(57)【要約】【課題】軸と軸受との間における潤滑油を適切なレベルに保ち得る時計用軸受の保油構造及びこれを備えた時計を提供すること【解決手段】時計用軸受１０の保油構造５は、前記目的を達成すべく、時計用輪列を構成しスラスト軸受１１及びラジアル軸受１２で支持される車１の軸２の端部３内において該軸１の回転中心軸線Ｃの延在方向に沿って延び端部３の端面２１で開口した縦穴６を備え、縦穴６が、潤滑油Ｄを蓄えた縦穴本体部３０と該縦穴本体部３０を端部３の端面２１の開口２３に連通する小径連通穴部４０とを有し、小径連通穴部４０が、縦穴本体部３０の最大径部３２よりも小さい実効径部を備えた絞り部５０を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スラスト軸受及びラジアル軸受で支持される時計用車の軸の端部内において該軸の回転中心軸線の延在方向に沿って延び前記端部の端面で開口した縦穴を備えた時計用軸受の保油構造であって、
前記縦穴が、潤滑油を蓄えた縦穴本体部と該縦穴本体部を前記端部の端面の開口に連通する小径連通穴部とを有し、
前記小径連通穴部が、前記縦穴本体部の最大径部よりも小さい実効径部を備えた絞り部を有する
時計用軸受の保油構造。
【請求項２】
前記縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴からなり、前記小径連通穴部が大径円柱状穴よりも径の小さい小径円柱状穴からなる請求項１に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項３】
前記縦穴が、前記大径円柱状穴と前記小径円柱状穴とをつなぐ載頭円錐台状穴を備える請求項２に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項４】
前記縦穴本体部が、奥端から先端に向かって先細になった奥側載頭円錐台状穴からなり、前記小径連通穴部が、前記縦穴本体部を構成する奥側載頭円錐台状穴の先端部から軸の端部の端面に向かって連続的に先細になった先端側載頭円錐台状部からなる請求項１に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項５】
前記縦穴本体部が大径穴部と小径穴部とを連続的に備え、前記小径連通穴部が前記小径穴部と同一形状の小径穴部を備える請求項１に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項６】
前記縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴からなり、前記小径連通穴部が前記大径円柱状穴と同一径の穴本体部を備え、該穴本体部の周面に撥油処理が施されている請求項１に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項７】
前記縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴を備え、前記小径連通穴部が、一端側で前記大径円柱状穴に接続され該大径円柱状穴よりも径の小さい小径円柱状穴と、該小径円柱状穴の他端側に接続され該小径円柱状穴よりも大径の開口側円柱状穴を備える請求項１に記載の時計用軸受の保油構造。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の時計用軸受の保油構造を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は時計用軸受の保油構造及びこれを備えた時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
時計の輪列を構成する車や調速・脱進機構を構成する車等の真すなわち軸を回転自在に支える時計用軸受において、潤滑のための油を保持する能力ないし保油性を高めるべく、車の軸の小径端部（ほぞ部）に該軸の先端面で開口する空洞ないし穴を設け、該穴内に油を蓄えておくことは、提案されている（特許文献１）。
【０００３】
しかしながら、この特許文献１に開示の技術の場合、典型的には、軸と軸受との間隙に潤滑油がほとんどなくなって、潤滑油と空気との界面が穴の開口に達した際に、穴内に蓄えられていた潤滑油が流出する。しかしながら、この特許文献１に開示の技術の場合、このとき流出する油の量が制御できない。すなわち、軸と軸受との間隙での毛管力の作用下においてこのとき軸と軸受との間に流出してくる潤滑油の量が多過ぎると、過剰な潤滑油の粘性等に起因して軸の回転に対する抵抗が大きくなる虞れがあるだけでなく、場合によっては、軸と軸受との間から溢れ出す虞れがある。
【０００４】
