(57)【要約】      （修正有）【課題】［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体及び簡便な合成法で蛍光性を調整することが可能な蛍光色素を提供する。【解決手段】［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体は、一般式2010077040.tif 000039（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に水素原子、又はアルキル基等、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、ハロゲン基、アルキル基等を示す。）で表される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式
【化１】
2010077040.tif 000034
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表されることを特徴とする［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体。
【請求項２】
前記Ｒ１は、一般式
【化２】
2010077040.tif 000035
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体。
【請求項３】
前記Ｒ２は、一般式
【化３】
2010077040.tif 000036
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体。
【請求項４】
前記Ｒ３は、一般式
【化４】
2010077040.tif 000037
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体。
【請求項５】
前記Ｒ４は、一般式
【化５】
2010077040.tif 000038
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体を含むことを特徴とする蛍光色素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体及び蛍光色素に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、材料工学、医学、薬学、環境化学等の分野において、発光材料の蛍光成分や蛍光分析を行うための蛍光試薬として、蛍光色素が広く用いられている。蛍光色素に必要な性質としては、用いられる条件で蛍光量子収率が良好であり、所定の蛍光極大波長を有すること等が挙げられる。さらに、化学修飾により蛍光性を調整するためには、合成法が簡便であることが好ましい。
【０００３】
生物・化学発光反応で生成する蛍光色素として、化学式
【０００４】
【化６】
2010077040.tif 000002
で表されるウミホタルのオキシルシフェリン、化学式
【０００５】
【化７】
2010077040.tif 000003
で表されるオワンクラゲのセレンテラミド等のアミドピラジン誘導体が知られている。このようなアミドピラジン誘導体は、蛍光極大波長が４５０ｎｍ付近であり、青色蛍光を呈する。
【０００６】
アミドピラジン誘導体は、一般式
【０００７】
【化８】
2010077040.tif 000004
で表されるが、対応するアミノピラジン誘導体をアミド化（アシル化）することにより、簡便に合成することができる。また、非特許文献１には、アミドピラジン誘導体のＲ２の置換基を変換することにより、蛍光性を調整できることが開示されている。
【０００８】
しかしながら、Ｒ４にフェニル基やナフチル基を導入すると、フェニルカルボニル構造やナフチルカルボニル構造が部分構造になり、一重項励起状態において、三重項状態への項間交差が起こりやすくなるため、蛍光性を失う。このため、蛍光色素としての応用において、Ｒ４の置換基に制限があるという問題がある。
【非特許文献１】Ｓａｉｔｏ，Ｒ．；Ｈｉｒａｎｏ，Ｔ．；Ｎｉｗａ，Ｈ．；Ｏｈａｓｈｉ，Ｍ．，"Ｓｏｌｖｅｎｔ−  ａｎｄ  Ｓｕｂｓｔｉｔｕｅｎｔ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｎ  ｔｈｅ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｔ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｃｏｅｌｅｎｔｅｒａｍｉｄｅ  Ａｎａｌｏｇｕｅｓ，"Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．２，１７１１−１７１６（１９９７）．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記の従来技術が有する問題に鑑み、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体及び簡便な合成法で蛍光性を調整することが可能な蛍光色素を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１に記載の発明は、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体において、一般式
【００１１】
【化９】
2010077040.tif 000005
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表されることを特徴とする。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体において、前記Ｒ１は、一般式
