(57)【要約】【課題】内燃機関の始動にあたって吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する際、燃料供給系にベーパが発生している場合であっても、燃料噴射量の減少を抑制することのできる燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関の始動時には、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を禁止して吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射を実行する。この際、燃料に含まれるベーパ量を推定し、同ベーパ量が所定の閾値γ以上であると推定されるときには、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射の禁止を解除して、吸気通路インジェクタ２０Ｂ及び直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内に燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路に燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、総燃料噴射量に対するこれらインジェクタの燃料噴射比率を機関運転状態に基づいて設定する内燃機関に適用され、同内燃機関の始動時には前記直噴インジェクタによる燃料噴射を禁止して前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する内燃機関の燃料噴射制御装置において、
燃料に含まれるベーパ量を推定する推定手段を有し、同推定手段によって燃料に含まれるベーパ量が所定の閾値以上であると推定されるときには、同内燃機関の始動にあたって前記直噴インジェクタによる燃料噴射の禁止を解除して、前記吸気通路インジェクタ及び直噴インジェクタによる燃料噴射を実行する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記推定手段によって推定されるベーパ量が多いときほど、前記直噴インジェクタの燃料噴射比率を増加させる
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
気筒内に燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路に燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、総燃料噴射量に対するこれらインジェクタの燃料噴射比率を機関運転状態に基づいて設定する内燃機関に適用され、同内燃機関の始動時には前記直噴インジェクタによる燃料噴射を禁止して前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する内燃機関の燃料噴射制御装置において、
燃料に含まれるベーパ量を推定する推定手段を有し、同推定手段によって燃料に含まれるベーパ量が所定の閾値以上であると推定されるときには、同内燃機関の始動にあたって前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を禁止するとともに、前記直噴インジェクタによる燃料噴射の禁止を解除して同直噴インジェクタによる燃料噴射を実行する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記直噴インジェクタの燃料噴射圧が所定圧力未満であるときには、同噴射圧が所定圧力以上になるまで同直噴インジェクタによる燃料噴射の実行を保留する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記ベーパの推定手段は、機関停止時の機関温度が高いほど、燃料に含まれるベーパ量が多いと推定する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記ベーパの推定手段は、機関始動時の機関温度が高いほど、燃料に含まれるベーパ量が多いと推定する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射制御装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、燃焼室に燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路に燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、それら各インジェクタによる燃料噴射形態を機関運転状態に基づいて適宜切り替えるようにした内燃機関が提案されている。このような内燃機関において直噴インジェクタから燃料噴射を実行するにあたっては、高圧となる燃焼室に燃料を噴射する必要があるため、直噴インジェクタの燃料噴射圧（燃料圧力）は吸気通路インジェクタのそれと比較して高圧に設定されている。
【０００３】
ところで、内燃機関が停止状態に移行すると、燃料ポンプの作動が停止されるため、燃料供給系内の燃料圧力は低下する。したがって、内燃機関の始動時における燃料供給系の燃料圧力は低圧状態となる。
【０００４】
このような内燃機関の始動時に直噴インジェクタによる燃料噴射を実行すると、燃料圧力が直噴インジェクタの燃料噴射圧に昇圧されるまで燃料噴射を待機する必要が生じることがあり、速やかな機関始動が困難なものとなってしまう。このため内燃機関の始動時には、吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行することにより、その始動を速やかなものとしている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−８３７２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、内燃機関が停止状態に移行すると、燃料供給系内で燃料の流れが生じないこと、及び、燃料供給系内の燃料が内燃機関からの熱を受けることから、燃料中に燃料が気化したベーパ（気化燃料）が発生する可能性がある。そして、機関始動時にこのようなベーパを含有する燃料が噴射されると、密度の低い燃料が燃焼室に供給されることとなり、必要な燃料供給量が確保できなくなるおそれがある。
