(57)【要約】【課題】  弦楽器の演奏者の好みや演奏目的等に可及的に応じることのできる弦楽器を提供する。【解決手段】  積層造形法によって造形した共鳴箱部と、当該共鳴箱部から突き出すネック部と、を含み、当該共鳴箱部の所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせてある。部分的な材料定数の異なりによって、その楽器の振動特性を変化させ、もって、演奏者の好みや演奏目的等に応じることの弦楽器を提供する。【選択図】図５
2010085986.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
積層造形法によって造形した共鳴箱部と、
当該共鳴箱部から突き出すネック部と、を含み、
当該共鳴箱部の三次元所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する三次元隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせてある
ことを特徴とする弦楽器。
【請求項２】
前記共鳴箱部が、表板部と、裏板部と、当該表板部と当該裏板部との間に位置する横板部と、を含めて構成してあり、
前記所望領域が、当該表板部若しくは当該裏板部に少なくとも設けてある
ことを特徴とする請求項１記載の弦楽器。
【請求項３】
前記ネック部が、前記積層造形法により前記共鳴箱部と一体に造形してある
ことを特徴とする請求項１又は２記載の弦楽器。
【請求項４】
前記ネック部が、前記積層造形法により前記共鳴箱部と別体に造形してあり、かつ、前記共鳴箱部との間に形成した組合せ部を介して前記共鳴箱部に取り付けてある
ことを特徴とする請求項１又は２記載の弦楽器。
【請求項５】
前記積層造形法が、合成樹脂粉末を光照射により焼結させるものである
ことを特徴とする請求項１乃至４何れか記載の弦楽器。
【請求項６】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、を含めて構成してあり、
当該密閉空間部内には、未焼結合成樹脂粉末を残存させてある
ことを特徴とする請求項５記載の弦楽器。
【請求項７】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、を含めて構成してあり、
当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた未焼結合成樹脂粉末を排出するための排出孔を少なくとも１個設けてあり、
未焼結合性樹脂粉末を排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖してある
ことを特徴とする請求項５記載の弦楽器。
【請求項８】
前記積層造形法が、液体状原材料を光照射により固化させるものである
ことを特徴とする請求項１乃至４何れか記載の弦楽器。
【請求項９】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、を含めて構成してあり、
当該密閉空間部内には、当該外形輪郭部を固化造形する際に当該固化造形をサポートするために当該外形輪郭部と並行して固化造形したサポートを残存させてある
ことを特徴とする請求項８記載の弦楽器。
【請求項１０】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、を含めて構成してあり、
当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた当該外形輪郭部の固化造形をサポートするためのサポートを排出するための排出孔を少なくとも１個設けてあり、
当該サポートを排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖してある
ことを特徴とする請求項８記載の弦楽器。
【請求項１１】
前記ネック部が、内部若しくは外部において、又は、内部及び外部において、長手方向に渡り補強部材によって補強してある
ことを特徴とする請求項３乃至１０何れか記載の弦楽器。
【請求項１２】
積層造形法によって一体造形した共鳴箱部と、当該共鳴箱部から突き出すネック部とを含む弦楽器の製造方法において、
三次元所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する三次元隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせながら共鳴箱部を造形する共鳴箱部造形工程と、
当該共鳴箱部造形工程と並行して、若しくは、前後してネック部を製造するネック部製造工程と、
共鳴箱部造形工程で造形した共鳴箱部に、ネック部を取り付けるネック部取付工程と、を含む
ことを特徴とする弦楽器の製造方法。
【請求項１３】
前記ネック部を、前記積層造形法によって造形する
ことを特徴とする請求項１２記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１４】
前記積層造形法が、合成樹脂粉末を光照射により焼結させるものであり、
前記材料定数の異なりを、光照射の条件変化制御によって生じさせる
ことを特徴とする請求項１２又は１３記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１５】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、に分けて造形し、
当該密閉空間部内には、未焼結合成樹脂粉末を残存させる
ことを特徴とする請求項１４記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１６】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、に分けて造形し、
当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた未焼結合成樹脂粉末を排出するための排出孔を少なくとも１個設け、
未焼結合性樹脂粉末を排出した後の当該排出は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖する
ことを特徴とする請求項１４記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１７】
前記積層造形法が、液体状原材料を光照射により固化させるものであり、
前記材料定数の異なりを、複数の液体状原材料の大略的な混合の割合の条件変化制御によって生じさせる
ことを特徴とする請求項１２又は１３記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１８】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、に分けて造形し、
当該密閉空間部内には、当該外形輪郭部を固化造形する際に当該固化造形をサポートするために当該外形輪郭部と並行して固化造形したサポートを残存させる
ことを特徴とする請求項１７記載の弦楽器の製造方法。
【請求項１９】
前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、に分けて造形し、
当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた当該外形輪郭部の固化造形をサポートするためのサポートを排出するための排出孔を少なくとも１個設け、
当該サポートを排出した後の当該排出は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖する
ことを特徴とする請求項１７記載の弦楽器の製造方法。
【請求項２０】
請求項１２乃至１９何れか記載の弦楽器の製造方法を実施するための弦楽器製造装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弦楽器、弦楽器の製造方法及び弦楽器製造装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図１３は、本発明の弦楽器の一例としてのヴァイオリンの構造図である。図１３（ａ）は、ヴァイオリンの正面図であり、図１３（ｂ）は、ヴァイオリンの右側面図であり、図１３（ｃ）は、図１３（ｂ）に示すヴァイオリンのＭ−Ｍ´断面図である。図１３（ａ）、（ｂ）、（ｃ）には、説明を容易にするために、ヴァイオリンの長さ方向を定義する矢印７０とヴァイオリンの幅方向を定義する矢印７１とヴァイオリンの厚さ方向を定義する矢印７２とをそれぞれ描いてある。
【０００３】
本明細書において、ヴァイオリンの各部位の詳細名称は、後述の非特許文献１，２，３，４を参照とする。この図１３のヴァイオリン１は、楽器本体４と、装着部材群と、によりその全体が構成されている。楽器本体４は、共鳴箱部２とネック部３とにより概ね構成されている。装着部材群は、楽器本体４の各所に装着される、顎当て５と、テールピース６と、テールガット７と、エンドピン８と、アジャスター９と、駒１０と、弦１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１１ｄと、糸巻き１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄと、魂柱１３と、から概ね構成されている。共鳴箱部２は、２つのｆ（エフ）字孔１４,１５があけられた表板部１６と、裏板部１７と、表板部１６と裏板部１７との間に位置する横板部１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆと、ブロック１９ａ，１９ｂ，１９ｃ，１９ｄ，１９ｅ，１９ｆと、点線（隠れ線）で図示されたサドル２０と、バスバー２１と、パフリング２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄ，２２ｅ，２２ｆと、ライニング２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆと、を具えて一体に造形されている。ブロック１９ａ，１９ｂ，１９ｃ，１９ｄ，１９ｅ，１９ｆのうち、ブロック１９ａを上部ブロックと呼称することがあり、ブロック１９ｄを下部ブロックと呼称することがあり、その他のブロック１９ｂ，１９ｃ，１９ｅ，１９ｆをコーナーブロックと呼称することがある。ネック部３は、ネック５０と、指板５１と、ナット５２と、スクロール５３と、糸巻き１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを装着するための８つの穴があけられた糸箱５４と、を具えて構成されている。尚、本明細書のネック部、共鳴箱部、楽器本体という呼称は、本発明の説明を容易にするために本発明の発明者が定義したものである。本発明は、音の共鳴の効果等を利用して鳴るヴァイオリン属（ヴァイオリン、ビオラ、チェロ、コントラバスの総称）を含めた弦楽器（アコースティックヴァイオリン等）に関するものである。ギターやウクレレ等の弦を指やピック等で弾く形式の楽器も、本明細書でいう弦楽器に含まれるが、以下の説明はヴァイオリン属の典型例であるヴァイオリンを中心に行う。
【０００４】
従来、ヴァイオリンの楽器本体、特に、共鳴箱部は、大略所定の形状に切り出した木材を、接着剤（ニカワや木工用ボンド等）を使用して貼り合わせて製造される。ヴァイオリン属に属するヴァイオリン以外の弦楽器、すなわち、ビオラとチェロとコントラバスの基本的な構造は、図１３に示すヴァイオリンの基本的な構造と大略同じである。標準的寸法のヴァイオリンと、ビオラとチェロとコントラバスとをそれぞれ比較した場合の大きな違いの一つは、寸法の大きさである。
【０００５】
また、積層造形法により弦楽器（電気ギター）のボディ構造を製造する例が、後述の特許文献１に開示されている。特許文献１が開示する上記弦楽器（以下、「従来の弦楽器」という）は、積層造形法の構造を年輪と捕らえこの構造を取り入れた共鳴ボディ構造を備えている。一般的に知られている積層造形法とは異なるが、複数の薄いセラミックの板を重ねて焼成して楽器を製造する例が、後述の特許文献２に開示されている。粉末を原材料としたレーザー焼結で立体構造物を形成する積層造形法において、複数のレーザー照射条件を用いて製造される立体構造物に所望される造形精度を確保し、なおかつこの立体構造物に十分な強度を与えることを可能とする積層造形法は、後述の特許文献３に開示されている。従来の木製ヴァイオリンの詳細な構造や楽器各部位の名称や製造方法は、後述の非特許文献１，２，３，４を参照とする。積層造形法についての一般論は、後述の非特許文献５，６，７等を参照とする。
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−６９９２８（段落０００７、０００８、図２参照）
【特許文献２】特開昭６０−１５８４８９
【特許文献３】特開２００３−３２１７０４
【非特許文献１】川上昭一郎,"新技法シリーズ  ヴァイオリンをつくる，"美術出版社，１９９２年８月１０日，第２刷．
【非特許文献２】ヘロン・アレン著，尾久れも奈訳，"バイオリン製造  今と昔  第１部，"文京楽器株式会社  企画部，平成４年７月，第４版．
【非特許文献３】ヘロン・アレン著，尾久れも奈訳，"バイオリン製造  今と昔  第２部，"文京楽器株式会社  企画部，平成１０年２月，第３版．
【非特許文献４】ヘロン・アレン著，尾久れも奈訳，"バイオリン製造  今と昔  第３部，"文京楽器株式会社  企画部，平成７年１０月，初版．
【非特許文献５】"3次元CAD実践活用法", 日本設計工学会編, コロナ社, 初版第１刷, 2006.8.28, pp.178-190.
【非特許文献６】今村正人, "ラピッドプロトタイピング, ラピッドツーリング", 日本機会学会誌, Vol.109, No.1054, 2006.9, pp.742-743.
【非特許文献７】"特集:ラピッドプロトタイピング技術によるデザインの高度化", 日本設計工学会誌, Vol.41, No.12, 2006.12,pp.601-629.