腕時計のような時計では、その姿勢が変わるので軸の向きも変わる。但し、平均的には、軸が上下方向に向くような姿勢を採ることが多いので、概ね上記のことが当てはまる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実願昭５４−９５３５６号（実開昭５６−１３７７２号）のマイクロフィルム
【０００６】
より詳しくは、軸受によって支えられる軸の小径端部すなわちほぞ部と軸受との間の間隙に関し、小径端部（ほぞ部）の端面とスラスト軸受の対向面との間における間隙の大きさ（幅）は、小径端部（ほぞ部）の外周面とラジアル軸受の内周面との間における環状間隙の大きさ（半径方向の幅）と同程度かそれよりも小さい。従って、間隙における毛管力は、小径端部（ほぞ部）の端面とスラスト軸受の対向端面との間において最も強くなる。すなわち、軸の小径端部すなわちほぞ部と軸受（スラスト軸受とラジアル軸受とからなる組合せ軸受）との間隙にある潤滑油の費消（経時的な蒸発や飛散等）による潤滑油量の減少に伴い、潤滑油と空気との界面は、環状間隙において小径端部（ほぞ部）の端面から遠い箇所から小径端部（ほぞ部）の端面に近づくように移動し、環状間隙の潤滑油がほぼなくなると、小径端部（ほぞ部）の端面とスラスト軸受との間隙の外周から半径方向の中心に向かって移動する。このような界面の変化ないし移動は、小径端部の開口が下端にある場合における重力の作用下での液位の変化と結果的には同様である。従って、この明細書において、特に区別する必要がない限り、以下では主として重力の作用下における潤滑油の液位の変化として説明する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、軸と軸受との間における潤滑油を適切なレベルに保ち得る時計用軸受の保油構造及びこれを備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の時計用軸受の保油構造は、前記目的を達成すべく、スラスト軸受及びラジアル軸受で支持される時計用車の軸の端部内において該軸の回転中心軸線の延在方向に沿って延び前記端部の端面で開口した縦穴を備えた時計用軸受の保油構造であって、前記縦穴が、潤滑油を蓄えた縦穴本体部と該縦穴本体部を前記端部の端面の開口に連通する小径連通穴部とを有し、小径連通穴部が、縦穴本体部の最大径部よりも小さい実効径部を備えた絞り部を有する。
【０００９】
本発明の時計用軸受の保油構造では、「スラスト軸受及びラジアル軸受で支持される時計用車の軸の端部内において該軸の回転中心軸線の延在方向に沿って延び前記端部の端面で開口した縦穴が、潤滑油を蓄えた縦穴本体部と該縦穴本体部を前記端部の端面の開口に連通する小径連通穴部とを有する」ことに加えて、特に、「小径連通穴部が、縦穴本体部の最大径部よりも小さい実効径部を備えた絞り部を有する」ので、軸の端部と該端部を支える軸受との間隙にある潤滑油が減って該油と空気との界面が軸部の端面の開口に達し、該開口を介した縦穴内への空気の流入とこれに伴う該縦穴の開口からの油の流出が生じる際に、流出する油が「縦穴本体部の最大径部よりも小さい実効径部を備えた絞り部」で絞られる。従って、縦穴から開口を介して間隙に流出する潤滑油の量が過大になることなく、適正な範囲に抑えられ得る。従って、油が間隙から溢れたり該間隙に過度に多量の油が充填されて軸の軸受に対する相対回転に際して油による抵抗が増したりする虞れが最低限に抑えられ得る。
【００１０】
ここで、典型的には、絞り部の断面積（中心軸線に垂直な断面で見た絞り部の面積）は、ラジアル軸受と小径軸部との間の環状間隙の断面積（中心軸線に垂直な断面で見た環状間隙の面積）よりも小さい。
【００１１】
このような動作は、典型的には又は大半の時間にわたって回転中心軸線が上下方向に延びる姿勢を採る時計の軸において生じ得る。
【００１２】
より詳しくは、軸と該軸を回転自在に支える軸受との間隙は、本来狭いものであり、前述のように、軸受によって支えられる軸の小径端部すなわちほぞ部と軸受との間の間隙に関し、小径端部（ほぞ部）の端面とスラスト軸受の対向面との間における間隙の大きさ（幅）は、小径端部（ほぞ部）の外周面とラジアル軸受の内周面との間における環状間隙の大きさ（半径方向の幅）と同程度かそれよりも小さいから、間隙における毛管力は、小径端部（ほぞ部）の端面とスラスト軸受の対向端面との間において最も強くなる。従って、時計用車の回転中心軸線が上下方向とは異なる方向、例えば、水平方向に向いている場合であっても、時計用車の小径端部（ほぞ部）とその軸受との間隙にある潤滑油には、スラスト軸受に対面した小径端部の端面に近づく方向の力が働く。その結果、本発明の時計用軸受の保油構造では、潤滑油を蓄積し得る程度に大径の縦穴内に潤滑用の油を充填しておくだけで、軸と軸受との間の油が少なくなると、油と空気との界面が軸の延在方向に沿って軸の端の方に移動する。油と空気との界面の該移動に伴い、該界面が小径連通穴部の開口のあるところに達すると該開口を介して空気が入り、該空気の流入に伴い縦穴本体部内に蓄積されていた油が絞り部を介して流出し得る。従って、軸と軸受との間の間隙に潤滑油が過剰に流出する虞れが少なく、該間隙内における潤滑油の量を適切なレベルに保ち得、軸と軸受との間を低抵抗状態で潤滑し得る。