【００１３】
【化１０】
2010077040.tif 000006
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体において、前記Ｒ２は、一般式
【００１５】
【化１１】
2010077040.tif 000007
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体において、前記Ｒ３は、一般式
【００１７】
【化１２】
2010077040.tif 000008
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする。
【００１８】
請求項５に記載の発明は、請求項１に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体において、前記Ｒ４は、一般式
【００１９】
【化１３】
2010077040.tif 000009
（式中、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基若しくはヘテロアリーレン基である。）
で表されることを特徴とする。
【００２０】
請求項６に記載の発明は、蛍光色素において、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体及び簡便な合成法で蛍光性を調整することが可能な蛍光色素を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
次に、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００２３】
本発明の［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体は、一般式
【００２４】
【化１４】
2010077040.tif 000010
で表される。なお、一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ５、Ｒ６は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。このような［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体は、ピラジン環の窒素原子と、アミド由来の酸素原子がホウ素原子と結合して６員環を形成しており、２個の環がほぼ共平面にあるπ共役分子であるため、溶液及び結晶状態において、蛍光性を示すことに加え、電子受容性を有する。さらに、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体は、アミドピラジン誘導体が有するカルボニル基を有さないため、Ｒ４にフェニル基やナフチル基を導入しても、蛍光性を失わない。このような［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体は、発光素子、蛍光分析（特に、医学、薬学、環境化学等の分野）、画像解析、光源技術、ディスプレイ技術のための蛍光色素として用いることができる。
【００２５】
次に、一般式（１）で表される化合物の合成方法について説明する。まず、一般式
【００２６】
【化１５】
2010077040.tif 000011
で表されるアミドピラジン誘導体とトリハロゲン化ホウ素を、塩基触媒を含む溶媒中で反応させることにより、一般式（１）において、Ｒ５及びＲ６がハロゲン基である化合物を合成することができる。さらに、置換基を有してもよい、アルコキシド、アルキルアニオン、アルケニルアニオン、アルキニルアニオン、アリールアニオン、ヘテロアリールアニオン等のアニオン性試薬を反応させることにより、一般式（１）で表される化合物（ただし、Ｒ５及びＲ６がハロゲン基である化合物を除く）を合成することができる。また、トリハロゲン化ホウ素の代わりに、トリハロゲン化ホウ素の２個のハロゲン基がＲ５及びＲ６で置換されている化合物を用いることにより、一般式（１）で表される化合物を一段階で合成することができる。このような簡便な合成法を用いて、Ｒ１〜Ｒ６を変更することにより、蛍光性を調整することができる。
【００２７】
アミドピラジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、アミノピラジン誘導体を常法に従い、アミド化（アシル化）する方法等が挙げられる。また、アミノピラジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、公知のピラジン環構築反応を用いて、アミノピラジン誘導体を合成する方法、市販品のアミノピラジン（東京化成工業社製）を化学修飾する方法等が挙げられる。アミノピラジンを化学修飾する方法としては、特に限定されないが、アミノピラジンをハロゲン化した後、鈴木カップリング、薗頭カップリング等のカップリング反応や、有機金属化合物を経由した反応を適用する方法等が挙げられる。なお、アミノピラジン誘導体の市販品としては、５−フェニルアミノピラジン（東京化成工業社製）等が挙げられる。
【００２８】
塩基触媒としては、特に限定されず、トリエチルアミン、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン、ピリジン等の非プロトン性有機塩基等が挙げられるが、トリエチルアミン、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン等の３級アミンが好ましい。
【００２９】
溶媒としては、反応を阻害しないものであれば、特に限定されないが、ジクロロメタン等の塩素系溶媒が好ましい。
【００３０】