【非特許文献８】糸川秀夫，"八十歳のアリア"，ネスコ，1992年7月5日，第１冊．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここで、従来の弦楽器に話を戻す。前述したように、従来の弦楽器は積層造形法によって製造され、その積層構造を年輪として捕らえた共鳴ボディ構造を備えている。しかしながら、積層造形法によって造形した構造物の積層構造を年輪として捕らえることができたとしても、弦楽器の音色は年輪のみによって定まるものではない。共鳴ボディ構造を構成する素材を、木材と合成樹脂材との間で比べた場合に、両者の形状（年輪構造）は同じく構成できたとしても、両者の材料定数が異なるため、両者の振動特性（たとえば、固有共振周波数、振動モード、振幅）には異なりがあるはずである。振動特性に異なりがある限り、たとえ年輪構造を真似ることができても、木製弦楽器の音響と同等の音響を従来の弦楽器で実現させることには無理がある。本発明の発明者は、木製弦楽器と同じ形状の弦楽器を木材と異なる材料（たとえば、合成樹脂粉末）を用いて製造できたとしても、上記したように振動特性に異なりがあることから、木製弦楽器と同じ音響を得ることとは極めて困難である、という認識を持った。その認識を基に発明者は、発想の転換を行い、積層造形法を用いて弦楽器（特に共鳴箱部）を製造するなら、木製弦楽器とは異なる、若しくは、木製弦楽器では実現が難しい音響を得ることに傾注すべきである、という考えに至った。木製弦楽器の構造に倣ったヴァイオリン構造を製造する他に、たとえば、ヴァイオリンの弦から出る音色が一般的な音色と異なるヴァイオリンを製造すること、また、４弦それぞれの音量が極端に小さいヴァイオリンを作製すること、を思いついた。前者の例として、たとえば、第１弦（Ｅ弦、一番細い弦）の音をよりまろやかにすることが挙げられる。第１弦（Ｅ弦、一番細い弦）であれば開放状態を使って出すＥ（ハ長調のミ）の音を、第１弦よりもまろやかな音が出ると言われる第２弦のハイポジションを指で押さえて出す演奏者も多い。音色の好みには個人差があるものの、第１弦よりも第２弦のほうが、同じ音であってもよりまろやかな音が出ると一般に考えられているからである。第１弦の音色を第２弦の音色に近づけて演奏者の好みに合わせることができれば、第１弦がより使い易くなり、特に、演奏初心者に有利である。後者の例として、４弦の各々から出る音量が極端に小さければ、周囲を気にしなくても練習することのできるので、夜間の演奏練習や他の演奏者と同時に行う演奏練習という演奏目的に合わせることができてたいへん都合よい。本発明が解決しようとする課題は、その弦楽器の演奏者（使用者）の好みや演奏目的等に可及的に応じることのできる弦楽器を提供することにある。
【０００８】
上記課題を解決するために本発明は、次項以下に記載する構成を備え、かつ、その構成によって同じく記載する作用効果を奏する。なお、何れかの請求項に記載した発明を説明するに当たって行う用語の定義等は、その記載順、記載形式、カテゴリーの違い等に関わりなく、その性質上可能な範囲において他の請求項に記載した発明にも適用があるものとする。
【０００９】
（請求項１記載の発明の特徴）
請求項１記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項１の弦楽器」という）は、積層造形法によって造形した共鳴箱部と、当該共鳴箱部から突き出すネック部と、を含む弦楽器である。ここで、当該共鳴箱部の三次元所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する三次元隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせてある。ここで、材料定数とは、たとえば、弾性スチフネス定数、密度のことをいい、これらは単独でも複合でもよい。積層造形法によって造形する共鳴箱部は、これを同造形法によって一体造形する場合と、同造形法によって造形した別々の部材を後発的に接着（接合）等する場合のいずれでもよい。ここでいう「三次元所望領域」と「三次元隣接領域」とは、それぞれ広さと厚さ（深さ）を含めた領域のことをいう。以下これらを「所望領域」、「隣接領域」と略記する場合もある。
【００１０】
請求項１の弦楽器によれば、所望領域と隣接領域において材料定数を異ならせることによって、振動特性を変化させることができる。振動特性の変化は、たとえば、音量、音色、響き具合、さらに、これらの結合の変化につながる。そのような変化が、演奏者の好みや演奏目的等に合った弦楽器提供を可能にする。そもそも弦楽器なるものは、他のあらゆる楽器と同様に、演奏者の好みと完全一致した音を出すように設計・製造することはほぼ不可能である。弦楽器から出る音は、たとえば、共鳴箱部だけを見ても、その構成材料の経時変化（たとえば、木材や塗料の乾燥）や演奏環境の変化（たとえば、湿度の高低）によっても変化する。同じ弦楽器であっても、長く使い込むことによって、また、微調整が施されることによって、初めて好みの音が出せるようになる場合があることはよく知られている。そして、その好みの音も画一的なものではなく、演奏者によって異なるものである。たとえば、あくまでも一般論であるが、ソリストが演奏するヴァイオリンの音はその性質上目立つことが求められる一方、オーケストラの一員が演奏するヴァイオリンは周りとの協調から目立つことが嫌われる。ここで大事なことは、本来、演奏者によって異なる好みというものに完全に合わせた弦楽器を提供することではなく、好みに合った弦楽器に演奏者が出会う機会を増やすこと、つまり、弦楽器に多様性を持たせることである。そのためには、弦楽器の振動特性の異なりにより様々な音が出るよう製造した様々な弦楽器を提供することを可能にする必要があり、そのために弦楽器の材料定数を異ならせるのである。演奏目的に合わせた弦楽器の提供についても同じことが言える。
【００１１】
（請求項２記載の発明の特徴）
請求項２記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項２の弦楽器」という）には、請求項１の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記共鳴箱部が、表板部と、裏板部と、当該表板部と当該裏板部との間に位置する横板部と、を含めて構成してある。前記所望領域は、当該表板部若しくは当該裏板部に少なくとも設けてある。所望領域は、これをネック部に併せて設けてもよい。
【００１２】
請求項２の弦楽器によれば、請求項１の弦楽器の作用効果が、当該表板部若しくは当該裏板部において少なくとも生じ、その副次的作用効果が、共鳴箱部全体に波及する。表板部は、裏板部等の他の部位に比べて当該表板部の表面から離れる方向に向かって開放状態になっているから、受けた弦の振動の影響を最も受け易い。たとえば、一般的なアコースティックギターであれば、弦の振動が表板部に開口するホールから共鳴箱部の中に入って共鳴し、それによって表板部が振動して大きな音がでるから、表板部が最も弦の振動の影響を受け易い。また、ヴァイオリンであれば、表板部の上に起立する駒の上に弦が張られているから、表板部が最も弦の振動の影響を受け易い。弦の影響を受け易い部位であるから、所望領域と隣接領域との間の材料定数の変化が共鳴箱部全体に与える影響を大きくすることができる。他方、裏板部も同じく弦振動の影響を受け易い部位であるから、表板部同様に共鳴箱部全体に与える影響を大きくすることができる。
【００１３】
（請求項３記載の発明の特徴）
請求項３記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項３の弦楽器」という）には、請求項１又は２の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部が、前記積層造形法により前記共鳴箱部と一体に造形してある。
【００１４】
請求項３の弦楽器によれば、請求項１又は２の弦楽器の作用効果に加え、ネック部を共鳴箱部と一体に造形することによって、別体であれば必要となる組み立てが不要になる。つまり、製造における手間が省ける。
【００１５】
（請求項４記載の発明の特徴）
請求項４記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項４の弦楽器」という）には、請求項１又は２の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部が、前記積層造形法により前記共鳴箱部と別体に造形してあり、かつ、前記共鳴箱部との間に形成した組合せ部を介して前記共鳴箱部に取り付けてある。
【００１６】
請求項４の弦楽器によれば、請求項１又は２の弦楽器の作用効果に加え、ネック部を共鳴箱部と別体に造形することによって、たとえば、破損や磨耗、さらには、ひどい汚れによりネック部の交換が必要となったときに、それを可能とする。交換可能とすることは、弦楽器全体を長持ちさせる。弦楽器に限ることなくあらゆる楽器の演奏者は、自分の好みにあった楽器に愛着を持ち長く使いたいと願う。その意味で、弦楽器を長持ちさせることはたいへん重要である。
【００１７】
（請求項５記載の発明の特徴）
請求項５記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項５の弦楽器」という）には、請求項１乃至４何れかの弦楽器の作製に用いる積層造形法は、合成樹脂粉末を（主原料とし）光照射（たとえば、レーザー光照射）により焼結させるものであるのが一般的である。合成樹脂粉末に金属粉末若しくはそれ以外の粉末を混入させたもの、金属粉末等を排除する趣旨ではない。
【００１８】
請求項５の弦楽器によれば、請求項１乃至４の弦楽器の作製が合成樹脂粉末によって実現する。合成樹脂粉末を光照射で焼結する際に、その光の照射条件を変えるだけで材料定数（焼結条件）を変化させることができるので、材料定数の変化を容易に実現することができる。
【００１９】
（請求項６記載の発明の特徴）
請求項６記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項６の弦楽器」という）には、請求項５の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、を含めて構成してあり、当該密閉空間部内には、未焼結合成樹脂粉末を残存させてある。
【００２０】
請求項６の弦楽器によれば、請求項５の弦楽器の作用効果に加え、密閉空間部に残存する未焼結合成樹脂粉末の働きによって、密閉空間部を有しない場合に比べてネック部と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、焼結した外形輪郭部の比重に比べて密閉空間部内の未焼結合成樹脂粉末の比重の方が軽いので、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。
【００２１】
（請求項７記載の発明の特徴）
請求項７記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項７の弦楽器」という）には、請求項５の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、を含めて構成してあり、当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた未焼結合成樹脂粉末を排出するための排出孔を少なくとも１個設けてあり、未焼結合性樹脂粉末を排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖してある。
【００２２】
請求項７の弦楽器によれば、請求項５の弦楽器の作用効果に加え、空間部を備えることによって、空間部を有しない場合に比べてネック部全体と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、空間部を備えさせることによって、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。造形時に空間部内に残存していた合成樹脂粉末は、排出孔を介して外部に排出される。排出は、自重落下、外部からの吸引、さらに、圧搾空気の注入等による方法が例として挙げられる。閉鎖部材を用いた場合は、その閉鎖により空間部が密閉される。
【００２３】
請求項８記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項８の弦楽器」という）には、請求項１乃至４何れかの弦楽器の作製に用いる積層造形法として、液体状原材料を光照射（たとえば、紫外線照射）によって固化させるものが用いられる。
【００２４】
請求項８の弦楽器によれば、請求項１乃至４の弦楽器の作製が液体状原材料によって実現する。大略として混合される複数の液体状原材料を光照射で固化させる際に、複数の液体状原材料の大略的な混合の割合を変えることで材料定数を変化させることができるので、材料定数の変化を容易に実現することができる。
【００２５】
（請求項９記載の発明の特徴）
請求項９記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項９の弦楽器」という）には、請求項８の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、を含めて構成してあり、当該密閉空間部内には、当該外形輪郭部と固化造形する際に当該固化造形をサポートするために当該外形輪郭部と並行して固化造形したサポートを残存させてある。
【００２６】
請求項９の弦楽器によれば、請求項８の弦楽器の作用効果に加え、密閉空間部に残存するサポートの働きによって、密閉空間部を有しない場合に比べてネック部と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。
【００２７】
（請求項１０記載の発明の特徴）
請求項１０記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項１０の弦楽器」という）には、請求項８の弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方が、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、を含めて構成してあり、当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた当該外形輪郭部の固化造形をサポートするためのサポートを排出するための排出孔を少なくとも１個設けてあり、当該サポートを排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖してある。
【００２８】
請求項１０の弦楽器によれば、請求項８の弦楽器の作用効果に加え、空間部を備えることによって、空間部を有しない場合に比べてネック部全体と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、空間部を備えさせることによって、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。造形時に空間部内に残存していたサポートは、排出孔を介して外部に排出される。排出は、水等による洗浄、ウォータージェットによる吹き飛ばし除去、あるいは針金状の工具などでのかき出し、擦り落とし等による方法が例として挙げられる。閉鎖部材を用いた場合は、その閉鎖により空間部が密閉される。
【００２９】
（請求項１１記載の発明の特徴）
請求項１１記載の発明に係る弦楽器（以下、適宜「請求項１１の弦楽器」という）には、請求項３乃至１０何れかの弦楽器の基本構成を備えさせ、さらに、前記ネック部が、内部若しくは外部において、又は、内部及び外部において、長手方向に渡り補強部材によって補強してある。
【００３０】
