Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_patent huggingface dataset:
(57)【要約】【課題】低コストでありながら迫力感のある排気音を発生させることができる車両の排気管を提供する。【解決手段】内燃機関の異なるバンクから排出された排気ガスがそれぞれ異なる排気経路により消音器に導かれるようにした排気管において、異なる排気経路の一方を他方の排気経路より下側に配設する。さらに、異なる排気経路同士を平面視においてラップするように配設すると良い。【選択図】図１
2010190204.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の異なるバンクから排出された排気ガスがそれぞれ異なる排気経路により消音器に導かれるようにした車両の排気管において、前記異なる排気経路の一方を他方の排気経路より搭載状態で下側に配設したことを特徴とする車両の排気管。
【請求項２】
前記異なる排気経路同士を平面視においてラップするように配設したことを特徴とする請求項１記載の車両の排気管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は内燃機関を搭載した車両の排気管に関する。
【背景技術】
【０００２】  Ｖ型エンジンや水平対向型エンジンが搭載された車両の排気管は、２つのバンクのから排出される排気ガスを複数の排気経路に分別して流通させ、消音器内に設けた拡張室で合流させた後に下流の排気経路に導く排気管が採用されることがあった。このような排気管においては、異なる排気経路の一方に冷却手段を設けることにより温度差を発生させ、Ｖ型エンジンなどに特有の排気音を強調した迫力感のある排気音を得るようにした技術が知られている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【特許文献１】特開２００８−１８０１３６
【０００３】  しかしながら、上記従来技術に開示された技術においては、異なる排気経路に温度差を生じさせるために冷却手段を設ける必要があるため、排気管のコストが上昇する問題がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、低コストでありながら迫力感のある排気音を発生することができる車両の排気管を提供することを主目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  前記の課題を解決するために、請求項１記載の発明は、内燃機関の異なるバンクから排出された排気ガスがそれぞれ異なる排気経路により消音器に導かれるようにした車両の排気管において、前記異なる排気経路の一方を他方の排気経路より搭載状態で下側に配設したことを特徴とする車両の排気管である。【０００６】  請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記異なる排気経路同士を平面視においてラップするように配設したことを特徴とする車両の排気管である。
【発明の効果】
【０００７】  本発明によれば、一方の排気経路を他方の排気経路より下側に配設することで一方の排気経路が走行風により冷却されるために、排気経路による温度差を容易に発生させることができ、迫力感のある排気音を得ることができるといった効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明に係る実施例１の車両の排気管を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】  本発明を実施するための最良の形態を図１乃至図２に示す実施例に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１０】  図１は、本発明の実施例１に係る車両の排気管１を示す模式図で（ａ）平面視、（ｂ）側面視を示している。なお、図中矢印Ｘ，ＹおよびＺは、それぞれ車両の前後方向、左右方向、上下方向を示している。図示しないＶ型などの内燃機関の左右バンクに接続フランジ２ａ，２ｂを介して略等長の排気経路３，４がそれぞれ接続されている。排気経路３，４の途中には排気ガスを浄化するための触媒コンバータ６ａ，６ｂがそれぞれ介装され、その下流において平面視（図１（ａ））で見た際にラップするように、一方の排気経路３が他方の排気経路４の下側になるように車両の略中央部に配設されている。排気経路３，４により独立して導かれた排気ガスは排気騒音を消音するための消音器７において合流した後、テールパイプ５を経て車外に導かれる。【００１１】  上記のように構成されていることにより、一方の排気経路が他方の排気経路の下側に配設されているため、走行風により冷却される。このため、左右バンクの排気音の音色に差が生じるため迫力感のある排気音を発生させることができる。この時、冷却手段などを特別に設ける必要がなく、コスト低減に効果を発揮する。さらに、左右バンクの排気経路を平面視においてラップするように配設したことにより、他方の排気経路の排気熱により一方の排気経路が加熱されることにより、より温度差の発生を助長することができ、迫力感のある排気音を発生させることができる。【００１２】  以上、本発明の実施例を説明してきたが、本発明は上述の実施例に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲の設計変更があっても本発明に包含される。
