(57)【要約】【課題】内燃機関に設けられた筒内圧センサを用いて、ノイズ影響を適切に排除しつつ筒内圧力を検出する。【解決手段】本発明の内燃機関の筒内圧力検出装置１は、内燃機関１０に設けられた筒内圧センサ５６からの出力信号に対応したデータを収集する収集手段と、収集されたデータに対するエラー判定値を算出するエラー判定値算出手段と、算出されたエラー判定値と、所定の閾値との比較結果に基づいて前記データにノイズエラーがあるか否かを判定するエラー判定手段と、前記データにノイズエラーがないと判定されたとき、該データに基づいて筒内圧力を算出し、他方、前記データにノイズエラーがあると判定されたとき、該データに基づかずに筒内圧力を算出する筒内圧力算出手段とを備える。【選択図】図１
2010190091.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関に設けられた筒内圧センサからの出力信号に対応したデータを収集する収集手段と、
該収集手段によって収集されたデータに対するエラー判定値を算出するエラー判定値算出手段と、
該エラー判定値算出手段によって算出されたエラー判定値と、所定の閾値との比較結果に基づいて前記データにノイズエラーがあるか否かを判定するエラー判定手段と、
該エラー判定手段によって前記データにノイズエラーがないと判定されたとき、該データに基づいて筒内圧力を算出し、他方、前記エラー判定手段によって前記データにノイズエラーがあると判定されたとき、該データに基づかずに筒内圧力を算出する筒内圧力算出手段と
を備えることを特徴とする内燃機関の筒内圧力検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の筒内圧力を検出するための、内燃機関の筒内圧力検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の気筒の燃焼室の圧力、つまり、筒内圧力を検出するために、筒内圧センサが用いられ得る。特許文献１は、外部の電気ノイズ等の影響が小さい高Ｓ／Ｎな燃焼圧センサを提供するべく創案された燃焼圧センサ（筒内圧センサに相当する。）を開示する。この燃焼圧センサは、内燃機関の燃焼圧により発生する荷重を受けて燃焼圧を検出する荷重検出装置を備え、この荷重検出装置は、荷重に応じた電荷を発生する圧電素子と、この圧電素子が発生した電荷を電圧信号に変換する変換回路とを備えている。したがって、圧電素子が発生した電荷がそのままＥＣＵへ伝送されるのではなく、燃焼圧センサ内に搭載した変換回路にてそれが電圧信号に変換された後、その電圧信号がＥＣＵへ伝送される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２９０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般に筒内圧センサはシリンダヘッドに配設される。それ故、このような筒内圧センサからの出力信号には、吸排気弁の着座に起因するノイズの影響があり、また、配線環境が受けるノイズ、電気的ノイズが影響し得る。
【０００５】
しかし、従来技術では、それらノイズの影響の強い出力信号も筒内圧力を得るために用いられるので、筒内圧力の検出精度が必ずしも良いとは限らない。
【０００６】
そこで、本発明はかかる点に鑑みて創案されたものであり、その目的は、内燃機関に設けられた筒内圧センサを用いて、ノイズ影響を適切に排除しつつ筒内圧力を検出することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は、内燃機関に設けられた筒内圧センサからの出力信号に対応したデータを収集する収集手段と、該収集手段によって収集されたデータに対するエラー判定値を算出するエラー判定値算出手段と、該エラー判定値算出手段によって算出されたエラー判定値と、所定の閾値との比較結果に基づいて前記データにノイズエラーがあるか否かを判定するエラー判定手段と、該エラー判定手段によって前記データにノイズエラーがないと判定されたとき、該データに基づいて筒内圧力を算出し、他方、前記エラー判定手段によって前記データにノイズエラーがあると判定されたとき、該データに基づかずに筒内圧力を算出する筒内圧力算出手段とを備えることを特徴とする内燃機関の筒内圧力検出装置を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明に係る実施形態が適用された内燃機関の概略構成図である。
