(57)【要約】【課題】  良好な収差を保ちつつ、倍率が高く、アイポイントが長い、接眼レンズを提供する。【解決手段】  物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とを有する接眼レンズにおいて、前記第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側のレンズ（図１ではレンズＬ３で示す）の形状因子をＳ３とし（但し、前記形状因子Ｓ３は、アイポイントＥ．Ｐ側の面の曲率半径をｒｅとし、物体側の面の曲率半径をｒｓとしたとき、Ｓ＝（ｒｓ＋ｒｅ）／（ｒｓ−ｒｅ）で定義され、その面が非球面の場合は近軸曲率半径で計算するものとする）、前記第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側のレンズのアッベ数をνｄ３としたとき、次式−０．０４＜１／Ｓ３＜０．１６及びνｄ３＞３１．０の条件を満足する。【選択図】  図１
2010039321.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群とを有する接眼レンズにおいて、
前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズの形状因子をＳ３とし（但し、前記形状因子Ｓ３は、アイポイント側の面の曲率半径をｒｅとし、物体側の面の曲率半径をｒｓとしたとき、Ｓ＝（ｒｓ＋ｒｅ）／（ｒｓ−ｒｅ）で定義され、その面が非球面の場合は近軸曲率半径で計算するものとする）、前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズのアッベ数をνｄ３としたとき、次式
−０．０４＜１／Ｓ３＜０．１６
νｄ３＞３１．０
の条件を満足することを特徴とする接眼レンズ。
【請求項２】
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であることを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
【請求項３】
前記第３レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の接眼レンズ。
【請求項４】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時のレンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
｜ｆ３／ｆ｜＞３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項５】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時のレンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式
（−ｆ３）／ｆ＞３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載の接眼レンズ。
【請求項６】
前記第３レンズ群のアッベ数をνｄ３とし、前記第１レンズ群のアッベ数をνｄ１としたとき、次式
νｄ３−νｄ１＞１０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
前記第３レンズ群は、非球面を有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項８】
前記第２レンズ群は、非球面を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、非球面を有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、正立系を介して観察する接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、倍率が高く、アイポイントが長い接眼レンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開２００３−２１５４７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の接眼レンズに対し、各収差を良好に補正しつつも、倍率がより高く、アイポイントがより長いものが要望されていた。
【０００４】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、良好な収差を保ちつつ、倍率が高く、アイポイントが長い、接眼レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような目的を達成するため、本発明の接眼レンズは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群とを有する接眼レンズにおいて、前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズの形状因子をＳ３とし（但し、前記形状因子Ｓ３は、アイポイント側の面の曲率半径をｒｅとし、物体側の面の曲率半径をｒｓとしたとき、Ｓ＝（ｒｓ＋ｒｅ）／（ｒｓ−ｒｅ）で定義され、その面が非球面の場合は近軸曲率半径で計算するものとする）、前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズのアッベ数をνｄ３としたとき、次式−０．０４＜１／Ｓ３＜０．１６及びνｄ３＞３１．０の条件を満足する。
【０００６】
なお、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であることが好ましい。
【０００７】
また、前記第３レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【０００８】
また、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時のレンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式｜ｆ３／ｆ｜＞３．０の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時のレンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（−ｆ３）／ｆ＞３．０の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、前記第３レンズ群のアッベ数をνｄ３とし、前記第１レンズ群のアッベ数をνｄ１としたとき、次式νｄ３−νｄ１＞１０の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、前記第３レンズ群は、非球面を有することが好ましい。
【００１２】
また、前記第２レンズ群は、非球面を有することが好ましい。
【００１３】
また、前記第１レンズ群は、非球面を有することが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、良好な収差を保ちつつ、倍率が高く、アイポイントが長い、接眼レンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、好ましい実施形態について、図面を用いて説明する。図１に示すように、本実施形態に係る接眼レンズは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整ができるように構成されている。