請求項１１の弦楽器によれば、請求項３乃至１０何れかの弦楽器の作用効果に加え、補強部材の働きによってネック部が補強される。特に、通常の演奏時の左手の操作による指板の変形、若しくは破損することを防止する。また、ネック部には、弦の張力が常に掛かっているので、補強部材の配置位置によっては、その張力によるネック部の変形、若しくは破損することを防止する。
【００３１】
（請求項１２記載の発明の特徴）
請求項１２記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１２の製造方法」という）は、積層造形法によって一体造形した共鳴箱部と、当該共鳴箱部から突き出すネック部とを含む弦楽器を製造する方法である。この方法は、三次元所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する三次元隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせながら共鳴箱部を造形する共鳴箱部造形工程と、当該共鳴箱部造形工程と並行して、若しくは、前後してネック部を製造するネック部製造工程と、共鳴箱部造形工程で造形した共鳴箱部に、ネック部を取り付けるネック部取付工程と、を含むことを特徴とする。
【００３２】
請求項１２の製造方法によれば、弦楽器を構成する共鳴箱部が積層造形法によって造形され、このとき、材料定数において所望領域と隣接領域との間に異なりを生じさせる。併せてネック部が製造される。ネック部の製造は、共鳴箱部の前若しくは後に、又は、共鳴箱部と平行して製造することができる。造形した共鳴箱部に製造したネック部を取り付けることによって弦楽器が完成する。
【００３３】
（請求項１３記載の発明の特徴）
請求項１３記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１３の製造方法」という）は、請求項１２の製造方法であって、さらに、前記ネック部を、前記積層造形法によって造形することを特徴とする。
【００３４】
請求項１３の製造方法によれば、請求項１２の製造方法の作用効果に加え、共鳴箱部に加え、ネック部をも積層造形法によって造形するので、場合によっては原材料の均一化によるコスト削減が可能になる。また、ネック部においても、所望領域と隣接領域との間で材料定数を異ならせることが出来るようになり、これによって、ネック部製造においても演奏者の好みに沿った本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成に貢献する。
【００３５】
（請求項１４記載の発明の特徴）
請求項１４記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１４の製造方法」という）は、請求項１２又は１３の製造方法であって、さらに、前記積層造形法が、合成樹脂粉末を光照射により焼結させるものであり、前記材料定数の異なりを、光照射の条件変化制御によって生じさせることを特徴とする。
【００３６】
請求項１４の製造方法によれば、請求項１２又は１３の製造方法の作用効果に加え、積層造形法において光照射の条件変化によって行うのであれば、積層造形の出発材料を共通にしつつ材料定数の異なりを生じさせることができるので、異なる出発材料を用意する必要がなくなり、たいへん効率のよい弦楽器製造を行うことができる。
【００３７】
（請求項１５記載の発明の特徴）
請求項１５記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１５の製造方法」という）は、請求項１４の製造方法であって、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、に分けて造形し、当該密閉空間部内には、未焼結合成樹脂粉末を残存させることを特徴とする。
【００３８】
請求項１５の製造方法によれば、請求項１４の製造方法の作用効果に加え、密閉空間部に残存する未焼結合成樹脂粉末の働きによって、密閉空間部を有しない場合に比べてネック部全体と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、焼結した外形輪郭部の比重に比べて密閉空間部内の未焼結合成樹脂粉末の比重の方が軽いので、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。
【００３９】
（請求項１６記載の発明の特徴）
請求項１６記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１６の製造方法」という）は、請求項１４の製造方法であって、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、焼結造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、に分けて造形し、当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた未焼結合成樹脂粉末を排出するための排出孔を少なくとも１個設け、未焼結合性樹脂粉末を排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖することを特徴とする。
【００４０】
請求項１６の製造方法によれば、請求項１４の製造方法の作用効果に加え、空間部を造形する（焼結造形しない）ことによって、空間部を造形しない場合に比べてネック部全体と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、空間部を造形することによって、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。造形の結果、空間部内に残存する合成樹脂粉末は、排出孔を介して外部に排出される。排出は、自重落下、外部からの吸引、さらに、圧搾空気の注入等による方法が例として挙げられる。閉鎖部材を用いた場合は、その閉鎖により空間部が密閉される。
【００４１】
（請求項１７記載の発明の特徴）
請求項１５記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１７の製造方法」という）は、請求項１２又は１３の製造方法であって、さらに、前記積層造形法が、液液体状原材料を光照射により固化させるものであり、前記材料定数の異なりを、複数の液体状原材料の大略的な混合の割合の条件変化制御によって生じさせることを特徴とする。
【００４２】
請求項１７の製造方法によれば、請求項１２又は１３の製造方法の作用効果に加え、積層造形法において複数の液体状原材料の大略的な混合の割合の条件変化によって行うのであれば、細かく材料定数の異なりを生じさせることができるので、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することにおいて、たいへん効果的な弦楽器製造を行うことができる。
【００４３】
（請求項１８記載の発明の特徴）
請求項１８記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１８の製造方法」という）は、請求項１７の製造方法であって、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に密閉された密閉空間部と、に分けて造形し、当該密閉空間部内には、当該外形輪郭部と固化造形する際に当該固化造形をサポートするために当該外形輪郭部と並行して固化造形したサポートを残存させることを特徴とする。
【００４４】
請求項１８の製造方法によれば、請求項１７の製造方法の作用効果に加え、密閉空間部に残存するサポートの働きによって、密閉空間部を有しない場合に比べてネック部全体と共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。
【００４５】
（請求項１９記載の発明の特徴）
請求項１９記載の発明に係る弦楽器の製造方法（以下、適宜「請求項１９の製造方法」という）は、請求項１７の製造方法であって、さらに、前記ネック部と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方は、固化造形した外形輪郭部と、当該外形輪郭部に包囲された空間部と、に分けて造形し、当該外形輪郭部には、当該空間部に残存していた当該外形輪郭部の固化造形をサポートするためのサポートを排出するための排出孔を少なくとも１個設け、当該サポートを排出した後の当該排出孔は、開口状態を保持、若しくは、閉鎖部材によって閉鎖することを特徴とする。
【００４６】
請求項１９の製造方法によれば、請求項１７の製造方法の作用効果に加え、空間部を造形する（固化造形しない）ことによって、空間部を造形しない場合に比べてネック部全体と前記共鳴箱部の何れか一方若しくは双方の振動特性が変化する。当該変化の度合いを調整することにより、演奏者の好みに合わせた本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成が可能になる。さらに、空間部を造形することによって、その分だけネック部ひいては弦楽器全体を軽量化することができる。造形時に空間部内に形成されるサポートは、排出孔を介して外部に排出される。排出は、水等による洗浄、ウォータージェットによる吹き飛ばし除去、あるいは針金状の工具などでのかき出し、擦り落とし等による方法が例として挙げられる。閉鎖部材を用いた場合は、その閉鎖により空間部が密閉される。
【００４７】
（請求項２０記載の発明の特徴）
請求項２０記載の発明に係る弦楽器製造装置（以下、適宜「請求項２０の装置」という）は、請求項１２乃至１９何れか記載の弦楽器の製造方法を実施して弦楽器を製造するための装置である。
【００４８】
請求項２０の装置によれば、請求項１２乃至１９何れかの製造方法によって製造されることになるから、製造された弦楽器によって演奏者の好みや演奏目的に沿った楽器としての性能（音量と音質と音響）の達成を可能とする。
【発明の効果】
【００４９】
本発明によれば、その弦楽器の演奏者（使用者）の好みや演奏目的等に可及的に応じることのできる弦楽器、その製造方法、さらにその製造装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５０】
以下、本発明で応用する技術と本発明を実施するための最良形態（以下、適宜「本実施形態」という）とを、図面と表と数式とを参照しながら詳細に説明する。尚、積層造形法に関しての概略は、前掲した非特許文献５，６，７を参照とする。特に記載が無ければ、本発明では、合成樹脂や金属等の粉末を単体若しくは混合したものを原材料としてレーザーのような光やエレクトロンビーム等を用い選択的な焼結を行うことで立体構造物としての弦楽器を形成する積層造形法を用いる。本明細書では、特に記載が無ければ、原点ｏを中心とするｘｙｚ軸座標系を考えたとき、ｘｙ平面に平行な面に材料の粉末をローラーやブレード等で一様に展開し、ｚ方向に積層すると定義する。
【００５１】
本明細書において、特に記載が無ければ、粉末を原材料として選択的に焼結することで立体構造物を形成する積層造形法を用いた造形装置としてＥＯＳ社（独国）製のレーザー焼結型ＲＰ（Rapid Prototyping.）システムのＥＯＳＩＮＴ  Ｐ３８５（商標、以下、同造形装置のことを「本件造形装置」という）を用いた場合を例として説明をする。後述の表１に表した測定値は、本件造形装置を用いて、ナイロン１２（商標、ポリアミド系合成樹脂）を主成分とした熱可塑性を有する合成樹脂粉末（ＥＯＳ社型番 ＰＡ２２００、色は白色、商標）を立体構造物の原材料とし、表１の製造条件に従って製造した試験片から得たものである。本件造形装置は、３次元ＣＡＤソフトウェアや３次元モデリングシステム等を用いて作成した立体構造物のデータ（ＳＴＬ形式等）をスライスデータ（ＳＬＩ形式）と呼ばれる断面形状のデータ群に変換し、このスライスデータを用いて、ｘｙ平面に平行に展開した合成樹脂（プラスチック）の粉末の層に、搭載されたＣＯ２レーザー発生装置から発せられるレーザーを照射することで、選択的に原材料粉末を焼結し、これを何回も繰り返し重ねていくことで、所望の立体構造物を製造する装置（システム）である。
【００５２】
粉末を原材料としてレーザー焼結で立体構造物を形成する積層造形法によって製造される立体構造物は、積層造形法がｘｙ平面に平行な層を幾層もｚ方向に積み上げるという工法故に、巨視的に見た場合、大略として正方晶と同様の異方性の特性を有する。正方晶の異方性弾性スチフネス定数を工学的表記で表す場合、以下の数式（１）で表記する。
【００５３】
【数１】
2010085986.tif 000003
【００５４】
粉末を原材料として選択的なレーザー焼結をすることで立体構造物を造形する積層造形法によって製造される立体構造物は、焼結条件であるレーザー照射条件を変えることによって材料定数（たとえば、弾性スチフネス定数、密度）を変化させることが可能である。その一例として、表１は、２種類のレーザー照射条件Ａ，Ｂによって製造された立体構造物の弾性領域における弾性スチフネス定数と密度との測定値を表す。この表１に表した弾性スチフネス定数ｃ１１，ｃ１２，ｃ１３，ｃ３３，ｃ４４，ｃ６６の測定値は、日本工業規格ＪＩＳ  Ｋ７１６１，ＪＩＳ  Ｋ７１６２，ＪＩＳ  Ｋ７０７９を参考として、２種類のレーザー照射条件Ａ，Ｂでｘｙｚ方向別に同一バッチにおいて製造した試験片を万能試験機（引っ張り試験機）と歪みゲージとを用いて弾性領域におけるｘｙｚ方向別のヤング率、ポアソン比、横弾性係数を測定し、この測定値から、積層造形法によって製造される立体構造物が弾性領域において正方晶と同様の特性を示すとして算出した値である。また、この表１に表した密度の測定値は、２種類のレーザー照射条件Ａ，Ｂで製造した大略立方体（一辺約２０ｍｍ）ソリッドブロックの寸法と重量とを計測し、その計測値から算出した測定値である。
【００５５】
表１の弾性スチフネス定数の測定値を項目別に見比べると、弾性スチフネス定数は、レーザー照射条件Ａによる測定値に比べてレーザー照射条件Ｂによる測定値の方が一様に小さい値となっている。感覚的には、レーザー照射条件Ａで製造した角棒（寸法100×10×4ｍｍ）と、このレーザー照射条件Ａで製造した角棒と同一バッチでレーザー照射条件以外は大略同一の製造条件によるレーザー照射条件Ｂで製造した角棒（寸法100×10×4ｍｍ）とを長手方向（100ｍｍの方向）の両端付近をそれぞれ両手で持って曲げ比べてみると、レーザー照射条件Ａで製造した角棒よりレーザー照射条件Ｂで製造した角棒の方がやわらかく（曲げやすく）感じる。
【００５６】
表１の密度の測定値を項目別に見比べると、密度は、レーザー照射条件Ａによる測定値に比べてレーザー照射条件Ｂによる測定値の方が小さい値となっている。
【００５７】
この表１では二種類のレーザー照射条件Ａ，Ｂの詳細条件とこれによって得られる立体構造物の密度と弾性スチフネス定数の測定値を表しているが、粉末を原材料としてレーザー焼結で立体構造物を形成する積層造形法はこの２つのレーザー照射条件の他に、レーザー照射条件Ｃ，Ｄ，Ｅ，…と無数の条件が存在し、それぞれの条件毎に製造される立体構造物の弾性スチフネス定数や密度等の材料定数が異なる。
【００５８】
尚、表１に表した測定値は、本件造形装置であるＥＯＳＩＮＴ  Ｐ３８５を用いて全て同一バッチから得た試験片を用いて測定をして得られた測定値であるが、材料粉末の状態や立体構造物の製造位置（配置位置）や造形装置の個体差や室温や室内等の外的要因などによって多少の数値的変動が発生する可能性がある。しかしながら、少なくとも同一バッチ内でレーザー照射条件Ａ，Ｂを用いて製造した立体構造物においては、相対的に材料定数（弾性スチフネス定数と密度）の測定値に差が生じる。
【００５９】
【表１】
2010085986.tif 000004
【００６０】