【０００７】
このような燃料噴射量に与えるベーパの影響は、吸気通路インジェクタにより燃料を噴射するときの方が、直噴インジェクタにより燃料を噴射するときと比較して大きいものとなる。すなわち、吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する際は、燃料供給系の燃料圧力は低圧に維持されるので、ベーパの燃料中に占める割合は大きいものとなり、その影響が大きいものとなる。
【０００８】
このため、ベーパが発生すると予想される内燃機関の高温始動時において、機関始動を速やかに行う観点から通常通り吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行すると、噴射燃料中のベーパによって燃料噴射量が減少することにより、空燃比がリーンとなり、排気性状の悪化や失火の発生を招くおそれがある。
【０００９】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、内燃機関の高温始動時に燃料供給系にベーパが発生している場合であっても、燃料噴射量の減少を抑制することのできる燃料噴射制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、気筒内に燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路に燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、総燃料噴射量に対するこれらインジェクタの燃料噴射比率を機関運転状態に基づいて設定する内燃機関に適用され、同内燃機関の始動時には前記直噴インジェクタによる燃料噴射を禁止して前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する内燃機関の燃料噴射制御装置において、燃料に含まれるベーパ量を推定する推定手段を有し、同推定手段によって燃料に含まれるベーパ量が所定の閾値以上であると推定されるときには、同内燃機関の始動にあたって前記直噴インジェクタによる燃料噴射の禁止を解除して、前記吸気通路インジェクタ及び直噴インジェクタによる燃料噴射を実行することを要旨とする。
【００１１】
同構成によれば、燃料に含まれるベーパ量が所定の閾値以上であり、吸気通路インジェクタの燃料噴射量が不足する傾向にあるときには、吸気通路インジェクタ及び直噴インジェクタによる燃料噴射が実行される。このように吸気通路インジェクタに加えて直噴インジェクタによる燃料噴射を実行することによって、吸気通路インジェクタの燃料噴射比率を低くして燃料噴射量が不足することを抑制することができるようになる。したがって、内燃機関の高温始動時に、燃料供給系にベーパが発生している場合であっても燃料噴射量の減少を抑制することができるようになる。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記推定手段によって推定されるベーパ量が多いときほど、前記直噴インジェクタの燃料噴射比率を増加させることを要旨とする。
【００１３】
同構成によれば、推定されるベーパ量が多いときほど、直噴インジェクタの燃料噴射比率を増加するようにしている。このため、多量のベーパを含む燃料が吸気通路インジェクタから噴射される懸念のあるときには、吸気通路インジェクタの燃料噴射比率を減少させるとともに直噴インジェクタの燃料噴射比率を増加させることができるようになる。この結果、吸気通路インジェクタによりベーパを含む燃料が内燃機関に供給されて燃料噴射量が不足することを好適に抑制することができるようになる。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、気筒内に燃料を直接噴射する直噴インジェクタと吸気通路に燃料を噴射する吸気通路インジェクタとを備え、総燃料噴射量に対するこれらインジェクタの燃料噴射比率を機関運転状態に基づいて設定する内燃機関に適用され、同内燃機関の始動時には前記直噴インジェクタによる燃料噴射を禁止して前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を実行する内燃機関の燃料噴射制御装置において、燃料に含まれるベーパ量を推定する推定手段を有し、同推定手段によって燃料に含まれるベーパ量が所定の閾値以上であると推定されるときには、同内燃機関の始動にあたって前記吸気通路インジェクタによる燃料噴射を禁止するとともに、前記直噴インジェクタによる燃料噴射の禁止を解除して同直噴インジェクタによる燃料噴射を実行することを要旨とする。
【００１５】
同構成によれば、ベーパ量が所定の閾値以上であり、吸気通路インジェクタの燃料噴射量が不足する傾向にあるときには、吸気通路インジェクタにかえて直噴インジェクタから燃料噴射を実行するようにしている。このため、吸気通路インジェクタから多量のベーパを含む燃料が噴射されてしまうことによる燃料噴射量の不足を回避することができるようになる。したがって、内燃機関の高温始動時に、燃料供給系にベーパが発生している場合であっても燃料噴射量の減少を抑制することができるようになる。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記直噴インジェクタの燃料噴射圧が所定圧力未満であるときには、同噴射圧が所定圧力以上になるまで同直噴インジェクタによる燃料噴射の実行を保留することを要旨とする。
【００１７】
直噴インジェクタの燃料噴射圧が所定圧力未満であるときに直噴インジェクタによる燃料噴射が実行されると、燃焼室内における燃料の霧化の促進が困難となり、未燃焼ガスなどが排出されてしまうおそれがある。この点、同構成によれば、直噴インジェクタの燃料噴射圧が所定圧力未満であるときには、同噴射圧が所定圧力以上になるまで同直噴インジェクタによる燃料噴射の実行を保留するようにしている。このため、燃焼室に噴射された燃料の霧化が困難となって未燃燃料が排出されるおそれを抑制することができるようになる。
【００１８】
なお、ベーパ量の推定に際しては、請求項５に記載の発明によるように、機関停止時の機関温度に高いほど燃料に含まれるベーパ量が多いと推定する、あるいは請求項６に記載の発明によるように、機関始動時の機関温度が高いほど、燃料に含まれるベーパ量が多いと推定する、といった構成を採用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施の形態にかかる内燃機関及びその制御装置についての全体構成を示した模式図。