【図２】筒内圧力の変化例を、クランク角度に対して表したグラフである。
【図３】実施形態に係るフローチャートである。
【図４】電圧データをクランク角度に対して概念的に表したグラフである。
【図５】図４の電圧データの周波数解析によるゲインを周波数に対して概念的に表したグラフである。
【図６】図４の電圧データの微分値をクランク角度に対して概念的に表したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。
【００１０】
図１は、本発明に係る実施形態の内燃機関の筒内圧力検出装置（筒内圧力検出装置）１が適用された内燃機関１０を示す概略構成図である。同図に示される内燃機関１０は、シリンダブロック１２に形成された燃焼室１４の内部で燃料および空気の混合気を燃焼させ、気筒１６内でピストン１８を往復移動させることにより動力を発生するものである。なお、図１には１気筒のみが示されるが、内燃機関１０は多気筒エンジンとして構成されると好ましく、本実施形態の内燃機関１０は、４気筒エンジンとして構成される。
【００１１】
各燃焼室１４に臨む吸気ポートは、吸気マニホールド２０に接続されている。この吸気マニホールド２０上流側には、順に、サージタンク２２および吸気管２４が接続されている。吸気管２４は、エアクリーナ２６を介して図示されない空気取入口に接続されている。そして、吸気管２４の中途（サージタンク２２とエアクリーナ２６との間）には、スロットルバルブ（本実施形態では、電子制御式スロットルバルブ）２８が組み込まれている。それら、例えば、吸気ポート、吸気マニホールド２０、吸気管２４のそれぞれは、吸気通路２９の一部を区画形成する。
【００１２】
他方、各燃焼室１４に臨む排気ポートは、排気マニホールド３０に接続され、この排気マニホールド３０には下流側に排気管３２が接続されている。排気管３２には、三元触媒を含む前段触媒装置３４およびＮＯｘ吸蔵還元触媒を含む後段触媒装置３６が接続されている。それら、例えば、排気ポート、排気マニホールド３０、排気管３２のそれぞれは、排気通路３７の一部を区画形成する。
【００１３】
内燃機関１０のシリンダヘッドには、吸気ポートを開閉する吸気弁Ｖｉと、排気ポートを開閉する排気弁Ｖｅとが燃焼室１４ごとに配設されている。各吸気弁Ｖｉおよび各排気弁Ｖｅは、可変バルブタイミングおよび／または可変リフト機能を有する動弁機構（図示省略）によって開閉させられる。更に、内燃機関１０は、気筒数に応じた数の点火プラグ４０を有し、点火プラグ４０は、対応する燃焼室１４に臨むようにシリンダヘッドに配設されている。
【００１４】
更に、内燃機関１０は、図１に示されるように、インジェクタ４２を有し、インジェクタ４２は、対応する燃焼室１４に臨むようにシリンダヘッドに配設されている。そして、内燃機関１０では、各燃焼室１４に空気を吸入させた状態で、各インジェクタ４２から各燃焼室１４内のピストン１８の凹部１８ａに向けてガソリン等の燃料が直接噴射される。これにより、内燃機関１０では、点火プラグ４０の近傍に燃料と空気との混合気の層を周囲の空気層と分離された状態で形成（成層化）することが可能となり、極めて希薄な混合気を用いて安定した成層燃焼を実行することができる。
【００１５】