これらのレーザー照射条件を少なくとも２種類以上使用することにより、部分的（選択的）に弾性スチフネス定数や密度等の材料定数が異なる一体に形成された立体構造物を製造する方法の概念を以下に説明する。
【００６１】
図１は、レーザーの照射条件を変更することにより形成される複数の立体構造物を一体に形成することを説明するための説明図である。図１（ａ）は、例えば表１で表したレーザー照射条件Ａ，Ｂで同寸法の立方体ブロックを形成する場合にレーザーの照射条件Ａで形成する立方体ブロックとレーザー照射条件Ｂで形成する立方体ブロックとが非接触であることを示す。図１（ｂ）は、例えば表１で表したレーザー照射条件Ａ，Ｂで同寸法の立方体ブロックを形成する場合にレーザーの照射条件Ａで形成する立方体ブロックとレーザー照射条件Ｂで形成する立方体ブロックとの配置関係が接触している状態を示す。図１（ｃ）は、例えば表１で表したレーザー照射条件Ａ，Ｂで同寸法の立方体ブロックを形成する場合にレーザー照射条件Ａで形成する立方体ブロックとレーザーの照射条件Ｂで形成する立方体ブロックとの配置関係が重複（オーバーラップ）している状態を示す。
【００６２】
図１（ａ）は、造形プロセスにおけるレーザー照射条件Ａで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ａ（斜線ハッチング部）とレーザー照射条件Ｂで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ｂ（ドットハッチング部）とが非接触の状態でデータ上、３次元配置された配置データを示しており、この配置データによる造形の結果、完成する立体構造物は、弾性スチフネス定数と密度（表１参照）とが異なる大略同寸法立方体ブロックが１個ずつである。
【００６３】
図１（ｂ）は、造形プロセスにおけるレーザー照射条件Ａで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ａ（たとえば、この領域を「三次元所望領域」とする。）の一面とレーザー照射条件Ｂで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ｂ（上記例における「所望領域」に隣接する「三次元隣接領域」）の一面とを接触した位置の状態でデータ上、３次元配置された配置データを示しており、この配置データによる造形の結果、完成する立体構造物は、直方体ブロック８１が１個であり、大略、部分毎によってレーザー照射条件Ａ，Ｂに従った弾性スチフネス定数と密度（表１参照）とになる。本発明では、この図１（ｂ）を用いて説明したような複数の立体構造物を接触配置して一体化した立体構造物を得る方法を接触接合法と呼称する。
【００６４】
図１（ｃ）は、造形プロセスにおけるレーザー照射条件Ａで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ａとレーザー照射条件Ｂで製造指令を与えられた立方体ブロック８０ｂとを重複（オーバーラップ）させた位置の状態でデータ上、３次元配置された配置データを示しており、この配置データによる造形の結果、完成する立体構造物は、直方体ブロック８２が１個であり、大略、部分によってレーザー照射条件Ａ，Ｂに従った弾性スチフネス定数と密度（表１参照）とになり、さらに２つのレーザー照射条件Ａ，Ｂで重複（オーバーラップ）して製造された部分８３は、レーザー照射も重複（オーバーラップ）するため、表１で表すレーザー照射条件Ａ，Ｂで製造した場合の弾性スチフネス定数と密度とは異なる値を示す。本発明では、この図１（ｃ）を用いて説明したような複数の立体構造物を重複配置して一体化した立体構造物を得る方法を重複接合法と呼称する。
【００６５】
以上で述べたように、粉末を原材料としてレーザー焼結で立体構造物を形成する積層造形法は、レーザーの照射条件を変更することにより、製造される立体構造物の弾性スチフネス定数と密度とを変えることが可能である。また、これらの弾性スチフネス定数と密度とが異なる複数の立体構造物どうしを接合した状態で立体構造物を形成することが可能である。換言するならば、立体構造物全体に対して、選択的に任意の一部分を弾性スチフネス定数と密度とが異なる状態で立体構造物を形成することが可能である。この手法を弦楽器の製造に応用することが本発明の一つである。
【００６６】
従来の木材を多用して製造されている木製ヴァイオリン属は、各部位の製造に用いられる木材の種類が違うことが多い。例えば、ヴァイオリンの場合、スクロールと糸箱とを一体に具えるネックや裏板部や横板部や駒の製造にはカエデ材等が用いられることが多く、表板部やバスバーにはスプルスが用いられることが多く、ネック部の構成要素である指板やテールピースや糸巻きやサドルやナットやテールピースには木材としては比較的剛性が高い黒檀等が用いられることが多い。その他の部位の製造にも、それぞれに適した種類の木材や金属や合成樹脂等が使用される。このように各部位によって木材の種類や材料を変えることは、音の共鳴の効果等を利用して鳴るヴァイオリン属に関する永年に亘る幾多の人々の研究によって得られた知恵によることであり、同じ形状でも各部位の材質によっては、楽器としての性能（音量と音質と音響）を左右することにもなる。
【００６７】
ヴァイオリン属の場合、弦を弓で擦ることで弦が振動し、この振動のエネルギーが駒を介して共鳴箱部の表板部に伝わり、更にブロックと横板部と裏板部とバスバーと魂柱とにこの振動のエネルギーが伝わり、結果として大略弦楽器全体が振動して発音する。振動することを前提とした物を設計する場合、弾性定数や密度等の材料定数は必須である。後述するように本発明によれば、レーザー照射条件等を変更することにより、選択的に各部位ごとに、或いは選択的に特定の部分ごとに弾性スチフネス定数や密度等の材料定数を変えることができるので、楽器としての性能（音量と音質と音響）を広範囲に調整することが可能である。
【００６８】
また、前述したように、積層造形法によって製造される立体構造物は、異方性を有するため、ｚ方向（積層方向）に対する立体構造物の造形方向を変えることによって、製造される立体構造物の振動特性を含む機械的特性を変えることが出来る。積層造形法を用いて断面が円となり、円となる断面の直径より十分に大きい高さ（長さ）の円柱立体構造物（丸棒立体構造物）を作製すると仮定し、この円柱の高さ（長さ）方向に積層して立体構造物を作製する場合（円を積み上げる）を例とすると、造形方向とは、立体構造物を積層造形するときに最初の層の中心（第一層の円となる断面の中心）からみた最後の層の中心（最終層の円となる断面の中心）の方向のことをいう。すなわち、この場合、造形方向が鉛直方向と一致するなら、その造形方向は積層方向（ｚ方向）と一致する。これに対して、積層造形法では、ｚ方向に対する円柱立体構造物の造形方向を異ならせる（z方向に対して造形方向に傾きをあたえる）ことによって、弾性スチフネス定数を調整することを利用し、立体構造物の機械的特性を変更することが可能である。本発明の場合、この積層造形法特有の工法（z方向に対して造形方向に傾きを与える工法）を利用して、造形方向を変化させて本発明の弦楽器が有する振動特性（たとえば、固有共振周波数、振動モード、振幅）を含む機械的特性を変化させ、その結果として、本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することは可能である。この調整によって、演奏者の好みや演奏目的等に沿わせることも、また、可能である。
【００６９】
粉末を原材料とし選択的に焼結する（焼結する部位と焼結しない部位の併存。焼結しない部位は粉末のまま残存する）ことで立体構造物を形成する積層造形法は、レーザーを照射して焼結する方式のほか、エレクトロンビームを照射して焼結する方式も存在する。このエレクトロンビームを照射して立体構造物を形成する積層造形法もエレクトロンビーム照射条件を変更することで、立体構造物の材料定数（弾性定数や密度等）を調整することができ、さらに、接触接合法や重複接合法を実施することができる。
【００７０】
図２は、本発明における立体構造物の造形方向の定義を説明するための説明図である。本発明では、原点ｏを中心とするｘｙｚ軸座標系を考えたとき、図１３の矢印７０で示す長さ方向とｚ方向（積層方向）とが一致し、且つ矢印７１で示す幅方向とｘ方向とが一致し、且つ矢印７２で示す厚さ方向とｙ方向とが一致している場合をヴァイオリンの楽器本体２００を製造する場合の基準角度と定義する。一例として、本発明の弦楽器の楽器本体２００をこの基準角度から傾けて製造することを考える場合、楽器をｘ軸周りに角度φ、ｙ軸周りに角度θ、ｚ軸周りに角度ωと回転角度を定義する。本発明の楽器本体２００を角度φ，θ，ω回転配置した後の長さ方向をｚ´方向とし、幅方向をｘ´方向とし、厚さ方向をｙ´方向とする。仮に角度φ，θ，ωが全て０°（基準角度）である場合、ｘ軸とｘ´軸とは一致し、ｙ軸とｙ´軸とは一致し、ｚ軸とｚ´軸とは一致しているということになる。図２は、一例として、本発明の弦楽器をｘ軸周りに角度φ回転配置した場合を示しており、この場合、ｙ軸に対してｙ´軸は角度φ傾き、ｚ軸に対してｚ´軸は角度φ傾くが、ｘ軸とｘ´軸とは一致している。このときのｘｙ´ｚ´  （ｘ´ｙ´ｚ´）軸座標系に適用される弾性スチフネス定数[ｃ´ｐｑ]（ｐ，ｑ＝１，２，３，４，５，６）は、数式（１）で示すことができる弾性スチフネス定数をテンソル変換して算出する必要があり、以下の数式（２），（３），（４），（５）を用いれば算出することが出来る。
【００７１】
【数２】
2010085986.tif 000005
【００７２】
【数３】
2010085986.tif 000006
【００７３】
【数４】
2010085986.tif 000007
【００７４】
【数５】
2010085986.tif 000008
【００７５】
上記数式によって得られるテンソル変換後の弾性スチフネス定数[ｃ´ｐｑ]は、本発明の弦楽器を設計するときに重要である。即ち本発明の弦楽器を設計する場合、角度φ，θ，ωは重要な設計項目であり、本発明における具体的な弦楽器の設計への適用方法は後述の弦楽器の設計方法の欄で詳述する。
【００７６】
すなわち、積層造形法は、これを用いて図２に示すような楽器本体２００（共鳴箱部及びネック部）を一体に造形することは可能であり、例えば、従来の木製ヴァイオリン属等と比べれば使用者による不意の落下衝撃事故などによる楽器の故障の可能性は低い。木製ヴァイオリンの、たとえば表板部と横板部との間の接着剤が落下衝撃によって剥がれてしまうことがあり、これがヴァイオリンの故障原因となることが多い。一体造形であれば、部材間に接着剤を用いる必要がないので、用いていれば生じたかもしれない接着剤の剥がれを原因とする故障がない。また、従来の木製ヴァイオリン属のような接着剤を用いた組立てによる固体ごとの性能差の発生は皆無である。さらに、そもそも接着剤を用いた貼り付けが不要であるため、組立ての手間が省け、省いた手間の分だけ製造コストを削減することができる。
【００７７】
ヴァイオリン属は、演奏前に、糸巻きやアジャスターのネジを回して弦を張ったり緩めたりすることによって調弦（チューニング）が行われる。また、ヴァイオリン属は、通常、左手の指と指板とで弦を挟んで弦の振動する部分の長さを変更することによって振動周波数が変えられ、これによって楽曲が演奏される。これらの理由でナットと指板と糸箱の糸巻きを装着するための穴とは擦れて摩滅していくので、これらの摩滅する部位は、交換可能であることが望ましい。また、サドルも、調弦を繰り返すことによって圧迫されて塑性変形していくので、交換可能であることが望ましい。さらに、演奏時のテクニックとして、通常、左手がネックを保持する位置を素早く移動（ポジション移動）することによって、周波数の高い音を得ることがあるため、ネックは擦れて摩滅していくので、ネックは交換可能であることが望ましい。加えて、特に共鳴箱部を構成する部位の各寸法を切削加工等を行って変えることにより、楽器としての性能、即ち、音量と音質と音響とを調整・改良することが可能である。これらのことから本発明の弦楽器のメンテナンス性と改良の自由度と調整の自由度とを高めることを考慮して、以下に図２で示した本発明の弦楽器の楽器本体から、数個の構成部位を別に製造する場合を示す。
【００７８】
図３は、図２で示した本発明の弦楽器の楽器本体から、数個の構成部位を別に製造する場合の概念図である。図３（ａ）は、パフリングを一体に具えた裏板部と全ての横板部と全てのブロックと全てのライニングとを一体に形成した半共鳴箱１００とパフリングを一体に具えた表板部１０１とバスバー１０２とサドル１０３とスクロールと糸箱とを一体に具えたネック１０４と指板１０５とナット１０６とを積層造形法を用いて別々に製造する例を示している。
【００７９】
この図３（ａ）に示すように、図２で示した本発明の弦楽器の楽器本体から数個の構成部位を別に製造する場合、接着や溶着や圧入によるはめこみ等によって楽器本体を組立てる。この図３（ａ）に示すように、本発明の弦楽器の楽器本体を数個の部位に分割し、接着や溶着や圧入によるはめこみ等によって楽器本体を組立てる場合、楽器本体を一体に形成した場合に比べて落下衝撃事故による接着面の剥離や溶着個所の割れ等の故障の可能性は高くなる。しかしながら、この図３（ａ）に示すように、図２で示した本発明の弦楽器の楽器本体から、数個の構成部位を別に製造する場合、研磨等の仕上げ加工がやりやすく、圧入によるはめこみや接着を用いて組立てを行う場合は、組立て後にも楽器本体を各部位に分解することが可能である。したがって、本発明の弦楽器の製造に、この図３に示すように数個の部位を分割して製造する方法を採用すれば、楽器本体の組立ての前後に、共鳴箱部の内部を切削加工することが簡便となるので、楽器本体の外観を損なわずに使用者等の好みに応じて楽器としての性能を変化させることが可能であり、摩滅によって消耗する部位も交換可能である。また、使用者等の嗜好によっては、例えば、指板１０５やサドル１０３やナット１０６を、従来の木製ヴァイオリンを製造する場合と同様に、黒檀材等から切り出して形成したものに置き換えても良い。
【００８０】
また、図３（ａ）で示した本発明の弦楽器の楽器本体を構成する個々の部位（半共鳴箱１００、表板部１０１、バスバー１０２、サドル１０３、ネック１０４、指板１０５、ナット１０６）を、積層造形法を用いて作製する場合は、それぞれの部位が個別に、弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）や演奏時の操作性を考慮した設計を満たすｘ´ｙ´ｚ´方向（角度φ，θ，ωの調整により変化した造形方向）を有している。すなわち、図３（ａ）で示した個々の部位（半共鳴箱１００、表板部１０１、バスバー１０２、サドル１０３、ネック１０４、指板１０５、ナット１０６）は、それぞれ固有の造形方向を与えられて形成され、その結果として本発明の弦楽器の設計範囲や性能の調整範囲等が拡大する。
【００８１】
図３（ｂ）は、表板部１０１の背面（組立てた時に共鳴箱部の内面を構成する面）を示し、図３（ｃ）は図３（ｂ）に示すＮ−Ｎ´線における断面を示している。図３（ｂ）に示すように、表板部１０１には、溝１１０、１１１がそれぞれ配置されている。このように積層造形法を用いた弦楽器の作製において、表板部１０１に溝１１０、１１１を配置することは、３次元ＣＡＤ等を使用して作成される表板部１０１の立体構造物のデータに、予め、溝１１０、１１１を配置する指令を付与することによって容易に実現可能である。
【００８２】