【図２】本実施の形態にかかる内燃機関の始動時における燃料噴射比率設定処理についてその処理手順を示すフローチャート。
【図３】水温から燃料に含まれるベーパ量を推定するためのマップ。
【図４】燃料に含まれるベーパ量から直噴インジェクタの燃料噴射比率を設定するためのマップ。
【図５】総燃料噴射量、直噴インジェクタの燃料噴射比率、吸気通路インジェクタの燃料噴射比率、直噴インジェクタの燃料噴射圧の時間変化を示すタイミングチャート。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、この発明にかかる燃料噴射制御装置を具体化した一実施形態について図１〜図５を参照して説明する。
図１に本実施の形態にかかる内燃機関及びその制御装置についての全体構成を示す。同図１に示されるように、各気筒１７の内部には、ピストン１４が往復動可能に設けられており、このピストン１４の頂面と気筒１７の内周面とにより燃焼室１２が区画形成されている。この燃焼室１２には、吸気通路１１及び排気通路１３がそれぞれ接続されている。そして、この吸気通路１１の途中にはスロットルバルブ１９が設けられており、このスロットルバルブ１９により燃焼室１２に導入される吸入空気が調量される。
【００２１】
また、内燃機関には、燃焼室１２に向けて燃料を直接噴射するための直噴インジェクタ２０Ａと、吸気通路１１におけるスロットルバルブ１９よりも下流側に燃料噴射を行う吸気通路インジェクタ２０Ｂとが設けられている。直噴インジェクタ２０Ａから噴射される燃料は、吸気バルブ１６の開弁時に燃焼室１２に導入された吸入空気と混合されて混合気となる。一方、吸気通路インジェクタ２０Ｂから噴射される燃料は、吸気通路１１内の吸入空気と混合されて混合気となった状態で吸気バルブ１６の開弁時に燃焼室１２へと導入される。この混合気は点火プラグ１５によって点火されて爆発燃焼した後、排気バルブ１８が開弁したときに排気通路１３に排出される。
【００２２】
これら各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂはそれぞれデリバリパイプ２４Ａ，２４Ｂに接続されており、これら各デリバリパイプ２４Ａ，２４Ｂから燃料がそれぞれ所定の圧力をもって供給される。吸気通路インジェクタ２０Ｂに燃料を供給するためのデリバリパイプ２４Ｂには、フィードポンプ２５を通じて所定圧の燃料が燃料タンク２６から供給される。また、直噴インジェクタ２０Ａに燃料を供給するためのデリバリパイプ２４Ａには、フィードポンプ２５によって昇圧された燃料の圧力を更に高圧とするための高圧燃料ポンプ２８が接続され、同高圧燃料ポンプ２８を通じて所定圧（デリバリパイプ２４Ｂの燃料圧力よりも高い圧力）にまで昇圧された燃料が供給されるようになっている。これら各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂ、デリバリパイプ２４Ａ，２４Ｂ及び燃料タンク２６は燃料供給系２７を構成する。
【００２３】
また、本実施の形態にかかる内燃機関には、シリンダブロック（図示略）等に形成されたウォータジャケット（図示略）内を流通する冷却水の水温ＴｈＷを検出するための水温センサ４２や、燃料供給系２７内の燃料圧力を検出する圧力センサ４３等の各種センサが内燃機関の運転状態を検出するために設けられている。なお、冷却水の水温ＴｈＷは機関温度と相関を有するパラメータとして検出される。
【００２４】
これら各センサの検出結果は、電子制御装置５０に取り込まれる。そして、電子制御装置５０は、これら検出結果に基づいて各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂの燃料噴射比率を設定する燃料噴射制御等の各種制御を機関運転状態に応じて実行する。また、電子制御装置５０は、イグニションスイッチ（図示せず）がスタート位置に操作されると、燃料噴射及び点火プラグ１５による点火を実行するとともにフィードポンプ２５及び高圧燃料ポンプ２８の作動を開始することにより、内燃機関を始動する。
【００２５】
ところで、内燃機関が停止状態に移行すると、フィードポンプ２５及び高圧燃料ポンプ２８の作動は停止されるため、燃料供給系２７内の燃料圧力は低下する。このため内燃機関の始動時においては、燃料供給系２７の燃料圧力は低圧状態となる。このような内燃機関の始動時に直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行すると、燃料圧力が直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧に昇圧されるまで燃料噴射を待機する必要が生じることがあり、速やかな機関始動が困難なものとなってしまうおそれがある。このため内燃機関の始動時には、吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射を実行することにより、その始動を速やかなものとしている。
【００２６】
しかし、内燃機関の停止中には、燃料供給系２７内で燃料の流れが生じないこと、及び、燃料供給系２７内の燃料が内燃機関からの熱を受けることから、燃料中にベーパが発生することがある。このようなベーパは、機関温度が低下すると消滅するものの、機関温度が所定温度より高い状態に維持されると燃料中に存在し続けることとなる。ちなみに、デリバリパイプ２４Ａ内においては、燃料圧力が高圧となるため、ベーパ量は機関温度に関わらずほぼ「０」となる一方、デリバリパイプ２４Ｂ内の燃料に含まれるベーパは、吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射に際して燃焼室１２に排出されてしまう。そこで、本実施の形態においては、内燃機関の始動の際、燃料に含まれるベーパ量に応じて各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂの燃料噴射比率を変更するようにしている。
【００２７】