トリハロゲン化ホウ素としては、特に限定されないが、トリフルオロホウ素等が挙げられる。また、トリハロゲン化ホウ素は、ジエチルエーテル錯体等の形態で用いることができ、アミドピラジン誘導体に対して、通常、２〜１０当量添加すればよい。
【００３１】
トリハロゲン化ホウ素の２個のハロゲン基がＲ５及びＲ６で置換されている化合物としては、特に限定されないが、ブロモジメチルホウ素等が挙げられる。
【００３２】
アニオン性試薬としては、特に限定されないが、ナトリウムメトキシド等のナトリウムアルコキシド；メチルリチウム、ブチルリチウム等のアルキルリチウム；メチルマグネシウムブロミド、ブチルマグネシウムクロリド等のアルキルマグネシウムハライド；ビニルリチウム等のアルケニルリチウム；ビニルマグネシウムブロミド等のアルケニルマグネシウムハライド；リチウムアセチリド等のアルキニルリチウム；エチニルマグネシウムブロミド等のアルキニルマグネシウムハライド；フェニルリチウム等のアリールリチウム；フェニルマグネシウムブロミド等のアリールマグネシウムハライド；２−チエニルリチウム等のヘテロアリールリチウム；２−チエニルマグネシウムブロミド等のヘテロアリールマグネシウムハライド等が挙げられる。
【００３３】
一般式（１）において、Ｒ５及びＲ６がハロゲン基である化合物は、通常、塩基触媒を含む溶媒中で、アミドピラジン誘導体とトリハロゲン化ホウ素を、室温で数分間〜１日間混合することにより合成することができる。さらに、反応生成液を濃縮した後、カラムクロマトグラフィー又は薄層クロマトグラフィーにより精製し、生成物を単離することができる。このとき、必要に応じて、再結晶、ＨＰＬＣ等により精製してもよい。
【００３４】
本発明において、一般式（１）で表される化合物は、蛍光性を調整できることから、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン由来の構成単位が直接又はπ共役結合基を介して、２個以上結合されていることが好ましく、例えば、一般式
【００３５】
【化１６】
2010077040.tif 000012
で表される化合物、一般式
【００３６】
【化１７】
2010077040.tif 000013
で表される化合物、一般式
【００３７】
【化１８】
2010077040.tif 000014
で表される化合物、一般式
【００３８】
【化１９】
2010077040.tif 000015
で表される化合物等が挙げられる。なお、一般式（２）〜（５）において、Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７〜Ｒ９は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ１０、Ｒ１１は、それぞれ独立に、ハロゲン基、又は、置換基を有してもよい、アルコキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基であり、Ａは、単結合、又は、置換基を有してもよい、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基若しくはアルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基及びヘテロアリーレン基のうちの２個以上が結合した基である。
【００３９】
一般式（２）〜（５）で表される化合物は、アミドピラジン由来の構成単位が同一であってもよいし、異なっていてもよいが、合成法が簡便であることから、同一であることが好ましい。
【００４０】
一般式（２）、（３）で表される化合物は、アミノピラジン由来の構成単位を２個有するアミノピラジン誘導体（特開２００５−２９５００号公報、特開２００５−２５５５７９号公報参照）を、常法に従い、アミド化（アシル化）した化合物を用いる以外は、一般式（１）で表される化合物と同様にして合成することができる。また、一般式（４）で表される化合物は、ピラジン環構築反応を用いて、アミノピラジン由来の構成単位を２個有するアミノピラジン誘導体を合成し、これを常法に従い、アミド化（アシル化）した化合物を用いる以外は、一般式（１）で表される化合物と同様にして合成することができる。一般式（５）で表される化合物は、アミノピラジン由来の構成単位を１個有するアミノピラジン誘導体二当量を用いて、ジカルボン酸をジアミド化した化合物を用いる以外は、一般式（１）で表される化合物と同様にして合成することができる。
【００４１】
一般式（１）〜（５）において、Ｒ１〜Ｒ１１のアルキル基は、簡便に導入できることから、炭素数が１〜１２、特に、炭素数が１〜６、の直鎖状、分岐鎖状又は環状であることが好ましい。このようなアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。アルキル基の置換基としては、例えば、ハロゲン基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基、シアノ基等が挙げられるが、簡便に導入でき、π共役の性質を調整できることから、アリール基が好ましい。置換基を有するアルキル基としては、例えば、２−クロロエチル基、４−クロロブチル基、トリフルオロメチル基等のハロゲン化アルキル基；２−エトキシエチル基、２−ｎ−プロポキシエチル基、２−ｎ−ブトキシエチル基、４−イソプロポキシブチル基、３−イソブトキシプロピル基等のアルコキシアルキル基；ベンジル基、２−フェニルエチル基、ｐ−クロロベンジル基等のアラルキル基；フェノキシメチル基、２−フェノキシエチル基、４−フェノキシブチル基等のアリールオキシアルキル基；２−メトキシカルボニルエチル基、３−ｎ−ブトキシカルボニルプロピル基等のアルコキシカルボニルアルキル基；２−フェノキシカルボニルエチル基、４−ｐ−クロロフェノキシカルボニルブチル基等のアリールオキシカルボニルアルキル基；２−ベンジルオキシエチル基、４−ベンジルオキシブチル基等のアラルキルオキシアルキル基；２−アセトキシエチル基、２−ベンゾイルオキシエチル基、４−アセトキシブチル基等のアシルオキシアルキル基；２−シアノエチル基等のシアノアルキル基等が挙げられる。
