(57)【要約】【課題】建屋の敷地面積を抑制しながら天井クレーンを共用できる天井クレーン設備を提供する。【解決手段】長手方向の両側に車輪９１を有する天井クレーン６と、第１走行レール７ａと、第１走行レールと間隔を介して配置された第２走行レール７ｂと、第１走行レールの中途に角度をつけて接続された第３走行レール８ａと、第３走行レールと間隔を介して配置された第４走行レール８ｂと、第１走行レールと第３走行レールの接続部に設けられ、走行レール２０を回転自在に支持するターンテーブル１０と、第２走行レールと第４走行レールの上方に位置するように建屋の天井に取り付けられた円弧状レール１１と、ターンテーブルの走行レール上に一方側の車輪が位置する状態で、天井クレーンの他方側を吊り上げて円弧状レールに沿って移動し、天井クレーンが走行する走行レールを変更する走行装置１２とを備える。【選択図】図１
2010126324.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、
前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、
この第１走行レールと間隔を介して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、
同じ高さで前記第１走行レールの端部又は中途に角度を付けて接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、
この第３走行レールと間隔を介して配置され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、
前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持するターンテーブルと、
このターンテーブルの回転軸心を中心とする円弧状のレールであって、前記第２走行レールと前記第４走行レールの上方に位置するように建屋の天井に取り付けられた円弧状レールと、
前記ターンテーブルの走行レール上に前記一方側の車輪が位置する状態で、前記天井クレーンの他方側を吊り上げて前記円弧状レールに沿って移動し、前記天井クレーンが走行する走行レールを変更する走行装置とを備えることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項２】
請求項１記載の天井クレーン設備において、
前記ターンテーブルの高さを昇降する昇降装置であって、前記走行装置によって前記天井クレーンの他方側が吊り上げられている間、前記一方側の車輪を前記他方側の車輪の高さまで上昇させる昇降装置をさらに備えることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項３】
請求項１記載の天井クレーン設備において、
前記走行装置は、前記天井クレーンの他方側に取り付けられており、前記走行装置と前記天井クレーンとの高さ方向距離を調節する高さ調節装置を備えていることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項４】
請求項３記載の天井クレーン設備において、
前記高さ調節装置は、
前記走行装置に回動可能に取り付けられたリンク部材と、
このリンク部材が回動可能に取り付けられ、前記天井クレーンに固定された支持部材と、
前記リンク部材と前記天井クレーンの間に回動可能に架け渡された油圧シリンダとを備え、
前記油圧シリンダが伸縮されると、前記リンク部材が前記支持部材との回動軸を介して回動され、前記走行装置と前記天井クレーンとの高さ方向距離が調節されることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項５】
請求項１記載の天井クレーン設備において、
前記第１走行レール、前記第２走行レール、前記第３走行レール、及び前記第４走行レールは、それぞれ、前記建屋の壁面に沿って配置されていることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項６】
請求項１記載の天井クレーン設備において、
前記第１走行レールと前記第２走行レールの間には、蒸気タービン主機が配置されており、
前記第３走行レールと前記第４走行レールの間には、複数のガスタービン主機が配置されていることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項７】
請求項６記載の天井クレーン設備において、
前記蒸気タービン主機は、その軸方向が前記第１走行レール及び前記第２走行レールと平行に設置されており、
前記複数のガスタービン主機は、その軸方向がそれぞれ前記第３走行レール及び前記第４走行レールと直角に設置されていることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項８】
長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、
前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、
この第１走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、