【００１６】
そして、上記構成を基に、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側のレンズの形状因子をＳ３とし（但し、前記形状因子Ｓ３は、アイポイント側の面の曲率半径をｒｅとし、物体側の面の曲率半径をｒｓとしたとき、Ｓ＝（ｒｓ＋ｒｅ）／（ｒｓ−ｒｅ）で定義され、その面が非球面の場合は近軸曲率半径で計算するものとする）、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側のレンズのアッベ数をνｄ３としたとき、次式（１）及び（２）の条件を満足している。
【００１７】
−０．０４＜１／Ｓ３＜０．１６  …（１）
νｄ３＞３１．０  …（２）
【００１８】
上記条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側（すなわち眼側）のレンズ形状を規定するものである。この条件式（１）を満足することで、アイポイントを長くしつつ、第２レンズ群Ｇ２で視度調節したときの視度調節範囲内における良好な球面収差とコマ収差を確保することができる。なお、条件式（１）の下限値を下回ると、アイポイントの確保が困難になり、視度調節範囲内における球面収差とコマ収差の変動が大きくなり、収差性能が劣化してしまう。また、条件式（１）の上限値を上回ると、下限値を下回った時と同様に、アイポイントの確保が困難になり、視度調節範囲内における球面収差とコマ収差の変動が大きくなり、収差性能が劣化してしまう。
【００１９】
なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．０００とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を０．１５８とすることが好ましい。
【００２０】
上記条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側のレンズのアッベ数を規定するものである。この条件式（２）を満足することにより、視度調節範囲における良好な倍率色収差の補正を可能にする。なお、条件式（２）の下限値を下回ると、上記条件式（１）を満足した状態での第３レンズ群Ｇ３での倍率色収差が大きくなり、視度補正範囲全域における倍率色収差の補正が不十分になってしまう。
【００２１】
なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を３１．９とすることが好ましい。また、条件式（２）の上限値を６８．０にすることで、倍率色収差の変動をより小さくすることができ、良好な光学性能を確保することができるので好ましい。
【００２２】
また、本実施形態において、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時の接眼レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（３）の条件を満足することが好ましい。
【００２３】
｜ｆ３／ｆ｜＞３．０  …（３）
【００２４】
上記条件式（３）は、本接眼レンズにおいて、上記構成の基で、視度調節を実現し、長いアイポイントを確保しつつ、視度調節範囲で良好な収差性能を確保するためのものである。なお、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小さくなり、高い倍率の維持が困難になる。
【００２５】
なお、より高い倍率性能と、より視度調節範囲内での良好な収差性能とを確保するために、条件式（３）の下限値を３．２とすることが好ましい。また、条件式（３）の上限値を１５．０とすることで、倍率色収差の変動をより小さくすることができ、良好な光学性能を確保することができるので好ましい。
【００２６】
また、本実施形態において、特に第３レンズ群Ｇ３が負の屈折力を有する場合、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、−１［ｍ-1］時の接眼レンズ全系の焦点距離をｆとしたとき、次式（４）の条件を満足することが好ましい。
【００２７】
（−ｆ３）／ｆ＞３．０  …（４）
【００２８】
上記条件式（４）は、本接眼レンズにおいて、上記構成の基で、視度調節を実現し、長いアイポイントを確保しつつ、視度調節範囲で良好な収差性能を確保するためのものである。なお、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小さくなり、高い倍率の維持が困難になる。
【００２９】
なお、より高い倍率性能と、より視度調節範囲内での良好な収差性能とを確保するために、条件式（４）の下限値を３．２とすることが好ましい。また、条件式（４）の上限値を１５．０とすることで、倍率色収差の変動をより小さくすることができ、良好な光学性能を確保することができるので好ましい。
【００３０】
また、本実施形態において、第３レンズ群Ｇ３のアッベ数をνｄ３とし、第１レンズ群Ｇ１のアッベ数をνｄ１としたとき、次式（５）の条件を満足することが望ましい。
【００３１】
νｄ３−νｄ１＞１０  …（５）
【００３２】
上記条件式（５）は、視度調節範囲内でより良好な収差性能を確保するためのものである。この条件式（５）を満足することにより、上記条件式（３）（もしくは条件式（４））の屈折力配分の構成で、視度調整範囲内における倍率色収差を極力抑えることが可能になる。
【００３３】
なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を３０とすることが好ましい。これにより、倍率色収差をより良好に補正することができる。また、条件式（４）の上限値を５０とすることで、倍率色収差の変動をより小さくすることができ、良好な光学性能を確保することができるので好ましい。
【００３４】
さらに、本実施形態において、レンズ系内に非球面を導入することが望ましい。第１レンズ群Ｇ１に非球面を導入することにより、歪曲収差の補正が可能になる。また、第２レンズ群Ｇ２に非球面を導入することにより、視度調節範囲内での球面収差やコマ収差の補正が可能になる。また、第３レンズ群Ｇ３に非球面を導入することにより、第２レンズ群Ｇ２への非球面の導入時と同様に、視度調節範囲での球面収差やコマ収差の補正が可能になる。
【実施例】
【００３５】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表４を示すが、これらは第１〜第４実施例における各諸元の表である。［全体諸元］において、ωは（−１［ｍ-1］時の）見かけ視野（半画角）を、ＴＬは全系の全長（但し、アイポイントＥ．Ｐは除いた、焦点面から接眼光学系の最も像側のレンズ面までの光軸上の距離）を示す。［レンズデータ］においては、面番号は物体側からの光学面の順序を、ｒは各光学面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数を示す。また、光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示している。［可変間隔データ］において、ｆｅは接眼レンズの焦点距離を、Ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。［各群焦点距離データ］において、各群の初面及び焦点距離を示す。［条件式対応値］において、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００３６】