【００４２】
Ｒ１〜Ｒ１１のアルケニル基は、簡便に導入でき、π共役の性質を調整できることから、炭素数が２〜１２、特に、炭素数が２〜６、の直鎖状又は分岐鎖状であることが好ましい。このようなアルケニル基としては、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基等が挙げられる。アルケニル基の置換基としては、例えば、ハロゲン基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基、シアノ基等が挙げられる。
【００４３】
Ｒ１〜Ｒ１１のアルキニル基は、簡便に導入でき、π共役の性質を調整できることから、炭素数が２〜１２、特に、炭素数が２〜６、の直鎖状又は分岐鎖状であることが好ましい。アルキニル基としては、例えば、エチニル基、プロピニル基等が挙げられる。アルキニル基の置換基としては、例えば、アリール基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基等が挙げられる。
【００４４】
Ｒ１〜Ｒ１１のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。アリール基の置換基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ等のハロゲン基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基；炭素数が１〜４のフルオロアルキル基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基等が挙げられる。
【００４５】
Ｒ１〜Ｒ１１のヘテロアリール基としては、例えば、チエニル基、ピロール基、フリル基、ピラニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、ピリジル基、キノリル基、ピリミジル基、トリアジニル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基等が挙げられる。ヘテロアリール基の置換基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基等のハロゲン基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基；炭素数が１〜４のフルオロアルキル基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基等が挙げられる。
【００４６】
Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７〜Ｒ９は、簡便に導入できることから、水素原子、アリール基を有してもよい炭素数が１〜６のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、水素原子、メチル基、ヘキシル基、ベンジル基又はフェニル基が特に好ましい。
【００４７】
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ１０、Ｒ１１のハロゲン基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基等が挙げられるが、簡便に導入でき、化合物の安定性が高いことから、フルオロ基が好ましい。
【００４８】
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ１０、Ｒ１１のアルコキシ基は、簡便に導入できることから、炭素数が１〜１２、特に、炭素数が１〜６の直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルコキシ基が好ましい。このようなアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、ｎ−ウンデシルオキシ基、ｎ−ドデシルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロヘプチルオキシ基等が挙げられる。アルコキシ基の置換基としては、例えば、ハロゲン基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基、シアノ基等が挙げられる。
【００４９】
一般式（２）〜（５）において、Ａのアルケニレン基としては、例えば、ビニレン基、１，４−ブタジエニレン基等が挙げられるが、簡便に導入できることから、ビニレン基が好ましい。
【００５０】
Ａのアルキニレン基としては、例えば、エチニレン基、１，４−ブタジイニレン基等が挙げられるが、簡便に導入できることから、エチニレン基が好ましい。
【００５１】
Ａのアリーレン基としては、例えば、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基、テルフェニレン基等が挙げられるが、簡便に導入できることから、フェニレン基、ビフェニレン基、トリフェニレン基が好ましい。
【００５２】
Ａのヘテロアリーレン基としては、例えば、チエニレン基、フラニレン基、ビチエニレン基、テルチエニレン基、ビフラニレン基、テルフラニレン基等が挙げられるが、簡便に導入できることから、チエニレン基、フラニレン基が好ましい。
【００５３】