同じ高さで前記第１走行レールの端部又は中途に直角に接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、
この第３走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、
前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持するターンテーブルと、
このターンテーブルの回転軸心を中心とする円弧状のレールであって、一方の端部が前記第２レールの上方に位置しかつ他方の端部が前記第４レールの上方に位置するように建屋の天井に取り付けられた円弧状レールと、
前記ターンテーブルの走行レール上に前記一方側の車輪が位置する状態で、前記天井クレーンの他方側を吊り上げて前記円弧状レールに沿って移動し、前記天井クレーンが走行する走行レールを変更する走行装置と、
前記ターンテーブルの高さを昇降する昇降装置であって、前記走行装置によって前記天井クレーンの他方側が吊り上げられている間、前記一方側の車輪を前記他方側の車輪の高さまで上昇させる昇降装置とを備えることを特徴とする天井クレーン設備。
【請求項９】
長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、
前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、
この第１走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、
同じ高さで前記第１走行レールの中途に直角に接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、
同じ高さで前記第１走行レールの端部に直角かつ前記第３走行レールと間隔を介して並列して接続され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、
この第４走行レールが接続された前記第１走行レールの端部から前記第２走行レールの端部に直角に架け渡され、前記他方側の車輪が走行する第５走行レールと、
前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第１ターンテーブルと、
前記第１走行レールと前記第４走行レールと前記第５走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール、前記第４走行レール、及び前記第５走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第２ターンテーブルと、
前記第２走行レールと前記第５走行レールの接続部に設けられ、前記第２走行レール及び前記第５走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第３ターンテーブルとを備えることを特徴とする天井クレーン設備。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は建屋内の複数の大物機器を搬送する天井クレーン設備に関する。
【背景技術】
【０００２】
発電プラントのタービン・発電機建屋には、多数の大物機器が収納されており、その主機（タービン及び発電機）のメンテナンスにはクレーンを用いるのが一般的である。そして、大重量の主機関係の分解、保守・点検には、作業性の観点から天井クレーンが適している。大重量の分解品（搬送物）を吊るための天井クレーンは、大容量のものが必要とされて高価になるので、一般的には必要最小限の台数のみが建屋に設置される。多数の主機を備える発電プラントで天井クレーンの台数を抑える簡単な方法としては、各主機を同軸的（直線的）に配置し、その両側に配置した１対の走行レール上に天井クレーンを設けるものがある。このように天井クレーンを設ければ、１台の天井クレーンの稼働範囲内に全主機を配置することができる。
【０００３】
しかしながら、多数の主機を備える発電プラントでは、敷地等の関係から建屋寸法が制約される場合があり、各主機を互いに平行配置する等して、各主機を非同軸的に配置せざるを得ない場合も数多く存在する。このように各主機を非同軸配置すると、１台の天井クレーンの稼動範囲に各主機を配置することが不可能な場合がある。このような場合の解決手段としては、各主機ごとに天井クレーンを設置する等して、１台の天井クレーンの稼働範囲外に他の天井クレーンを設置する手段があるが、大容量の天井クレーンが２台以上必要となることから経済的には有効な手段とならない。
【０００４】
この点に着目して、主機がそれぞれ非同軸的に平行配置された２つの建屋において天井クレーンの共用化を図った技術としては、一方の建屋における走行レールと他方の建屋における走行レールの両方に直交する横行用レールを設け、その横行用レールを介して天井クレーンを共有したものがある（特許文献１，２等参照）。
【０００５】