【００１３】
ここで、時計用車は、典型的には、時計用輪列を構成する車（歯車部を備えた車）や調速・脱進機を構成する車（てんぷやがんき車）からなる。但し、他の車であってもよい。
【００１４】
また、車の軸とラジアル軸受又はスラスト軸受との間隙において、摩擦低減や磨耗抑制の如き潤滑作用をなすものは、実際上油の如き流動性を有するので、この明細書では、「潤滑油」という。すなわち、十分な流動性があるものは厳密には液体でなくても、また、化学的には「油」と称し難いものであっても、この明細書では、車の軸とラジアル軸受又はスラスト軸受との間隙を潤滑する流動体は「潤滑油」に含まれるものとする。
【００１５】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴からなり、小径連通穴部が大径円柱状穴よりも径の小さい小径円柱状穴からなる。
【００１６】
この場合、小径連通穴部を構成する小径円柱状穴が、絞りとして働いて、縦穴内に蓄えられた油が間隙に過度に流出するのを確実に抑え得る。
【００１７】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、前記縦穴が、前記大径円柱状穴と小径円柱状穴とをつなぐ載頭円錐台状穴を備える。
【００１８】
この場合、載頭円錐台状穴が大径円柱状穴と小径円柱状穴との間で、油及び空気がスムーズに流れ易くし、小径円柱状穴が、確実に絞りとして働き得る。
【００１９】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、前記縦穴本体部が、奥端から先端に向かって先細になった奥側載頭円錐台状穴からなり、小径連通穴部が、前記縦穴本体部を構成する奥側載頭円錐台状穴の先端部から軸の端部の端面に向かって連続的に先細になった先端側載頭円錐台状部からなる。
【００２０】
この場合、奥側載頭円錐台状穴の先端部から軸の端部の端面に向かって連続的に先細になり小径連通穴部を構成する先端側載頭円錐台状部が、絞りとして働いて、縦穴内に蓄えられた油が間隙に過度に流出するのを確実に抑え得る。また、奥側載頭円錐台状穴から該奥側載頭円錐台状穴に連続的につながった先端側載頭円錐台状部への油の流出及び逆方向への空気の流入がスムーズに行われ易い。
【００２１】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、前記縦穴本体部が大径穴部と小径穴部とを連続的に備え、小径連通穴部が前記小径穴部と同一形状の小径穴部を備える。
【００２２】
この場合、縦穴本体部が大径穴部を含む領域において油を蓄え、該縦穴本体部の一部をなす小径穴部と同一形状で小径連通穴部を構成する小径円柱状穴が、絞りとして働いて、縦穴内に蓄えられた油が間隙に過度に流出するのを確実に抑え得る。
【００２３】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴からなり、小径連通穴部が大径円柱状穴と同一径の穴本体部を備え、該穴本体部の周面に撥油処理が施されている。
【００２４】
この場合、小径連通穴部が縦穴本体部を構成する大径円柱状穴と同一径の穴本体部の周面に撥油処理が施されてなり縦穴本体部を構成する大径円柱状穴よりも実効径が小さい小径連通穴部が、絞りとして働いて、縦穴内に蓄えられた油が間隙に過度に流出するのを確実に抑え得る。ここで、実効径とは、円柱状の油の柱の実質的な径を指し、油が周面を濡らす場合の油の柱よりも油が周面で撥油される場合の油の柱の方が、実際上、径が小さくなる。なお、所望ならば、撥油処理が施される穴部が、大径円柱状穴よりも小径の穴であってもよい。
【００２５】
本発明の一実施例の時計用軸受の保油構造では、縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴を備え、小径連通穴部が、一端側で前記大径円柱状穴に接続され該大径円柱状穴よりも径の小さい小径円柱状穴と、該小径円柱状穴の他端側に接続され該小径円柱状穴よりも大径の開口側円柱状穴を備える。
【００２６】
この場合、小径連通穴部の一部を構成する小径円柱状穴が、絞りとして働いて、縦穴内に蓄えられた油が間隙に過度に流出するのを確実に抑え得る。
【００２７】
本発明の軸受の保油構造に関して、各種の穴またはその一部について横断面が円形であることは製造し易さ等の観点では好ましいけれども、場合によっては、横断面が円形の代わりに楕円形その他の長円形であっても多角形であってもよい。
【００２８】
本発明の時計は、上記のような時計用軸受の保油構造を備える。
【００２９】