また、Ａの置換基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基等のハロゲン基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基；炭素数が１〜４のハロゲン化アルキル基；炭素数が６〜１４のアリール基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基；炭素数が１〜４のハロゲン化アルコキシ基；炭素数が６〜１４のアリールオキシ基等が挙げられる。
【００５４】
本発明において、一般式（１）で表される化合物は、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン由来の構成単位がπ共役結合基以外の結合基を介して、２個以上結合されていてもよく、例えば、一般式（２）〜（５）において、Ａが置換基を有してもよいアルキレン基である化合物等が挙げられる。このような化合物は、１分子当たりの蛍光の強度が大きくなる。さらに、分子内で励起二量体（エキシマー）が生成すると、励起二量体からの蛍光性が発現することにより、単量体とは異なる蛍光性に変化する。アルキレン基としては、特に限定されないが、メチレン基、エチレン基等が挙げられる。また、置換基としては、特に限定されないが、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基等のハロゲン基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基；炭素数が１〜４のハロゲン化アルキル基；炭素数が６〜１４のアリール基；炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状のアルコキシ基；炭素数が１〜４のハロゲン化アルコキシ基；炭素数が６〜１４のアリールオキシ基等が挙げられる。このような置換基を有してもよいアルキレン基は、酸素原子、窒素原子等のヘテロ原子をさらに有してもよく、例えば、２−オキシプロピレン基、２−アザプロピレン基等が挙げられる。
【００５５】
一般式（１）で表される化合物の具体例としては、表１に示す化合物が挙げられる。
【００５６】
【表１】
2010077040.tif 000016
また、一般式（２）、（３）、（４）及び（５）で表される化合物の具体例としては、それぞれ表２、３、４及び５に示す化合物が挙げられる。
【００５７】
【表２】
2010077040.tif 000017
【００５８】
【表３】
2010077040.tif 000018
【００５９】
【表４】
2010077040.tif 000019
【００６０】
【表５】
2010077040.tif 000020
なお、本発明においては、アミドピラジン誘導体を用いて、［アシルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体を合成しているが、アミドピラジン誘導体の代わりに、一般式
【００６１】
【化２０】
2010077040.tif 000021
（式中、Ｒ０、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表される２−アミドピリジン誘導体、一般式
【００６２】
【化２１】
2010077040.tif 000022
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表される２−アミドピリミジン誘導体、一般式
【００６３】
【化２２】
2010077040.tif 000023
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表される４−アミドピリミジン誘導体又は一般式
【００６４】
【化２３】
2010077040.tif 000024
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、置換基を有してもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基若しくはヘテロアリール基である。）
で表される３−アミドピリダジン誘導体を用いて、一般式
【００６５】
【化２４】
2010077040.tif 000025
で表される［２−アシルアミノピリジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体、一般式
【００６６】
【化２５】
2010077040.tif 000026
で表される［２−アシルアミノピリミジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体、一般式
【００６７】
【化２６】
2010077040.tif 000027
で表される［４−アシルアミノピリミジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体又は一般式
【００６８】
【化２７】
2010077040.tif 000028
で表される［３−アシルアミノピリダジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン誘導体を合成することができる。
【００６９】