本発明の弦楽器の楽器本体から、数個の構成部位を別体に製造する場合には、前述したように、接着、溶着、はめこみ等の工法を適切に用いて組立てを行うことが必要となる。特に共鳴箱部の組立てにおいて、共鳴箱部を構成する主要部位たる半共鳴箱１００と表板部１０１とバスバー１０２とを比較的容易に、設計どおりの位置関係を保ちつつ組立てるために、図３（ｂ）に示すように表板部１０１の背面に溝１１０、１１１を配置しておく。この場合、溝１１０は、図３（ａ）に示す半共鳴箱１００の全ての横板部と全てのブロックと組立てたときに表板部１０１と接する全てのライニングとによって構成される嵌め合い面１０７が、設計の意図どおりに適切に嵌合する形状をなしている。また同様に、溝１１１は、バスバー１０２が設計の意図どおりに適切に嵌合する形状をなしている。後述する図４中の共鳴箱部４０１と同様の形状の共鳴箱部を組立てる場合には、まず表板部１０１に配置した溝１１１に嵌め合い面１０８を挿入してバスバー１０２をはめ、接着か溶着のどちらか一方、あるいはその両方を用いて固定する。次にバスバー１０２の固定が完了した表板部１０１の溝１１０に、半共鳴箱１００の嵌め合い面１０７を挿入して半共鳴箱１００とバスバー１０２の固定が完了した表板部１０１とを固定する。次にサドル１０３を接着か溶着のどちらか一方、あるいはその両方を用いて固定することで共鳴箱部の組立てが完了する。尚、接合固定には、接着か溶着のどちらか一方の手法、あるいはその両方の手法を適切に用いる。
【００８３】
この図３（ｂ）に示した溝１１０、１１１の形状は、それぞれ半共鳴箱の嵌め合い面１０７やバスバーの嵌め合い面１０８が比較的簡単な面形状の場合に適合する形状を例示している。嵌め合い面１０７、１０８がさらに複雑な曲面や凹凸状突起を有するように設計した場合には、それに適合するように、表板部１０１に配置される溝１１０、１１１を形状設計すればよい。
【００８４】
尚、図３ではパフリングを一体に具えた裏板部と全ての横板部と組立てたときに表板部１０１と接する全てのライニングと全てのブロックとを一体に形成した半共鳴箱１００とパフリングを一体に具えた表板部１０１とバスバー１０２とサドル１０３を別体に作製する方式の例を示しているが、他の方式を採用することも可能である。例えば、パフリングを一体に具えた表板部とバスバーと全ての横板部と全てのライニングと全てのブロックとを一体に形成して半共鳴箱を作製し、これに対して、パフリングを一体に具え、且つ、嵌め合い溝が配置された裏板部とサドルとをそれぞれ別体に作製する方式等も採用することができる。
【００８５】
（実施の形態１）
図４は、複数のレーザー照射条件を用いた接触接合法によるヴァイオリンの共鳴箱部を製造する例を示す説明図である。図４（ａ）は共鳴箱部の正面図を示し、図４（ｂ）は共鳴箱部の右側面図を示す。この図４では、共鳴箱部４０１が示されており、この共鳴箱部４０１を、図１（ｂ）を用いて説明した接触接合法を用いて一体に形成することを前提として説明する。本発明の一例として、共鳴箱部４０１を製造する場合、ドットハッチングしたパフリングを一体に具える表板部４０２ｂは、表１で表したレーザー照射条件Ｂを選択的に用いて製造し、斜線ハッチングした他の部位群４０２ａ（パフリングを一体に具える裏板部と横板部とブロックとライニングとバスバーとサドル）はレーザー照射条件Ａを選択的に用いて製造し、これらを接触接合法を用いて一体化して共鳴箱部４０１を製造することが可能である。この場合の表板部４０２ｂ全体を三次元所望領域とすれば、部位群４０２ａ全体は三次元隣接領域となる。その逆でもよい。尚、この図４では、部位群４０２ａに含まれるバスバーとライニングと一部を除いたブロックとは、共鳴箱部４０１内部に隠れて配置されているので、図示されていない。この方法で製造した共鳴箱部４０１は、例えばレーザー照射条件Ａのみを用いて表板部を含めて一体に製造した共鳴箱部と比べて、形状は大略同一でも、レーザー照射条件Ａ，Ｂで製造される立体構造物の弾性スチフネス定数と密度との違いから振動特性が変化しているので、結果として楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整されて、且つ軽量化がなされた本発明の弦楽器の共鳴箱部４０１となる。
【００８６】
（実施の形態２）
図５は、複数のレーザー照射条件を用いてヴァイオリンの表板部を製造する例を示す説明図である。図５（ａ）は、２種類のレーザー照射条件を使用する場合の説明図である。図５（ｂ）は、３種類のレーザー照射条件を使用する場合の説明図である。
【００８７】
図５（ａ）はパフリングを一体に具える表板部５１１を大略左右対称に２分割し、接触接合法を用いてレーザー照射条件Ａで製造する部分５１１ａ（たとえば、三次元所望領域）とレーザー照射条件Ｂで製造する部分５１１ｂ（上記例における、三次元隣接領域）とにそれぞれ選択的にレーザー照射条件を変えて表板部５１１を一体に製造することを示している。その結果として本楽器の弦楽器の振動特性を調整し、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することを意図している。
【００８８】
図５（ｂ）は、パフリングを一体に具える表板部５２１を３分割し、レーザー照射条件Ａで製造する部分５２１ａ（たとえば、所望領域とする）とレーザー照射条件Ｂで製造する部分５２１ｂ（所望領域５２１ａに対する隣接領域）と、本明細書では詳細を省略したレーザー照射条件Ｃで製造する部分５２１ｃ（上記隣接領域５２１ｂを所望領域とした場合の隣接領域）とにそれぞれ選択的にレーザー照射条件を変えて表板部５２１を一体に製造することを示している。その結果として本楽器の弦楽器の振動特性を調整し、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することを意図している。
【００８９】
また、ここで図５（ｂ）を用いて、図１（ｃ）を用いて説明した２種類のレーザー照射条件を使用した重複接合法を適用してパフリングを一体に具える表板部５２１を一体に製造する例を説明する。表板部５２１を３分割し、レーザー照射条件Ａで製造する部分５２１ａとレーザー照射条件Ｂで製造する部分５２１ｃと、レーザー照射条件Ａ，Ｂの重複によって製造される５２１ｂとにそれぞれ選択的にレーザー照射条件を変えて表板部５２１を一体に製造する。その結果として本発明の弦楽器の振動特性を調整し、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することを意図している。
【００９０】
さらに、ここで図５（ｂ）を用いて、図１（ｃ）を用いて説明した１種類のレーザー照射条件を使用した重複接合法を適用してパフリングを一体に具える表板部５２１を一体に製造する例を説明する。表板部５２１を３分割し、レーザー照射条件Ａで製造する部分５２１ａ，５２１ｂとレーザー照射条件Ａで製造する部分５２１ｂ，５２１ｃとにそれぞれ選択的にレーザー照射の順番を変えて表板部５２１を一体に製造する。レーザー照射条件Ａの重複によって製造される部分５２１ｂは、２回のレーザー照射を行われた層の積層体となるので、部分５２１ａ，５２１ｃとは異なる材料定数を有する。その結果として本発明の弦楽器の振動特性を調整し、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することを意図している。
【００９１】
（実施の形態３）
図６は、積層造形法を用いることで製造可能な、外形輪郭部を固体化し、その内部の（密閉）空間部１５３ａの中には原材料の粉末がそのまま残っている立体構造物の概念図である。説明を容易にするために、この図６中の直方体立体構造物１５０は、仮に角部１５１を切り取った状態のものを示しており、直方体立体構造物１５０内部の空間部１５３ａを図示している。原材料の粉末を選択的に焼結する積層造形法は、製造する立体構造物の各断面を一層ずつ積み上げて所望する立体構造物を製造する手法なので、図６に示すように、薄い肉厚の外形輪郭部１５２は焼結によって固体化し、外形輪郭部１５２内部の空間部１５３ａ内に原材料の粉末１５３（蜂の巣状ハッチング）を密閉した状態の立体構造物を作ることが可能である。本発明では、この方法を粉末内包焼結法と呼称する。
【００９２】
この薄い肉厚の外形輪郭部が固体で、外形輪郭部の内部に原材料の粉末がそのまま残っている状態の立体構造物を作る手法を本発明に応用すれば、本発明の弦楽器の外観を損ねることなく、例えば表板部の任意の位置の剛性を部分的に弱め、かつ、比重（密度）を低くすることが可能である。その結果として、この粉末内包焼結法を用いることによって本発明の弦楽器の楽器としての性能（特に、振動特性）を変化させることが出来る。また、原材料の粉末のかさ密度と焼結した立体構造物の密度を比較すると、明らかに原材料の粉末のかさ密度は小さいので、この粉末内包焼結法を用いることで本発明の弦楽器を軽量化することができ、その結果、長時間に亘る演奏による使用者の疲労を軽減する効果もある。加えて、外形輪郭部の内部に原材料の粉末がそのまま残っている個所の焼結された外形輪郭部の一部分に穴をあけて粉末を除去すれば、本発明の弦楽器をさらに軽量化をすることも可能である。
【００９３】
（実施の形態４）
ここで、本実施形態に係る弦楽器（ヴァイオリン）の製造方法（以下、適宜「本件製造方法」という）について説明する。ヴァイオリン１は、積層造形法によって一体造形した共鳴箱部２と、共鳴箱部２から突き出すネック部３とを含むものであることは、前述したとおりである。ここで、本件製造方法は、共鳴箱部を造形する共鳴箱部造形工程と、ネック部を製造するネック部製造工程と、共鳴箱部にネック部を取り付けるネック部取付工程の３工程によって行われる。共鳴箱部造形工程では、所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせながら共鳴箱部を造形する。ネック部製造工程では、所望領域における材料定数を、当該所望領域に隣接する隣接領域の材料定数と段階的若しくは連続的に異ならせながらネック部を造形する。最後に、ネック部取付工程は、共鳴箱部造形工程で造形した共鳴箱部に、ネック部造形工程で造形したネック部を取り付ける。以下、項を改めて、本件製造方法について詳述する。
【００９４】
図７は、本件製造方法の一部をなすネック部の製造方法の一例を示す説明図である。図７（ａ）は正面図である。図７（ｂ），（ｃ），（ｄ）は、それぞれ図７（ａ）で示すネック部１８９のＬ−Ｌ´断面図であり、製造工程の順番に（ｂ）→（ｃ）→（ｄ）となる。
【００９５】
本発明の弦楽器の場合、選択する粉末材料と粉末を焼結して固体化させる製造条件とによっては、指板など剛性が特に必要とされる部位の充分な剛性が確保できない場合があり得、これが課題となる。この課題に対して、図７に示すように、指板１８０の大略長さ方向（大略ｚ´方向、長手方向）に渡って積層造形装置による製造時に挿入穴１８１をあけておき、この挿入穴１８１に金属製などの補強用の棒（補強部材）１８２を圧入して補強すると良い。ここでは、補強部材１８２をネック部１８９の内部に配したが、これに代わり、若しくは、これと共にネック部１８９の外部に補強部材（図示を省略）を配してもよい。
【００９６】
図７（ｂ）は、本発明の弦楽器のネック部のＬ−Ｌ´断面図である。この図７（ａ）に示したネック部１８９は、粉末を原材料とし選択的に焼結することで形成する積層造形法により形成されたものを示しているが、積層造形法を利用した本実施例は、予め積層造形装置（本件造形装置）に入力する立体構造物のデータに空間部を具えさせる指令を付加することにより、空間部１８４，１８５のような空間を具えた状態で立体構造物を製造することが可能である。この図７（ｂ）では、ネック部１８９を積層造形装置のリムーバルチャンバー（立体構造物が形成される箱型のチャンバー）から取り出して、外観上の表面に付着した材料粉末を除去した状態を示しており、空間部１８４，１８５、及び挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄは、未だ材料粉末１９０ａ，１９０ｂ（蜂の巣状ハッチング）が充填されている状態を示している。この空間部１８４，１８５、及び挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄに充填さている原材料の粉末１９０ａ，１９０ｂ（蜂の巣状ハッチング）を、断面円状の挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄ（これらの穴を、「排出孔」と呼ぶ場合もある）から、圧搾空気の吹き付けやガラスビーズブラスト処理や細い針金状の金属製工具等による材料粉末のかき出しや水洗等を行い、除去すれば空間部１８４，１８５を具えたネック部１８９が得られる。このように空間部をネック部に具えさせる理由は、本発明の弦楽器の軽量化にある。なお、材料粉末排出後の排出孔１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄは、そのまま開放させておいてもよいが、閉鎖部材（たとえば、穴に嵌合する嵌合部材や接着剤）によって閉鎖してもよい。閉鎖によって、外観的美観を保持したり空間部内に塵埃等が進入するのを防止したりすることができる。なお、上記と同様の手法により、空間部を具える共鳴箱部２を形成することも可能である。
【００９７】
ヴァイオリン属のうち、特にヴァイオリンとビオラとは、通常、顎と肩とで楽器を挟んで保持して演奏する。このとき左手は、ネックを補助的に支える状態となるが、左手の重要な役割として、指で弦を押さえて音階を調整し、楽曲を演奏するため、事実上、左手での楽器の保持は補助的なもので、大部分が顎と肩とで楽器を挟んで保持する。このため、ネック部を軽量化することは、演奏をする使用者に対して軽量化の効果が大きく、感覚的に楽器を軽く感じる。その結果として長時間に亘る演奏による使用者への疲労を軽減する効果がある。ヴァイオリン属のうち、チェロやコントラバスについても演奏時には楽器を傾けて使用者がほぼ全身を使って楽器を支えて構えるため、演奏時の操作性を考慮すれば軽量化されているほうが望ましい。当然、ヴァイオリン属全体としても持ち運び性を考慮すれば軽量化は望ましい。積層造形法で立体構造物を製造する場合、３次元ＣＡＤや３次元データ編集ソフトウェア等を用い所望する立体構造物のデータ（ＳＴＬ形式等）を作成するのが一般的である。これらの３次元ＣＡＤや３次元データ編集ソフトウェア等の中には、作成した立体構造物データの体積や表面積や重心位置を計算し表示する機能が搭載されているソフトウェアがある。例えば、本発明において立体構造物データ作成のための３次元ＣＡＤとしてＳｏｌｉｄＷｏｒｋｓ（商標）を使用すれば、立体構造物データの体積や表面積や重心位置を計算し表示する機能以外に、材料の密度を入力することにより重量を計算し表示する機能も備えられているので、本発明の弦楽器を製造する前に、設計段階において大略の重量を把握することが可能である。
【００９８】
但し、このネック部や共鳴箱部の空洞化を含めた本発明の弦楽器の部分的な空洞化を、むやみに行うことは、本発明の楽器の強度を著しく低下させ、場合によっては楽器としての性能（音量と音質と音響）や演奏時の操作性を著しく低下させる可能性がある。この本発明の弦楽器の部分的な空洞化を包含した楽器の設計方法については、後述の弦楽器の設計方法の欄で詳述する。
【００９９】
また、場合によっては、除去した原材料の粉末は、次の積層造形法の製造プロセスにおいて再利用（リサイクル）が可能なので、原材料のコストダウンの面からも、空洞化することが望ましい。
【０１００】
図７（ｃ）は、図７（ｂ）を用いて説明した空間部１８４，１８５を具える弦楽器のネック部１８９の指板１８０にあけられた挿入穴１８１に、補強部材１８２を挿入する例を示したＬ−Ｌ´断面図である。
【０１０１】
ヴァイオリン属は、通常、左手の指と指板とで弦を挟んで弦の振動周波数を変え、楽曲を演奏する。このとき、使用者が左手のポジション移動を駆使して高い周波数の音域で演奏する場合、指と指板とで弦を挟んだときに指板の剛性が低くて曲がってしまっては正しい音程で楽曲を演奏することが出来ない。
【０１０２】
例えば、チェロやコントラバスなど、比較的長い指板を具える弦楽器は、本発明の場合、指板が剛性不足になることがあるが、本実施の形態４の方法を用いることで、この指板の剛性不足の課題は解決される。積層造形法を用いれば、予め積層造形装置に入力する立体構造物のデータに、指板の長手方向に長い穴をあける指令を付与することによって、大きな加工の必要もなく、この図７（ｂ），（ｃ），（ｄ）に示すような指板の補強部材１８２を挿入する挿入穴１８１を具えさせることが可能である。