この保油構造を備えた時計では、軸受が長期間低抵抗状態に保たれ得るので、効率的な輪列の駆動が行われ得、長期間適切な動作が行われ易い。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の好ましい一実施例の時計用軸受の保油構造を備えた車の軸及び軸受の断面説明図。
【図２】図１の保油構造を備えた時計用輪列の一部を示した断面説明図。
【図３】時計用軸受の保油構造の変形例を示したものであって、（ａ）は大径円柱状穴部と小径円柱状穴部とが載頭円錐台状穴部を介してつながった一変形例の時計用軸受の保油構造を示した図１と同様な断面説明図、（ｂ）は奥側載頭円錐台状穴と先端側載頭円錐台状部とを連続的に備えた別の一変形例の時計用軸受の保油構造を示した図１と同様な断面説明図、（ｃ）は縦穴本体部が大径穴部と小径穴部とを連続的に備え小径連通穴部が縦穴本体部の小径穴部と同一形状の小径穴部を備える更に別の一変形例の時計用軸受の保油構造を示した図１と同様な断面説明図、（ｄ）は縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴からなり小径連通穴部が大径円柱状穴と同一径の穴本体部を備え、該穴本体部の周面に撥油処理が施されている更に別の一変形例の時計用軸受の保油構造を示した図１と同様な断面説明図、（ｅ）は縦穴本体部が一定の径の大径円柱状穴を備え、小径連通穴部が一端側で前記大径円柱状穴に接続され該大径円柱状穴よりも径の小さい小径円柱状穴と該小径円柱状穴の他端側に接続され該小径円柱状穴よりも大径の開口側円柱状穴を備える更に別の一変形例の時計用軸受の保油構造を示した図１と同様な断面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３２】
図１は時計用軸受１０の保油構造５を示したもので、図１には、時計用輪列等を構成する時計用車１の軸２の一端側小径軸部ないしほぞ部３が、地板８の如き支持体に取付けられた組合せ軸受１０によって支持された状態が示されている。時計用車１において、１ａは例えば小歯車すなわちかな部を示す。
【００３３】
組合せ軸受１０は、軸部３の中心軸線Ｃの延在方向Ａに働く力に対して軸部３を支持するスラスト軸受１１と、軸部３の中心軸線Ｃに垂直な面内で半径方向外向きＢに働く力に対して軸部３を支持するラジアル軸受１２とを有する。図１において、有底穴部の形態で示した凹部１３において、その底面１４は、模式的に示したスラスト軸受１１のほぼ平面状支持面であり、周面１５は、模式的に示したラジアル軸受１２の円筒状支持面である。
【００３４】
小径軸部すなわちほぞ部３は、滑らかなドーム状端面２１を先端２２すなわちラジアル軸受１２の支持面１５のあるところ又はその近傍に備えた円柱状の本体部２０を有する。円柱状本体部２０は、該円柱状本体部２０の中心軸線Ｃに沿って該中心軸線Ｃの延在方向に平行に延在した縦穴６を有する。縦穴６は、端面２１に開口２３を備え、該端面２１にある開口２３において凹部１３に開口している。
【００３５】
縦穴６は、円柱状本体部２０の中心軸線Ｃに沿って該中心軸線Ｃの延在方向に平行に延在し潤滑油を蓄える縦穴本体部３０と、円柱状本体部２０の中心軸線Ｃに沿って該中心軸線Ｃの延在方向に平行に延在し縦穴本体部３０をほぞ部３の端面２２の開口２３に連通する小径連通穴部４０とを有する。
【００３６】
縦穴本体部３０のうち奥端３１を含む奥側は閉じられ、該縦穴本体部３０は、いわゆる盲穴になっている。奥端３１は、円柱状本体部２０よりも奥（端部から遠いところ）に位置していてもよい。縦穴本体部３０は、典型的には径一定の大径円柱状穴（横断面が円形の穴）３５であるけれども、所望ならば形状は異なっていてもよい。また、縦穴本体部３０の横断面形状や横断面の大きさは、典型的には、長手方向（延在方向）Ｃの部位によらず一定ないし同一であるけれども、所望ならば、Ｃ方向の部位によって変動していたり異なっていてもよい。また、所望ならば、縦穴本体３０が、中心軸線Ｃの延在方向に平行に延在する代わりに、斜めに延在していたり、非直線状であってもよい。この例では、縦穴本体部３０は、その延在方向の全ての部位で同一径であるので、全ての部位が最大径部３２になっている。
【００３７】
縦穴６の小径連通穴部４０は、縦穴本体部３０よりもはるかに小径の円柱状の穴４１からなり、該円柱状穴４１の一端４２で縦穴本体部３０の先端３３に連通し、他端４３がほぞ部３の端面２１で開口している。従って、この例では、小径連通穴部４０は、縦穴本体部３０に対して実際上一列に整列し、小径連通穴部４０の先端４３の開口４４が、縦穴６の開口２３になっている。この例では、小径連通穴部４０は、典型的には円柱状穴（横断面が円形の穴）であるけれども、所望ならば形状は異なっていてもよい。また、小径連通穴部４０の横断面形状や横断面の大きさは、典型的には、長手方向（延在方向）Ｃの部位によらず一定ないし同一であるけれども、所望ならば、Ｃ方向の部位によって変動していたり異なっていてもよい。また、所望ならば、小径連通穴部４０が、中心軸線Ｃの延在方向に平行に延在する代わりに、斜めに延在していたり、非直線状であってもよい。この例では、小径連通穴部４０は、その延在方向の全ての部位で縦穴本体部３０よりも径が小さく且つ同一径であるので、全ての部位が絞り部５０になっている。