次に、このような内燃機関の始動時における各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂの燃料噴射比率の設定処理手順について図２を参照して説明する。なお以降では、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率を「ａ」（≦１．０）、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率を「ｂ」（＝１．０−ａ）とする。したがって、総燃料噴射量を「Ｑ」としたとき、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射量は「Ｑ・ａ」となり、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量は「Ｑ・ｂ」となる。
【００２８】
図２の処理が開始されると、まず、内燃機関が前回停止状態に移行したときの水温Ｔ０が検出される（ステップＳ１００）。次に、内燃機関が前回停止状態に移行したときの水温Ｔ０が所定の閾値α以上であったか否かが判断される（ステップＳ１０１）。ベーパは、燃料供給系２７内の燃料が内燃機関からの熱を受けることによって発生する。したがって、前回停止状態に移行したときの内燃機関の機関温度、すなわち水温Ｔ０が所定の閾値α未満であったとき（ステップＳ１０１：ＮＯ）は、燃料供給系２７内の燃料中に内燃機関から受ける熱によってベーパが発生する事態は想定し難い。このため、燃料供給系２７内の燃料におけるベーパの発生量は無視できる程度に少ないと判断される。このときは、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂは「１．０」として設定され、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量は「Ｑ」となり、吸気通路インジェクタ２０Ｂのみによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１０９）。
【００２９】
一方、内燃機関が前回停止状態に移行したときの水温Ｔ０が閾値α以上であったと判断されたとき（ステップＳ１０１：ＹＥＳ）は、次に内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが検出される（ステップＳ１０２）。そして、内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが所定の閾値β以上であるか否かが判断される（ステップＳ１０３）。内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが閾値β未満であるとき（ステップＳ１０３：ＮＯ）は、内燃機関が前回停止状態に移行した後、内燃機関が再始動されるまでの期間に燃料中に発生したベーパは機関温度の低下に伴って消失したと考えられる。このときは、燃料に含まれるベーパは無視できる程度に少ないと判断され、吸気通路インジェクタ２０Ｂのみによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１０９）。
【００３０】
一方、内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが閾値β以上であると判断されたとき（ステップＳ１０３：ＹＥＳ）は、燃料供給系２７内の燃料にベーパが含まれていると推定される。そこで、図３に基づいて燃料供給系２７内の燃料に含まれるベーパ量を推定する（ステップＳ１０４）。
【００３１】
図３は、内燃機関が前回停止状態に移行したときの水温Ｔ０と、内燃機関の始動時の水温ＴｈＷとをパラメータとして、内燃機関の始動時において、燃料供給系２７内の燃料に含まれるベーパ量を推定するマップである。同図３に示されるように、内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが高いときほど、また前回停止状態に移行したときの水温Ｔ０が高いときほど、燃料供給系２７の燃料に含まれるベーパ量は多いと推定される。また、前回停止状態に移行した時の水温Ｔ０が閾値α未満であるとき、もしくは内燃機関の始動時の水温ＴｈＷが閾値β未満であるときは、いずれも燃料に含まれるベーパ量は無視できる程度に少ないと推定される。
【００３２】
このように図３に示されるマップに基づいて燃料に含まれるベーパ量を推定した後、次に、このベーパ量の推定値が所定の閾値γ以上であるか否かが判断される（ステップＳ１０５）。ベーパ量が閾値γ未満であるとき（ステップＳ１０５：ＮＯ）は、吸気通路インジェクタ２０Ｂによりベーパを含む燃料噴射が実行されたとしても、燃料噴射量が減少することによる排気性状の悪化や、失火の発生は生じ難い。このときは、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射は実行されることなく、吸気通路インジェクタ２０Ｂのみによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１０９）。
【００３３】
一方、ベーパ量の推定値が閾値γ以上であるとき（ステップＳ１０５：ＹＥＳ）は、次に燃料に含まれるベーパ量の推定値に基づいて、各インジェクタ２０Ａ，２０Ｂの燃料噴射比率を設定する（ステップＳ１０６）。
【００３４】
具体的には、図４に示されるように、内燃機関の始動時のベーパ量が多いと推定されるときほど、この直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａは大きくなるように設定される。多量のベーパを含む燃料が吸気通路インジェクタ２０Ｂから噴射される懸念のあるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂを減少させるとともに直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａを増加させることにより、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量が不足することを抑制するためである。
【００３５】