上述のスロットルバルブ２８、各点火プラグ４０、各インジェクタ４２および動弁機構等は、内燃機関１０の制御装置として実質的に機能するＥＣＵ５０に電気的に接続されている。ＥＣＵ５０は、何れも図示されないＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、入出力ポートおよび記憶装置等を含むものである。ＥＣＵ５０には、各種センサ類がＡ／Ｄ変換器等を介して電気的に接続されていて、例えば吸入空気量を検出するためのエアフローメータ５２が接続されている。ＥＣＵ５０は、記憶装置に記憶されている各種マップ等を用いると共に各種センサ類を用いて得られた検出値等に基づいて、所望の出力が得られるように、スロットルバルブ２８、点火プラグ４０、インジェクタ４２、動弁機構等を制御する。
【００１６】
図１に示されるように、ＥＣＵ５０に接続されるセンサ類には、クランク角センサ５４が含まれる。クランク角センサ５４は、クランクシャフトに固定されるロータプレート（シグナルプレート）等を含む磁気センサまたは光電式センサ等であり、クランクシャフトの回転角度を示すパルス信号を微小時間ごとにＥＣＵ５０に与える。また、内燃機関１０は、半導体素子、圧電素子あるいは光ファイバ検出素子等を含む筒内圧センサ５６を気筒数に応じた数だけ有している。各筒内圧センサ５６は、対応する燃焼室１４に受圧面が臨むようにシリンダヘッドに配設されており、それぞれ、ＥＣＵ５０に電気的に接続されている。各筒内圧センサ５６は、気筒１６の燃焼室１４の圧力すなわち筒内圧力に応じた電気信号を出力する。各筒内圧センサ５６からの出力信号は、数値化されて、クランク角度と関連付けられて、ＥＣＵ５０の所定の記憶領域（バッファ）に所定量ずつ格納保持される。さらに、吸気通路の吸気圧を検出するために吸気圧センサ５８が設けられている。ここでは、吸気圧センサ５８はサージタンク２２に設けられている。
【００１７】
内燃機関１０が作動されている状態で、筒内圧センサ５６を用いて、実施形態に係る筒内圧力の検出が行われ、検出された筒内圧力が内燃機関１０の制御に用いられる。実施形態に係る筒内圧力の検出を以下に説明する。
【００１８】
なお、ここでは、筒内圧力検知部である筒内圧センサ５６からの出力信号に対応したデータ、ここでは電圧データを収集する収集手段は、ＥＣＵ５０の一部を含んで構成される。また、収集されたデータに対するエラー判定値を算出するエラー判定値算出手段は、ＥＣＵ５０の一部を含んで構成される。また、エラー判定値と、所定の閾値との比較結果に基づいて上記データにノイズエラーがあるか否かを判定するエラー判定手段はＥＣＵ５０の一部を含んで構成される。さらに、エラー判定手段による判定結果に基づいて筒内圧力を算出する筒内圧力算出手段はＥＣＵ５０の一部を含んで構成される。
【００１９】
図２は、上記筒内圧センサ５６から出力された信号（筒内圧信号）に対して、一般的な補正、例えば絶対圧補正を行って得られた筒内圧力の変化例を、クランク角度に対して表したグラフである。なお、内燃機関１０は４気筒を有すると共に４サイクル機関であるので、図２のグラフでは、横軸の１目盛がクランク角度で１８０°分に相当し、かつ、４つの気筒１６分の４本の線が示されている。なお、図２に表された例では、１つの気筒１６で失火が生じている。
【００２０】
図２の筒内圧力Ａ、Ｂは、概ね筒内圧力が適切に推移しているところの圧力であり、正常な値とみなすことができる。しかし、筒内圧力Ｃは、圧縮行程での途中での筒内圧力であるが、ノイズの影響を強く受けて検出された筒内圧力である。このようなノイズの影響を強く受けて検出された筒内圧力は、気筒１６内の状態を適切に反映したものではない。それ故、このような筒内圧力を用いて内燃機関１０の制御を行うことは望ましくない。そこで、このような不適切な筒内圧力を内燃機関１０の制御に用いないように、ここでは、ノイズの影響を強く受けた筒内圧信号に基づいて筒内圧力を検出することを排除する。
【００２１】
ここで、ノイズの影響を強く受けた筒内圧信号、つまりこれに対応するデータに基づかずに筒内圧力を検出する方法（内燃機関１０の筒内圧力検出方法）を図３のフローチャートに基づいて説明する。図３のルーチンは、所定時間毎、ここでは燃焼サイクル毎に繰り返される。ただし、本実施形態では、内燃機関１０が始動してから第２所定時間経過後に図３のルーチンが開始される。第２所定時間は任意に定められ得るが、例えば零であってもよいが、ここでは燃焼サイクルが１００回繰り返される時間とされる。内燃機関１０の燃焼状態がある程度安定するまで待つためである。