【符号の説明】
【００１３】  １  排気管
２ａ，２ｂ  接続フランジ
３，４  排気経路
５  テールパイプ
６ａ，６ｂ  触媒コンバータ
７  消音器
【図１】
2010190204.tif 000003
(57)【要約】【課題】  １）空気管開口部が揚水管（ポンプ吐出し側）にある場合  本来のポンプ稼動時に空気管から揚水の逆流噴出があれば揚水や設備に支障をきたすためあってはならない。  ２）空気管開口部が吸水管（ポンプ吸込み側）にある場合  手押しポンプ等吸い上げで使うポンプの場合は、空気管から空気を吸入すると吸い上げが効かずポンプは動作しない。【解決手段】１）空気管に逆止弁をつけてポンプによる加圧水の噴出を防ぐ。停止時に温度変化やポンプフート弁の不調により空気管から逆止弁を通って空気を吸入する可能性はあるが、短時間、少量のためむしろ機械的な逃げとなる。逆止弁は操作の必要が無いため開口部付近に設置することができ、空気管が破損した場合に本来のポンプへの影響を最小限にできる。  ２）空気管に閉止弁をつけ、補助揚水システム稼動時は弁を開けて空気を送り込み、非稼動時は閉止して空気の吸入を防ぐ。【選択図】図１
2010190206.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
揚水管または吸水管の水面より低い部分に開口する揚水用空気管を持ち、その空気管には逆止弁または閉止弁を備えた揚水ポンプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、揚水用のポンプにおいて、その本来のポンプ機構とは別に揚水用の空気管を持つポンプに関するものである
【背景技術】
【０００２】従来の揚水ポンプシステムでは一般に１台のポンプにつき１本の揚水管を持つ構成になっている。【０００３】ポンプの故障等により揚水が停止、あるいは揚水量の増加が必要になった場合はポンプの修理、交換が必要であり、それには相応の期間と費用を要する。【０００４】あらかじめ複数のポンプを直列、並列に構成しておくことも考えられるが、費用がかかり、井戸孔内等スペースに制約のある場合は困難である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】大久保雅弘、藤田至則編著  「地学ハンドブック」  築地書館  １９９４年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】解決しようとする課題は、本来の揚水システムの運転、運用に大きな影響を及ぼさず、また過大な設備、費用をかけることなく揚水用のポンプに補助揚水手段を付加することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】本発明は、揚水管または吸水管の水面より下の部分に揚水用空気供給管の開口部を設け、本来のポンプの吸水管、揚水管をそのまま利用して一般にエアーリフトと呼ばれる揚水が出来るようにすることを最も主要な特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】従来の揚水ポンプシステムの場合、ポンプ故障の際は対策完了までの期間は事実上揚水停止を余儀なくされていた。
本発明の補助揚水システムによれば故障の際もある程度の揚水は確保でき、支障を軽減することが出来る。
さらに本発明は揚水ポンプの故障時に限らず、本来の揚水ポンプ稼動に加えて補助揚水システムを稼動させ、もってポンプ負荷の軽減、揚水量の増加を図ることも可能とする。
例えば人力ポンプ井戸において火災などの緊急時に補助揚水システムを外部動力により稼動させ、井戸の能力の範囲において大きな揚水量を得ることなどが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】  空気管開口部が揚水管にある場合の説明図である。（実施例１）
【図２】  空気管開口部が吸水管にある場合の説明図である。（実施例２）
【発明を実施するための形態】
【００１０】補助揚水手段を付加するという目的を、水中に運動部分を持たない最小の部品点数で実現した。
【実施例１】
【００１１】図１は空気管開口部が揚水管にある場合の概念図で、一般的には多段渦巻きポンプ等押上げで使うポンプの場合で、本来のポンプと補助揚水用エアリフトの並列運転時に混入空気泡によるいわゆるガス噛みを避けるためこの配置になる。図から明らかなように補助ポンプでの揚水時に水は本来のポンプを通過するためポンプ機構部等による通水抵抗がある。
【実施例２】
【００１２】図２は空気管開口部が吸水管にある場合の概念図で、手押しポンプ等機構部が水面より概ね１０ｍ以内に位置する吸い上げで使うポンプの場合である。この場合も補助ポンプでの揚水時に水は本来のポンプを通過するためポンプ機構部等による通水抵抗がある。
【産業上の利用可能性】
【００１３】設置した空気管は補助揚水非稼動時にはその開口部より下流側（上側）の揚水管に対する空気洗浄管、薬注管としても利用できる。
また水面下に開口するため空気管の圧力を測定することにより空気管水没深度が分かり、水位計として利用できる。