次に、圧力センサ４３による検出値に基づき、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ以上であるか否かが判断される（ステップＳ１０７）。直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ未満であるときに直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射が実行されると、燃焼室１２内における燃料の霧化が困難となり、未燃焼ガスなどが排出されてしまうおそれがある。このため、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ未満であるとき（ステップＳ１０７：ＮＯ）には、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射は実行されず、吸気通路インジェクタによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１１０）。すなわち、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂが「１．０」として設定され、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量は総燃料噴射量「Ｑ」となり、吸気通路インジェクタ２０Ｂのみによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１１０）。このように、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射は燃料噴射圧が所定圧力ｃ以上となるまで保留される。そして、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ以上になると（ステップＳ１０７：ＹＥＳ）、ステップＳ１０６にて設定された燃料噴射比率をもって、直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射が実行される（ステップＳ１０８）。
【００３６】
図５は、図２のフローチャートに示される内燃機関の始動時における燃料噴射比率設定処理が実行された場合について、（ａ）総燃料噴射量の推移、（ｂ）吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂの推移、（ｃ）直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａの推移、（ｄ）燃料噴射圧の推移をそれぞれ示している。なお、実線、１点鎖線、２点鎖線はその順に内燃機関の始動時において燃料に含まれるベーパ量が多いと推定された場合の各推移を示している。すなわち、ベーパ量が最も少ない場合の各推移は実線で示され、ベーパ量が最も多い場合の各推移は二点鎖線で示されている。
【００３７】
図５の実線に示されるように、内燃機関の始動時において運転が開始されると、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂは「１．０」に設定され、吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射が実行される（タイミングｔ１）。一方、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧は徐々に上昇する（タイミングｔ１〜ｔ２）。そして、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃに達すると、直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射が開始される（タイミングｔ２）。なお、１点鎖線及び２点鎖線にて示されるように、内燃機関の始動時において、燃料に含まれるベーパ量が多いときほど、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂは小さくなるよう設定されるとともに、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａは大きくなるよう設定される。このような処理を実行することにより、総燃料噴射量は一定量に維持される。ちなみに、内燃機関の始動時における直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃを超えているときには、内燃機関の始動時からステップＳ１０６にて設定された比率をもって、直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射が実行される。
【００３８】
以上説明した本実施形態によれば、以下に記載する作用効果を奏することができる。
（１）本実施の形態では、燃料に含まれるベーパ量が閾値γ以上であり、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量が不足する傾向にあるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂ及び直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射が実行される。このように吸気通路インジェクタ２０Ｂに加えて直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行することによって、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂを低くして吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量の不足を抑制することができるようになる。したがって、内燃機関の高温始動時に、燃料供給系２７内の燃料中にベーパが発生している場合であっても燃料噴射量の減少を抑制することができるようになる。
【００３９】
（２）本実施の形態では、推定されるベーパ量が多いときほど、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａを増加するようにしている。このため、多量のベーパを含む燃料が吸気通路インジェクタ２０Ｂから噴射される懸念のあるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂを減少させるとともに直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射比率ａを増加させることができるようになる。この結果、吸気通路インジェクタによりベーパを含む燃料が燃焼室１２に供給されることによって、燃料量が不足することを好適に抑制することができるようになる。