【０１０３】
図７（ｃ）に示すように、指板１８０にあけられた断面が円状の挿入穴１８１の長さより長さが短く、且つ、挿入穴１８１の直径に対してプラス公差を具えた直径の補強部材１８２を用意し、この補強部材１８２を挿入穴１８１に挿入する。このとき、補強部材１８２の直径が、挿入穴１８１の直径に対してプラス公差を具えていれば、この作業終了後に、挿入穴１８１内に補強部材１８２は固定される。この場合、補強部材１８２の端部を矢印１８８ａ方向にプラスチックハンマー等を用いて叩いて補強部材１８２を圧入すればよい。
【０１０４】
この補強部材１８２を挿入するための穴を複数個にして、これに対する補強部材１８２を複数本にしてもよい。指板１８０の剛性不足を補えるのであれば、補強部材１８２とこれを挿入するための穴の断面形状は円形ではなく多角形でもよい。また、指板１８０の補強を満足に行えるのであれば、軽量化の観点からも補強部材１８２は、中空パイプに置き換えてもよい。さらに、補強部材１８２は、金属製（例えばＳＵＳ３０４など）が望ましいが、指板１８０の補強を満足に行えるのであれば、特に金属製でなくてもよい。特に、補強部材１８２や中空パイプの素材が金属より密度が低く、じん性が高く、弾性定数（ヤング率など）が大きい材料であれば、指板の補強と軽量化との面で有用である。
【０１０５】
図７（ｄ）は、図７（ｃ）を用いて説明した空間部１８４，１８５を具え、更に指板１８０に補強部材１８２を挿入して剛性を高めた弦楽器のネック部１８９の挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄを塞ぐ例を示したＬ−Ｌ´断面図である。
【０１０６】
図７（ｃ）を用いて説明した作業が終了した直後のネック部１８９には、挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄがあけられたままの状態であり、外観上に問題がある。図７（ｄ）に示すように挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄの直径よりプラス公差を具えた直径の閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄをネック部１８９とは別に、ネック部１８９と同材料で積層造形法を用いて製造し、これらの閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄをプラスチックハンマー等を用いて、それぞれ対応する挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄに叩いて圧入する。挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄに圧入したときの閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄは、穴のあけられたネック部１８９の表面から少しはみ出す程度に圧入し、ネック部１８９の表面に合わせてカッター等を用いて閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄのネック部１８９の表面からはみ出した部分をカットし、紙ヤスリなどを用いてネック部１８９の表面にあわせて滑らかに整面して仕上げれば、外観的に大略として目立つ問題もなく挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄを塞ぐことができる。
【０１０７】
以上、本実施の形態４の説明では、挿入穴１８１の直径に対する補強部材１８２の直径はプラス公差を具え、さらに挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄを塞ぐ閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄの直径もそれぞれに対応する挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄの直径に対してプラス公差を具え、プラスチックハンマーなどで叩いて圧入することを説明しているが、挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄの直径にそれぞれ対応する補強部材１８２や閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄの直径にそれぞれ公差零、又はマイナス公差を与えて、挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄにそれぞれ挿入後に接着剤を用いて固定してもよい。更に、この方法の別の例として、穴を塞ぐ閉鎖部材の場合は、挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄに閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄをそれぞれ挿入後に溶着して閉鎖部材を固定する方法もある。もちろん、接着剤使用による固定や溶着による固定のいずれの場合を採用しても、必要に応じて、紙ヤスリなどを用いて閉鎖部材の挿入部分を整面して外観上の問題がないようにネック部１８９の表面を滑らかに仕上げることが必要な場合がある。
【０１０８】
（実施の形態５）
通常、従来の木製ヴァイオリンを製造する場合はネックと共鳴箱部とをニカワ等の接着剤を用いて接合する。本実施の形態５では、本発明の実施の一例として、接着剤を全く使わずにネックと共鳴箱部とを組立てて楽器本体を得る方法を説明する。図８は、積層造形法によって別体に製造したネック部と共鳴箱部とを組立てて楽器本体を得る例を示す説明図である。図８（ａ）は、別体に製造した本発明の楽器の共鳴箱部８００とネック部８０１との斜視図である。図８（ｂ）は、図８（ａ）中に示した共鳴箱部８００とネック部８０１との間に形成した組合せ部８０６を矢視Ｑの方向に見た場合の詳細図である。図８（ｃ）は、図８（ａ）中に示した組合せ部８０６を矢視Ｐの方向に見た場合の詳細図である。図８（ｄ）は、共鳴箱部８００とネック部８０１とを組立てることを説明する斜視図である。
【０１０９】
図８（ｂ）が示すように共鳴箱部８００の端部には、組合せ部８０６の一方側を構成する組合せ溝８０４と、組合せ溝８０４の両側から外方向（図８（ｂ）の右方向）に突き出す平面視ほぼＬ字の組合せ凸部８０５ａ，８０５ｂと、が設けられている。これに対し、図８（ｃ）が示すように、ネック部８０１の上記組合せ溝８０４等と対応する部位には、組合せ部８０６の他方側を構成する組合せ凹部８０３ａ，８０３ｂが設けられている。組合せ凹部８０３ａ，８０３ｂ各々は、組合せ凸部８０５ａ，８０５ｂ各々をその中に図８（ａ）の矢印Ｑ方向に圧入することによって簡単に抜けないようになっている。この抜け防止が、ネック部８０１を共鳴箱部８００に固定した状態に保つ。他方、この圧入と逆方向（図８（ａ）矢印Ｐ方向）に力を加えることにより、ネック部８０１を共鳴箱部８００から取り外すこともできる。すなわち、組合せ部８０６の働きによってネック部８０１が共鳴箱部８００に対して着脱自在となる。組合せ部８０６に抜け止めのための接着剤等を塗布することを妨げないが、その場合においても、その着脱性に悪影響を与えないようにすることが好ましい。
【０１１０】
粉末を原材料とし選択的に焼結することで立体構造物を形成する積層造形法を用いた場合、共鳴箱部８００に組合せ溝８０４と組合せ凸部８０５ａ，８０５ｂを造形時に形成することが可能であり、ネック部８０１の組合せ凹部８０３ａ，８０３ｂを造形時に同じく形成することが可能である。
【０１１１】
図８（ｄ）に示すように、ネック部８０１と共鳴箱部８００とを組立てる際には、頑丈な作業台８１０上に共鳴箱部８００を置き、組合せ凸部８０５ａ，８０５ｂが組合せ凹部８０３ａ，８０３ｂにそれぞれ圧入される位置にネック部８０１を配置し、矢印８２０の方向にプラスチックハンマーを用いてネック部８０１の指板を叩いて圧入して組立てるようにするとよい。
【０１１２】
（実施の形態６）
以上で述べた本発明の実施例は、粉末を原材料としてレーザー焼結で立体構造物を形成する積層造形法を使用した場合を主な例として説明している。しかしながら、上記の積層造形法以外にも複数種類の積層造形法が存在する。これらの積層造形法を使用した場合でも本発明を実施可能である。その一例を以下に示す。
【０１１３】
積層造形法の１つとして、紫外線等の光を照射することで固化する液体状（粘性が比較的大きい半液体状を含む）の原材料（例えば合成樹脂）を立体構造物の原材料とする方法がある。詳細には、所望の立体構造物の断面形状データに従って、層毎に原材料である液体状原材料を供給し、これとほぼ同時に紫外線等の光を照射することにより液体状原材料を固化するという工程を繰り返すことにより、樹脂層を積層するという方法である。このような方法は、インクジェット（Ｉｎｋ-Ｊｅｔ）方式の堆積法と呼ばれることがある。液体状原材料の供給は、例えば、一般に広く普及しているインクジェットプリンターが有するインク射出ヘッドと大略同様な構造の射出ヘッドを用いて実行できる。このような積層造形法を採用した積層造形装置には、３Ｄプリンターと称される比較的装置規模の小さいものが存在する。さらに、この方式を採用した積層造形装置の中には、複数種類の液体状原材料を貯蔵するために複数の貯蔵タンク（カートリッジ式貯蔵タンクも含む）を備えるものがある。この積層造形装置は、所望の立体構造物を形成する造形プロセスにおいて、複数の貯蔵タンクからそれぞれ別々に貯蔵する液体状原材料を指定の体積割合で取り出し、これを大略同時に所望の立体構造物の断面形状にしたがって噴射射出することで、巨視的に見た場合に、複数の液体状原材料を大略として混合しながら積層造形する機能を有している。
【０１１４】
例えば、２個の貯蔵タンクを搭載した積層造形装置において、紫外線などの光を照射することによって固化したときに、相対的に硬度が大きい硬性合成樹脂になる液体状原材料Ｌ１と、相対的に硬度が小さい柔軟性合成樹脂になる液体状原材料Ｌ２と、を各貯蔵タンクに別々に貯蔵した場合を考える。この積層造形装置によって所望の立体構造物を形成する場合の造形プロセスにおいて、液体状原材料Ｌ１，Ｌ２をそれぞれ単一的に取り出して射出し、紫外線などの光を照射して固化することで立体構造物を積層造形した場合には、それぞれの液体状原材料Ｌ１，Ｌ２に由来する振動特性を含む固有の機械的特性（例えば、弾性定数や密度）を有する立体構造物が形成される。これに対して、液体状原材料Ｌ１，Ｌ２を任意の割合（例えば、必要量を１０とした場合、２．５：７．５、５：５、９：１等の割合）で取り出し、ほぼ同時に所望の立体構造物の断面形状にしたがって射出し、紫外線等を照射して固化する工程を層毎に繰り返して立体構造物を作製した場合には、上記した液体状原材料をそれぞれ単一的に取り出す場合とは異なった機械的特性を有する立体構造物が形成される。具体的には、液体状原材料Ｌ１と液体状原材料Ｌ２とから由来する大略中間的な機械的特性（弾性定数や密度など）を有する立体構造物が得られる。また、液体状原材料Ｌ１と液体状原材料Ｌ２との化学的相性によっては、比較的激しい化学反応が発生し、液体状原材料Ｌ１と液体状原材料Ｌ２とから由来する機械的特性とはまったく別の機械的特性を有する立体構造物が得られる。
【０１１５】
また、上記した液体状原材料に、主材料（例えば合成樹脂）以外の成分を混入させて使用することにより、結果として形成される立体構造物の材料定数（弾性定数や密度など）をさらに多様化することができる。主材料以外の成分とは、例えば、金属粉末やガラスビーズなどの微小体である。このような方法で弦楽器を作製することにより、本発明の弦楽器の楽器としての性能や演奏時の操作性の調整等のバリエーションをさらに多様化することができる。
【０１１６】
このような、複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって弦楽器を作製する場合においても、前述した実施の形態１又は実施の形態２で説明した原材料の粉末を光照射で焼結する積層造形法において成立する接触接合法を採用した場合と同様な弦楽器を作製することができる。具体的には、例えば、表板部や裏板部のそれぞれ、または、ネック部と共鳴箱部のそれぞれ、または、楽器本体全てを、前述したように、所望領域と隣接領域とに複数分割し、所望領域とこれに隣接する隣接領域との材料定数を段階的若しくは連続的に異ならせて一体に形成することが可能である。その効果については実施の形態１、２で述べたことと大略同様である。尚、この複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって本発明の弦楽器を作製する場合において、所望領域、又は隣接領域を形成することにあたり、例えば、液体状原材料を用いる積層造形法を採用した積層造形装置が液体状原材料Ｌ１，Ｌ２を２個の貯蔵タンクにそれぞれ貯蔵している場合、液体状原材料の混合の割合を１０：０（必要量を１０とした場合）、又は０：１０（必要量を１０とした場合）として取り出し、所望の立体構造物の断面形状にしたがって射出し、紫外線等を照射して固化造形することにより、所望領域、又は隣接領域を形成することは、本発明の弦楽器の作製における条件変化の範囲、および条件変化制御の範囲に含まれる。
【０１１７】
また、複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって本発明の弦楽器を作製する場合、前述した実施の形態３で説明した粉末内包焼結法による立体構造物と似た立体構造物を作製することができる。但し、粉末内包焼結法は焼結形成した外形輪郭部に密閉された空間内には、焼結の結果として得られる立体構造物と化学的に大略同一の原材料の粉末が内包（充填）されているのに対し、複数の液体状原材料を用いる積層造形法による立体構造物は、密閉空間の全部または一部に所望の立体構造物とは全く材質が違うサポートが内包（充填）された状態で形成される。ここでいうサポートとは、複数の液体状原材料を用いる積層造形法の固化造形プロセスにおいて、安定的に所望の立体構造物を作製するために、例えば＋ｚ方向（天頂方向）から−ｚ方向に見下ろした場合に、主として造形プロセス終了時に形成される所望の立体構造物の大略として影になる部分（大略として見えない部分）に、造形プロセス中における所望の立体構造物の形成と大略並行して形成（固化造形）される仮の支持構造物のことである。サポートを形成するための材料（サポート材料）は、液体状原材料Ｌ１，Ｌ２と同様に、紫外線等を照射すると固化する液体状の合成樹脂であることが多い。サポート材料は、液体状原材料Ｌ１，Ｌ２の貯蔵タンクとは更に別に用意された積層造形装置内のサポート材料専用の貯蔵タンク（カートリッジ式貯蔵タンクも含む）に貯蔵されており、この貯蔵されているサポート材料は、造形プロセスにおけるサポート作製のときに適宜取り出されてサポートを形成する原材料となる。このサポート材料を原材料として形成されたサポートは、水溶性またはアルカリ性液可溶性の材質のものが好ましい。通常は、このサポートは、造形プロセス終了後に所望の立体構造物から除去されることが多い。サポートの除去については、水やアルカリ性液（サポート除去能力のあるアルカリ性溶解液）等による洗浄、ウォータージェットによる吹き飛ばし除去、あるいは針金状の工具などでのかき出し、擦り落とし等により行うことができる。サポートを構成する材質は、所望の立体構造物と機械的性質が異なることが多いので、所望の立体構造物の大略密閉された空間部にサポートが充填されている場合は、密閉空間がない外観上同一形状の同装置による立体構造物の場合と比べて、明らかに機械的性質（振動特性や重量なども含む）が異なることが多い。例えば、ネック部や共鳴箱部にこのような密閉空間部（サポート充填有り）を設けることによって、結果として本発明の弦楽器の楽器としての性能（音量と音質と音響）を調節することが可能である。もちろん、外形輪郭部の内部（密閉空間の内部、空間部）にサポートが残っている個所の外形輪郭部の一部分に穴をあけてサポートを除去すれば、本発明の弦楽器をさらに軽量化することも可能である。効果については実施の形態３で述べたことと大略同様である。
