(57)【要約】【課題】耐フィルミング性、及びクリーニング性に優れ、超高速画像形成が可能な画像形成方法及び画像形成装置、並びにトナーを提供すること。【解決手段】クリーニング工程は、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍのクリーニングブラシで転写残留トナーをクリーニングし、トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、シリカ及び酸化チタンの添加量は、トナー母体１００重量部に対して、それぞれ０．５乃至２．０重量部であり、トナーのＦＴ−ＩＲを使用しＡＴＲ法で測定した、ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体表面を帯電させる帯電工程と、
該帯電工程後の感光体表面に静電潜像を書き込む露光工程と、
前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成する現像工程と、
前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写工程と、
該転写工程後の感光体表面に残存する転写残留トナーをクリーニングするクリーニング工程と、
前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着工程と、を有し、
前記現像工程は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、をもって現像し、
前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、
前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、
前記クリーニング工程は、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍのクリーニングブラシで転写残留トナーをクリーニングし、
前記トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、
前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、
前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、
前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法
【請求項３】
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、
前記Ｒのベースラインは、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、
前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、
前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする請求項１または２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
静電潜像を担持する感光体と、
該感光体表面を帯電させる帯電装置と、
前記感光体表面に静電潜像を書き込む露光装置と、
前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成するする現像装置と、
前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写装置と、
感光体表面に残った転写残留トナーをクリーニングするクリーニング装置と、
前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着装置と、を備え、
前記現像装置は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、を有し、
前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、
前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、
前記クリーニング装置は、クリーニングブラシを有し、
該クリーニングブラシは、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍであり、
前記トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、
前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、
前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、
前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、
前記Ｒのベースラインは、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、
前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、
前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
静電潜像を担持する感光体と、
該感光体表面を帯電させる帯電装置と、
前記感光体表面に静電潜像を書き込む露光装置と、
前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成するする現像装置と、
前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写装置と、
感光体表面に残った転写残留トナーをクリーニングするクリーニング装置と、
前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着装置と、を備え、
前記現像装置は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、を有し、
前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、
前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、
前記クリーニング装置は、クリーニングブラシを有し、
該クリーニングブラシは、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍであり、
前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃである画像形成装置に用いられるトナーであって、
トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、
前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、
前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、
前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、
前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とするトナー。
【請求項８】
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、
前記Ｒのベースラインは、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、
前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、
前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、
前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする請求項７に記載のトナー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超高速画像形成が可能な画像形成方法及び画像形成装置、並びに該画像形成装置に適用可能なトナーに関する。特に、本発明は優れた耐フィルミング性、及びクリーニング性を有する画像形成方法及び画像形成装置、並びに該画像形成装置に適用可能なトナーに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた複写機、プリンター等の画像形成装置の分野において高速化ならびに高画質化が求められている。
画像形成装置の高速化を実現するために、例えば、特許文献１では感光体に対向して近接し、該感光体の回転方向と逆方向に回転する逆方向現像ロールを少なくとも２本以上配置し、該逆方向現像ロール近傍の前記感光体回転方向上流側に、前記感光体に対向して近接し、当該感光体の回転方向と同方向に回転する同方向現像ロールを少なくとも１本以上配置した、センターフィード式現像装置が提案されている。しかしながら、センターフィード式現像装置で高速化の実現は為し得たものの、高速化に伴い感光体のクリーニング不良によるフィルミングが感光体上に発生するため、長期に亘り良好な印刷画質が得られず問題が生じる。
【０００３】
このため、良好で安定した印刷画質が長期に亘り得られるためには、画像形成装置内における感光体上のフィルミングを生じさせないことが、画像形成装置の高速化に伴い必要とされてきている。