【００３８】
縦穴本体部３０は、典型的には、軸部３と軸受１０即ち１１，１２の軸支持面１４，１５との間隙１６，１７の大きさ（厚さ）よりも大きい。但し、場合によっては、縦穴本体部３０の大きさ（径）が軸部３の外周面２４とラジアル軸受１２の軸支持面１５との間隙１７の径方向厚さ（図１のような断面で見た厚さ）と概ね同程度であってもよい。小径連通穴部４０は、典型的には、軸部３の外周面２４とラジアル軸受１２の軸支持面１５との間隙１７より小さい。但し、場合によっては、小径連通穴部４０の大きさ（径）が、概ね同程度であってもよい。
【００３９】
以上の如く構成された保油構造５を備えた軸部３の縦穴６、即ち縦穴本体部３０及び小径連通穴部４０には、潤滑油Ｄが注入される。なお、軸部３と軸受１０との間隙１６，１７又は凹部１３にも、油Ｄが予め注入されてもよい。Ｅは空気の如き気体領域である。軸部３の縦穴６への油Ｄの注入は、例えば、減圧下で行われる。但し、場合によっては、縦穴６の本体部３０にノズルその他の注入手段を挿入し該注入手段を介して油Ｄを注入してもよい。
【００４０】
以上において、腕時計の如き時計の輪列の場合、典型的には、凹部１３の直径や軸部３の外径は１００〜２００μｍ程度、凹部１３の周面（軸受１２の内周面）１５と軸部３の外周面２４との間の環状間隙１７は１０μｍ程度、縦穴本体部３０の直径は１００μｍ程度、小径連通穴部４０の径は、１０〜３０μｍ程度又はそれ以下である。但し、いずれもより大きくてもより小さくてもよい。ここで、絞り部５０を与える小径連通４０の断面積（中心軸線Ｃに垂直な断面で見た小径連通４０の面積）は、ラジアル軸受１２と小径軸部３との間の環状間隙１７の断面積（中心軸線Ｃに垂直な断面で見た環状間隙１７の面積）よりも小さく、絞り部５０を与える小径連通穴４０において潤滑油Ｄに働く毛管力は、環状間隙１７において潤滑油Ｄに働く毛管力よりも大きい。なお、間隙１６における毛管力は環状間隙１７における毛管力と同程度であり、絞り部５０を与える小径連通穴４０において潤滑油Ｄに働く毛管力は、間隙１６において潤滑油Ｄに働く毛管力と同程度かそれよりも大きい。
【００４１】
次に、以上の如く構成された時計用軸受１０の保油構造５の動作について、図１に基づいて説明する。
【００４２】
図１のように、スラスト軸受１１の支持面１４と車１の軸部３の端２２との間の領域（間隙）１６及びラジアル軸受１２の支持面１５と車１の軸部３の外周面２３との間の領域（間隙）１７に油Ｄが適量ある場合には、該油Ｄが、軸部３とスラスト軸受１１及びラジアル軸受１２との間の潤滑を与え、時計用車１が中心軸線Ｃのまわりで低摩擦状態（低抵抗状態）で回転ないし回動され得、磨耗も最低限に抑えられ得、時計用輪列に組み込まれたり時計用の調速・脱進機に組み込まれた場合、エネルギのロスが最低限に抑えられて動力の伝達が行われ得る。
【００４３】
ところが、時間の経過と共に油Ｄは、潤滑作用に費消され蒸発その他の理由で減少する。例えば、間隙１７，１６の油Ｄの費消により、油Ｄと空気Ｅとの界面Ｌが縦穴６の小径連通穴部４０の開口４４のところに達すると、空気Ｅが開口４４から小径連通穴部４０を通って縦穴本体部３０内に入り、該空気に置換された油Ｄが、縦穴本体部３０から小径連通穴部４０を介して間隙１６に流出する。その結果、間隙１６及びこれにつながった環状間隙１７内に油Ｄが補充され、軸受１１，１２のところにおける油Ｄによる潤滑が維持される。
【００４４】
ここで、この保油構造５では、縦穴６の本体部３０と間隙１６，１７とが小径連通穴部４０を介してつながっているので、界面Ｌが開口４４に達した際に生じる縦穴本体部３０内の油Ｄと軸受１０の凹部１３のところにある空気Ｅとの置換に伴う油Ｄの流出が、小径連通穴部４０で絞られつつ生じるので、油Ｄの流出が緩やかに行われ得る。すなわち、この保油構造５では、油Ｄが一度にどっと流出する虞れがなく間隙１６，１７から溢れるほどに過剰な油Ｄが間隙１６，１７を満たす虞れがない。従って、軸受１１，１２からなる組合せ軸受１０の潤滑が適切に行われ得る。
【００４５】
なお、小径連通穴部４０が間隙１７よりも実際上狭く（細く）且つ間隙１６と同程度以下の大きさであるので、間隙１７，１６から小径連通穴部４０に向かう向きに毛管力が働くから、仮に、油Ｄが多少多めに流出したとしても該油Ｄには元に戻される向きに力がかかり易く、間隙１７，１６が過剰な油で満たされる虞れは少ない。
【００４６】