【００４０】
（３）直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ未満であるときに直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射が実行されると、燃焼室１２内における燃料の霧化が困難となり、未燃焼ガスなどが排出されてしまうおそれがある。本実施の形態では、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ未満であるときには、この噴射圧が所定圧力ｃ以上になるまで直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射の実行を保留するようにしている。このため、燃焼室１２に噴射された燃料の霧化が困難となって未燃燃料が排出されるおそれを抑制することができるようになる。
【００４１】
なお、以上説明した実施形態は次のようにその形態を適宜変更した態様にて実施することができる。
・上記実施の形態においては、燃料に含まれるベーパ量が閾値γ以上であるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射に加えて直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行するようにしたが、本実施の形態はこれに限られない。例えば、燃料に含まれるベーパ量が閾値γ以上であるときに、吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射を禁止して、直噴インジェクタ２０Ａのみにより燃料噴射を実行するようにしてもよい。すなわち、ベーパ量が閾値γ以上であることにより、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射量が不足する傾向にあるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂにかえて直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行するようにしてもよい。本実施の形態によれば、吸気通路インジェクタ２０Ｂにより多量のベーパを含む燃料が噴射されてしまうことによる燃料噴射量の不足を回避することができるようになる。したがって、内燃機関の高温始動時に、燃料供給系２７にベーパが発生することに起因する燃料噴射量の減少を抑制することができるようになる。なお、この場合において、直噴インジェクタ２０Ａの噴射圧力が所定圧力ｃ以上となることを条件として、直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行するようにしてもよい。本実施の形態によると、上記（３）に準じた作用効果を奏することができるようになる。
【００４２】
・上記実施の形態においては、燃料噴射圧が所定圧力ｃ以上となるまで直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を保留するようにしているが、本実施の形態はこれに限られるものではない。すなわち、高温再始動時においては、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射圧が所定圧力ｃ以上となっている可能性が高いため、このように直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を保留操作を省略することもできる。本実施の形態においても、上記（１）及び（２）に準じた作用効果を奏することができるようになる。
【００４３】
・上記実施の形態においては、ベーパ量の推定値が閾値γ以上であることを条件として推定されるベーパ量に基づいて直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率を設定するようにしたが、本実施の形態はこれに限られない。例えば、ベーパ量の推定値が閾値γ以上であるときに、予め定められた所定の比率をもって、直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂによる燃料噴射を実行するようにしてもよい。本実施の形態においても、上記（１）及び（３）に準じた作用効果を奏することができるようになる。
【００４４】
・上記実施の形態においては、ベーパ量の推定値に基づいて直噴インジェクタ２０Ａ及び吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率を変更するようにしたが、本実施の形態はこれに限られない。例えば、ベーパ量の推定値が閾値γ以上であるときには、吸気通路インジェクタ２０Ｂの燃料噴射比率ｂを「１．０」に維持するとともに、これに加えて直噴インジェクタ２０Ａによる燃料噴射を実行するようにしてもよい。すなわち、総燃料噴射量を増量補正するようにし、その増量補正分を直噴インジェクタ２０Ａから噴射するようにしてもよい。また、この場合において、ベーパ量の推定値が多いときほど、直噴インジェクタ２０Ａの燃料噴射量を増量するようにしてもよい。本実施の形態においても、上記作用効果に準じた作用効果を奏することができるようになる。
【００４５】
・上記実施の形態では、機関温度として水温ＴｈＷを検出し、この水温ＴｈＷに基づいてベーパ量を推定するようにしたが、本実施の形態はこれに限られるものではなく、燃料供給系２７内に存在するベーパの量を適切に推定することができれば、他のパラメータに基づいてベーパ量を推定するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１１…吸気通路、１２…燃焼室、１３…排気通路、１４…ピストン、１５…点火プラグ、１６…吸気バルブ、１７…気筒、１８…排気バルブ、１９…スロットルバルブ、２０Ａ…直噴インジェクタ、２０Ｂ…吸気通路インジェクタ、２４Ａ…デリバリパイプ、２４Ｂ…デリバリパイプ、２５…フィードポンプ、２６…燃料タンク、２７…燃料供給系、２８…高圧燃料ポンプ、４２…水温センサ、４３…圧力センサ、５０…電子制御装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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