また、２組の走行レールが互いに直交するように非同軸配置される場合の技術としては、当該２組の走行レールにおける一方側の走行レール同士を円弧状レールで連結し、他方側の走行レールの交点にターンテーブルを設置し、天井クレーンの一方側の車輪が載置され円弧状レール上を走行する旋回台車を備えたものがあり、天井クレーンの一方側の車輪をターンテーブル上に載せながらその他方側の車輪を旋回台車上に載せて旋回させることで、天井クレーンが移動する走行レールを変更させている技術がある（特許文献３等参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開昭５９−１８６８８３号公報
【特許文献２】特開平１１−１６５９８０号公報
【特許文献３】特開平０３−１５８３８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前述の特許文献１，２の技術では、２つの建屋の間には天井クレーンが走行不可能なスペース（すなわち天井クレーンの稼動範囲外のスペース）が生じ、そのスペースには主機を配置できないため、敷地の制約条件が厳しい場所では適用できないことがある。特に、蒸気タービン主機（蒸気タービン及び発電機）と複数のガスタービン主機（ガスタービン及び発電機）から構成されるコンバインドサイクル発電プラントの場合には、ガスタービン発電プラント等と比較して主機の台数が多くなり、さらに多くの走行レールを用意する必要があるので敷地の制約条件がさらに厳しくなる。
【０００８】
また、前述の特許文献３の技術には、発電プラントにおいてどのように天井クレーンを配置するかについては記載されていない。また、一般的に各柱間のスパンが大きいタービン建屋において大重量の主機の分解品を搬送するためには、円弧状レールを天井から吊り下げ支持することが容易でない。そのため、必然的に円弧状レールを柱で支持することになるが、その円弧状レールの直下及び外側（すなわち、支持柱の外側）は天井クレーンの稼働範囲から外れてしまう。天井クレーンの稼動範囲外に設置されたものを移動する方法としては、小容量クレーンや吊り装置（例えば、モノレール、ホイスト、ジブクレーン）を追加設置したり、仮設のメンテナンス設備を追加設置したりする方法が考えられるが、小容量クレーンや吊り装置は建屋内での移動範囲が制限されることが多く、さらに、仮設設備の設定作業には手間が掛かり、前述同様に経済的に有効とならないことがある。また、建屋の面積の縮小化が図れない点もデメリットとなる。
【０００９】
本発明の目的は、建屋の敷地面積を抑制しながら天井クレーンを共用できる天井クレーン設備を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
（１）本発明は、上記目的を達成するために、長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、この第１走行レールと間隔を介して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、同じ高さで前記第１走行レールの端部又は中途に角度を付けて接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、この第３走行レールと間隔を介して配置され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持するターンテーブルと、このターンテーブルの回転軸心を中心とする円弧状のレールであって、前記第２走行レールと前記第４走行レールの上方に位置するように建屋の天井に取り付けられた円弧状レールと、前記ターンテーブルの走行レール上に前記一方側の車輪が位置する状態で、前記天井クレーンの他方側を吊り上げて前記円弧状レールに沿って移動し、前記天井クレーンが走行する走行レールを変更する走行装置とを備えるものとする。
【００１１】
（２）好ましくは、上記（１）において、前記ターンテーブルの高さを昇降する昇降装置であって、前記走行装置によって前記天井クレーンの他方側が吊り上げられている間、前記一方側の車輪を前記他方側の車輪の高さまで上昇させる昇降装置をさらに備えるものとする。
【００１２】
（３）好ましくは、上記（１）において、前記走行装置は、前記天井クレーンの他方側に取り付けられており、前記走行装置と前記天井クレーンとの高さ方向距離を調節する高さ調節装置を備えているものとする。
【００１３】
（４）好ましくは、上記（３）において、前記高さ調節装置は、前記走行装置に回動可能に取り付けられたリンク部材と、このリンク部材が回動可能に取り付けられ、前記天井クレーンに固定された支持部材と、前記リンク部材と前記天井クレーンの間に回動可能に架け渡された油圧シリンダとを備え、前記油圧シリンダが伸縮されると、前記リンク部材が前記支持部材との回動軸を介して回動され、前記走行装置と前記天井クレーンとの高さ方向距離が調節されるものとする。
【００１４】
（５）好ましくは、上記（１）において、前記第１走行レール、前記第２走行レール、前記第３走行レール、及び前記第４走行レールは、それぞれ、前記建屋の壁面に沿って配置されているものとする。
【００１５】
（６）好ましくは、上記（１）において、前記第１走行レールと前記第２走行レールの間には、蒸気タービン主機が配置されており、前記第３走行レールと前記第４走行レールの間には、複数のガスタービン主機が配置されているものとする。
【００１６】