以上においては、保油構造５が、車１の一端軸部３に形成された例について説明したけれども、該保油構造５は、図２に示したように、時計４の輪列７を構成する複数の車１Ａ，１Ｂの両端の軸部３Ａ，３ＡＵ，３Ｂ，３ＢＵに適用され得る。
【００４７】
図２において、図１の部材や要素に対応する部材や要素には、添字Ａ又はＢを付し、対応するけれども、図面上、下側の代わりに上側にある部材や要素には、更に添字Ｕを付して（従って、添字ＡＵ，ＢＵを付して）ある。
【００４８】
図２において、１ａＡ，１ａＢは、夫々の車１Ａ，１Ｂのかな（小歯車）であり、１ｂＡ，１ｂＢは、夫々の車１Ａ，１Ｂの歯車（大歯車）である。図示された輪列６では、車１Ａの歯車１ｂＡが車１Ｂのかな１ａＢに噛合している。図２において、８は地板、８Ｕは輪列受の如き受である。
【００４９】
車１Ａ，１Ｂの下側の保油構造５Ａ，５Ｂが、図１に関して説明した車１の保油構造５と同様に働くことは当然として、車１Ａ，１Ｂの上側の保油構造５ＡＵ，５ＢＵも、概ね、車１Ａ，１Ｂの保油構造５Ａ，５Ｂ、換言すれば、車１の保油構造５と同様に働き得る。
【００５０】
すなわち、図１の例では、上下方向ないし重力の働きを暗黙のうちに想定して液位Ｌの変化に伴う空気Ｅの流入と油Ｄの流出を評価した。これに対して、図２の上側の保油構造５ＡＵ，５ＢＵでは、油Ｄが、毛管力の働く狭い間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ内や狭い間隙１６ＢＵ，１７ＢＵ内にあるので、該間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ又は１６ＢＵ，１７ＢＵ内の油Ｄが費消されたり蒸発して保油構造５ＡＵ，５ＢＵの縦穴６ＡＵ，６ＢＵの小径連通穴部４０ＡＵ，４０ＢＵの開口４４ＡＵ，４４ＢＵが空気Ｅ（ないし空気Ｅと油Ｄとの界面Ｌ）に露出するようになると、空気Ｅが開口４４ＡＵ，４４ＢＵから小径連通穴部４０ＡＵ，４０ＢＵを通って縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵ内に入る。その結果、縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵに入った空気Ｅの量に相当する油Ｄが該縦穴６の小径連通穴部４０ＡＵ，４０ＢＵの開口４４ＡＵ，４４ＢＵから間隙１６ＡＵ，１６ＢＵに流出し、間隙１７ＡＵ，１７ＢＵに油Ｄを補充する。なお、この保油構造５ＡＵ，５ＢＵでは、縦穴６ＡＵ，６ＢＵの開口２３ＡＵ，２３ＢＵすなわち小径連通穴部４０ＡＵ，４０ＢＵの開口４４ＡＵ，４４ＢＵが上端側に位置することから、該縦穴６ＡＵ，６ＢＵ内に入った空気Ｅが多少なりとも開口２３ＡＵ，２３ＢＵないし４４ＡＵ，４４ＢＵから流出することは避けられない。しかしながら、空気Ｅが単に開口２３ＡＵ，２３ＢＵないし４４ＡＵ，４４ＢＵから全て流出するとすると、その代わりに、油Ｄが縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵ内に吸い込まれる必要がある。ところが、実際には、間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ及び１６ＢＵ，１７ＢＵの方が縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵよりも狭いので、相当量の油Ｄの移動についていえば油Ｄには平均的には吸出し方向の力がかかる。従って、該縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵ内に入った空気Ｅの一部が開口２３ＡＵ，２３ＢＵないし４４ＡＵ，４４ＢＵから流出することがあっても全ての空気Ｅが流出することは有り得ない。すなわち、間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ及び１６ＢＵ，１７ＢＵの油Ｄが少なくなって開口２３ＡＵ，２３ＢＵないし４４ＡＵ，４４ＢＵが空気Ｅに露出すると、該開口２３ＡＵ，２３ＢＵないし４４ＡＵ，４４ＢＵから縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵ内に空気Ｅが入ると共に油Ｄが該縦穴本体部３０ＡＵ，３０ＢＵから間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ及び１６ＢＵ，１７ＢＵに流出することにより、油Ｄが間隙１６ＡＵ，１７ＡＵ及び１６ＢＵ，１７ＢＵに補充され得る。
【００５１】
従って、軸受１０Ａ，１０ＡＵ，１０Ｂ，１０ＢＵが適切に潤滑されて、輪列７が長期間安定に動作し、時計４が長期間安定に動作し得る。
【００５２】