［非球面データ］には、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、Ｅnは、×１０nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００３７】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【００３８】
なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００３９】
また、表中の視度の単位は［ｍ-1］である。視度Ｘ［ｍ-1］とは、接眼レンズによる像がアイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態を示す（但し、符号は、像が接眼レンズより観察者側にできた場合を正とする）。
【００４０】
以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００４１】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。図１に示すように、第１実施例に係る接眼レンズは、物体側より順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能にしている。
【００４２】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹レンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２を有する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有する。
【００４３】
なお、焦点面Ｆと第３レンズ群Ｇ３（の両凹レンズＬ３）の物体側の面との間には、観察側から順に並んだ、正立系Ｐ（図中では、展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している）と、フィールドレンズＦＬとが配置されている。
【００４４】
上記構成を有する第１実施例に係る接眼レンズでは、焦点面Ｆ上の像を、フィールドレンズＦＬと正立系Ｐとを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズにより拡大し、アイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。
【００４５】
以下の表１に第１実施例に係る接眼レンズの各諸元の値を掲げる。なお、表１における面番号１〜１１は、図１に示す面１〜１１に対応している。
【００４６】
（表１）
［全体諸元］
ω      16.9°
ＴＬ    124.7
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ        νｄ
1      0.00000      1.60      1.00000
2      0.00000      4.50      1.72916      54.7
3    -79.95745      1.60      1.00000
4      0.00000      95.63      1.56883      56.0
5      0.00000      2.00      1.00000
6    -399.99769      1.50      1.80809      22.8
7      48.19380      D7      1.00000
＊8      35.64093      6.00      1.79668      45.0
9      -75.06110      D9      1.00000
10      34.00000      5.30      1.49108      57.5
11      25.09337      D11      E.P
［非球面データ］
第６面
κ=-0.3349,A4=-0.13154E-05,A6=0.37492E-08,A8=-0.74908E-11
［可変間隔データ］
ｆｅ      70.55        71.19          72.39
視度      -2.17        -1.00          1.05
Ｄ５      1.6          2.8          5.0
Ｄ９      5.0          3.8          1.6
Ｄ11      20.0          20.0          20.0
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
ＦＬ        ２        109.6
Ｇ１        ６        -53.1
Ｇ２        ８        31.0
Ｇ３        10        -242.6
［条件式対応値］
条件式（１）１／Ｓ３＝0.151
条件式（２）νｄ３＝56.21
条件式（３）｜ｆ３／ｆ｜＝3.4
条件式（４）（−ｆ３）／ｆ＝3.4
条件式（５）νｄ３−νｄ１＝34.7
【００４７】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００４８】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【００４９】
各収差図において、Ｙ１は正立系Ｐへの光線の入射高さを、Ｙ０は焦点面Ｆ上での物体高をそれぞれ示している。非点収差では、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差では、「ｍｉｎ」は角度単位の「分」を示している。また、球面収差と非点収差では、それぞれ横軸の単位は［ｍ-1］であり、図中では「Ｄ」で表している。また、ＣはＣ線（波長656.28nm）、Ｄはｄ線（波長587.56nm）、ＦはＦ線（波長486.13nm）、ＧはＧ線（波長435.84nm）における収差曲線をそれぞれ示している。以上の収差図の説明は、他の実施例についても同様とし、その説明を省略する。
【００５０】
各収差図から明らかなように、第１実施例では、諸収差が良好に補正され、視度調節範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【００５１】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３は、第２実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。図３に示すように、第２実施例に係る接眼レンズは、物体側より順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能にしている。
【００５２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２を有する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有する。
【００５３】
なお、焦点面Ｆと第３レンズ群Ｇ３（の両凹レンズＬ３）の物体側の面との間には、観察側から順に並んだ、正立系Ｐ（図中では、展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している）と、フィールドレンズＦＬとが配置されている。