（７）好ましくは、上記（６）において、前記蒸気タービン主機は、その軸方向が前記第１走行レール及び前記第２走行レールと平行に設置されており、前記複数のガスタービン主機は、その軸方向がそれぞれ前記第３走行レール及び前記第４走行レールと直角に設置されているものとする。
【００１７】
（８）本発明は、上記目的を達成するために、長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、この第１走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、同じ高さで前記第１走行レールの端部又は中途に直角に接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、この第３走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持するターンテーブルと、このターンテーブルの回転軸心を中心とする円弧状のレールであって、一方の端部が前記第２レールの上方に位置しかつ他方の端部が前記第４レールの上方に位置するように建屋の天井に取り付けられた円弧状レールと、前記ターンテーブルの走行レール上に前記一方側の車輪が位置する状態で、前記天井クレーンの他方側を吊り上げて前記円弧状レールに沿って移動し、前記天井クレーンが走行する走行レールを変更する走行装置と、前記ターンテーブルの高さを昇降する昇降装置であって、前記走行装置によって前記天井クレーンの他方側が吊り上げられている間、前記一方側の車輪を前記他方側の車輪の高さまで上昇させる昇降装置とを備えるものとする。
【００１８】
（９）また、本発明は、上記目的を達成するために、長手方向における一方側と他方側に車輪を有する天井クレーンと、前記一方側の車輪が走行する第１走行レールと、この第１走行レールと間隔を介して並列して配置され、前記他方側の車輪が走行する第２走行レールと、同じ高さで前記第１走行レールの中途に直角に接続され、前記一方側の車輪が走行する第３走行レールと、同じ高さで前記第１走行レールの端部に直角かつ前記第３走行レールと間隔を介して並列して接続され、前記他方側の車輪が走行する第４走行レールと、この第４走行レールが接続された前記第１走行レールの端部から前記第２走行レールの端部に直角に架け渡され、前記他方側の車輪が走行する第５走行レールと、前記第１走行レールと前記第３走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール及び前記第３走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第１ターンテーブルと、前記第１走行レールと前記第４走行レールと前記第５走行レールの接続部に設けられ、前記第１走行レール、前記第４走行レール、及び前記第５走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第２ターンテーブルと、前記第２走行レールと前記第５走行レールの接続部に設けられ、前記第２走行レール及び前記第５走行レールの一部となる走行レールを回転自在に支持する第３ターンテーブルとを備えるものとする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、建屋の敷地面積を抑制しながら天井クレーンを共用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態を図面を用いて説明する。
【００２１】
図１は本発明の第１の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の平面図であり、図２は図１の建屋の側面図である。
【００２２】
これらの図に示す屋根付きの建屋は、いわゆるコンバインドサイクル発電プラントに係るものであり、蒸気タービン主機６０が設置された蒸気タービン建屋２と、複数のガスタービン主機３０が設置されたガスタービン建屋４と、蒸気タービン建屋２とガスタービン建屋４の間を移動して主機６０，３０の分解又は保守及び点検するための天井クレーン６を有する天井クレーン設備５０を備えている。
【００２３】
蒸気タービン主機６０は、蒸気タービン６１と、蒸気タービン６１に連結された発電機６２によって構成されており、ガスタービン主機３０は、ガスタービン３１と、ガスタービン３１に連結された発電機３２によって構成されている。本実施の形態における蒸気タービン建屋３には１台の蒸気タービン主機６０が設置されており、ガスタービン建屋４には２台のガスタービン主機３０が設置されている。なお、各主機６０，３０のタービン６１，３１は複数段で構成しても良い。
【００２４】
天井クレーン設備５０は、方向転換可能な天井クレーン６と、蒸気タービン建屋２内に設置された１対の走行レール（第１走行レール７ａ、第２走行レール７ｂ）と、ガスタービン建屋４内に設置された１対の走行レール（第３走行レール８ａ、第４走行レール８ｂ）と、ターンテーブル１０と、円弧状レール１１と、走行装置（図２参照）１２を備えている。なお、以下において、第１走行レール７ａと第２走行レール７ｂをまとめて「走行レール７」と表記し、第３走行レール８ａと第４走行レール８ｂをまとめて「走行レール８」と表記することがある。
【００２５】