【０００４】
そこで、特許文献２では同じくセンターフィード現像方式を有し、クリーニング装置としてクリーニングブレードを有する画像形成装置が提案され、良好な感光体の清掃性ならびに画質が得られたことが報告されている。しかしながら、特許文献２に記載の発明はシステム速度が４１３ｍｍ／ｓｅｃ以下であり、さらなる高速化、例えば５００ｍｍ／ｓｅｃを以上のシステム速度においても良好な清掃性を有し、良好な印刷画質が得られることが望まれている。
【０００５】
また、クリーニング装置としてクリーニングブラシを用いる方法も提案されている。例えば特許文献３では、感光体表面をクリーニングするファーブラシと、ファーブラシにバイアスを印加するためのバイアスローラを設けた方法が提案されている。さらに、特許文献４ではクリーニングブレードとクリーニングブラシを併用したクリーニング装置が提案されている。しかしながら、特許文献３及び４に記載の発明のいずれにおいても、超高速画像形成、例えば５００ｍｍ／ｓｅｃを越えたシステム速度において良好な清掃性を有しているとは言えず、良好な印刷画質が得られないため問題となる。
【０００６】
また、トナーの外添剤処方の観点からクリーニング性を向上させる技術としては、外添剤に脂肪酸金属化合物を用いる方法（例えば、特許文献５乃至８参照。）がある。かかる方法によってクリーニング性は改善されているが、脂肪族金属化合物を加えることで流動性が悪くなるため、現像装置内における流動不良を起因とする画像劣化の問題が生じるため、超高線速の画像形成装置において最適化されているとは言えない。
【０００７】
従って、画像形成装置内のクリーニング部材および当該画像形成装置内で用いられるトナーの好適な組み合わせが必要とされている。
【０００８】
【特許文献１】特許第３１２８７４５号
【特許文献２】特開２００５−１９６０８１号公報
【特許文献３】特開２００６−２７６６８１号公報
【特許文献４】特開２００８−９３３６号公報
【特許文献５】特開２００７−２４１１６６号公報
【特許文献６】特開２００７−１０８６２２号公報
【特許文献７】特開２００７−７８９２５号公報
【特許文献８】特開２００６−２２７１９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記した従来技術における問題に鑑みてなされたものであって、耐フィルミング性、及びクリーニング性に優れ、超高速画像形成が可能な画像形成方法及び画像形成装置、並びに該画像形成装置に適用可能なトナーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは鋭意検討を重ねた結果、超高速画像形成において、特定のクリーニングと、特定のトナーとを組み合わせることで上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
即ち、上記課題を解決するために本発明に係る画像形成方法及び画像形成装置、並びに該画像形成装置に適用可能なトナーは、具体的には下記（１）乃至（８）に記載の技術的特徴を有する。
【００１２】
（１）：感光体表面を帯電させる帯電工程と、該帯電工程後の感光体表面に静電潜像を書き込む露光工程と、前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写工程と、該転写工程後の感光体表面に残存する転写残留トナーをクリーニングするクリーニング工程と、前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着工程と、を有し、前記現像工程は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、をもって現像し、前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、前記クリーニング工程は、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍのクリーニングブラシで転写残留トナーをクリーニングし、前記トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする画像形成方法である。
【００１３】
（２）：前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃであることを特徴とする上記（１）に記載の画像形成方法
【００１４】
（３）：前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、前記Ｒのベースラインは、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする上記（１）または（２）に記載の画像形成方法である。
【００１５】
（４）：静電潜像を担持する感光体と、該感光体表面を帯電させる帯電装置と、前記感光体表面に静電潜像を書き込む露光装置と、前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成するする現像装置と、前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写装置と、感光体表面に残った転写残留トナーをクリーニングするクリーニング装置と、前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着装置と、を備え、前記現像装置は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、を有し、前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、前記クリーニング装置は、クリーニングブラシを有し、該クリーニングブラシは、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍであり、前記トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする画像形成装置である。
【００１６】
（５）：前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃであることを特徴とする上記（４）に記載の画像形成装置である。
【００１７】
（６）：前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、前記Ｒのベースラインは、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする上記（４）または（５）に記載の画像形成装置である。
【００１８】
（７）：静電潜像を担持する感光体と、該感光体表面を帯電させる帯電装置と、前記感光体表面に静電潜像を書き込む露光装置と、前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成するする現像装置と、前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写装置と、感光体表面に残った転写残留トナーをクリーニングするクリーニング装置と、前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着装置と、を備え、前記現像装置は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、を有し、前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、前記クリーニング装置は、クリーニングブラシを有し、該クリーニングブラシは、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍであり、前記記録媒体の搬送速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃである画像形成装置に用いられるトナーであって、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とするトナーである。
【００１９】
（８）：前記結着樹脂の特徴的なスペクトルは、６９９ｃｍ−１又は８２９ｃｍ−１であり、前記Ｒのベースラインは、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが６９９ｃｍ−１である場合は６７０−７１４ｃｍ−１であり、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルが８２９ｃｍ−１である場合は７８４−８８９ｃｍ−１であり、前記ワックスの特徴的なスペクトルは、２８５０ｃｍ−１であり、前記Ｗのベースラインは、２８３４−２８６２ｃｍ−１であることを特徴とする上記（７）に記載のトナーである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、耐フィルミング性、及びクリーニング性に優れ、超高速画像形成が可能な画像形成方法及び画像形成装置、並びに該画像形成装置に適用可能なトナーを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明に係る画像形成方法は、感光体表面を帯電させる帯電工程と、該帯電工程後の感光体表面に静電潜像を書き込む露光工程と、前記静電潜像を、トナーを含む現像剤を用いて可視化して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を、直接又は被転写体を介して記録媒体上に転写して未定着画像を形成する転写工程と、該転写工程後の感光体表面に残存する転写残留トナーをクリーニングするクリーニング工程と、前記未定着画像を前記記録媒体に定着させる定着工程と、を有し、前記現像工程は、磁気吸引力を有し前記感光体に対向して配置された複数本の現像ロール部材と、現像剤規制部材と、をもって現像し、前記複数本の現像ロール部材の中の２本は互いに回転方向が異なり対向して配置され、前記現像剤規制部材は、当該回転方向が異なる２本の現像ロール部材が最近接する位置よりも回転方向上流に配置されたセンターフィード式であり、前記クリーニング工程は、回転数が１７００乃至２１００ｒｐｍのクリーニングブラシで転写残留トナーをクリーニングし、前記トナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする。