【００５４】
上記構成を有する第２実施例に係る接眼レンズでは、焦点面Ｆ上の像を、フィールドレンズＦＬと正立系Ｐとを準に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズにより拡大し、アイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。
【００５５】
以下の表２に第２実施例に係る接眼レンズの各諸元の値を掲げる。なお、表２における面番号１〜１１は、図３に示す面１〜１１に対応している。
【００５６】
（表２）
［全体諸元］
ω      16.9°
ＴＬ    125.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ        νｄ
1      0.00000      1.60      1.00000
2      0.00000      4.50      1.72916      54.7
3    -79.95745      1.60      1.00000
4      0.00000      95.63      1.56883      56.0
5      0.00000      2.00      1.00000
6      517.09290    1.50      1.80809      22.8
7      40.78430      D7      1.00000
8      33.13490      6.00    1.80400      46.5
9    -125.31640      D9      1.00000
＊10    34.00000      5.30      1.52444      56.2
11    28.46860      D11      E.P
［非球面データ］
第１０面
κ=-2.4394,A4=1.6783E-06,A6=4.3054E-09,A8=-8.9502E-11
［可変間隔データ］
ｆｅ      70.92        71.38          72.30
視度      -2.04        -1.00          1.00
Ｄ５      1.7          2.8          5.0
Ｄ９      4.9          3.8          1.6
Ｄ11      20.0          20.0          20.0
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
ＦＬ        ２        109.6
Ｇ１        ６        -54.8
Ｇ２        ８        33.1
Ｇ３        10        -497.7
［条件式対応値］
条件式（１）１／Ｓ３＝0.089
条件式（２）νｄ３＝57.57
条件式（３）｜ｆ３／ｆ｜＝6.99
条件式（４）（−ｆ３）／ｆ＝6.99
条件式（５）νｄ３−νｄ１＝33.4
【００５７】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００５８】
図４は、第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【００５９】
各収差図から明らかなように、第２実施例では、諸収差が良好に補正され、視度調節範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【００６０】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、第３実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。図５に示すように、第３実施例に係る接眼レンズは、物体側より順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能にしている。
【００６１】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹レンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２を有する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有する。
【００６２】
なお、焦点面Ｆと、第３レンズ群Ｇ３（の両凹レンズＬ３）の物体側の面との間には、正立系Ｐが配置されている（図中では、展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している）。
【００６３】
上記構成である本実施例に係る接眼レンズでは、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズにより拡大し、アイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。
【００６４】
以下の表３に第３実施例に係る接眼レンズの各諸元の値を掲げる。なお、表３における面番号１〜９は、図５に示す面１〜９に対応している。
【００６５】
（表３）
［全体諸元］
ω      16.8°
ＴＬ    121.1
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ        νｄ
1      0.00000      4.00      1.00000
2      0.00000      95.00      1.51633      64.1
3      0.00000      2.00      1.00000
4    -175.95290      2.00      1.75520      27.5
5      59.97315      D5      1.00000
6      41.22430      6.00      1.80400      46.6
7      -91.34569      D7      1.00000
＊8      26.20745      5.50      1.57110      33.7
9      23.20095      D9      E.P
［非球面データ］
第８面
κ=-0.0191,A4=0.0000E-00,A6=0.0000E-00,A8=-0.0000E-00
［可変間隔データ］
ｆｅ      81.22        77.55        71.14
視度      -2.04        -1.00        1.05
Ｄ５      1.6          2.8          5.2
Ｄ７      5.0          3.8          1.4
Ｄ９      20.0          20.0          20.0
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        ４        -59.0
Ｇ２        ６        36.0
Ｇ３        ８        -1057.0
［条件式対応値］
条件式（１）１／Ｓ３＝0.061
条件式（２）νｄ３＝33.71
条件式（３）｜ｆ３／ｆ｜＝13.63
条件式（４）（−ｆ３）／ｆ＝13.63
条件式（５）νｄ３−νｄ１＝6.2
【００６６】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００６７】