天井クレーン６は、走行レール７，８の上方を移動するガーダー９を有しており、ガーダー９の長手方向における両端部分に走行車輪９１（後の図４等参照）を有している。ガーダー９における一方側の走行車輪９１は、第１走行レール７ａと第３走行レール８ａを走行するためのもので、他方側の走行車輪９１は、第２走行レール７ｂと第４走行レール８ｂを走行するためのものである。
【００２６】
第１走行レール７ａと第２走行レール７ｂは、同じ高さレベルでレール桁５を介して支持されており、互いに間隔を介して平行に配置されている。レール桁５は、蒸気タービン建屋２の壁面に沿って配置されたレール桁支持柱上に支持されている。
【００２７】
第３走行レール８ａは、第１走行レール７ａの端部又は中途に角度を付けて接続されている。なお、本実施の形態における第３走行レール８ａは、第１走行レール７ａの中途に直角に接続されているが、第３走行レール８ａと第１走行レール７ａの成す角はこれのみに限られない。また、第３走行レール８ａは、第１走行レール７ａ及び第２走行レール７ｂと同じ高さレベルでレール桁５を介して支持されている。すなわち、第３走行レール８ａは、第１走行レール７ａ及び第２走行レール７ｂが形成する面内に配置されている。
【００２８】
第４走行レール８ｂは、第３走行レール８ａと間隔を介して平行に配置されており、第３走行レール８ａと同じ高さレベルでレール桁５を介して支持されている。第３走行レール８ａ及び第４走行レール８ｂを支持するレール桁５は、ガスタービン建屋４の壁面に沿って配置されたレール桁支持柱上に支持されている。
【００２９】
なお、本実施の形態における蒸気タービン主機６０は、蒸気タービン６１の軸方向が第１走行レール７ａ及び第２走行レール７ｂと平行になるように設置されており、ガスタービン主機３０は、ガスタービン３１の軸方向が第３走行レール８ａ及び第４走行レール８ｂと直交するように設置されている。
【００３０】
ターンテーブル１０は、第１走行レール７ａ及び第３走行レール８ａの一部となる走行レール２０を回転自在に支持するもので、第１走行レール７ａと第３走行レール８ａが交差する接続部に設けられている。本実施の形態における走行レール２０は、回転することで第１走行レール７ａ又は第３走行レール８ａと連結して、第１走行レール７ａ及び第３走行レール８ａの一部となる。ここで図３を用いてターンテーブル１０について詳述する。
【００３１】
図３は本実施の形態におけるターンテーブル１０付近の拡大図である。  
この図に示すようにターンテーブル１０は昇降装置１４によって支持されている。昇降装置１４はターンテーブル１０の高さを昇降するものであり、本実施の形態では昇降装置１４として油圧ジャッキが利用されている。天井クレーン６における第１走行レール７ａ及び第３走行レール８ａ側（以下において、「回転側」と称することがある）の走行車輪９１が走行レール２０上に載置されているときに昇降装置１４でターンテーブル１０を上昇させると、天井クレーン６の回転側の走行車輪９１の高さを上昇させることができる。
【００３２】
図１及び図２に戻り、円弧状レール１１は、ターンテーブル１０の回転軸心を中心とする円弧状のレールであり、第２走行レール７ｂと第４走行レール８ｂの上方に位置するように蒸気タービン建屋２の天井から吊り下げ支持されている。円弧状レール１１の設置高さはガーダー９の高さより上方に位置しており、円弧状レール１１に走行装置１２（後述）を係合させることで天井クレーン６における第２走行レール７ｂ及び第４走行レール８ｂ側（以下において、「旋回側」と称することがある）を吊り上げ可能になっている。
【００３３】
ところで、本実施の形態における円弧状レール１１は、第２走行レール７ｂの直上に位置する端点Ｐ０から、第２走行レール７ｂに沿って直線状に点Ｐ１まで延びる第１直線部（Ｐ０〜Ｐ１）と、点Ｐ１から第１走行レール７ａの直上の点Ｐ２に至るまでターンテーブル１０の回転軸心を中心とする円弧を描く円弧部（Ｐ１〜Ｐ２）と、点Ｐ２から第４走行レール８ｂの直上の点Ｐ３まで直線状に延びる第２直線部（Ｐ２〜Ｐ３）によって構成されている。このように円弧部の両端に直線部を形成すると、円弧状レール１１への走行装置１２の着脱が容易になる。
【００３４】
また、本実施の形態では、円弧状レール１１の端点Ｐ０，Ｐ３を走行レール７ｂ，８ｂの直上に配置したが、これは後述の走行装置１２が走行レール７ｂ，８ｂの直上に位置するように天井クレーン６に取り付けられているからである。すなわち、円弧状レール１１の配置位置は、天井クレーン６に対する走行装置１２の取付位置に応じて変更すれば良い。
【００３５】
走行装置１２は、天井クレーン６の回転側の走行車輪９１がターンテーブル１０の走行レール２０上に位置する状態で、天井クレーン６の旋回側を吊り上げて円弧状レール１１に沿って移動させるものである。本実施の形態の走行装置１２は、Ｉ字型に形成された円弧状レール１１と係合するために、そのＩ字型のレールを両側から挟み込んで支持する複数の車輪を備えている。
【００３６】
図４は、本実施の形態における走行装置１２付近の拡大図であり、油圧シリンダ４３を最も伸長させたときの図である。
【００３７】