以下、本発明について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２２】
《画像形成装置、画像形成方法》
図１は、本発明に係る画像形成方法を適用可能な画像形成装置の一実施の形態における一部の構成を示す概略図である。本発明に係る画像形成方法について、画像形成装置の構成と共に説明する。
先ず、画像形成に先立ち、帯電装置２によりドラム状感光体１の表面が一様に帯電され（帯電工程）、露光装置８により感光体１上に静電潜像が形成される（露光工程）。次いで、感光体１上に形成された静電潜像は現像装置３により可視化されて、トナー像（可視像）が形成される（現像工程）。
【００２３】
しかる後に、感光体１上のトナー像は転写装置５により記録媒体４上に転写されて未定着画像となる（転写工程）。さらに、記録媒体４上の未定着画像は、定着装置６で定着されて記録画像が得られる（定着工程）。一方、感光体１上に残留したトナー（転写残留トナー）は、クリーニングブラシを備えたクリーニング装置７により綺麗に取り除かれる（クリーニング工程）。
この一連の画像形成プロセスを繰り返すことで、複数枚の記録画像が得られる。
【００２４】
（感光体）
本発明に用いられる感光体１には、無機感光体、有機感光体等の従来公知のものを適用できる。さらにその形状は任意であり、ドラム状であっても良く、ベルト状であっても良いが、高速画像形成に対応するためにはドラム状であることが好ましい。
【００２５】
（帯電装置）
本発明に用いられる帯電装置２には、接触帯電方式、非接触帯電方式等、従来公知のものを適用できる。
【００２６】
（露光装置）
本発明に用いられる露光装置８には、従来公知のものを適用可能であって、上述した感光体１に静電潜像を形成可能であれば良く、感光体１の特性に対応した光を照射可能なものが適宜採用される。
【００２７】
（現像装置）
本発明に用いられる現像装置３は、感光体１の移動方向（回転方向）に対して逆方向に回転する逆方向現像ロール１１と、感光体１の移動方向（回転方向）に対して順方向に回転する順方向現像ロール１２とを対向して配置したセンターフィード方式の構造である。この逆方向現像ロール１１と、順方向ロール１２とは、互いが最近接する位置よりも、それぞれの現像ロールの回転方向下流側において、感光体１と対向するように配置されている。また、現像装置３はこの他に現像剤規制部材１５を備え、さらに、後述するトナー９とキャリア１０からなる２成分現像剤１３、攪拌部材１４ａ、１４ｂなどを備えていても良い。現像剤規制部材１５は、逆方向現像ロール１１と、順方向ロール１２とが最近接する位置よりも、それぞれの現像ロールの回転方向上流側に配置され、逆方向現像ロール１１及び順方向ロール１２に保持される２成分現像剤１３の量を規制している。
なお、図１では逆方向現像ロール１１ならびに順方向現像ロール１２を１本ずつ備えた場合を示しているが、本発明はこれに何ら限定されるものではなく、必要に応じて現像ロールの設置本数を３本、または４本以上としても良い。また、現像ロールは磁気吸引力を有するものである。
【００２８】
本発明に係る画像形成方法では、記録紙等の記録媒体４の搬送速度（システム速度）が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃである超高速画像形成が好ましい。このような高速の画像形成を行う際には、現像装置は１本の現像磁気ロールによる現像では必ずしも充分ではなく、画像印刷濃度を確保するために複数本の現像磁気ロールを使用し、現像領域を増して現像時間を伸ばし現像する方式、所謂センターフィード方式が好ましい。複数本の現像磁気ロールを使用したセンターフィード方式の場合、１本の現像ロールを使用した方式と比較して高い現像能力が得られることにより、高面積画像印刷の場合でも画像印刷濃度を確保することができる。
【００２９】
（転写装置）
本発明に用いられる転写装置５は、記録媒体４にトナー像を転写可能であればいかなるものであっても良く、記録媒体４に直接転写する方式であっても良く、中間転写体（被転写体）を介して記録媒体４に転写する方式であっても良い。
【００３０】
（定着装置）
本発明に用いられる定着装置６には、定着ローラ、定着ベルト等、従来公知のものを適用できるが、高速画像形成に対応するためには定着ローラであることが好ましい。
【００３１】
（クリーニング装置）
上述のとおり、本発明に係る画像形成方法では超高速画像形成が好ましく、この場合においては、転写後の感光体１上の転写残留トナーのクリーニング性が安定していることが重要である。クリーニング装置７で完全に除去されなかった場合は、転写残留トナーが徐々に感光体１に固着し、トナーフィルミングが発生する。これによって、ベタ画像に白抜けが生じる等の印刷画質上の問題が発生する。
この印刷画質上の問題の原因となるトナーフィルミングを引き起こすクリーニング不良の問題を解決するためには、画像形成装置のシステムに対して、クリーニング部材およびトナーの組み合わせを、好適なものとすることが極めて重要である。
【００３２】
そこで、本発明に用いられるクリーニング装置７は、クリーニング部材としてクリーニングブラシを有する。クリーニングブラシは感光体１表面の転写残留トナーを捕集した後、ブラシに絡まったトナーをエア吸引によって回収するため、大きな動力を必要とし、装置も大きくなり易いが、超高速画像形成の場合においても寿命が長く安定している利点があるため好ましい。
【００３３】
従来の画像形成方法では、クリーニング部材としてクリーニングブラシを使用する方式以外にも、クリーニングブレードや磁気ブラシを用いた方式が広く使用されている。ところが、超高速画像形成の場合においては、クリーニングブレードは捕集力には優れるものの、感光体１の線速が速いため、ブレードめくれによる磨耗が激しく、結果として、転写残留トナーがクリーニングブレードをすり抜け、クリーニング性が悪化するため好ましくない。また、磁気ブラシ方式ではコンパクト設計が可能であるが、トナーフィルミングが発生し易く、また超高速画像形成の場合においてはクリーニングが追いつかないため好ましくない。
【００３４】
また、本発明に係る画像形成方法では、クリーニングブラシの回転数を、１７００乃至２１００ｒｐｍとすることでクリーニング性に優れる。クリーニングブラシの回転数が１７００ｒｐｍ未満ではクリーニングが充分ではなく、また回転数が２１００ｒｐｍより多いと感光体１とクリーニングブラシ間の摩擦熱によってトナー９がクリーニングブラシに融着し、クリーニング不良につながる。
【００３５】
クリーニングブラシのブラシの繊維は、ナイロン、トリアセテート、アクリル、テフロン（登録商標）等の材質を用いることができる。これらの中でも、比較的安価でクリーニング性にも優れていることから、ナイロンが好ましい。
【００３６】
《トナー》
本発明に係る画像形成方法で用いられるトナーは、上述した画像形成装置に適用した際に良好なクリーニング性を発揮するために、トナー母体に外添剤が添加されてなり、且つ、粒径が３μｍ以下である粒子個数の割合が１０％以下であり、前記トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含み、前記外添剤は、シリカと、酸化チタンと、を含み、前記シリカの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記酸化チタンの添加量は、前記トナー母体１００重量部に対して、０．５乃至２．０重量部であり、前記トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した、前記ワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷ、前記結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとしたとき、Ｗ／Ｒで示されるピーク比が０．０５０以下であることを特徴とする。
【００３７】
（Ｗ、Ｒ、Ｗ／Ｒ）
トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定したワックスの特徴的なスペクトルのピーク高さをＷとは、ワックスの特徴的なスペクトルを２８４０ｃｍ-1、高さのベースラインを２８２５−２８６０ｃｍ-1として検出するものである。ＦＴ−ＩＲを使用したＡＴＲ法による検出の詳細については後述する。
また、トナーのＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用しＡＴＲ法（全反射法）で測定した結着樹脂の特徴的なスペクトルのピーク高さをＲとは、結着樹脂がスチレン−アクリル系樹脂の場合、結着樹脂の特徴的なスペクトルを６９９ｃｍ−１、高さのベースラインを７１４−６７０ｃｍ-1とし、結着樹脂がポリエステル樹脂の場合結着樹脂の特徴的なスペクトルを８２９ｃｍ−１、高さのベースラインを７８４−８８９ｃｍ-1として検出するものである。
【００３８】