なお、２−アミドピリジン誘導体、２−アミドピリミジン誘導体、４−アミドピリミジン誘導体及び３−アミドピリダジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、２−アミノピリジン誘導体、２−アミノピリミジン誘導体、４−アミノピリミジン誘導体及び３−アミノピリダジン誘導体を常法に従い、アミド化（アシル化）する方法等が挙げられる。また、２−アミノピリジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、公知のピリジン環構築反応を用いて、２−アミノピリジン誘導体を合成する方法、２−アミノピリジン（東京化成工業社製）を化学修飾する方法等が挙げられる。２−アミノピリミジン誘導体及び４−アミノピリミジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、公知のピリミジン環構築反応を用いて、２−アミノピリミジン誘導体及び４−アミノピリミジン誘導体を合成する方法、２−アミノピリミジン及び４−アミノピリミジン（東京化成工業社製）を化学修飾する方法等が挙げられる。３−アミノピリダジン誘導体の合成方法としては、特に限定されないが、公知のピリダジン環構築反応を用いて、３−アミノピリダジン誘導体を合成する方法、３−アミノピリダジン（東京化成工業社製）を化学修飾する方法等が挙げられる。なお、２−アミノピリジン、２−アミノピリミジン、４−アミノピリミジン及び３−アミノピリダジンを化学修飾する方法は、アミノピラジンを化学修飾する方法と同様である。
【００７０】
一般式（６）〜（９）で表される化合物は、一般式（１）で表される化合物と同様に、２個の環がほぼ共平面にあるπ共役分子であるため、溶液及び結晶状態において、蛍光性を示すことに加え、電子受容性を有する。なお、上記のＲ０〜Ｒ４の好ましい形態は、前述のＲ１〜Ｒ４の好ましい形態と同様である。
【００７１】
一般式（６）、（７）、（８）及び（９）で表される化合物の具体例としては、それぞれ表６、７、８及び９に示す化合物が挙げられる。
【００７２】
【表６】
2010077040.tif 000029
【００７３】
【表７】
2010077040.tif 000030
【００７４】
【表８】
2010077040.tif 000031
【００７５】
【表９】
2010077040.tif 000032
また、一般式（６）〜（９）で表される化合物は、一般式（１）で表される化合物と同様に、蛍光性を調整できることから、それぞれ［２−アシルアミノピリジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン、［２−アシルアミノピリミジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン、［４−アシルアミノピリミジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン、［３−アシルアミノピリダジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン由来の構成単位が直接又はπ共役結合基を介して、２個以上結合されていることが好ましい。
【００７６】
さらに、一般式（６）〜（９）で表される化合物は、一般式（１）で表される化合物と同様に、それぞれの構成単位がπ共役結合基以外の結合基を介して、２個以上結合されていてもよい。このような化合物は、１分子当たりの蛍光の強度が大きくなる。さらに、分子内で励起二量体（エキシマー）が生成すると、励起二量体からの蛍光性が発現することにより、単量体とは異なる蛍光性に変化する。
【実施例】
【００７７】
以下に、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。
【００７８】
＜実施例１＞
２−ピバロイルアミノピラジン１０２ｍｇ（０．５７ｍｍｏｌ）の塩化メチレン溶液１ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン１６０μＬ（０．９２ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体１４０μＬ（１．１ｍｍｏｌ）を加え、室温で１７時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの８：１混合溶媒）により精製した。さらに、減圧下で溶媒を留去し、ジフルオロ［２−ピバロイルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−２）の黄色柱状晶１０８ｍｇ（０．４８ｍｍｏｌ，収率８２％）を得た。
【００７９】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝１．３５（ｓ，９Ｈ），８．１１（ｂｒｓ，１Ｈ），８．６４（ｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，１Ｈ），８．８９（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝２２７（１５％，Ｍ＋），２１２（１００％）
＜実施例２＞
２−ベンゾイルアミノピラジン５０ｍｇ（０．２５ｍｍｏｌ）の塩化メチレン溶液１ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン１７０μＬ（１．０ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体１４０μＬ（１．１ｍｍｏｌ）を加え、室温で３．５時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの５：１混合溶媒）により精製し、ジフルオロ［２−ベンゾイルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−８）の淡黄色針状晶３５ｍｇ（０．１４ｍｍｏｌ，収率５７％）を得た。