この図に示すように、本実施の形態の走行装置１２は、高さ調節装置４０を介してガーダー９（天井クレーン６）の旋回側に取り付けられている。高さ調節装置４０は、走行装置１２とガーダー９の高さ方向距離を調節するものであり、リンク部材４１と、支持部材４２と、油圧シリンダ４３を備えている。
【００３８】
支持部材４２は、ガーダー９に固定された２つの部材であり、その２つの支持部材４２はガーダー９の長手方向において所定の間隔を介して配置されている。２つの支持部材４２には回動軸が架け渡されており、その回動軸にはリンク部材４１が回動可能に取り付けられている。支持部材４２の回動軸を基準として、リンク部材４１の一端には走行装置１２が回動可能に取り付けられており、リンク部材４１の他端には油圧シリンダ４３のシリンダ側端部が回動可能に取り付けられている。また、油圧シリンダ４３のボトム側端部はガーダー９に固定されている。このようにリンク部材４１とガーダー９の間に回動可能に架け渡された油圧シリンダ４３を伸縮すると、リンク部材４１が支持部材４２との回動軸を介して回動するので、走行装置１２とガーダー９との高さ方向距離を調節することができる。
【００３９】
次に、高さ調節装置４０の動作について、図４に加えて図５及び図６を用いて説明する。
【００４０】
図５は図４の状態から油圧シリンダ４３を縮短させたときの図であり、図６は油圧シリンダ４３を最も縮短させたときの図である。  
本実施の形態の高さ調節装置４０は、天井クレーン６が走行レール７，８上を走行するとき又は円弧状レール１１に沿って移動するときには、図６に示すように、油圧シリンダ４３を最も縮短させる。このように油圧シリンダ４３を縮短させると、リンク部材４１が回動して支持部材４２と走行装置１２が近づき、走行装置１２とガーダー９の高さ方向距離が最小に保持される（以下、このときの高さ調節装置４０の姿勢を「走行姿勢」と称することがある）。このように高さ調節装置４０を走行姿勢に保持すると、天井クレーン６が走行レール７，８を走行するときには走行装置１２を円弧状レール１１に接触させることがないし、天井クレーン６が円弧状レール１１に沿って移動するときには走行車輪９１を走行レール７，８に接触させることがない。
【００４１】
一方、高さ調節装置４０は、天井クレーン６の走行車輪９１を走行レール７，８から着脱するときには、油圧シリンダ４３を伸長させる。このように油圧シリンダ４３を伸長させると、リンク部材４１が回動して支持部材４２と走行装置１２が離れ、走行装置１２とガーダー９の高さ方向距離が最大に保持される（以下、このときの高さ調節装置４０の姿勢を「着脱姿勢」と称することがある）。例えば、図６の状態から走行車輪９１を走行レール７，８上に載置させるときには、油圧シリンダ４３を伸長させると走行装置１２とガーダー９の高さ方向距離が徐々に大きくなり（図５参照）、油圧シリンダ４３が最も伸長したときに走行車輪９１が走行レール７，８上に載置される（図４参照）。また、天井クレーン６を円弧状レール１１に沿って移動させるときには、油圧シリンダ４３を伸長させて高さ調節装置４０の姿勢を走行姿勢から着脱姿勢に移行させれば、走行装置１２を円弧状レール１１と係合させることができる。
【００４２】
次に、上記のように構成される天井クレーン設備を使用して天井クレーン６を方向転換させるときの動作について説明する。
【００４３】
天井クレーン６を走行レール７から走行レール８に乗り換える場合には、まず、回転側がターンテーブル１０上に載置されるように天井クレーン６を移動させ、高さ調節装置４０の姿勢を走行姿勢から着脱姿勢に移行させる。このように天井クレーン６を移動させて高さ調節装置４０の姿勢を変更すると、円弧状レール１１の端部Ｐ０を介して走行装置１２を円弧状レール１１と係合させることができる。そして、高さ調節装置４０の姿勢を走行姿勢に移行させて天井クレーン６の旋回側の走行車輪９１の高さを上昇させ、その旋回側の走行車輪に合わせて回転側の走行車輪９１の高さを昇降装置１４で上昇させる。このように昇降装置１４を利用すると、旋回側の走行車輪９１が第２走行レール７ｂから吊り上げられている間、天井クレーン６の姿勢を略水平に保持することができる。
【００４４】
次に、昇降装置１４の高さを保持したままで走行装置１２を駆動させ、天井クレーン６の旋回側を円弧状レール１１に沿ってＰ２まで移動させる。このように天井クレーン６の旋回側をＰ２まで移動させると、天井クレーン６の回転側がターンテーブル１０を中心に９０度回転されるので、天井クレーン６の方向を走行レール８の設置方向に合わせて転換することができる。天井クレーン６の旋回側をＰ２まで移動させたら、高さ調節装置４０の姿勢を着脱姿勢に移行させながら昇降装置１４を下降させ、天井クレーン６の姿勢を略水平に保持しながら旋回側の走行車輪９１の高さを第４走行レール８ｂと同レベルまで下げる。このとき、ターンテーブル１０上の走行レール２０は第３走行レール８ａと連結されているので、天井クレーン６を走行レール８に沿って移動させることができる。天井クレーン６を走行レール８に沿って移動させ、走行装置１２がＰ３を超えると円弧状レール１１との係合が解かれる。このように円弧状レール１１から走行装置１２が離れたら、円弧状レール１１と接触することを避けるために高さ調節装置４０の姿勢を走行姿勢に移行させる。以上により、天井クレーン６を走行レール７から走行レール８に乗り換えることができるので、蒸気タービン建屋２とガスタービン建屋４で天井クレーン６を共用することができる。なお、上記と反対に、天井クレーン６を走行レール８から走行レール７に乗り換えさせる場合には、上記と逆の手順を行えば良い。