本発明に係る画像形成方法に用いられるトナーは、ピーク高さＷ及びＲから得られるピーク比Ｗ／Ｒが０．０５０以下である。ピーク比Ｗ／Ｒが０．０５０より大きいと、発生の詳細なメカニズムは不明であるものの、クリーニング不良が発生する。これは、ピーク比Ｗ／Ｒが０．０５０より大きいと、定着工程において、溶融したトナーにおける定着ローラまたは定着ベルトからの離型性は良くなる反面、クリーニング装置７にクリーニングブラシを採用した本発明においては、感光体１とクリーニングブラシとの摩擦による発熱でトナー表面に存在するワックス部が溶解し、当該トナーがクリーニングブラシに固着することでクリーニング不良につながるものと考えられる。
【００３９】
（ＦＴ−ＩＲを使用したＡＴＲ法による検出）
ＦＴ−ＩＲ（フーリエ変換赤外分光分析測定装置）を使用したＡＴＲ法（全反射法）では平滑な面が必要となるため、トナーを加圧成型し平滑面を作る。この時の加圧成型は、トナー０．６ｇに１ｔを３０ｓｅｃ間荷重し、直径２０ｍｍのペレットとした。測定は、たとえば、Ａｖａｔａｒ３７０（ＴｈｅｒｍｏＥｌｅｃｔｒｏｎ社製）により測定することができる。
【００４０】
本発明では、ワックスの特徴的なスペクトル（２８４０ｃｍ-1）のピーク高さをＷ（図２、高さのベースラインは（２８２５−２８６０ｃｍ-1））、非晶質樹脂の特徴的なスペクトル（例えばポリエステル樹脂の場合、８２９ｃｍ-1「図３、高さのベースラインは７８４−８８９ｃｍ-1」、スチレン−アクリル系樹脂の場合、６９９ｃｍ-1「図４、高さのベースラインは６７０−７１４ｃｍ-1」）のピーク高さをＲとして、Ｗ／Ｒをピーク強度比として計算した。本発明におけるピーク強度比は、スペクトルを吸光度に直し、そのピーク高さを使用したものである。（例としての図２、図３、図４を参照。）
【００４１】
（トナーの粒径）
また、本発明で用いるトナーは粒径が３μｍ以下である個数の割合が１０％以下である。トナーの粒径が３μｍ以下である個数の割合が１０％を越えると、感光体１上の転写残留トナーをクリーニングブラシで捕集しきれなくなり、フィルミングの原因になる。
【００４２】
（トナーの粒径の測定方法）
ここで、トナーの粒径は、例えば、コールターマルチサイザーIII（コールター社製）により測定することができる。
先ず、電解水溶液１００〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤（好ましくはアルキルベンゼンスルフォン酸塩）を０．１〜５ｍｌ加える。ここで、電解液とは１級塩化ナトリウムを用いて約１％ＮａＣｌ水溶液を調製したもので、例えばＩＳＯＴＯＮ−II（コールター社製）が使用できる。ここで、更に測定試料を２〜２０ｍｇ加える。試料を懸濁した電解液は、超音波分散器で約１〜３分間分散処理を行い、コールターマルチサイザーIIIにより、アパーチャーとして２２μｍアパーチャーを用いて、トナー母体又はトナーの体積、個数を測定して、体積分布と個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの体積平均粒径を求めることができる。
【００４３】
チャンネルとしては、１．２６〜１．５９μｍ未満；１．５９〜２．００μｍ未満；２．００〜２．５２μｍ未満；２．５２〜３．１７μｍ未満；３．１７〜４．００μｍ未満；４．００〜５．０４μｍ未満；５．０４〜６．３５μｍ未満；６．３５〜８．００μｍ未満；８．００〜１０．０８μｍ未満；１０．０８〜１２．７０μｍ未満；１２．７０〜１６．００μｍ未満；１６．００〜２０．２０μｍ未満の１２チャンネルを使用し、粒径１．２６μｍ以上乃至２０．２０μｍ未満の粒子を対象とする。
【００４４】
（外添剤）
本発明で用いられるトナーは、トナー母体に外添剤が添加されてなり、該外添剤は、シリカと、酸化チタンとを含む。
【００４５】
（シリカ）
シリカは疎水化処理されていることが好ましい。シリカの表面を疎水化処理することにより、トナーの流動性および帯電性がさらに向上する。シリカの疎水化は、ヘキサメチルジシラザン、ジメチルジクロロシランなどのシラン化合物、あるいはジメチルシリコーン、メチルフェニルシリコーン、フッ素変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル等のシリコーンオイルを用いて、湿式法、乾式法などの方法により行うことができる。
【００４６】
シリカとしては、具体的には、日本アエロジル製のＲＸ２００（体積平均粒径１０ｎｍ、ヘキサメチルジシラザン処理）、ＲＹ２００（体積平均粒径１０ｎｍ、シリコーンオイル処理）、ＲＸ５０（体積平均粒径５０ｎｍ、ヘキサメチルジシラザン処理）；キャボット社製のＴＧ−８１１Ｆ（平均粒径１０ｎｍ、ヘキサメチルジシラザン処理）、ＴＧ−３０８Ｆ（体積平均粒径１５ｎｍ、シリコーンオイル処理）；ワッカー社製のＨ３０ＴＡ（平均粒径８ｎｍ、ポリジメチルシロキサン処理）；等を挙げることができる。
【００４７】
本発明におけるシリカの添加量は、トナー母体１００重量部に対して０．５乃至２．０重量部であり、０．７乃至１．５重量部であることが好ましい。添加量を０．５乃至２．０重量部とすることで、現像装置内での高速攪拌に因る高ストレス下においても流動性を維持し、且つ耐フィルミング性を有するものとなる。一方、添加量が０．５重量部未満の場合、遊離した離型剤表面にシリカを付着させることができない。また一方、添加量が２重量部を超えた場合、外添剤による被覆率が大きくなり、定着特性が劣化する等の悪影響を及ぼす。また、過剰に配合されたシリカのうちの一部はトナーに被覆せずに遊離し、外添剤フィルミングの原因となる。
【００４８】
さらに、シリカの体積平均粒子径は、流動性などを考慮して、１０〜１００ｎｍであることが好ましく、１０〜６０ｎｍであることがさらに好ましい。シリカの体積平均粒子径が１００ｎｍより大きいとトナー流動性が低下する。一方、１０ｎｍより小さくなるとシリカの二次凝集力が大きくなり、トナー母体から遊離して存在する離型剤の粒子の表面にシリカを付着させることが困難となるため好ましくない。
【００４９】
（酸化チタン）
酸化チタンとしては、具体的には、テイカ製のＪＭＴ−１５０ＡＮＯ（体積平均粒径１５ｎｍ、シラン処理）、ＪＭＴ−１５０ＩＢ（体積平均粒径１５ｎｍ、シラン処理）等を挙げることができる。
【００５０】
本発明における酸化チタンの添加量は、トナー母体１００重量部に対して０．５乃至２重量部であり、０．７乃至１．５重量部であることが好ましい。添加量を０．５乃至２．０重量部とすることで、帯電量を適正範囲に保つことができるため、感光体１との摩擦帯電によって帯電したクリーニングブラシにトナーがエア吸引されずに固着することを未然に防ぐことができる。添加量が０．５重量部未満の場合、遊離した離型剤表面に酸化チタン粒子を付着させることができない。また添加量が２重量部を超えた場合、外添剤による被覆率が大きくなり、定着特性が劣化する等の悪影響を及ぼす。また、過剰に配合された酸化チタンのうちの一部はトナーに被覆せずに遊離し、外添剤フィルミングの原因となる。
【００５１】
酸化チタンとしては、体積平均粒子径が１０〜５０ｎｍであるものが好ましく、１５〜３０ｎｍのものが特に好ましい。酸化チタンの平均粒子径が５０ｎｍより大きいとトナー流動性が低下する。一方、１０ｎｍより小さくなると酸化チタンの二次凝集が大きくなり、トナー母粒子から遊離して存在する離型剤の粒子の表面に酸化チタンを付着させることが困難となるため好ましくない。
【００５２】
本発明では、トナーの粒径が３μｍ以下の個数の割合が１０％以下であることに加え、外添剤であるシリカ及び酸化チタンを上述した好適な範囲内でそれぞれ外添することによって、現像装置内での高速攪拌に因る高ストレス下においても流動性を維持し、且つ耐フィルミング性を有すると共に、帯電量を適正範囲に保つことができるため感光体１との摩擦帯電によって帯電したクリーニングブラシにトナーがエア吸引されずに固着することを未然に防ぐことができると言う効果を奏する。
【００５３】
すなわち、トナーの粒径が３μｍ以下の個数の割合が１０％以下であることに加え、トナーの外添剤としてシリカおよび酸化チタンを用い、シリカの添加量がトナー母体１００重量部に対して０．５乃至２．０重量部、酸化チタンの添加量がトナー母体１００重量部に対して０．５乃至２．０重量部であることのいずれかが欠けると本発明の効果を奏しないものとなる。
なお、かかる効果はシステム速度が５００乃至２０００ｍｍ／ｓｅｃである超高速画像形成において特に顕著なものである。
【００５４】
（その他の外添剤）
本発明では、上記したシリカ及び酸化チタン以外の外添剤を含有してもよく、本発明の効果を損なわない範囲であれば従来公知のものを、単独又は複数種を併用できる。
【００５５】
（トナー母体）
本発明では、トナー母体は、結着樹脂と、ワックスと、着色剤と、を含むものである。
（結着樹脂）
本発明のトナーの結着樹脂としてはポリエステル樹脂が好ましく、非晶質ポリエステル樹脂、結晶性ポリエステル樹脂を用いることができる。これらは単独で使用してもよいし、組み合わせて使用してもよい。
【００５６】
結着樹脂（トナーバインダー）として用いることができる重縮合ポリエステル樹脂としては、ポリオールとポリカルボン酸との重縮合物であるポリエステル樹脂（ＡＸ）、（ＡＸ）にさらにポリエポキシド（ｃ）などを反応させて得られる変性ポリエステル樹脂（ＡＹ）などが挙げられる。（ＡＸ）、（ＡＹ）などは単独で使用してもよいし、２種以上を組み合わせて混合物として使用してもよい。
【００５７】
ポリオールとしては、ジオール（ｇ）および３価以上のポリオール（ｈ）が、ポリカルボン酸としては、ジカルボン酸（ｉ）および３価以上のポリカルボン酸（ｊ）が挙げられ、それぞれ２種以上を併用してもよい。
【００５８】