【００８０】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝７．５２（ｍ，２Ｈ），７．６５（ｍ，１Ｈ），８．１７（ｂｒｓ，１Ｈ），８．４０（ｍ，２Ｈ），８．６７（ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ，１Ｈ），９．０１（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝２４７（４７％，Ｍ＋），１０５（１００％）
＜実施例３＞
５−フェニル−２−ピバロイルアミノピラジン２０ｍｇ（７８μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．５ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン１６０μＬ（０．９３ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体１２０μＬ（０．９７ｍｍｏｌ）を加え、室温で４時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの２０：１混合溶媒）により精製し、ジフルオロ［５−フェニル−２−ピバロイルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−４）の淡黄色粉末１５ｍｇ（５１μｍｏｌ，収率６４％）を得た。
【００８１】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝１．３６（ｓ，９Ｈ），７．５１−７．５７（ｍ，３Ｈ），７．９８−８．０２（ｍ，２Ｈ），８．４９（ｓ，１Ｈ），８．９３（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝３０３（６０％，Ｍ＋），２８８（１００％），５７（６０％）
＜実施例４＞
５−（４−メトキシフェニル）−２−ピバロイルアミノピラジン２０ｍｇ（７０μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．５ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン１２１μＬ（０．７０ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体８７μＬ（０．７０ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの２０：１混合溶媒）により精製し、ジフルオロ［５−（４−メトキシフェニル）−２−ピバロイルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−１４）の黄色粉末１４ｍｇ（４１μｍｏｌ，収率５９％）を得た。
【００８２】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝１．３６（ｓ，９Ｈ），３．８９（ｓ，３Ｈ），７．０４（ＡＡ'ＢＢ'，２Ｈ），７．９５（ＡＡ'ＢＢ'，２Ｈ），８．４２（ｓ，１Ｈ），８．８７（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝３３３（９８％，Ｍ＋），３１８（５６％），２４９（４７％），５７（１００％）
＜実施例５＞
５−（４−ジメチルアミノフェニル）−２−ピバロイルアミノピラジン２０ｍｇ（６６μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．５ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン１１５μＬ（０．６７ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体８３μＬ（０．６７ｍｍｏｌ）を加え、室温で５分間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの５０：１混合溶媒）により精製し、ジフルオロ［５−（４−ジメチルアミノフェニル）−２−ピバロイルアミノピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−１５）の赤色粉末１６ｍｇ（４７μｍｏｌ，収率７１％）を得た。
【００８３】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝１．３５（ｓ，９Ｈ），３．０７（ｓ，６Ｈ），６．７８（ＡＡ'ＢＢ'，２Ｈ），７．８９（ＡＡ'ＢＢ'，２Ｈ），８．３７（ｓ，１Ｈ），８．８１（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝３４６（１００％，Ｍ＋），２６２（１９％）
＜実施例６＞
２−ベンゾイルアミノ−５−フェニル−ピラジン２０ｍｇ（７３μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．５ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン５０μＬ（０．２９ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体３６μＬ（０．２９ｍｍｏｌ）を加え、室温で３０分間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：ヘキサンと酢酸エチルの４：１混合溶媒）により精製し、ジフルオロ［２−ベンゾイルアミノ−５−フェニルピラジナト−Ｏ，Ｎ］ボロン（表１の化合物１−１０）の黄色粉末１５ｍｇ（４６μｍｏｌ，収率６４％）を得た。
【００８４】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝７．５０−７．６７（ｍ，６Ｈ），８．０３（ｍ，２Ｈ），８．４１（ｍ，２Ｈ），８．５６（ｓ，１Ｈ），９．０５（ｓ，１Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝３２３（７６％，Ｍ＋），１０５（１００％）