【００４５】
ここで本実施の形態の効果を説明する。  
上記で説明したように、本実施の形態に係る天井クレーン設備は、走行レール７と、走行レール７に対して角度を付けて接続された走行レール８と、走行レール７及び走行レール８の接続部に設けられたターンテーブル１０と、走行レール７と走行レール８の上方に取り付けられた円弧状レール１１と、天井クレーン６に取り付けられた走行装置１２を備えている。このように構成した天井クレーン設備において、ターンテーブル１０の走行レール２０上に天井クレーン６の回転側の走行車輪が位置する状態で、天井クレーン６の旋回側を走行装置１２で吊り下げて円弧状レール１１に沿って移動させると、天井クレーン６をターンテーブル１０を中心に旋回させることができるので、天井クレーン６が走行する走行レールを変更することができる。これにより、天井クレーン６がそれぞれの走行レール７，８に移動することができるので、走行レール７，８がそれぞれ設けられた２つの建屋２，４間で天井クレーン６を共用できる。
【００４６】
ここで、本実施の形態の更なる効果を説明するために、本実施の形態に係るクレーン設備と、特許文献３（特開平０３−１５８３８９号公報）記載のクレーン設備（以下、比較例と称する）とを対比する。
【００４７】
比較例の技術のように円弧状レールを複数の支持柱で支持する場合、円弧状レール（支持柱）をまたいでタービン主機を配置することは不可能なため、タービン主機の配置可能エリアは円弧状レールの内径側（すなわち、支持柱の内側）に限定される。そのため、敷地の制約条件が厳しい場合には、その技術が利用できないおそれが生じる。特に、本実施の形態のようなコンバインドサイクル発電プラントの場合には、複数のガスタービン主機３０が収納されるガスタービン建屋４に加えて、ガスタービン主機３０よりも軸方向長さが長い蒸気タービン主機６０を収納する蒸気タービン建屋２が必要となるため、当該技術を利用できる条件はさらに厳しくなる。
【００４８】
これに対して、本実施の形態に係る天井クレーン設備は、円弧状レール１１は天井から吊り下げ支持されているので、円弧状レール１１の下方に蒸気タービン主機６０を配置することができ、比較例のようなタービン主機の配置可能エリアの制限が無い。したがって、建屋の敷地面積を抑制しながら天井クレーンを共用することができるので、敷地の制約条件が厳しいコンバインドサイクル発電プラントの場合にも適用が容易である。また、建屋２の全体に亘って走行レール７を設置することができるので、円弧状レール１１の外側にも天井クレーン６を利用して主機の部品等を仮置きすることが可能となり、天井クレーン６を利用した建屋内のスペースを有効活用することが可能となる。
【００４９】
ところで、比較例において円弧状レールを天井から吊り下げ支持すると仮定すると、天井クレーンの稼働範囲を拡げるためには円弧状レールに沿って移動する際も大重量の分解品を吊り下げる必要がある。円弧状レールを介して大重量を支持するためには、建屋の天井（屋根）の強度を高める必要があるが、大スパン空間で形成されるタービン建屋ではこれは容易ではない。
【００５０】
これに対して、本実施の形態に係る天井クレーン設備は、円弧状レール１１を利用するのは天井クレーン６の方向転換の際のみであり、分解品を吊り下げながら円弧状レール１１に沿って移動させる必要がない。すなわち、円弧状レール１１では天井クレーン６の自重を支持するだけで足りるので、建屋の屋根の強度を向上させる必要がなく適用が容易である。これにより、従来通りの天井クレーン稼動範囲が利用でき、無駄の無い建屋構成及びタービン設備の配置が可能となる。
【００５１】
なお、上記の説明では、複数の走行車輪９１を有する天井クレーン６の走行レール７，８への着脱を容易にする観点から、天井クレーン６の吊り上げ及び吊り下げ時には昇降装置１４を利用して天井クレーン６の姿勢を略水平に保持したが、昇降装置１４を利用することなく天井クレーン６を旋回させても良い。
【００５２】
また、上記の走行装置１２は高さ調節装置４０を介して天井クレーン６に取り付けられていたが、走行装置を天井クレーン６と独立させて円弧状レール１１上を走行自在に設け、方向転換をする場合だけに当該走行装置に取り付けたフック等を用いて天井クレーン６を吊り上げるようにしても良い。
【００５３】
次に本発明の第２の実施の形態に係る天井クレーン設備について説明する。  
図７は本発明の第２の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の平面図であり、図８は図７の建屋の側面図である。なお、先の図と同じ部分には同じ符号を付し、適宜説明は省略する。
【００５４】