【００２２】
なお、図３のフローチャートに基づいて以下に説明される方法は、本発明に係る実施形態の筒内圧力検出装置１での筒内圧力の検出方法であり、本発明の一例である。以下に詳述するが、以下では、まず、筒内圧センサ５６からの出力信号に対応したデータが収集される。次に、収集されたデータに対して周波数、電圧変化率、最大電圧によるノイズ解析が行われて、そのデータに対するエラー判定値が算出される。そして、エラー判定値を用いて、そのデータにノイズエラーがあるか否かが判定される。判定の結果、そのデータにノイズエラーがないと判定されれば、そのデータに基づいて筒内圧力が算出される。他方、そのデータにノイズエラーがあると判定されれば、そのデータを用いずに（基づかずに）筒内圧力が算出される（そのデータ以外のデータに基づいて筒内圧力が算出される）。
【００２３】
まず、ＥＣＵ５０は、ステップＳ３０１で、筒内圧センサ５６からの出力信号（ここでは電圧信号）を受け、これに対応したデータ（ここでは電圧データ）Ｖを収集する。このデータは、ここでは出力信号そのものを数値化したものである。収集した電圧データＶの例をクランク角度θに対して図４に概念的に示す。ここでは、１の燃焼サイクルでの、吸気弁Ｖｉ閉弁時（このときのクランク角度をθIVCとする。）から排気弁Ｖｅ開弁時（このときのクランク角度をθEVOとする。）までの電圧データＶ（θ）が収集される。ただし、内燃機関１０の始動後、初めてステップＳ３０１に至ったときには、燃焼サイクル複数回分の複数の電圧データ、ここでは燃焼サイクル１０１回分の１０１個の電圧データＶ（θ）が収集される。そして、１０１回目の燃焼サイクルにおける電圧データＶ（θ）が、当該ルーチンにおける筒内圧力検出の対象とされる。なお、収集される筒内圧データはアンプを介すことで増幅されたデータであってもよい。アンプが設けられる場合には、アンプは、ＥＣＵ５０内に設けられるか、または、ＥＣＵ５０と筒内圧センサ５６との間に介在させられるとよい。アンプは設けられなくてもよい。
【００２４】
次に、ステップＳ３０３で、ステップＳ３０１で収集された電圧データＶ（θ）に対して、フーリエ変換Ｌが行われて、各周波数ｆに対するゲインＧ（ｆ）が算出される。フーリエ変換により電圧データＶ（θ）が周波数領域へ変換されることで得られたゲインＧ（ｆ）（図５では「Ｇ」）の一例を周波数ｆに対して図５に概念的に示す。図５には、ゲインＧ（ｆ）のみならず、許容上限バラツキＧｕおよび平均ゲインＧａｖｅ（ｆ）（図５では「Ｇａｖｅ」）の両曲線が点線で表されている。許容上限バラツキＧｕは、ゲインＧ（ｆ）のノイズの影響によるバラツキの上限許容限界を定める。具体的には、許容上限バラツキＧｕは、平均ゲインＧａｖｅ（ｆ）に、許容量εGを加えた値である。ただし、平均ゲインＧａｖｅ（ｆ）は、当ルーチンでの対象とされる燃焼サイクルよりも前の、直近の複数回ここでは１００回の燃焼サイクルの各々の電圧データＶに対して算出される１００個のゲインＧ（ｆ）の平均値である。それ故、上記したようにステップＳ３０１に内燃機関１０起動後、最初に至ったとき、燃焼サイクル１０１回分の筒内圧信号に対応した１０１個のデータが収集される。そして、その後、サイクルが繰り返される毎に、直近の１００回のサイクルのデータが更新されて、平均ゲインＧａｖｅ（ｆ）が算出される。また、許容量εGは、直近の複数の燃焼サイクルの複数個のゲインＧ（ｆ）の標準偏差σｇ、あるいはこの標準偏差の２倍（２σｇ）、３倍（３σｇ）、・・・であり得、ここでは標準偏差σｇの３倍の値とされる。そして、この標準偏差σｇは、具体的には、直近の燃焼サイクル１００回分の１００個のゲインＧ（ｆ）に対して、算出される。なお、許容量εGは、定数とされてもよい。
【００２５】