【０１１８】
さらに、複数の液体状原材料を用いる積層造形法は、前述した実施の形態４（図７参照）で説明した空間部１８４，１８５、及び挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄを有する立体構造物としてのネック部１８９を作製することが可能である。但し、造形プロセス終了直後のネック部１８９は、空間部１８４，１８５、及び挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄなどの全部または一部にサポート（この場合粉末材料ではない）が充填された状態となっていることが多いので、これを前述の方法（水洗など）で除去する必要がある。当然、実施の形態４で述べたことと同様に、必要であれば補強部材１８２の挿入による指板１８０の補強や、閉鎖部材１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄによる挿入穴１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄの閉鎖を行っても良い。効果については実施の形態４で述べたことと大略同様である。
【０１１９】
さらに、複数の液体状原材料を用いる積層造形法は、前述した実施の形態５（図８参照）で説明した組合せ部８０６を有するネック部８０１と共鳴箱部８００とを作製することが可能であり、組立てについても同様に、一切の接着材を使わずにネック部と共鳴箱部とを組立てて弦楽器の楽器本体を得ることができる。効果については実施の形態５で述べたことと大略同様である。
【０１２０】
複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって作製される立体構造物もまた積層構造を有しており、これに由来する異方性を有している。詳述すると複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって作製される立体構造物は、図２を用いて前述した原材料の粉末を光照射で焼結する積層造形法によって作製される立体構造物と同様に、ｚ方向を積層方向としたｘｙｚ軸座標系に従った異方性を示す。原材料の粉末を光照射で焼結する積層造形法を例として前述したのと同様に、複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって作製される立体構造物は、造形方向（角度φ，θ，ω）を変更することによって振動特性（たとえば、固有共振周波数、振動モード、振幅）を含む機械的特性を変化させることは可能である。すなわち、所望の立体構造物は、造形方向（角度φ，θ，ω）を変更することによって、ｘ´ｙ´ｚ´軸座標系に適用される。したがって、この複数の液体状原材料を用いる積層造形法を本発明の弦楽器の作製に用いる場合には、後述の弦楽器の設計方法で述べる設計方法を適用可能である。また、複数の液体状原材料を用いる積層造形法による立体構造物の作製は、後述の弦楽器の設計方法による副次的効果にも適用可能である。
【０１２１】
また、図３を用いて前述した本発明の弦楽器を単数個または複数個の構成部位別に個々に製造する概念を、例えば、複数の液体状原材料を用いる積層造形法と、粉末を原材料としてレーザー等の光の照射により選択的に焼結することにより立体構造物を形成する積層造形法とを併用して適用すると、以下のように本発明の弦楽器の設計範囲（調整範囲）が拡大する。即ち、図３を用いて説明すると、例えば、半共鳴箱１００は、粉末を原材料としてレーザー等の光の照射により選択的に焼結することにより立体構造物を形成する積層造形法で製造し、残りのパフリングを一体に具えた表板部１０１とバスバー１０２とサドル１０３とネック１０４（スクロールと糸箱とを一体に具える）と指板１０５とナット１０６は、複数の液体状原材料を用いる積層造形法によって製造し、接着や溶着や圧入によるはめこみ等により本発明の弦楽器の楽器本体を組立てることができる。これにより、本発明の弦楽器の設計範囲（調整範囲）が拡大する。もちろん、これらの構成各部位は、それぞれ所望領域と隣接領域とに複数分割し、それぞれの積層造形法に従って、所望領域とこれに隣接する隣接領域の材料定数（弾性定数や密度）を段階的若しくは連続的に異ならせて一体に形成する方法が適用されてもよい。その結果として、単一の積層造形法を適用して作製される場合に比べて、本発明の弦楽器の設計（調整）の自由度がより大きくなる。詳細には、楽器としての性能（音量と音質と音響）の調整範囲が拡大するのに加えて、演奏時の操作性も細かく調整することが可能である。すなわち、複数種類が存在する積層造形法は、それぞれが採用する特徴的な原理（工法）や、それぞれに適用される立体構造物の原材料の違いや、積層造形装置の仕様（規模を含む）等により、造形の結果として得られる立体構造物の材料定数（弾性定数や密度など）の調整範囲（造形方向も調整パラメータのひとつ）や、耐摩耗性や、経年変化特性や、表面の手触り等に差異がある場合が多い。従って、それぞれの特徴を有する複数種類の積層造形法を適宜に組み合わせて本発明の弦楽器を作製することにより、それぞれの積層造形法の長所の相乗効果（あるいはそれぞれの積層造形法の短所を補完する効果）が得られるので、使用者の理想により近い弦楽器を作製することができる。
【０１２２】
以上に説明したような積層造形法を用いて弦楽器を作製することのメリットのひとつとしては、長期間（数十年以上）に亘り、かつ半ば自然に委ねて育成された木から得られる木材を多用して弦楽器を作製する従来の方法と違って、楽器としての性能（音量と音質と音響）を調整することを意図して、例えば、楽器本体の全体または部分毎に材料定数（弾性定数や密度など）を意図的に調整し、一体に、または別体に形成することが可能となることが挙げられる。また、積層造形法を用いて弦楽器を作製することのメリットのひとつとしては、使用される積層造形装置や製造工程などを適切に管理することにより、大略として木材よりは材料定数の再現性が確保されるので、製品としての品質の管理がしやすいことも挙げられる。即ち、安定的に多数の弦楽器を使用者に提供できるということである。例えば、大人が使用する標準サイズ（４／４サイズ）のヴァイオリンのみならず、成長過程にある子供が使用する分数ヴァイオリン（１／１６，１／８，１／４，１／２等の小型サイズのヴァイオリン）の楽器本体の複数個、または組立てると楽器本体となる各構成部位一式の複数セットを、積層造形プロセスの同一バッチ内で作製することは、使用する積層造形装置の規模によっては可能である。もちろん、積層造形法による弦楽器の作製は、例えば、特定個人の要求を満たす単品生産（特注品生産）においても、従来の木製弦楽器を最初から作製するよりも素早く対応することが可能である場合が多く、それもまたメリットのひとつである。
【０１２３】
（弦楽器の設計方法）
本発明では、ＦＥＭ（有限要素法）とＦＭＢＥＭ（高速多重極境界要素法）を含むＢＥＭ（境界要素法）とを実行する解析用コンピュータソフトウェアを搭載したコンピュータシミュレーションシステムを利用することによって、積層造形法を用いて製造されるヴァイオリン属を含めた弦楽器を効果的、且つ効率的に設計を行うことができる。
【０１２４】
図９は、３次元ＣＡＤ等を用いて作成したヴァイオリンの立体構造物のデータを利用（インポート）して本発明の弦楽器の有限要素法による静的構造解析を実施した結果を示すグレースケール（明度の異なる灰色を、白から黒まで数段階に塗り分けたもの）である。尚、図９，１０，１１で示す弦楽器（ヴァイオリン）のシミュレーションモデルでは、説明を容易にするために、ヴァイオリンを構成する全部品のうち、図示されていない指板の補強用の棒（２本）を含めた楽器本体と駒と図示されていない魂柱以外のテールピース、アジャスター，４本の弦，４個の糸巻き，エンドピン，顎当て，肩当て等が省略されている。
【０１２５】
図９は、実際に本件製造装置であるＥＯＳＩＮＴ  Ｐ３８５を使用して楽器本体を製造することを前提とし有限要素法による静的構造解析を実施した結果得られるｘ´ｙ´ｚ´合成変位の分布（ＵＳＵＭ）を視覚的に明度分けで図示している。図面下方のスケール右端の短冊が最も変位の大きい部分を示し、そこから左に向かって順にその大きさが順次小さくなり、左端の短冊が最も変位の小さい部分を示す。ヴァイオリン属を含めた弦楽器は、弦を張ったり緩めたりすることによって、チューニング（調弦）を行う。このとき、弦楽器の弦には張力が発生するので、当然、それを受ける弦楽器本体の各部にも変形、歪み、応力が発生する。弦を張ることによって発生する弦楽器の変形は、特に楽器の操作性に多大な悪影響を及ぼす場合がある。
【０１２６】
ヴァイオリンの場合、非特許文献２によれば、４本の弦の張力の合計は、６８ポンド（１ポンドは、約０．４５４ｋｇ）であり、駒には合計２６ポンドの荷重がかかるとされている。もちろん、弦のメーカーや材質や種類によってもこれらの荷重の値は変わる。ヴァイオリン属の場合、４本の弦を張ったときに発生する弦の張力と駒にかかる荷重とを大略楽器全体で受けとめ、大略ｙ´方向に折れ曲がるような（図９において上弦の弓のように）変形をする。この変形が大きいと、楽器の操作性に多大な悪影響を及ぼす場合がある。即ち、ヴァイオリン属の場合、４本の弦を張ったことによってネック部が大きく曲がると、その結果として弦と指板との距離が大きくなり、演奏時に弦を左手の指で押さえることが困難となり、結果として良い音程で楽曲を演奏することが困難になる。本発明の楽器を設計する際に、特に実施の形態４で説明した軽量化のためにネック部を空洞化することを実施するにあたり、有限要素法による静的構造解析を利用することは、非常に有用である。
【０１２７】
この図９は、本発明の弦楽器の楽器本体の弦を張ったときの状態を有限要素法による静的構造解析を用いて解析した結果を示している。この解析を行うにあたり、３次元ＣＡＤ等で作成した立体構造物のデータを、まずプリプロセスソフトウェアを用いて有限要素法に適用できるようにメッシングし、その結果得られるメッシュ要素モデルのデータを有限要素法ソフトウェアで読み込む。次に、有限要素法ソフトウェアで読み込んだメッシュ要素モデルに、楽器の各部位と楽器の各部分毎とにそれぞれ材料定数（弾性スチフネス定数）を定義する。当然、前述したように、積層造形法で製造する立体構造物は、異方性を有するため、特に角度φ，θ，ωを考慮して立体構造物を製造したい場合には、弾性スチフネス定数を角度φ，θ，ωに従ってテンソル変換（前掲した数式（２）〜（５）等を利用して変換）し、この変換後のｘ´ｙ´ｚ´軸座標系に適応させた弾性スチフネス定数[ｃ´ｐｑ]を楽器の各部位と楽器の各部分毎とに定義すると、角度φ，θ，ωの違いによる解析結果の差異を相対的に比較するときに便利である。指板などに補強部材等を挿入して補強することを採用した場合も同様に、補強部材に対して材料定数の設定をする必要がある。なお、有限要素法ソフトウェアとしてＡＮＳＹＳ（商標）を用いる場合は、弾性スチフネス定数の代わりに弾性コンプライアンス定数を用いてもよい。等方性材料の場合は、ヤング率とポアソン比とを定義する必要がある。直交異方性材料の場合は、ｘｙｚ方向別のヤング率とポアソン比と横弾性係数とを定義する必要がある。
【０１２８】
次に楽器本体に弦を張った場合を想定し、荷重条件と固定条件（機械的な拘束条件）を設定する。この固定条件であるが、ヴァイオリンの場合、演奏時には顎当てと肩当てとを介し、顎と肩とで挟むことで楽器を保持して構えるので、図９，１０を用いて説明する全ての解析（静的構造解析とモーダル解析と周波数応答解析）においては、顎当ての固定部分と肩当ての取り付け箇所とを固定（機械的に拘束）し、解析を実施している。
【０１２９】
図９に示すグレースケールは、理解しやすくするために意図的に実際の変位に数倍の倍率をかけた誇張表示をしている。図９では、荷重前の外形輪郭部線９００に対して、弦を張った状態（荷重がかかった状態）では、楽器本体が全体的に変形し、特にネック部が大きく曲がっている様子がわかる。実際の解析値では、スクロールのｚ´方向先端部（点）９０２のｙ´方向への変位は、数ｍｍ程度である。このように、有限要素法による静的構造解析を用いて本発明の弦楽器を解析することによって、実際に製造する前に、弦楽器に弦を張った場合の楽器本体の各部の変位量を得ることが可能である。前述した、軽量化を目的として空洞化することによって発生するネック部の曲がり９０１も包括的に解析することができる。このネック部の空洞化を前提とした設計案としては、第１に、３次元ＣＡＤ等によって作成されるネック部の立体構造物のデータに内包された空間部にリブを追加して補強する（ネック部の断面形状を変える）ことがあげられる。第２に、弦を張ることでネック部が曲がることを考慮して、予め３次元ＣＡＤ上での立体構造物のデータの作成作業において、ネック部のスクロールが-ｙ´方向になるようにネック部の立体構造物のデータを曲げた状態で作成しておき、弦を張ったときに、ネック部が大略真っ直ぐになるようにしておくことがあげられる。第３に、実施の形態４で示したように、ネックにも補強部材を挿入することで補強することがあげられる。もちろんこれら第１の案と第２の案と第３の案等を採用して作成したネック部の立体構造物のデータは、前述した手順で有限要素法による静的構造解析を繰り返した設計を経ることによって、本発明の弦楽器に最適な立体構造物のデータとなる。
【０１３０】
有限要素法による静的構造解析によって得られる数値データは、変位だけではなく、応力や歪みの値をメッシュ節点毎に得ることができる。有限要素法による静的構造解析を用いて、弦を張ったときに弦楽器の各部に発生するメッシュ節点毎の応力の分布データは、後述の有限要素法によるモーダル解析と有限要素法による周波数応答解析とを実施する際に、初期応力の分布データとして使用される。即ち、有限要素法を用いれば、弦を張った状態（荷重がかかった状態）の本発明の弦楽器の振動特性を解析することが可能である。
【０１３１】
尚、有限要素法によるモーダル解析と有限要素法による周波数応答解析とを実施する際には、材料の密度を定義する必要がある。有限要素法ソフトウェアにインポートしたメッシュ要素モデルの楽器の各部位毎、又は楽器の各部分毎にそれぞれ適用される材料の密度を定義する。
【０１３２】
特に図示はしていないが、有限要素法を用いれば本発明の弦楽器の静的構造解析によって得られる初期応力の分布を考慮（内包）した状態で、引続き有限要素法によるモーダル解析を行い、共振周波数（固有振動数）を得ることが可能である。通常、モーダル解析による共振周波数とそのときの振動モードの姿態を把握することは、本発明の弦楽器を含めたあらゆる振動体を有限要素法で解析する際に当然のこととして行われることである。
【０１３３】
図１０は、本発明の弦楽器の初期応力分布を考慮（内包）した状態で引続き周波数応答解析を実施し、楽器本体と駒と魂柱（図示されていない）との振動変位の分布の結果を示すグレースケールである。図９を用いて前述した本発明の弦楽器の有限要素法による静的構造解析を実施した後に、その結果として得られる初期応力の分布を考慮（内包）した状態で、さらに実際の演奏を想定し弦を弓で擦ることによって駒のｙ´方向の端部に振動エネルギーが発生するとして、有限要素法による周波数応答解析（６６０Ｈｚ，大略Ｅ線開放演奏時を想定）を実施し、得られた楽器本体と駒と魂柱（図示されていない）とのｘ´ｙ´ｚ´合成変位の分布を視覚的に色分けで示しているのが図１０のグレースケールである。この図１０に示すように、有限要素法による周波数応答解析を利用すれば、例えば本発明の弦楽器はどの程度表板部が振動するか等が設計時に視覚的に判る。有限要素法による周波数応答解析は、本発明の弦楽器の設計の是非（ＯＫ ｏｒ ＮＧ）の判断や、設計方針を決定する場合に役に立つ。即ち、このような有限要素法による周波数応答解析は、大略として実際の演奏を想定した場合の楽器本体の各部の変位、応力、歪みの分布を数値的に得ることが可能なので、本発明の弦楽器の詳細な設計をするのに非常に便利、且つ有用である。