ポリエステル樹脂（ＡＸ）および（ＡＹ）としては、以下のものなどが挙げられ、これらのものを併用することもできる。
（ＡＸ１）：（ｇ）および（ｉ）を用いた線状のポリエステル樹脂
（ＡＸ２）：（ｇ）および（ｉ）とともに（ｈ）および／または（ｊ）を用いた非線状のポリエステル樹脂
（ＡＹ１）：（ＡＸ２）に（ｃ）を反応させた変性ポリエステル樹脂
【００５９】
ジオール（ｇ）としては、水酸基価１８０〜１９００（ｍｇＫＯＨ／ｇ、以下同様）のものが好ましい。具体的には、炭素数２〜３６のアルキレングリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブチレングリコールおよび１，６−ヘキサンジオールなど）；炭素数４〜３６のアルキレンエーテルグリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコールおよびポリブチレングリコールなど）；炭素数６〜３６の脂環式ジオール（１，４−シクロヘキサンジメタノールおよび水素添加ビスフェノールＡなど）；上記脂環式ジオールの炭素数２〜４のアルキレンオキシド〔エチレンオキシド（以下ＥＯと略記する）、プロピレンオキシド（以下ＰＯと略記する）およびブチレンオキシド（以下ＢＯと略記する）など〕付加物（付加モル数１〜３０）；ビスフェノール類（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦおよびビスフェノールＳなど）の炭素数２〜４のアルキレンオキシド（ＥＯ、ＰＯおよびＢＯなど）付加物（付加モル数２〜３０）などが挙げられる。
【００６０】
これらのうち好ましいものは、炭素数２〜１２のアルキレングリコール、ビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物およびこれらの併用であり、とくに好ましいものはビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物、炭素数２〜４のアルキレングリコールおよびこれらの２種以上の併用である。
なお、上記および以下において水酸基価および酸価は、ＪＩＳ  Ｋ  ００７０に規定の方法で測定される。
【００６１】
３価以上（３〜８価またはそれ以上）のポリオール（ｈ）としては、水酸基価１５０〜１９００のものが好ましい。具体的には、炭素数３〜３６の３〜８価またはそれ以上の脂肪族多価アルコール（アルカンポリオールおよびその分子内もしくは分子間脱水物、例えば、グリセリン、トリエチロールエタン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ソルビタン、ポリグリセリン、およびジペンタエリスリトール；糖類およびその誘導体、例えば庶糖およびメチルグルコシド；など）；上記脂肪族多価アルコールの炭素数２〜４のアルキレンオキシド（ＥＯ、ＰＯおよびＢＯなど）付加物（付加モル数１〜３０）；トリスフェノール類（トリスフェノールＰＡなど）の炭素数２〜４のアルキレンオキシド（ＥＯ、ＰＯおよびＢＯなど）付加物（付加モル数２〜３０）；ノボラック樹脂（フェノールノボラックおよびクレゾールノボラックなど：平均重合度３〜６０）の炭素数２〜４のアルキレンオキシド（ＥＯ、ＰＯ、ＢＯなど）付加物（付加モル数２〜３０）などが挙げられる。
これらのうち好ましいものは、３〜８価またはそれ以上の脂肪族多価アルコールおよびノボラック樹脂のアルキレンオキシド付加物（付加モル数２〜３０）であり、とくに好ましいものはノボラック樹脂のアルキレンオキシド付加物である。
【００６２】
ジカルボン酸（ｉ）としては、酸価１８０〜１２５０（ｍｇＫＯＨ／ｇ、以下同様）のものが好ましい。具体的には、炭素数４〜３６のアルカンジカルボン酸（コハク酸、アジピン酸、およびセバシン酸など）およびアルケニルコハク酸（ドデセニルコハク酸など）；炭素数４〜３６の脂環式ジカルボン酸〔ダイマー酸（２量化リノール酸）など〕；炭素数４〜３６のアルケンジカルボン酸（マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、およびメサコン酸など）；炭素数８〜３６の芳香族ジカルボン酸（フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、およびナフタレンジカルボン酸など）などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、炭素数４〜２０のアルケンジカルボン酸、および炭素数８〜２０の芳香族ジカルボン酸である。なお、ジカルボン酸（ｉ）としては、上述のものの酸無水物または低級アルキル（炭素数１〜４）エステル（メチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステルなど）を用いてもよい。
【００６３】
３価以上（３〜６価またはそれ以上）のポリカルボン酸（ｊ）としては、酸価１５０〜１２５０のものが好ましい。具体的には、炭素数９〜２０の芳香族ポリカルボン酸（トリメリット酸、ピロメリット酸など）；不飽和カルボン酸のビニル重合体［数平均分子量（以下Ｍｎと記載、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による）：４５０〜１００００］（スチレン／マレイン酸共重合体、スチレン／アクリル酸共重合体、α−オレフィン／マレイン酸共重合体、スチレン／フマル酸共重合体など）などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、炭素数９〜２０の芳香族ポリカルボン酸であり、とくに好ましいものはトリメリット酸、およびピロメリット酸である。なお、３価以上のポリカルボン酸（ｊ）としては、上述のものの酸無水物または低級アルキル（炭素数１〜４）エステル（メチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステルなど）を用いてもよい。
【００６４】
また、ジオール（ｇ）、ポリオール（ｈ）、ジカルボン酸（ｉ）またはポリカルボン酸（ｊ）とともに炭素数４〜２０の脂肪族または芳香族ヒドロキシカルボン酸（ｋ）、炭素数６〜１２のラクトン（ｌ）を共重合することもできる。
ヒドロキシカルボン酸（ｋ）としては、ヒドロキシステアリン酸、硬化ヒマシ油脂肪酸などが挙げられる。ラクトン（ｌ）としては、カプロラクトンなどが挙げられる。
【００６５】
ポリエポキシド（ｃ）としては、ポリグリシジルエーテル〔エチレングリコールジグリシジルエーテル、テトラメチレングリコールジグリシジルエーテル、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル、フェノールノボラック（平均重合度３〜６０）グリシジルエーテル化物など〕；ジエンオキサイド（ペンタジエンジオキサイド、ヘキサジエンジオキサイドなど）などが挙げられる。これらの中で好ましくは、ポリグリシジルエーテルであり、さらに好ましくは、エチレングリコールジグリシジルエーテルおよびビスフェノールＡジグリシジルエーテルである。
【００６６】
ポリエポキシド（ｃ）の１分子当たりのエポキシ基数は、好ましくは２〜８、さらに好ましくは２〜６、とくに好ましくは２〜４である。
ポリエポキシド（ｃ）のエポキシ当量は、好ましくは５０〜５００である。下限は、さらに好ましく７０、とくに好ましくは８０であり、上限は、さらに好ましく３００、とくに好ましくは２００である。エポキシ基数とエポキシ当量が上記範囲内であると、現像性と定着性が共に良好である。上述の１分子当たりのエポキシ基数およびエポキシ当量の範囲を同時に満たせばさらに好ましい。
【００６７】
ポリオールとポリカルボン酸の反応比率は、水酸基［ＯＨ］とカルボキシル基［ＣＯＯＨ］の当量比［ＯＨ］／［ＣＯＯＨ］として、好ましくは２／１〜１／２、さらに好ましくは１．５／１〜１／１．３、とくに好ましくは１．３／１〜１／１．２である。また使用するポリオールとポリカルボン酸の種類は、最終的に調製される結着樹脂（ポリエステル系トナーバインダー）のガラス転移点が４５〜８５℃となるよう分子量調整も考慮して選択される。
【００６８】
本発明において結着樹脂として用いる非晶質ポリエステル樹脂は、通常のポリエステルの製造法と同様にして製造することができる。例えば、不活性ガス（窒素ガス等）雰囲気中で、カルボン酸チタン（以下、チタン含有触媒（ａ）と称する。）の存在下、反応温度が好ましくは１５０〜２８０℃、さらに好ましくは１６０〜２５０℃、とくに好ましくは１７０〜２４０℃で反応させることにより行うことができる。また反応時間は、重縮合反応を確実に行う観点から、好ましくは３０分以上、とくに好ましくは２〜４０時間である。また、反応末期の反応速度を向上させるために減圧する（例えば１〜５０ｍｍＨｇ）ことも有効である。
【００６９】
チタン含有触媒（ａ）の添加量としては、重合活性などの観点から、得られる重合体の重量に対して、好ましくは０．０００１〜０．８％、さらに好ましくは０．０００２〜０．６％、とくに好ましくは０．００１５〜０．５５％である。
また、チタン含有触媒（ａ）の触媒効果を損なわない範囲で他のエステル化触媒を併用することもできる。他のエステル化触媒の例としては、スズ含有触媒（例えばジブチルスズオキシド）、三酸化アンチモン、チタン含有触媒（ａ）以外のチタン含有触媒（例えばハロゲン化チタン、チタンジケトンエノレート、カルボン酸チタニル、及びカルボン酸チタニル塩）、ジルコニウム含有触媒（例えば酢酸ジルコニル）、ゲルマニウム含有触媒、アルカリ（土類）金属触媒（例えばアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属のカルボン酸塩：酢酸リチウム、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、酢酸カルシウム、安息香酸ナトリウム、および安息香酸カリウムなど）、および酢酸亜鉛等が挙げられる。これらの他の触蝶の添加量としては、得られる重合体の重量に対して、０〜０．６％が好ましい。０．６％以内とすることで、ポリエステル樹脂の着色が少なくなり、カラー用のトナーに用いるのに好ましい。添加された全触媒中のチタン含有触媒（ａ）の含有率は、５０〜１００重量％が好ましい。