＜実施例７＞
６，６'−ジヘキシル−３，３'−ビス（ピバロイルアミノ）−２，２'−ビピラジン２１ｍｇ（３９μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．５ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン４０μＬ（０．２３ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体３０μＬ（０．２４ｍｍｏｌ）を加え、室温で４．５時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：ヘキサンと酢酸エチルの１０：１混合溶媒）により精製し、（Ｎ４−Ｂ），（Ｎ４'−Ｂ'）−Ｏ，Ｏ'−ビス（ジフルオロボリル）−６，６'−ジヘキシル−３，３'−ビス（ピバロイルアミノ）−２，２'−ビピラジン（表２の化合物２−１）の黄色粉末１６ｍｇ（２６ｍｍｏｌ，収率６６％）を得た。
【００８５】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝０．８９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，６Ｈ），１．１１（ｓ，１８Ｈ），１．２５−１．３９（ｍ，１２Ｈ），１．８１（ｑｕｉ，Ｊ＝８Ｈｚ，４Ｈ），２．９８（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，４Ｈ），８．０８（ｓ，２Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝６２０（１００％，Ｍ＋），５７（４０％）
＜実施例８＞
３，３'−ビス（ベンゾイルアミノ）−６，６'−ジヘキシル−２，２'−ビピラジン２３ｍｇ（４１μｍｏｌ）の塩化メチレン溶液０．７ｍＬに、アルゴン雰囲気下、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン４４μＬ（０．２６ｍｍｏｌ）及び三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体７５μＬ（０．６１ｍｍｏｌ）を加え、室温で６時間攪拌した。反応生成液を減圧下で濃縮した後、得られた残留物をシリカゲル薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルムと酢酸エチルの５０：１混合溶媒）により精製し、（Ｎ４−Ｂ），（Ｎ４'−Ｂ'）−Ｏ，Ｏ'−ビス（ジフルオロボリル）−３，３'−ビス（ベンゾイルアミノ）−６，６'−ジヘキシル−２，２'−ビピラジン（表２の化合物２−７）の黄色粉末１５ｍｇ（２３ｍｍｏｌ，収率５６％）を得た。
【００８６】
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）
δ［ｐｐｍ］＝０．８８（ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，６Ｈ），１．３０−１．５５（ｍ，１２Ｈ），１．８６（ｑｕｉ，Ｊ＝８Ｈｚ，４Ｈ），３．０３（ｔ，Ｊ＝７．９Ｈｚ，４Ｈ），７．３３（ｍ，４Ｈ），７．４９（ｍ，２Ｈ），７．９６（ｍ，４Ｈ），８．２２（ｓ，２Ｈ）
ＭＳ（ＥＩ）
ｍ／ｚ＝６６０（９２％，Ｍ＋），１０５（１００％）
＜蛍光測定＞
蛍光分光計ＦＰ−６５００（日本分光社製）を用いて、実施例１〜８の化合物の１×１０−６〜１×１０−５Ｍシクロヘキサン溶液の蛍光スペクトルを測定した（図１〜３参照）。具体的には、石英セルを使用して、蛍光励起側バンドパスを３ｎｍ、蛍光発光側バンドパスを１０ｎｍ、感度をＬｏｗ、レスポンスを０．０５秒、走引速度を１００ｎｍ／分に設定して測定した。その結果、実施例１〜８の化合物の蛍光極大波長が表３に示す値であることがわかった。また、実施例１〜８の化合物の蛍光色は、肉眼で青色から緑色の領域に認められた。さらに、図１〜３の蛍光スペクトルの面積から、硫酸キニーネを基準化合物に用いて、蛍光量子収率を求めた（表１０参照）。
【００８７】
【表１０】
2010077040.tif 000033
表１０より、実施例１〜８の化合物は、蛍光量子収率が大きい化合物であることがわかる。さらに、簡便な合成法で蛍光極大波長を制御できることがわかる。
【００８８】
＜電気化学測定＞
電気化学測定装置ＣＳ１２００（サイプレクス社製）を用いて、実施例３〜６の化合物の１．０×１０−３Ｍアセトニトリル溶液の酸化還元電位を測定した。具体的には、作用電極及び対極として、白金電極を用い、参照電極として、銀−塩化銀電極を用い、２５℃において、掃引速度１００ｍＶ／秒でサイクリックボルタンメトリーを行った。なお、溶液は、支持電解質として、０．１Ｍ過塩素酸テトラブチルアンモニウムを含み、アルゴン脱気したものである。その結果、実施例３〜６の化合物の全てに、不可逆な還元波が観測され、ピーク還元電位が−１．１Ｖ付近であった。また、実施例５の化合物のみに、可逆な酸化波が観測され、ピーク酸化電位が＋０．９Ｖであった。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】実施例１、２の化合物の蛍光スペクトルを示す図である。
【図２】実施例３〜６の化合物の蛍光スペクトルを示す図である。
【図３】実施例７、８の化合物の蛍光スペクトルを示す図である。
【図１】
2010077040.tif 000040
【図２】
2010077040.tif 000041
【図３】
2010077040.tif 000042