図６は、第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【００６８】
各収差図から明らかなように、第３実施例では、諸収差が良好に補正され、視度調節範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【００６９】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。図７は、第４実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。図７に示すように、第４実施例に係る接眼レンズは、物体側より順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能にしている。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２を有する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有する。
【００７１】
なお、焦点面Ｆと、第３レンズ群Ｇ３（の両凹レンズＬ３）の物体側の面との間には、正立系Ｐが配置されている（図中では、展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している）。
【００７２】
上記構成を有する第４実施例に係る接眼レンズでは、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズにより拡大し、アイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。
【００７３】
以下の表４に第４実施例に係る接眼レンズの各諸元の値を掲げる。なお、表４における面番号１〜９は、図７に示す面１〜９に対応している。
【００７４】
（表４）
［全体諸元］
ω      17.6°
ＴＬ    122.0
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ        νｄ
1      0.00000      4.00      1.00000
2      0.00000      95.00      1.51633      64.1
3      0.00000      2.00      1.00000
4      102.73375      2.00      1.80518      25.4
5      41.47532      D5      1.00000
6      31.62529      6.00      1.73310      48.9
7      -244.62572      D7      1.00000
＊8      34.11200      6.00      1.49108      57.6
9      23.20095      D9      E.P
［非球面データ］
第８面
κ=0.4274,A4=0.0000E-00,A6=0.0000E-00,A8=-0.0000E-00
［可変間隔データ］
ｆｅ      74.53        72.57        68.84
視度      -1.97        -1.00        0.96
Ｄ５      1.0          2.5          5.5
Ｄ７      6.0          4.5          1.5
Ｄ９      20.0          20.0          20.0
［各群焦点距離データ］
群番号      群初面    群焦点距離
Ｇ１        ４        -87.6
Ｇ２        ６        38.5
Ｇ３        ８        -364.6
［条件式対応値］
条件式（１）１／Ｓ３＝0.117
条件式（２）νｄ３＝57.57
条件式（３）｜ｆ３／ｆ｜＝5.01
条件式（３）（−ｆ３）／ｆ＝5.01
条件式（４）νｄ３−νｄ１＝32.2
【００７５】
表４に示す諸元の表から、第４実施例に係る接眼レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００７６】
図８は、第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【００７７】
各収差図から明らかなように、第４実施例では、諸収差が良好に補正され、視度調節範囲内で良好な光学性能が確保されていることが分かる。
【００７８】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００７９】
上記実施例では、フィールドレンズを除く３群構成を示したが、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の間に正又は負のレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を指す。
【００８０】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも、描写性能の劣化が少ないので好ましい。また、レンズが非球面の場合、非球面は研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【００８１】
また、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００８２】
また、本実施形態の接眼レンズは、第１レンズ群Ｇ１が負のレンズを１つ有するのが好ましい。
【００８３】
また、本実施形態の接眼レンズは、第２レンズ群Ｇ２が正のレンズを１つ有するのが好ましい。
【００８４】
また、本実施形態の接眼レンズは、第３レンズ群Ｇ３が正のレンズ成分を１つ、又は負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。
【００８５】
また、本実施形態の接眼レンズは、第１レンズ群Ｇ１は、複数レンズで構成しても構わない。また、第２レンズ群Ｇ２は、複数レンズで構成しても構わない。また、第３レンズ群Ｇ３は、複数レンズで構成しても構わない。
【００８６】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図７】第４実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図８】第４実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−２［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【００８８】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｆ    焦点面
Ｐ    正立系
ＦＬ    フィールドレンズ
【図１】
2010039321.tif 000003
【図２】
2010039321.tif 000004
【図３】
2010039321.tif 000005
【図４】
2010039321.tif 000006
【図５】
2010039321.tif 000007
【図６】
2010039321.tif 000008
【図７】
2010039321.tif 000009
【図８】
2010039321.tif 000010