【００７０】
線状のポリエステル樹脂（ＡＸ１）の製造方法としては、例えば、得られる重合体の重量に対して０．０００１〜０．８％のチタン含有触蝶（ａ）と、必要により他の触媒の存在下、ジオール（ｇ）、及びジカルボン酸（ｉ）を、１８０℃〜２６０℃に加熱し、常圧及び／又は減圧条件で脱水縮合させて、（ＡＸ１）を得る方法が挙げられる。
【００７１】
非線状のポリエステル樹脂（ＡＸ２）の製造方法としては、例えば、得られる重合体の重量に対して０．０００１〜０．８％のチタン含有触媒（ａ）と、必要により他の触媒の存在下、ジオール（ｇ）、ジカルボン酸（ｉ）、及び３価以上のポリオール（ｈ）を、１８０℃〜２６０℃に加熱し、常圧及び／又は減圧条件で脱水縮合させた後、さらに３価以上のポリカルボン酸（ｊ）を反応させて、（ＡＸ２）を得る方法が挙げられる。ポリカルボン酸（ｊ）を、ジオール（ｇ）、ジカルボン酸（ｉ）およびポリオール（ｈ）と同時に反応させることもできる。
【００７２】
変性ポリエステル樹脂（ＡＹ１）の製造方法としては、ポリエステル樹脂（ＡＸ２）にポリエポキシド（ｃ）を加え、１８０℃〜２６０℃でポリエステルの分子伸長反応を行うことで、変性ポリエステル樹脂（ＡＹ１）を得る方法が挙げられる。
ポリエポキシド（ｃ）と反応させる非線状のポリエステル樹脂（ＡＸ２）の酸価は、好ましくは１〜６０、さらに好ましくは５〜５０である。酸価が１以上であると、ポリエポキシド（ｃ）が未反応で残存して樹脂の性能に悪影響を及ぼす恐れがなく、６０以下であると、樹脂の熱安定性が良好である。
また、変性ポリエステル樹脂（ＡＹ１）を得るのに用いるポリエポキシド（ｃ）の量は、低温定着性および耐ホットオフセット性の観点から、（ＡＸ２）に対して、好ましくは０．０１〜１０重量％、さらに好ましくは０．０５〜５重量％である。
【００７３】
また、本発明における結着樹脂として、上記重縮合ポリエステル樹脂以外に、必要により、他の樹脂を含有させることもできる。
他の樹脂としては、スチレン系樹脂［スチレンとアルキル（メタ）アクリレートの共重合体、スチレンとジエン系モノマーとの共重合体等］、エポキシ樹脂（ビスフェノールＡジグリシジルエーテル開環重合物等）、ウレタン樹脂（ジオールおよび／または３価以上のポリオールとジイソシアネートの重付加物等）などが挙げられる。
結着樹脂における上記重縮合ポリエステル樹脂以外の樹脂の含有量は、好ましくは０〜４０重量％、さらに好ましくは０〜３０重量％、とくに好ましくは０〜２０重量％である。
【００７４】
ポリエステル樹脂を２種以上併用する場合、および少なくとも１種のポリエステル樹脂と他の樹脂とを混合する場合、予め粉体混合または溶融混合してもよいし、トナー化時に混合してもよい。溶融混合する場合の温度は、好ましくは８０〜１８０℃、さらに好ましくは１００〜１７０℃、とくに好ましくは１２０〜１６０℃である。
混合温度が低すぎると充分に混合できず、不均一となることがある。２種以上のポリエステル樹脂を混合する場合、混合温度が高すぎると、エステル交換反応による平均化などが起こるため、結着樹脂（トナーバインダー）として必要な樹脂物性が維持できなくなる場合がある。
【００７５】
溶融混合する場合の混合時間は、好ましくは１０秒〜３０分、さらに好ましくは２０秒〜１０分、とくに好ましくは３０秒〜５分である。２種以上のポリエステル樹脂を混合する場合、混合時間が長すぎると、エステル交換反応による平均化などが起こるため、トナーバインダーとして必要な樹脂物性が維持できなくなる場合がある。
溶融混合する場合の混合装置としては、反応槽などのバッチ式混合装置、および連続式混合装置が挙げられる。適正な温度のもと短時間で均一に混合するためには、連続式混合装置が好ましい。連続混合装置としては、エクストルーダー、コンテイニアスニーダー、３本ロールなどが挙げられる。これらのうちエクストルーダーおよびコンテイニアスニーダーが好ましい。
【００７６】
粉体を混合する場合は、通常の混合条件および混合装置で混合することができる。
粉体を混合する場合の混合条件としては、混合温度は、好ましくは０〜８０℃、さらに好ましくは１０〜６０℃である。混合時間は、好ましくは３分以上、さらに好ましくは５〜６０分である。混合装置としては、へンシェルミキサー、ナウターミキサー、およびバンパリーミキサー等が挙げられる。好ましくはヘンシェルミキサーである。
【００７７】
（ワックス）
ワックスとしては、従来公知のものが使用できる。例えば、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン等の低分子量ポリオレフィンワックスやフィッシャー・トロプシュワックス等の合成炭化水素系ワックスや密ロウ、カルナウバワックス、キャンデリラワックス、ライスワックス、モンタンワックス等の天然ワックス類、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油ワックス類、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸等の高級脂肪酸及び高級脂肪酸の金属塩、高級脂肪酸アミド、合成エステルワックス等及びこれらの各種変性ワックスが挙げられる。
【００７８】
これらの列挙したワックスの中でも、カルナウバワックス及びその変性ワックスやポリエチレンワックス、合成エステル系ワックスが好適に用いられる。特に、カルナウバワックスは最も好適である。その理由はポリエステル樹脂やポリオール樹脂に対してカルナウバワックス及びその変性ワックスや合成エステル系ワックスは適度に微分散するため後述するようにオフセット防止性と転写性・耐久性ともに優れたトナーとすることが容易なためである。
これらワックスは、１種又は２種以上を併用して用いることができる
これらのワックスの使用量は、トナーに対して２〜１５重量％が好適である。２重量％未満ではオフセット防止効果が不十分であり、１５重量％を超えると転写性、耐久性が低下する。
【００７９】
（着色剤）
着色剤としては、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック各色のトナーを得ることが可能な公知の顔料や染料が使用できる。
例えば、黄色顔料としては、カドミウムイエロー、ピグメントイエロー１５５、ベンズイミダゾロン、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルスイエロー、ナフトールイエローＳ、ハンザイエローＧ、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧＲ、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローＮＣＧ、タートラジンレーキ等が挙げられる。
【００８０】
また、橙色顔料としては、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダンスレンブリリアントオレンジＲＫ、ベンジジンオレンジＧ、インダンスレンブリリアントオレンジＧＫ等が挙げられる。
赤色顔料としては、ベンガラ、キナクリドンレッド、カドミウムレッド、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッドカルシウム塩、レーキレッドＤ、ブリリアントカーミン６Ｂ、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン３Ｂ等が挙げられる。
紫色顔料としては、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキが挙げられる。
【００８１】
青色顔料としては、コバルトブルー、アルカリブルー、ビクトリアブルーレーキ、フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダンスレンブルーＢＣ等が挙げられる。
緑色顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンＢ、マラカイトグリーンレーキ等が挙げられる。
黒色顔料としては、カーボンブラック、オイルファーネスブラック、チャンネルブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、アニリンブラック等のアジン系色素、金属塩アゾ色素、金属酸化物、複合金属酸化物等が挙げられる。
これらは、１種または２種以上を使用することができる。
【００８２】
本発明に用いられるトナーは、必要に応じ帯電制御剤を含有しても良い。