【０１３４】
図１１は、図１０を用いて前述した有限要素法による周波数応答解析を実施した後に結果として得られる楽器本体と駒と魂柱（図示されていない）とのメッシュ節点毎の変位の分布と境界要素とをインポートし、高速多重極境界要素法（ＦＭＢＥＭ）による音響解析を実施した結果を示すグレースケールである。
【０１３５】
高速多重極境界要素法を含めた境界要素法を内包した解析用ソフトウェアを用いれば、有限要素法による周波数応答解析を用いて得た本発明の弦楽器のメッシュ節点毎の各部の変位（又は速度、又は加速度）の分布を利用して音響解析を実施することが可能である。大規模音響解析を実施できる高速多重極境界要素法ソルバーを内包した音響解析用の境界要素法ソフトウェアを用いて音響解析を実施すると、図１１に示すように、例えば球状面に設定した観測点群での音圧レベル（ｄＢ値）の分布がグレースケールとして表示され、本発明の弦楽器の音量に関する性能を解析・評価をすることが可能であり、当然、数値データを取得することも可能である。音響解析用の境界要素法ソフトウェアを用いれば、例えば本発明の弦楽器の楽器本体を、同じ立体構造モデルデータから製造するとしても、角度φ，θ，ωの違いによる相対的な楽器としての性能差を比較解析することが可能であり、また、単数種と複数種とのレーザー照射条件を用いて製造された場合の、音量に関する相対的な性能差を解析することも可能である。当然、音響解析用の境界要素法ソフトウェアを用いれば、立体構造モデルデータの各部寸法値を変えた場合や新たな立体構造物を追加した場合など、様々な態様をとった場合の本発明の弦楽器の音響解析を行うことが可能であり、本発明の弦楽器の詳細な設計をするのに非常に便利、且つ有用である。例えば、音響解析用の境界要素法ソフトウェアとしてＷＡＯＮ（商標）を用いた場合には、本発明の弦楽器の発する音に関する音圧と音響インテンシティと音響粒子速度とを解析することが可能である。
【０１３６】
以下に、図９，１０，１１を用いて説明した本発明の弦楽器の設計に有用なソフトウェアを利用して構築可能な本発明の弦楽器の設計システムと製造システムとを含むフローを説明する。
【０１３７】
図１２は、本発明の弦楽器を含む積層造形法を用いて製造される弦楽器の設計システムと製造システムとの基本を示す説明図である。本発明では、図１２に示す設計システムと製造システムとに分けたフローチャートに従って積層造形法を用いて製造される弦楽器の設計と製造とを行う。これにより安定的、且つ効率的に、データの蓄積を含む研究と設計と製造とを行い、その結果として使用者等が所望する良質な弦楽器を提供する体制を確立できる。
【０１３８】
図１２で示した本発明の設計システムに組み込まれるソフトウェアの例を、表２に示す。表２に示すソフトウェアは、例えばオペレーションシステムがＭｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）  ＸＰである１台のパーソナルコンピュータ内において全て作動するので、本発明の弦楽器の設計システムは、集約化することが可能である。
【０１３９】
【表２】
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【０１４０】
尚、これらの表２に示した複数のソフトウェアは、本発明の弦楽器の設計システム内において普遍的なものではない。即ち、本発明の弦楽器の設計システムは、ソフトウェアのバージョンアップや新規ソフトウェアの導入やそれに伴う入換えと併用、さらにシステム自体の改良等により、効率的な設計システムに更新され続けるのは当然である。
【０１４１】
同様に、製造システムに関しても、新しい製造手法と加工方法と装置の導入と、それに伴う入換え、併用、改良などによって、より効果的、且つより効率的な製造システムに更新され続けるのは当然である。
【０１４２】
（弦楽器の設計方法による副次的効果）
前述したように、積層造形法を使用すれば、大略同一の立体構造物が得ることが出来るので、積層造形装置に入力する立体構造物のデータと製造条件とをデータ保存用の磁気ディスクや光ディスク等の記録媒体や、フラッシュメモリーやハードディスク等の記録装置に記録保存しておけば、例えば、使用者等による不慮の落下衝撃事故等によって本発明の弦楽器を修理不能な故障をさせてしまった場合には、記録保存した立体構造物のデータと製造条件とを用いて積層造形法で新たに本発明の弦楽器を製造すれば、故障させる前の本発明の弦楽器と大略同一の新たな本発明の弦楽器を得ることが可能である。
【０１４３】
更に付け加えると、本発明の弦楽器の原材料を、例えば、ガラスビーズや金属粉末を混合した合成樹脂粉末や金属等の熱可塑性の材料の粉末から選択することは、造形した立体構造物の材料定数（弾性定数と密度など）が多様化することになるので、更に本発明の弦楽器の楽器としての性能の調整のバリエーションが多様化するのは当然である。
【０１４４】
これまでに説明した本発明は、弦楽器であるヴァイオリン属に関するものであるが、このヴァイオリン属と類似の形状と楽器としての機能とを具える弦楽器（リュート属に属する弦楽器のこと。例えば、リュートやギターやマンドリンやウクレレやバンジョーや馬頭琴や三味線や蛇味線や胡弓やニ胡や琵琶やバラライカやアルペジョーネやヴィオラ・ダ・ブラッチョやヴィオラ・ダモーレやヴィオラ・ダ・ガンバやシタールやヴィーナやラバーブやサーランギやウード等。ヴァイオリン属はリュート属に属する。）を同様に積層造形法を用いて製造することは可能である。
【０１４５】
ヴァイオリンは、１６世紀に発明されたと言われている。その後、有名な製造者であるアントニオ・ストラディバリやグァルネリ・デル・ジェスが生きた時代に現在の形状に完成され、この時代に彼らのような有名製造者が製造した木製ヴァイオリン属の幾つかは、最高のメンテナンスを受けながら名器として現代に受け継がれている。また、これらの名器は、現代の楽器製造者にとって手本とされている。これらヴァイオリン属は、文化として既に人類社会に定着して数百年の歴史を重ねてきている。しかしながら、前述の数百年の歴史を重ねた名器らは、個体数の少なさからも非常に貴重かつ高価であるが、現在も老朽化が進行中であり、楽器としての寿命が近いかもしれないとも言われている。
【０１４６】
現在では、これらの名器が楽器としての寿命を迎える前に、ＣＴスキャナーや３次元デジタイザー等の非接触式の形状測定装置（非破壊検査装置）を使用して詳細な形状データを採取し、これからの楽器作りに役立つ資料として残すことが出来る。
【０１４７】
本発明の弦楽器を積層造形法で製造する場合には、立体構造物のＳＴＬデータが必要である。このＳＴＬデータを作成する方法として、３次元ＣＡＤや３次元モデリングシステム等を利用するのが一般的であるが、その他、前述のＣＴスキャナーや３次元デジタイザー等の非接触式の形状測定装置を利用して得られた形状データを基にしてＳＴＬデータを作成することが可能である。
【０１４８】
積層造形法の有用な使用方法の一つとしては、前述の非接触式の形状測定装置でヴァイオリン属の名器の形状データを採取し、この形状データからＳＴＬデータを作成し、さらにこのＳＴＬデータを利用して積層造形法による精巧な形状複製品を作ることができることである。
【０１４９】
但し、従来の木製ヴァイオリン属を作る場合に使用される木材と、例えば本発明で適用し得る粉末を原材料とし選択的に焼結することで立体構造物を形成する積層造形法による立体構造物とは、材料定数（弾性定数や密度等）が異なる場合が多いので、名器の外形形状をこの積層造形法を用いて大略完全に再現しても、楽器としての性能（音量と音質と音響）と操作性とを完全に再現できるわけではない。しかしながら、非接触式の形状測定装置によって得られた名器の形状データをベースにして研究を重ね、本発明で示す製造方法を含む様々な設計事項を重合的に用いて設計を実施すれば、本発明の弦楽器を含めた積層造形法によって製造される弦楽器の楽器としての性能を、名器が有する楽器としての性能に近づけていくことは可能である。
【０１５０】
また、貴重な名器の形状複製品の全体モデルや一部分モデルやカットモデルを、現代の楽器製造者のために積層造形法を用いて多数用意し、これらのモデルを新作の木製ヴァイオリン属を製造するときの参考資料として提供することにより、良質な木製ヴァイオリン属の製造の支援を行うことができる。
【０１５１】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明は既述の実施の形態に何ら限定されず、特許請求の範囲に記載した本発明の技術的思想の範囲内において、種々の変形及び変更及び組合せが可能であることは当然である。例えば、上記した実施の形態においては、所望領域と隣接領域との材料定数を変えて所望の立体構造物を一体に形成する具体的手法として、粉末の原材料をレーザー焼結によって固化させることにより立体構造物を形成する積層造形法と、液体状の原材料を光照射によって固化することにより立体構造物を形成する積層造形法と、それらを組み合わせて立体構造物を形成する造形法と、を例示していたが、本発明に係る具体的手法はこれらにのみ限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【０１５２】
【図１】レーザーの照射条件を変更することにより形成される複数の立体構造物を一体に形成することを説明するための説明図である。
【図２】本発明における立体構造物の造形方向の定義を説明するための説明図である。
【図３】図２で示した本発明の弦楽器の楽器本体から、数個の構成部位を別に製造する場合の概念図である。
【図４】複数のレーザー照射条件を用いた接触接合法によるヴァイオリンの共鳴箱部を製造する例を示す説明図である。
【図５】複数のレーザー照射条件を用いてヴァイオリンの表板部を製造する例を示す説明図である。
【図６】積層造形法を用いることで製造可能な、外形輪郭部を固体化し、その内部の（密閉）空間部１５３ａの中には原材料の粉末がそのまま残っている立体構造物の概念図である。
【図７】本件製造方法の一部をなすネック部の製造方法の一例を示す説明図である。
【図８】積層造形法によって別体に製造したネック部と共鳴箱部とを組立てて楽器本体を得る例を示す説明図である。
【図９】３次元ＣＡＤ等を用いて作成したヴァイオリンの立体構造物のデータを利用（インポート）して本発明の弦楽器の有限要素法による静的構造解析を実施した結果を示すグレースケール（明度の異なる灰色を、白から黒まで数段階に塗り分けたもの）である。
【図１０】本発明の弦楽器の初期応力分布を考慮（内包）した状態で引続き周波数応答解析を実施し、楽器本体と駒と魂柱（図示されていない）との振動変位の分布の結果を示すグレースケールである。
【図１１】図１０を用いて前述した有限要素法による周波数応答解析を実施した後に結果として得られる楽器本体と駒と魂柱（図示されていない）とのメッシュ節点毎の変位の分布と境界要素とをインポートし、高速多重極境界要素法（ＦＭＢＥＭ）による音響解析を実施した結果を示すグレースケールである。
【図１２】本発明の弦楽器を含む積層造形法を用いて製造される弦楽器の設計システムと製造システムとの基本を示す説明図である。
【図１３】本発明の弦楽器の一例としてのヴァイオリンの構造図である。
【符号の説明】
【０１５３】
１      ヴァイオリン
２      共鳴箱部
３      ネック部
４      楽器本体
５      顎当て
６      テールピース
７      テールガット
８      エンドピン
９      アジャスター
１０      駒
１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１１ｄ      弦
１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ      糸巻き
１３      魂柱
１４，１５      ｆ字孔
１６      表板部
１７      裏板部
１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆ      横板部
１９ａ，１９ｂ，１９ｃ，１９ｄ，１９ｅ，１９ｆ      ブロック
２０      サドル
２１      バスバー
２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄ，２２ｅ，２２ｆ      パフリング
２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ      ライニング
５０      ネック
５１      指板
５２      ナット
５３      スクロール
５４      糸箱
７０，７１，７２      方向を定義する矢印
８０ａ，８０ｂ      立方体ブロック
８１，８２      直方体ブロック
８３    ２つのレーザー照射条件Ａ，Ｂで重複して製造された部分
１００      半共鳴箱
１０１      表板部
１０２      バスバー
１０３      サドル
１０４      ネック
１０５      指板
１０６      ナット
１０７，１０８      嵌め合い面
１１０，１１１      溝
１５０      直方体立体構造物
１５１      角部
１５２      外形輪郭部
１５３      粉末
１５３ａ    空間部
１８０      指板
１８１，１８７ａ，１８７ｂ，１８７ｃ，１８７ｄ      挿入穴（排出孔）
１８２      補強部材
１８４，１８５      空間部
１８６，１８６ａ，１８６ｂ，１８６ｃ，１８６ｄ      閉鎖部材
１８８ａ，８２０      矢印
１８９      ネック部
１９０ａ，１９０ｂ      材料粉末
２００      楽器本体
４０１      共鳴箱部
４０２ａ    部位群
４０２ｂ    表板部
５１１，５２１      表板部
５１１ａ，５１１ｂ，５２１ａ，５２１ｂ，５２１ｃ      様々なレーザー照射条件で製造する部分
８００      共鳴箱部
８０１      ネック部
８０３ａ，８０３ｂ      凹部
８０４      組合せ溝
８０５ａ，８０５ｂ      凸部
８０６      組合せ部
８１０      作業台
９００      外形輪郭部線
９０１      ネックの曲がり
９０２      スクロールのｚ′方向先端部（点）
Ｌ−Ｌ′，Ｍ−Ｍ′      断面（断面指示記号）
ｏ      原点
Ｐ，Ｑ      矢視（矢印）
ｘ，ｙ，ｚ      軸（方向）
ｘ′，ｙ′，ｚ′      軸（方向）
Ｌ１，Ｌ２      液体状原材料
Ｎ−Ｎ′      断面（断面指示記号）
φ，θ，ω      角度（回転配置角度）
ｃ１１，ｃ１２，ｃ１３，ｃ３３，ｃ４４，ｃ６６      弾性スチフネス定数
ｃ´ｐｑ      テンソル変換後の弾性スチフネス定数（ｐ，ｑ＝１，２，３，４，５，６）
ｌ１，ｌ２，ｌ３，ｍ１，ｍ２，ｍ３，ｎ１，ｎ２，ｎ３      行列表示の方向余弦の成分
［ＬＴ］，［ＬＳ］      行列
【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１２】
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【図１３】
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【図２】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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