以上においては、縦穴６が、大径円柱状穴３５の形態の縦穴本体部３０と小径円柱状穴４１の形態の小径連通穴部４０とからなる例について説明したけれども、縦穴本体部の最大径部よりも小径連通穴部の最小径の絞り部の方が径が小さい限り、縦穴の構造は種々に異なっていてもよく、そのような変形例のいくつかを、図３の（ａ）〜（ｅ）に示す。図３の（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ）及び（ｅ）の変形例において、図１の部材や要素と同一の部材や要素には同一の符号を付し、図１の部材や要素に対応する部材や要素であって多少なりとも異なる点のある部材や要素には、夫々、符号の末尾に添字Ｈ，Ｊ，Ｋ，Ｍ及びＮを付す。
【００５３】
図３の（ａ）の保油構造５Ｈでは、図１の保油構造５と同様に、縦穴本体部３０が一定の径の大径円柱状穴３５からなり、小径連通穴部４０が大径円柱状穴３５よりも径の小さい小径円柱状穴４１からなり、更に、縦穴６Ｈが、大径円柱状穴３５と小径円柱状穴４１とをつなぐ載頭円錐台状連通穴ないし先細テーパ穴６１を備える。図３の（ａ）では、縦穴６Ｈでは、中心軸線Ｃの延在方向にみた小径円柱状穴４１の長さが図１の小径円柱状穴４１の長さよりも短いことから、載頭円錐台状連通穴６１が、縦穴本体部３０と小径連通穴部４０との間に追加されているとみなす代わりに、小径連通穴部４０が載頭円錐台状連通穴６１と小径円柱状穴４１とを備えるとみなしてもよい。もちろん、所望ならば、縦穴本体部３０が大径円柱状穴３５と載頭円錐台状連通穴６１とを備えるとみなしても、載頭円錐台状連通穴６１の一部が縦穴本体部３０の一部をなし、載頭円錐台状穴６１の別の一部又は残りの部分が、小径連通穴部４０の一部をなすとみなしてもよい。
【００５４】
いずれにしても、この保油構造５Ｈでは、縦穴本体部３０が最大径部３２に対応する最大径部３２Ｈを有し、小径円柱状穴４１が絞り部５０に対応する絞り部５０Ｈを備える点は保油構造５の場合と同様で、最大径部３２及び絞り部５０が保油構造５と同様な働きを可能にする。なお、この保油構造５Ｈでは、更に載頭円錐台状穴６１があるが故に、表面張力等によって大径円柱状部３５と小径円柱状部４１との間の油や空気の流れが抑えられる虞れが少なく、大径円柱状部３５と小径円柱状部４１との間において油や空気がスムーズに流れ易い。
【００５５】
図３の（ｂ）の保油構造５Ｊでは、縦穴６Ｊが奥端から先端に向かって先細になった載頭円錐台状穴ないしテーパー穴６２からなる。従って、この保油構造５Ｊでは、縦穴本体部３０Ｊが、載頭円錐台状穴６２のうち、奥端６３ａから先端６３ｂに向かって先細になった奥側載頭円錐台状穴部６３からなり、小径連通穴部４０Ｊが、載頭円錐台状穴６２のうち、縦穴本体部３０Ｊを構成する奥側載頭円錐台状穴部６３の先端６３ｂから軸２Ｊの端部（ほぞ部）３Ｊの端面２１に向かって連続的に先細になった先端側載頭円錐台状部６４からなる。従って、縦穴本体部３０Ｊを構成する奥側載頭円錐台状穴部６３は奥端６３ａに最大径部３２Ｊを有し、小径連通穴部４０Ｊを構成する先端側載頭円錐台状部６４は先端６４ｂに最小径の絞り部５０Ｊを有する。ここで、載頭円錐台状穴６２を構成する奥側載頭円錐台状穴部６３と先端側載頭円錐台状部６４とが連続的に滑らかにつながっている限り、両者６３，６４の境界はどこであってもよい。
【００５６】
この保油構造５Ｊにおいても、最大径部３２Ｊ及び絞り部５０Ｊが保油構造５と同様な働きを可能にする。なお、この保油構造５Ｈでは、縦穴本体部３０Ｊ及び小径連通穴部４０Ｊが全体として先細の一つの載頭円錐台状穴６２を形成しているが故に、表面張力等によって縦穴本体部３０Ｊ及び小径連通穴部４０Ｊの間の油や空気の流れが抑えられる虞れが少なく、縦穴本体部３０Ｊ及び小径連通穴部４０Ｊの間において油や空気がスムーズに流れ易い。
【００５７】
図３の（ｃ）の保油構造５Ｋでは、従って、この保油構造５Ｋでは、縦穴６Ｋが大径円柱状（円板状）穴部７１と小径円柱状（円板状）穴部７２とを交互に連続的に繰り返し備えた穴部７０からなる。従って、縦穴本体部３０Ｋも大径穴部７１と小径穴部７２とを交互に連続的に繰り返し備えた穴部７０ａからなり、小径連通穴部４０Ｋは小径穴部７２と同一形状の小径穴部７３を備える。ここで、小径連通穴部４０Ｋが小径穴部７３を含む限り、小径連通穴部４０Ｋが小径穴部７３に隣接する大径穴部７４を含んでいても（場合によっては小径穴部７２を介して複数含んでいても）よく、小径連通穴部４０Ｋと縦穴本体部３０Ｋとの境界を厳密に決める必要はない。
【００５８】
いずれにしても、この保油構造５Ｋでは、縦穴本体部３０Ｋが最大径部３２Ｋとして大径穴部７１を有し、小径連通穴部４０Ｋが絞り部５０Ｋとして小径穴部７３を有することにより、図１の保油構造５と同様な働きをし得る。
【００５９】
図３の（ｄ）の保油構造５Ｍでは、縦穴６Ｍが径一定の円柱状穴８１と該円柱状穴８１のうち先端部８２の内周面８３に形成された撥油性被覆層８４とを有する。従って、この保油構造５Ｍでは、縦穴本体部３０Ｍが、円柱状穴８１のうち撥油性被覆層８４のある先端部８２以外の基端側の大半の部分（円柱状穴本体部）８５からなり、小径連通穴部４０Ｍが、円柱状穴先端部８２とその内周面８３の撥油性被覆層８４とからなる。