例えば、ニグロシン、炭素数２〜１６のアルキル基を含むアジン系染料（特公昭４２−１６２７号公報）、塩基性染料、例えばＣ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｙｅｌｌｏ ２（Ｃ．Ｉ．４１０００）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｙｅｌｌｏ ３、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｒｅｄ １（Ｃ．Ｉ．４５１６０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｒｅｄ ９（Ｃ．Ｉ．４２５００）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｖｉｏｌｅｔ １（Ｃ．Ｉ．４２５３５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｖｉｏｌｅｔ ３（Ｃ．Ｉ．４２５５５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｖｉｏｌｅｔ １０（Ｃ．Ｉ．４５１７０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｖｉｏｌｅｔ １４（Ｃ．Ｉ．４２５１０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ １（Ｃ．Ｉ．４２０２５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ３（Ｃ．Ｉ．５１００５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ５（Ｃ．Ｉ．４２１４０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ７（Ｃ．Ｉ．４２５９５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ９（Ｃ．Ｉ．５２０１５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ２４（Ｃ．Ｉ．５２０３０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ２５（Ｃ．Ｉ．５２０２５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｂｌｕｅ ２６（Ｃ．Ｉ．４４０４５）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｇｒｅｅｎ １（Ｃ．Ｉ．４２０４０）、Ｃ．Ｉ．Ｂａｓｉｃ Ｇｒｅｅｎ ４（Ｃ．Ｉ．４２０００）など、これらの塩基性染料のレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ Ｂｌａｃｋ ８（Ｃ．Ｉ．２６１５０）、べンゾイルメチルヘキサデシルアンモニウムクロライド、デシルトリメチルクロライド等の４級アンモニウム塩、或いはジブチル又はジオクチルなどのジアルキルスズ化合物、ジアルキルスズボレート化合物、グアニジン誘導体、アミノ基を含有するビニル系ポリマー、アミノ基を含有する縮合系ポリマー等のポリアミン樹脂、特公昭４１−２０１５３号公報、特公昭４３−２７５９６号公報、特公昭４４−６３９７号公報、特公昭４５−２６４７８号公報に記載されているモノアゾ染料の金属錯塩、特公昭５５−４２７５２号公報、特公昭５９−７３８５号公報に記載されているサルチル酸、ジアルキルサルチル酸、ナフトエ酸、ジカルボン酸のＺｎ、Ａｌ、Ｃｏ、Ｃｒ、Ｆｅ等の金属錯体、スルホン化した銅フタロシアニン顔料、有機ホウ素塩類、含フッ素四級アンモニウム塩、カリックスアレン系化合物等が挙げられる。ブラック以外のカラートナーは、当然目的の色を損なう帯電制御剤の使用は避けるべきであり、白色のサリチル酸誘導体の金属塩等が好適に使用される。
【００８３】
（キャリア、二成分現像剤、トナー容器）
本発明のトナーを二成分現像剤用として用いる場合には、キャリア粉と混合して用いられる。この場合のキャリアとしては、公知のものが使用可能であり、例えば鉄粉、フェライト粉、マグネタイト粉、ニッケル粉、ガラスビーズ等及びこれらの表面を樹脂などで被覆処理したものなどが挙げられ、粒径は体積平均粒径で２５〜２００μｍが好ましい。
本発明に用いられるトナーは、トナー容器に収納可能である。トナー容器は、トナーもしくはトナーを含む現像剤を充填したものであり、その形状は従来公知のものを使用することができる。
【００８４】
（トナーの製造方法）
本発明に用いられるトナーを製造する方法としては特に限定されるものではなく、従来公知の製造方法が使用できる。例えば、溶融混練粉砕法、重合法、イソシアネート基含有プレポリマーを用いた重付加反応法、溶剤に溶解し脱溶剤して粉砕する方法のほか、溶融スプレー法によっても製造することができる。これらの製造方法のうち、溶融混練法、特定の結晶性高分子および重合性単量体を含有する単量体組成物を水相中で直接的に重合する重合法（懸濁重合法・乳化重合法）、特定の結晶性高分子およびイソシアネート基含有プレポリマーを含有する組成物を水相中でアミン類により直接的に伸長／架橋する重付加反応法、溶剤溶解し脱溶剤して粉砕する方法を採用することが好ましい。
【００８５】
トナーを溶融混練する装置としては、バッチ式の２本ロール、バンバリーミキサーや連続式の２軸押出し機、例えば神戸製鋼所社製ＫＴＫ型２軸押出し機、東芝機械社製ＴＥＭ型２軸押出し機、ＫＣＫ社製２軸押出し機、池貝鉄工社製ＰＣＭ型２軸押出し機、栗本鉄工所社製ＫＥＸ型２軸押出し機や、連続式の１軸混練機、例えばブッス社製コ・ニーダ等が好適に用いられる。
【００８６】
重合法、イソシアネート基含有プレポリマーを用いた重付加反応法においては、水相中での機械的エネルギーを付与して強制的に乳化（液滴の形成）処理が必須となる。かかる機械的エネルギーの付与手段としては、ホモミキサー、超音波、マントンゴーリンなどの強い攪拌または超音波振動エネルギーの付与手段を挙げることができる。
【００８７】
粉砕については、ハンマーミルやロートプレックス等を用いて粗粉砕し、更にジェット気流を用いた微粉砕機や機械式の微粉砕機などを使用することができ、平均粒径が３〜１５μｍになるように行なうのが望ましい。さらに、粉砕物は風力式分級機等により、５〜２０μｍに粒度調整される。
【００８８】
外添剤のトナー母体への外添は、トナー母体と外添剤とをミキサー類を用いて混合・攪拌することにより外添剤が解砕されながらトナー表面に被覆される。このとき、無機微粒子や樹脂微粒子等の外添剤を均一にかつ強固にトナー母体に付着させることが耐久性の点で重要である。ついで２５０メッシュ以上の篩を通過させ、粗大粒子、凝集粒子を除去し、トナーとする方法がある。
【実施例】
【００８９】
以下実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。尚、下記において「部」は重量部を、「％」は重量％を意味する。
【００９０】
［ポリエステル樹脂Ａの合成例］
温度計、攪拌機、冷却器および窒素導入管の付いた反応槽中にビスフェノールＡのＰＯ付加物（水酸基価３２０）４４３部、ジエチレングリコール１３５部、テレフタル酸４２２部およびジブチルチンオキサイド２．５部を入れて、２３０℃で酸価が７になるまで反応させて、ポリエステル樹脂を得た。
【００９１】
（実施例１）
[トナー作成]
下記トナー母体処方に記載のトナー構成材料を、ヘンシェルミキサー（三井鉱山社製のヘンシェル２０Ｂによって１５００ｒｐｍで３分間）で混合し、一軸混練機（Ｂｕｓｓ社製の小型ブス・コ・ニーダー）にて以下の条件で混練を行い（設定温度：入口部１００℃、出口部５０℃で、フィード量：２ｋｇ／ｈｒ）、［トナー混練物］を得た。
更に、［トナー混練物］を混練後圧延冷却し、パルペライザーで粉砕し、更に、Ｉ式ミル（日本ニューマチック社製ＩＤＳ−２型にて、平面型衝突板を用い、エア圧力：６．８ａｔｍ／ｃｍ2、フィード量：０．５ｋｇ／ｈｒの条件）にて微粉砕を行い、更に分級を行って（アルピネ社製の１３２ＭＰ）、［トナー母体］を得た。
【００９２】
（トナー母体処方）
・ポリエステル樹脂Ａ                          １００部
・カルナバワックス（融点８１℃）                  ４部
・帯電制御剤（サリチル酸亜鉛）                    ２部
・着色剤（カーボンブラック）                      ６部
【００９３】
その後、［トナー母体］１００重量部、外添剤として下記の外添剤処方に記載のものをヘンシェルミキサー（三井鉱山社製のヘンシェル２０Ｂ）にて混合してトナーを得た。混合条件は、周速３０ｍ／ｓｅｃで、３０秒回転、６０秒回転停止、のセットを５回繰り返して混合した。ここで得られたトナーを［トナー１］とする。
【００９４】
（外添剤処方）
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ０．５部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ０．５部
【００９５】
〔キャリアの製造〕
さらに、得られた〔トナー１〕を二成分現像剤として用いるために、下記キャリア処方に記載のものをホモミキサーで１０分間分散し、シリコーン樹脂被覆膜形成溶液を得た。芯材として体積平均粒径；７０μｍ焼成フェライト粉を用い、上記被覆膜形成溶液を芯材表面に膜厚０．１５μｍになるように、スピラコーター（岡田精工社製）によりコーター内温度４０℃で塗布し乾燥した。得られたキャリアを電気炉中にて３００℃で１時間放置して焼成した。冷却後フェライト粉バルクを目開き１２５μｍの篩を用いて解砕し、［キャリア］を得た。
【００９６】
（キャリア処方）
・シリコーン樹脂溶液                                          １３２．２部
［固形分２３重量％］
・アミノシラン                                                  ０．６６部
［固形分１００重量％］
・導電性粒子１                                                      ３１部
［基体：アルミナ、表面処理；下層＝二酸化スズ／上層＝二酸化スズを含む
酸化インジウム、粒径：０．３５μｍ，粒子粉体比抵抗：３．５Ω・ｃｍ］