これらの図に示す天井クレーン設備５０Ａは、第１走行レール７ａと、第２走行レール７ｂと、同じ高さで第１走行レール７ａの中途に直角に接続された第３走行レール８ａと、同じ高さで第１走行レール７ａの端部に直角かつ第３走行レール８ａと間隔を介して並列して接続された第４走行レール８ｂと、第４走行レール８ｂが接続された第１走行レール７ａの端部から第２走行レール７ｂの端部に直角に架け渡された第５走行レール１７と、第１走行レール７ａと第３走行レール８ａの接続部に設けられ、第１走行レール７ａ及び第３走行レール８ａの一部となる走行レール２０Ａを回転自在に支持する第１ターンテーブル１０Ａと、第１走行レール７ａと第４走行レール８ｂと第５走行レール１７の接続部に設けられ、第１走行レール７ａ、第４走行レール８ｂ、及び第５走行レール１７の一部となる走行レール２０Ｂを回転自在に支持する第２ターンテーブル１０Ｂと、第２走行レール７ｂと第５走行レール１７の接続部に設けられ、第２走行レール７ｂ及び第５走行レール１７の一部となる走行レール２０Ｃを回転自在に支持する第３ターンテーブル１０Ｃを備えている。各走行レール７，８，１７は、同一の高さレベルに設置されており、ガーダー９と走行車輪９１の接続部が自在に回転するものとする。
【００５５】
このように構成した天井クレーン設備５０Ａにおいて、ガスタービン建屋４から蒸気タービン建屋２へ天井クレーン６を移動させる際には、まず、ターンテーブル１０Ａ及びターンテーブル１０Ｂ上の走行レール２０Ａ及び走行レール２０Ｂを走行レール８に対して平行に保持した状態で、天井クレーン６を走行レール７と走行レール８の接続部（すなわち、ターンテーブル１０Ａとターンテーブル１０Ｂ上）に移動させる。そして、ターンテーブル１０Ａを回転させて走行レール２０Ａを走行レール７と平行にすれば、走行レール２０Ａ上にある天井クレーン６の走行車輪９１を第１走行レール７ａ上に移動させることができる。このとき、走行レール２０Ｂ上の走行車輪９１を第５走行レール１７上に移動させれば、図７に示す状態に天井クレーン６を移動させることができる。
【００５６】
次に、上記の図７の状態から、ターンテーブル１０Ｃ上の走行レール２０Ｃを第５走行レール１７に対して平行に保持しつつ、ターンテーブル１０Ｂ上の走行レール２０Ｂを走行レール７に対して平行に保持した状態で、天井クレーン６を走行レール７と第５走行レール１７の接続部（すなわち、ターンテーブル１０Ｂとターンテーブル１０Ｃ上）に移動させる。そして、ターンテーブル１０Ｃを回転させて走行レール２０Ｃを走行レール７と平行にすれば、天井クレーン６における全ての走行車輪９１が走行レール７に移動するので、天井クレーン６の方向転換を完了することができる。なお、天井クレーン６を蒸気タービン建屋２からガスタービン建屋４に移動させる際には、上記と逆の手順を行えば良い。
【００５７】
上記のように、本実施の形態のように構成した天井クレーン設備５０Ａにおいても、建屋の敷地面積を抑制しながら天井クレーンを共用することができる。なお、本実施の形態は、第１の実施の形態のように円弧状レール１１を設ける必要がないので、建屋の天井に荷重を作用させることなく天井クレーン６の方向転換を行える点にメリットがある。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の平面図。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の側面図。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係る天井クレーン設備におけるターンテーブル１０付近の拡大図。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係る走行装置１２において、油圧シリンダ４３を最も伸長させたときの図。
【図５】図４の状態から油圧シリンダ４３を縮短させたときの図。
【図６】本発明の第１の実施の形態に係る走行装置１２において、油圧シリンダ４３を最も縮短させたときの図。
【図７】本発明の第２の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の平面図。
【図８】本発明の第２の実施の形態に係る天井クレーン設備が設置された建屋の側面図。
【符号の説明】
【００５９】
２      蒸気タービン建屋
４      ガスタービン建屋
６      天井クレーン
７ａ    第１走行レール
７ｂ    第２走行レール
８ａ    第３走行レール
８ｂ    第４走行レール
９      ガーダー
１０      ターンテーブル
１１      円弧状レール
１２      走行装置
１４      昇降装置
１７      第５走行レール
２０      走行レール
３０      ガスタービン主機
３１      ガスタービン
３２      ガスタービン発電機
４０      高さ調節装置
４１      リンク部材
４２      支持部材
４３      油圧シリンダ
５０      天井クレーン設備
６０      蒸気タービン主機
６１      蒸気タービン
６２      蒸気タービン発電機
９１      走行車輪
【図１】
2010126324.tif 000003
【図２】
2010126324.tif 000004
【図３】
2010126324.tif 000005
【図４】
2010126324.tif 000006
【図５】
2010126324.tif 000007
【図６】
2010126324.tif 000008
【図７】
2010126324.tif 000009
【図８】
2010126324.tif 000010