【図１】
2010190206.tif 000003
【図２】
2010190206.tif 000004
(57)【要約】【課題】検出軸を水平軸から所定の角度傾斜させた半導体物理量センサを提供する。【解決手段】セラミックパッケージ４の内底を、物理量センサチップ２の検出軸Ｄが水平軸Ｈから所定の角度θ傾くよう階段状に形成する。【選択図】図３
2010190840.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
半導体を用いた物理量センサチップと、
前記物理量センサチップの出力信号を信号処理する信号処理チップと、
前記物理量センサチップを第１の内底部に実装するとともに前記信号処理チップを第２の内底部に実装するセラミックパッケージと、
前記セラミックパッケージを封止するリッドとを備え、
前記第１の内底部が、前記物理量センサチップの検出軸が水平軸から所定の角度傾くよう階段状に形成されていることを特徴とする半導体物理量センサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加速度などの所定の物理量を検出する半導体物理量センサに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加速度などの所定の物理量を検出する半導体物理量センサの検出軸を水平軸から所定の角度傾斜させる方法として、所定の角度傾いたプリント基板に半導体物理量センサを実装する半導体物理量センサの実装構造が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２０８７６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、このような従来の方法では、半導体物理量センサ以外に、半導体物理量センサを実装するプリント基板や、プリント基板を所定の角度傾けた状態で支持するボディ、ボディを覆うカバーなどが必要であるため、製造コストや、デバイスサイズ、組み立て工程などを増大させてしまう。
【０００５】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、検出軸を水平軸から所定の角度傾斜させた半導体物理量センサを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記の課題を解決するために、半導体を用いた物理量センサチップと、物理量センサチップの出力信号を信号処理する信号処理チップと、物理量センサチップを第１の内底部に実装するとともに信号処理チップを第２の内底部に実装するセラミックパッケージと、セラミックパッケージを封止するリッドとを備え、第１の内底部が、物理量センサチップの検出軸が水平軸から所定の角度傾くよう階段状に形成されていることを特徴としている。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、第１の内底部が、物理量センサチップの検出軸が水平軸から所定の角度傾くよう階段状に形成されているので、追加部品なしで、半導体物理量センサの検出軸を水平軸から所定の角度傾斜させることができ、従来と比較して、製造コストや、デバイスサイズ、組み立て工程などを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態となる半導体物理量センサの構成を示す斜視図である。
【図２】本発明の実施形態となる半導体物理量センサの構成を示す上面図である。
【図３】本発明の実施形態となる半導体物理量センサの構成を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態となる半導体物理量センサについて説明する。
【００１０】
本発明の実施形態となる半導体物理量センサ１は、図１に示すように、物理量センサチップ２と、信号処理チップ３と、セラミックパッケージ４と、リッド５とを備えている。
【００１１】
物理量センサチップ２は、半導体基板をエッチングすることにより形成された静電容量型のものであり、検出軸方向から加わる加速度などの所定の物理量を検出する。
【００１２】
信号処理チップ３は、図２に示すように、物理量センサチップ２とリード線Ｌを介して電気的に接続されており、物理量センサチップ２の出力信号を信号処理する。この信号処理チップ３としては、たとえば、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）などが用いられる。
【００１３】
セラミックパッケージ４は、セラミック基板を積層することにより形成された上方に開口部４ａを有する箱状のものであり、図２に示すように、物理量センサチップ２を内底部４ｂに実装するとともに信号処理チップ３を内底部４ｃに実装する。なお、実装された物理量センサチップ２及び信号処理チップ３は、セラミックパッケージ４の内壁に設けられた端子台部４ｄとリード線Ｌを介して電気的に接続される。
【００１４】
リッド５は、セラミックパッケージ４を封止するものであり、セラミックパッケージ４の開口部４ａと気密に接合される。
【００１５】
