系の投影倍率を、ｆ１は第１レンズ成分Ｌ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ成分Ｌ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ成分Ｌ３の焦点距離を示す。［条件式］において、上記の条件式（１）〜（４）及びこれらに対応する値を示す。
【００３６】
なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００３７】
以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００３８】
（第１実施例）
第１実施例に係るレンズ系について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１に示すように、第１実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分Ｌ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ成分Ｌ２と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分Ｌ３とを有している。
【００３９】
第１レンズ成分Ｌ１は、物体側が投射側に比べて強い屈折率を有し物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである。第２レンズ成分Ｌ２は、光軸に沿って投射側から順に、投射側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側が投射側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズＬ２２とからなる接合レンズである。第３レンズ成分Ｌ３は、投射側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。また、第１レンズ成分Ｌ１と第２レンズ成分Ｌ２との間に開口絞りＳが配置されている。
【００４０】
なお、第３レンズ成分Ｌ３よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００４１】
表１に第１実施例における各諸元の表を示す。なお、表１における面番号１〜１０は、図１に示す面１〜１０に対応している。また、第１実施例において、第２面及び第７面の各レンズ面は、いずれも非球面形状に形成されている。
【００４２】
（表１）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ          νｄ
1      -10.0800      2.8000      1.834000      37.16
＊2      -8.2000      3.2000
3        0.0000      2.9000        （開口絞りＳ）
4      -6.9400      2.9500      1.728250      28.46
5      12.9520      5.4000      1.754999      52.31
6      -9.2500      1.3000
＊7      24.6200      5.7000      1.622990      58.22
8      -23.3440      2.5000
9        0.0000      11.0000      1.516800      64.11
10      0.0000      0.7100
［非球面データ］
第２面
κ=0.0606,A4=1.00000E-07,A6=0.00000E-00
第７面
κ=5.4562,A4=-1.31355E-04,A6=-7.94813E-07
［各種データ］
ｆ＝10.77
ＮＡ＝0.20
ω＝26.00°
β＝0.0194
ｆ１＝31.43
ｆ２＝51.33
ｆ３＝20.15
［条件式］
Ｃ２１＝-0.144092
Ｃ２２＝0.077208
Ｃ２３＝-0.108108
条件式（１）｜Ｃ２１｜−｜Ｃ２３｜＝0.03598
条件式（２）｜Ｃ２３｜−｜Ｃ２２｜＝0.03090
条件式（３）νｄ２２−νｄ２１＝23.85
条件式（４）θ＝11.759795°
【００４３】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係るレンズ系では、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００４４】
図２は、第１実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図において、ＮＡは物体側の開口数を、Ｈ０は物体高を示す。また、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）、ＣはＣ線（波長656.3nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）に対する諸収差を、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ示す。なお、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図は、各入射光において、実線はｄ線、Ｃ線、ｇ線、及びＦ線に対するメリジオナルコマ収差を表している。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００４５】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るレンズ系は、光学系の全長が短小な小型な構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００４６】
（第２実施例）
第２実施例に係るレンズ系について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３に示すように、第２実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って投射側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ成分Ｌ１と、正の屈折力を持つ第２レンズ成分Ｌ２と、最も物体側に位置し正の屈折力を持つ第３レンズ成分Ｌ３とを有している。
【００４７】
第１レンズ成分Ｌ１は、物体側が投射側に比べて強い屈折率を有し物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである。第２レンズ成分Ｌ２は、光軸に沿って投射側から順に、投射側が物体側に比べて強い屈折率を有する両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側が投射側に比べて強い屈折率を有する両凸形状の正レンズＬ２２とからなる接合レンズである。第３レンズ成分Ｌ３は、投射側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。また、第１レンズ成分Ｌ１と第２レンズ成分Ｌ２との間に開口絞りＳが配置されている。
【００４８】
なお、第３レンズ成分Ｌ３よりも物体側には、色合成プリズムなどに相当する平行平面ガラスＧＢと、液晶パネル等の画像表示素子ＬＣＤとが配置されている。
【００４９】
表２に第２実施例における各諸元の表を示す。なお、表２における面番号１〜１０は、図３に示す面１〜１０に対応している。また、第２実施例において、第７面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。
【００５０】
（表２）
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ          ｎｄ          νｄ
1        0.0000      1.4000      1.834000      37.34
2      -8.2000      0.3000
3        0.0000      1.1000        （開口絞りＳ）
4      -3.0000      1.4000      1.752110      25.05
5      21.6000      3.4500      1.640000      60.20
6      -4.5200      0.2000
＊7      11.3000      2.4000      1.622625      58.16
8      -10.4100      1.0021
9        0.0000      7.0000      1.717360      29.51
10      0.0000      0.7000
［非球面データ］
第７面
κ=5.4562,A4=-1.05084E-03,A6=-2.54340E-05
［各種データ］
ｆ＝5.64
ＮＡ＝0.20
ω＝26.09°
β＝0.0102
ｆ１＝9.83
ｆ２＝-95.74
ｆ３＝9.09
［条件式］
Ｃ２１＝-0.333333
Ｃ２２＝0.046296
Ｃ２３＝-0.221239
条件式（１）｜Ｃ２１｜−｜Ｃ２３｜＝0.11209
条件式（２）｜Ｃ２３｜−｜Ｃ２２｜＝0.17494
条件式（３）νｄ２２−νｄ２１＝35.15
条件式（４）θ＝14.618249454°
【００５１】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係るレンズ系では、上記条件式（１）〜（４）を全て満たすことが分かる。
【００５２】
図４は、第２実施例の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図）である。各収差図から明らかなように、第２実施例に係るレンズ系は、光学系の全長が短小な小型な構成であるにも関わらず、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることは明らかである。
【００５３】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００５４】
上記実施例では、レンズ系として３成分構成を示したが、４成分、５成分等の他のレンズ成分構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ成分を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ成分を追加した構成でも構わない。
【００５５】
また、レンズ成分または部分レンズ成分を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ成分としてもよい。特に、第３レンズ成分Ｌ３の少なくとも一部を防振レンズ成分とするのが好ましい。
【００５６】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回析面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【００５７】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００５８】
また、第１レンズ成分Ｌ１は、単レンズの例を示したが、複数のレンズで構成しても構わない。
【００５９】
また、第３レンズ成分Ｌ３は、単レンズの例を示したが、複数のレンズで構成しても構わない。
【００６０】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】第１実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図２】第１実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【図３】第２実施例に係るレンズ系の構成図である。
【図４】第２実施例に係るレンズ系の諸収差図である。
【符号の説明】
【００６２】
Ｌ１    第１レンズ成分
Ｌ２    第２レンズ成分
Ｌ２１  負レンズ
Ｌ２２  正レンズ
Ｌ３    第３レンズ成分
Ｓ      開口絞り
ＧＢ    平行平面ガラス
ＬＣＤ  画像表示素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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