【００６０】
この保油構造５Ｍでは、縦穴本体部３０Ｍが最大径部３２Ｍとして円柱状穴本体部８５を有し、小径連通穴部４０Ｍが絞り部５０Ｍとして撥油性被覆層８４付の円柱状穴先端部８２を有することにより、図１の保油構造５と同様な働きをし得る。ここで、撥油性被覆層８４は該層８４に接する油Ｄをはじくことにより、該管状撥油性層８４と接触状態で該該管状撥油性層８４に取囲まれた油Ｄの管状部の径を実質的に低減させる。すなわち、撥油性被覆層８４付の円柱状穴先端部８２では、油Ｄの実効径が円柱状穴本体部８５のところにおけるより小さくなるので、撥油性被覆層８４付の円柱状穴先端部８２が絞り部５０Ｍとして働く。
【００６１】
図３の（ｅ）の保油構造５Ｎでは、縦穴６Ｎが、奥側の長い一定の径の大径円柱状穴部９１と、該奥側大径円柱状穴部９１と径が同一で先端側の短い大径円柱状穴部９２と、二つの大径円柱状穴部９１，９２を連通する小径円柱状穴部９３とを有し、大径円柱状穴部９１，９２と小径円柱状穴部９３との間は、載頭円錐台状穴部９４，９５で連続的につながっている。すなわち、縦穴６Ｎが、中間に絞り形状ないし絞り部５０Ｎを備える。
【００６２】
この例では、縦穴本体部３０Ｎは奥側大径円柱状穴部９１からなり、小径連通穴部４０Ｎは、小径円柱状穴部９３、先端側大径円柱状穴部９２、及び両穴部９３，９２間の載頭円錐台状穴部９５を含む。載頭円錐台状穴部９４は、その全体又は一部が縦穴本体部３０Ｎに含まれるとみなしても、小径連通穴部４０Ｎに含まれるとみなしても、いずれにも属さないで両者３０Ｎ，４０Ｎをつなぐとみなしてもよい。
【００６３】
この保油構造５Ｎでは、縦穴本体部３０Ｎが最大径部３２Ｎとして奥側大径円柱状穴部９１を有し、小径連通穴部４０Ｎが絞り部５０Ｎとして小径円柱状穴部９３を有することにより、図１の保油構造５や図３の（ａ）の保油構造５Ｈと同様な働きをし得る。
【００６４】
特に、図３の（ａ）の保油構造５Ｈと比較した場合、この保油構造５Ｎでは、保油構造５Ｈの小径円柱状穴部４１に対応する小径円柱状穴部９３の先端側に、更に、「載頭円錐台状穴部９５及び先端側大径円柱状穴部９２」を備える点で、保油構造５Ｈと異なるけれども、先端側大径円柱状穴部９２が間隙１６，１７と比較して無視し難いほど大きくない限り、保油構造５Ｈと実際上同様に機能し得る。
【符号の説明】
【００６５】
１，１Ａ，１Ｂ  車
１ａ，１ａＡ，１ａＢ  かな部
２  軸
３，３Ａ，３ＡＵ，３Ｂ，３ＢＵ  小径軸部（ほぞ部）
４  時計
５，５Ａ，５ＡＵ，５Ｂ，５ＢＵ，５Ｈ，５Ｊ，５Ｋ，５Ｍ，５Ｎ  保油構造
６，６Ａ，６ＡＵ，６Ｂ，６ＢＵ，６Ｈ，６Ｊ，６Ｋ，６Ｍ，６Ｎ  縦穴
７  輪列
８  地板
８Ｕ  受
１０，１０Ａ，１０ＡＵ，１０Ｂ，１０ＢＵ  組合せ軸受
１１，１１Ａ，１１ＡＵ，１１Ｂ，１１ＢＵ  スラスト軸受
１２，１２Ａ，１２ＡＵ，１２Ｂ，１２ＢＵ  ラジアル軸受
１３  凹部
１４  底面（支持面）
１５  周面（支持面）
１６，１６Ａ，１６ＡＵ，１６Ｂ，１６ＢＵ  間隙
１７，１７Ａ，１７ＡＵ，１７Ｂ，１７ＢＵ  間隙（環状間隙）
２０  円柱状本体部
２１  端面
２２  先端
２３  開口
２４  外周面
３０，３０Ａ，３０ＡＵ，３０Ｂ，３０ＢＵ，３０Ｈ，３０Ｊ，３０Ｋ，３０Ｍ，３０Ｎ  縦穴本体部
３１  奥端
３２，３２Ｈ，３２Ｊ，３２Ｋ，３２Ｍ，３２Ｎ  最大径部
３３  先端
３５  大径円柱状穴
４０，４０Ａ，４０ＡＵ，４０Ｂ，４０ＢＵ，４０Ｈ，４０Ｊ，４０Ｋ，４０Ｍ，４０Ｎ  小径連通穴部
４１  （小径）円柱状穴
４２  一端（内側端部）
４３  先端
４４，４４Ａ，４４ＡＵ，４４Ｂ，４４ＢＵ
５０，５０Ａ，５０ＡＵ，５０Ｂ，５０ＢＵ，５０Ｈ，５０Ｊ，５０Ｋ，５０Ｍ，５０Ｎ  絞り部
６１  載頭円錐台状連通穴
６２  載頭円錐台状連通穴
６３  奥側載頭円錐台状連通穴部
６３ａ  奥端
６３ｂ  先端
６４  先端側載頭円錐台状連通穴部
６４ｂ  先端
７０  穴部
７０ａ  穴部
７１  大径円柱状（円板状）穴部
７２  小径円柱状（円板状）穴部
７３  小径穴部
７４  大径穴部
８１  円柱状穴
８２  先端部
８３  内周面
８４  撥油性被覆層
８５  円柱状穴本体部
９１  奥側大径円柱状穴部
９２  先端側大径円柱状穴部
９３  小径円柱状穴部
９４，９５  載頭円錐台状穴部
Ａ  中心軸線の延在方向
Ｂ  半径方向外向き
Ｃ  回転中心軸線
Ｄ  潤滑油
Ｅ  気体（空気）
【図１】
2010190677.tif 000003
【図２】
2010190677.tif 000004
【図３】
2010190677.tif 000005