次に、ステップＳ３０５で、ステップＳ３０１で収集した電圧データＶ（θ）がθで微分されて、電圧変化率としての微分値Ｖ´（θ）が算出される。こうして求められた微分値Ｖ´（θ）（図６では「Ｖ´」）の例をクランク角度θに対して図６に概念的に示す。図６には、微分値Ｖ´（θ）のみならず、許容上限バラツキＶ´ｕおよび許容下限バラツキＶ´ｄの両曲線、並びに、平均微分値Ｖ´ａｖｅ（θ）の曲線が点線で表されている。許容上限バラツキＶ´ｕは、微分値Ｖ´（θ）のノイズの影響によるバラツキの上限許容限界を定め、許容下限バラツキＶ´ｄは、微分値Ｖ´（θ）のノイズの影響によるバラツキの下限許容限界を定める。具体的には、許容上限バラツキＶ´ｕは、平均微分値Ｖ´ａｖｅ（θ）に許容量εvを加えた値であり、他方、許容下限バラツキＶ´ｄは、平均微分値Ｖ´ａｖｅ（θ）から許容量εvを減じた値である。ただし、平均微分値Ｖ´ａｖｅ（θ）は、当ルーチンでの対象とされる燃焼サイクルよりも前の、直近の複数回ここでは１００回の燃焼サイクルに対する１００個の微分値Ｖ´（θ）の平均値である。また、許容量εvは、直近の複数の燃焼サイクルの複数個の微分値Ｖ´（θ）の標準偏差σｖ、あるいはこの標準偏差の２倍（２σｖ）、３倍（３σｖ）、・・・、であり得、ここでは標準偏差σｖの３倍とされる。そして、この標準偏差σｖは、具体的には、直近の燃焼サイクル１００回分の１００個の微分値Ｖ´（θ）に対して、算出される。なお、許容量εvは、定数とされてもよい。
【００２６】
次に、ステップＳ３０７で、ステップＳ３０１で収集した電圧データＶ（θ）から最大値（最大電圧）Ｖｍａｘが求められる（算出される）。こうして求められた最大値Ｖｍａｘに対しても、許容上限バラツキＶｍｕおよび許容下限バラツキＶｍｄが定められる。許容上限バラツキＶｍｕは、最大値Ｖｍａｘのノイズの影響によるバラツキの上限許容限界を定め、許容下限バラツキＶｍｄは、最大値Ｖｍａｘのノイズの影響によるバラツキの下限許容限界を定める。具体的には、許容上限バラツキＶｍｕは、平均最大値Ｖｍａｖｅに、許容量εmを加えた値であり、他方、許容下限バラツキＶｍｄは、平均最大値Ｖｍａｖｅから許容量εmを減じた値である。ただし、平均最大値Ｖｍａｖｅは、当ルーチンでの対象とされる燃焼サイクルよりも前の、直近の複数回ここでは１００回の燃焼サイクルに対する１００個の最大値Ｖｍａｘの平均値である。また、許容量εmは、直近の複数の燃焼サイクルの複数個の最大値Ｖｍａｘの標準偏差σｍ、あるいはこの標準偏差の２倍（２σｍ）、３倍（３σｍ）であり得、ここでは標準偏差σｍの３倍とされる。そして、この標準偏差σｍは、具体的には、直近の燃焼サイクル１００回分の１００個の最大値Ｖｍａｘに対して算出される。なお、許容量εmは、定数とされてもよい。
【００２７】
そして、次ぐ、ステップＳ３０９で、下記（１）式に、当該ルーチンの上記ステップで算出された各種値を代入して、エラー判定値Ｄｅｒｒが算出される。
【００２８】
【数１】
2010190091.tif 000003
【００２９】
（１）式の第１項は、当該ルーチンで対象とされた電圧データＶに対して周波数によるノイズ解析を行うためにあり、種々の周波数ｆに対して演算が行われ、それらのうちの最大値にｎ乗した値が第１項の解とされる。（１）式の第２項は、当該ルーチンで対象とされた電圧データＶに対して電圧変化率によるノイズ解析を行うためにあり、種々のクランク角度θに対して演算が行われ、それらの絶対値のうちの最大値にｎ乗した値が第２項の解とされる。また、（１）式の第３項は、当該ルーチンで対象とされた電圧データＶに対して最大電圧によるノイズ解析を行うためにあり、その絶対値が第３項の解とされる。そして、ｎは、正の整数であり、好ましくは正の偶数であり、例えば２０といった大きい数である。ここでは、ｎは２０とされる。ゲインＧ（ｆ）、微分値Ｖ´（θ）、最大値Ｖｍａｘの各々が上記種々の許容限界を超えた程度をより厳しく、エラー判定値Ｄｅｒｒに反映させるためである。
【００３０】
そして、ステップＳ３１１で、ステップＳ３０９で算出されたエラー判定値Ｄｅｒｒと所定の閾値としての定数「３」が比較される。この「３」は、上記（１）式に項が３つあることに起因する。
【００３１】