・トルエン                                                        ３００部
【００９７】
[トナー粒径測定]
得られた〔トナー１〕の粒径を上述したトナーの粒径の測定方法に従い測定し、粒径３μｍ以下の個数％の測定結果を下記表１に示す。
【００９８】
[ピーク比Ｗ／Ｒ測定]
得られた〔トナー１〕のトナー表面のワックスピーク比Ｗ／Ｒを、上述したＦＴ−ＩＲを使用したＡＴＲ法による検出に従い測定し、測定結果を下記表１に示す。
【００９９】
〔フィルミング評価、トナー固着評価〕
上記のようにして作製した〔トナー１〕及び後述する〔トナー２〕乃至〔トナー１４〕をそれぞれ４重量％と、上記のようにして作製したキャリア９６重量％とを混合し、得られた二成分現像剤を用いて図１で示す画像形成装置を用いるリコー製ｉｍａｇｉｏ  ＮＥＯ  Ｃ６００改造機によって現像を行い、５０，０００枚／日で、１００，０００の枚評価画像を出す。評価機の評価条件としては、線速が１７００ｍｍ／ｓｅｃとなるようにし現像ギャップを１．２６ｍｍ、ドクタブレードギャップ１．６ｍｍ、反射型フォトセンサ機能をＯＦＦ、クリーニングブラシの回転速度を１７００ｒｐｍとした状態であった。感光体、現像装置及び転写装置の実温度領域は３０〜４８℃になるように制御する。
【０１００】
フィルミング評価は印刷後の感光体表面の目視による観察によって判断し、以下のよう
にランク付けに従って評価した結果を下記表１に示す。
また、トナー固着評価は印刷後のクリーニングブラシを目視によって観察して判断し、以下のようにランク付けに従って評価した結果を下記表１に示す。
【０１０１】
＜フィルミング評価基準＞
○：トナーフィルミングが発生していない
△：トナーフィルミングが少しある
×：トナーフィルミングが多量にある
【０１０２】
＜トナー固着評価＞
○：トナー固着が発生していない
△：トナー固着が少しある
×：トナー固着が多量にある
【０１０３】
[システム速度（記録媒体の搬送速度）の測定]
尚、本実施例において用いた画像形成装置のシステム速度（記録媒体の搬送速度）の測定は、Ａ４紙、縦方向通紙（通紙方向紙の長さ２９７ｍｍ）、連続１００枚、上記した画像形成装置で出力して行い、スタートから終了までの出力時間をＡ（ｓｅｃ）とし、システム速度をＢ（ｍｍ／ｓｅｃ）とした場合、下記式にて、システム速度を求められる。
Ｂ（ｍｍ／ｓｅｃ）＝１００（枚）×２９７（ｍｍ）÷Ａ（ｓｅｃ）
【０１０４】
（実施例２）
実施例１において、以下のようにワックス部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー２〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ５．０部
【０１０５】
（実施例３）
実施例１において、以下のように外添剤部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー３〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ２．０部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ２．０部
【０１０６】
（実施例４）
実施例１において、以下のようにワックス、外添剤部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー４〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ５．０部
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ２．０部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ２．０部
【０１０７】
（実施例５）
実施例１において、以下のようにワックス部数、クリーニングブラシ回転数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー５〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・クリーニングブラシ回転数              ２１００ｒｐｍ
【０１０８】
（実施例６）
実施例１において、以下のようにワックス、外添剤部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー６〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ２．０部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ２．０部
・クリーニングブラシ回転数              ２１００ｒｐｍ
【０１０９】
（比較例１）
実施例１において、以下のようにワックス部数およびトナーの粒径が３μｍ以下である個数の割合を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー７〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・粒径３μｍ以下の個数の割合                    １１％
【０１１０】
（比較例２）
実施例１において、以下のようにワックス、外添剤部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー８〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ０．４部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ０．４部
【０１１１】
（比較例３）
実施例１において、以下のようにワックス、外添剤部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー９〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ２．１部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ２．１部
【０１１２】
（比較例４）
実施例１において、以下のようにワックス、シリカ部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー１０〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・シリカ（ヘキサメチルジシラザン処理）        ２．１部
【０１１３】
（比較例５）
実施例１において、以下のようにワックス、酸化チタン部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー１１〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・酸化チタン（シランカップリング剤処理）      ２．１部
【０１１４】
（比較例６）
実施例１において、以下のようにワックス部数、クリーニングブラシ回転数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー１２〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・クリーニングブラシ回転数              １６５０ｒｐｍ
【０１１５】
（比較例７）
実施例１において、以下のようにワックス部数、クリーニングブラシ回転数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー１３〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ４．５部
・クリーニングブラシ回転数              ２１５０ｒｐｍ
【０１１６】
（比較例８）
実施例１において、以下のようにワックス部数を変えた以外は実施例１と同じようにトナーを作製し、〔トナー１４〕を得た。得られたトナーを実施例１と同様に評価し、評価結果を下記表１に示す。
・ワックス部数                                ５．５部
【０１１７】
【表１】
2010039427.tif 000003
【０１１８】
表１に示した結果から明らかなように、本発明に係る画像形成方法の実施例１乃至６の例では、優れた耐フィルミング性、及びクリーニング性を有し、超高速画像形成が可能となる。一方、比較例１乃至８の例ではいずれも耐フィルミング性及び／またはクリーニング性に劣り、画像欠陥が生じる。
【図面の簡単な説明】
【０１１９】
【図１】本発明に係る画像形成方法を適用可能な画像形成装置の一実施の形態における一部の構成を示す概略図である。
【図２】ワックスの特徴的なスペクトルを示すグラフである。
【図３】非晶質樹脂であるポリエステル樹脂の特徴的なスペクトルを示すグラフである。
【図４】非晶質樹脂であるスチレン−アクリル系樹脂の特徴的なスペクトルを示すグラフである。
【符号の説明】
【０１２０】
１：感光体
２：帯電装置
３：現像装置
４：記録媒体
５：転写装置
６：定着装置
７：清掃装置
８：光学装置
９：トナー
１０：キャリア
１１：逆方向現像ロール
１２：順方向現像ロール
１３：現像剤
１４：攪拌部材
１５：規制部材
【図１】
2010039427.tif 000004
【図２】
2010039427.tif 000005
【図３】
2010039427.tif 000006
【図４】
2010039427.tif 000007