以上のように構成された半導体物理量センサ１では、図３に示すように、セラミックパッケージ４の内底部４ｂが、物理量センサチップ２の検出軸Ｄが水平軸Ｈから所定の角度θ傾くよう階段状に形成されている。このため、本発明の実施形態によれば、別途、追加部品を必要とすることなく、半導体物理量センサ１の検出軸Ｄを水平軸Ｈから所定の角度θ傾斜させることができ、従来と比較して、製造コストや、デバイスサイズ、組み立て工程などを低減することができる。
【００１６】
以上、本発明者によってなされた発明を適用した実施形態について説明したが、この実施形態による本発明の開示の一部をなす記述及び図面により本発明が限定されることはない。すなわち、上記の実施形態に基づいて当業者によってなされる他の実施形態、実施例及び運用技術などはすべて本発明の範囲に含まれることを付け加えておく。
【符号の説明】
【００１７】
１：半導体物理量センサ
２：物理量センサチップ
３：信号処理チップ
４：セラミックパッケージ
４ａ：開口部
４ｂ，４ｃ：内底部
４ｄ：端子台部
５：リッド
Ｌ：リード線
【図１】
2010190840.tif 000003
【図２】
2010190840.tif 000004
【図３】
2010190840.tif 000005
(57)【要約】【課題】建築用レーザー測定装置を使用する為に固定用三脚やクランプを従来は設置するが固定用三脚やクランプを設置する場所が無い場合やクランプを固定する適切な柱等が無い場合に建築用レーザー測定装置を用いての計測作業に時間や複数の人手を要した。【解決手段】軽金属を使用した建築用レーザー測定器台座に磁力固定装置と結束固定装置を装備した建築用レーザー測定器台座を発明、建築用レーザー測定装置を使用する為に固定用三脚やクランプを使用ぜずまた複数の人手を必要としない効果がある【選択図】図３
2010190877.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築に用いられる建築用レーザー測定装置の使用に於いて従来使用されている建築用レーザー測定装置用三脚や建築用レーザー測定装置クランプ等にかわり固定する為の装置
【請求項２】
磁力や結束装置を使用して固定装置を壁・柱などに直接、取付けられる機能を持つ
【請求項３】
建築用レーザー測定装置を装着する台座や本体に軽量金属を使用する
【請求項４】
固定装置の水平を測る為に水平測定装置を取付け水平測定機能を持つ
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】発明は建築用レーザー測定装置を固定する装置の発明に関する【０００２】建築用レーザー測定装置を使用する際の固定装置として使用される三脚やクランプでは固定する事が難しい場所でも磁力固定装置・結束固定装置を持つ建築用レーザー測定装置を固定し測定が行える装置
【背景技術】
【０００３】建築用レーザー測定装置を用いて建物の垂直や水平を計測する場合は従来、固定装置は固定用三脚や固定用クランプ等が用いられている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】建築用レーザー測定装置を使用する為に固定用三脚やクランプを従来は設置するが、この固定用三脚やクランプを設置する場所が無い場合やクランプを固定する適切な柱等が無い場合、建築用レーザー測定装置を用いての計測作業に時間や複数の人手を要した。
【課題を解決するための手段】
【０００５】軽金属を使用した建築用レーザー測定器台座に磁力固定装置と結束固定装置を装備した建築用レーザー測定器台座を発明
建築用レーザー測定器台座の水平を測る為に水平測定装置を取付け水平測定機能を持つ
【発明の効果】
【０００６】磁力固定装置・結束固定装置を持つレーザー測定器台座では軽金属を使用した建築用レーザー測定器台座を磁力や結束固定装置を使用して直接、壁面や柱に固定する事が可能。
三脚等と異なり設置する場所の制限を受ける事がなくクランプ等の取付け機能の限界を超える柱等にも測定器台座を取付ける事が可能で設置や測定にも複数の人手を必要としない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】軽金属を使用した台座面に建築用レーザー測定器を固定する為の固定ボルトを配置本発明の建築用レーザー測定器台座を壁面・柱等に装着させる為の装置を台座面から垂直方向に伸びた軽金属部分に装着している。
【産業上の利用可能性】
【０００８】本発明は建築用レーザー測定装置や建築用測定装置を製造する産業で利用される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  「磁力固定装置・結束固定装置を持つレーザー測定器台座を示した平面図である。」
【図２】  「磁力固定装置・結束固定装置を持つレーザー測定器台座を示した平面図である。」
【図３】  「磁力固定装置・結束固定装置を持つレーザー測定器台座を示した立面図である。」
【符号の説明】１レーザー測定器台座支柱
２レーザー測定器台座固定面
３図１の２に同じ
４図１の１に同じ
５レーザー測定器台座を柱などに結束させる装置
６レーザー測定器台座の磁力固定装置
７図３の５と同じ
８レーザー測定器を台座に固定するボルトを通す為の開口部
【図１】
2010190877.tif 000003
【図２】
2010190877.tif 000004
【図３】
2010190877.tif 000005