ステップＳ３１１でエラー判定値Ｄｅｒｒが所定の閾値以下であるとして否定判定されると、ステップＳ３１３に進む。そして、当該ルーチンの対象とされる電圧データＶにはノイズの影響が少ないあるいはないとして、つまり、電圧データＶにはノイズエラー（エラーと認められるほどのノイズの影響）がないとして、その電圧データＶに基づいて実際の筒内圧力（実筒内圧力）が算出される。
【００３２】
他方、ステップＳ３１１で、エラー判定値Ｄｅｒｒが所定の閾値よりも大きいとして肯定判定されると、ステップＳ３１５に進む。そして、当該ルーチンの対象とされる電圧データＶはノイズの影響を強く受けているとして、つまり、電圧データＶにはノイズエラーがあるとして、その電圧データＶを用いずに（基づかずに）、直近の燃焼サイクルにおける電圧データＶを用いて、実際の筒内圧力が推定される、すなわち推定筒内圧力が算出される。ここでの筒内圧力の推定は、外挿など種々の演算法を用いて行われる。
【００３３】
こうして、ステップＳ３１３あるいはステップＳ３１５を経ることで、当該ルーチンが終了する。そして、次のルーチンのステップＳ３０１へ進む。
【００３４】
こうして、ノイズの影響を適切に排除しつつ、筒内圧センサ５６を用いて適切に筒内圧力を検出することができる。故に、検出される筒内圧力は、内燃機関１０の気筒１６内の圧力状態を適切に反映した圧力であり、検出精度の高い筒内圧力である。したがって、検出した筒内圧力を、ノック検出制御、点火（時期）制御などの、内燃機関１０の種々の制御に用いて、内燃機関１０を適切に作動させることができる。
【００３５】
以上、本発明を上記実施形態およびその変形例等に基づいて説明したが、本発明に係る、このような上記実施形態の態様等は、矛盾が生じない限りにおいて、部分的に又は全体的に組み合わせることが可能である。例えば、上記実施形態では、ゲインＧ（ｆ）、微分値Ｖ´（θ）、最大値Ｖｍａｘの３つを用いて電圧データＶのノイズ解析を行ったが、電圧データＶの解析は、これらのいずれか１つあるいは任意の２つのみを用いて行われてもよい。また、電圧データＶに基づいて算出される、これら以外の値を用いて、電圧データＶの解析が行われてもよい。ただし、電圧データＶの解析に用いられるそれら算出値の数に応じて、所定の閾値は変わり得る。例えば、電圧データＶの解析にゲインＧ（ｆ）および微分値Ｖ´（θ）のみが用いられ、上記（１）式が上記第１項、第２項の和として表される場合、所定の閾値は「２」にされるとよい。なお、上記ステップＳ３０３からステップＳ３０７の順番は異なってもよい。
【００３６】
また、本発明は、筒内噴射形式の内燃機関以外の内燃機関、例えばポート噴射形式の内燃機関にも適用可能である。さらに、本発明は、火花点火式内燃機関以外の内燃機関、例えば圧縮着火式内燃機関にも適用可能である。
【００３７】
以上、本発明を実施形態等に基づいて説明したが、本発明はこれらに限定されない。本発明には、特許請求の範囲によって規定される本発明の思想に包含されるあらゆる変形例や応用例、均等物が含まれる。したがって本発明は、限定的に解釈されるべきではなく、本発明の思想の範囲内に帰属する他の任意の技術にも適用することが可能である。
【符号の説明】
【００３８】
１０  内燃機関
１２  シリンダブロック
１４  燃焼室
１６  気筒
１８  ピストン
２０  吸気マニホールド
２２  サージタンク
２４  吸気管
２６  エアクリーナ
２８  スロットルバルブ
３０  排気マニホールド
３２  排気管
３４  前段触媒装置
３６  後段触媒装置
４０  点火プラグ
４２  インジェクタ
５４  クランク角センサ
５６  筒内圧センサ
５８  吸気圧センサ
Ｖｉ  吸気弁
Ｖｅ  排気弁
【図１】
2010190091.tif 000004
【図２】
2010190091.tif 000005
【図３】
2010190091.tif 000006
【図４】
2010190091.tif 000007
【図５】
2010190091.tif 000008
【図６】
2010190091.tif 000009