(57)【要約】【課題】本発明は、シリンダ・ピストンという構造を採用することなく、部品点数が少なく効率の高い温冷熱装置を実現することを目的としている。【解決手段】そして、本発明は上記目的を達成するためにベーン・ロータリー型の構造を採用し、ケース外周部におけるケースの円筒中心軸を挟んで対向する２つの部位のうち、いずれか一方に吸熱部を設け他方には放熱部を設けるとともに、該吸熱部及び放熱部に挟まれた２箇所のケース外周部には各々断熱部を設けたものである。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
常温で大気圧より大きい気圧の作動気体が封入された気密状の円筒型のケース内部に、ケースの円筒中心軸線から平行に偏芯した回転軸まわりに回転するロータを設け、該ロータにはロータ回転軸から放射状に進退自在に取り付けた３枚以上のベーンを等間隔に立設し、各ベーンの先端部をケースの内壁面に常時摺動させてケース内部を複数の気密室に区画することにより、ロータの回転に伴い各気密室の容積が変化するようにしたベーン・ロータリーにおいて、ケース外周部におけるケースの円筒中心軸を挟んで対向する２つの部位のうち、いずれか一方に吸熱部を設け他方には放熱部を設けるとともに、該吸熱部及び放熱部に挟まれた２箇所のケース外周部には各々断熱部を設けたことを特徴とする温冷熱装置。
【請求項２】
吸熱部を設ける部位を、ロータの一方向への回転に伴い気密室の容積が増加する行程の略前半部に対応するケース外周部とするとともに、放熱部を設ける部位を気密室の容積が減少する行程の略前半部に対応するケース外周部としたことを特徴とする請求項１に記載の温冷熱装置。
【請求項３】
吸熱部を設ける部位を、ロータの一方向への回転に伴い気密室の容積が増加する行程の略後半部に対応するケース外周部とするとともに、放熱部を設ける部位を気密室の容積が減少する行程の略後半部に対応するケース外周部としたことを特徴とする請求項１に記載の温冷熱装置。
【請求項４】
放熱部に熱電変換素子を設けたことを特徴とする請求項３に記載の温冷熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外熱機関又はヒートポンプとして作動することができるベーン・ロータリー型の温冷熱装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
将来的な省エネルギー問題の解決策として、熱エネルギーの変換効率を高める技術をあげることができる。熱エネルギーを変換する温冷熱装置は、熱源を動力として取り出す熱機関に関するものと、動力を用いて熱を移動させ冷暖房等に用いるヒートポンプに関するものとに大別することができるが、いずれも効率の高い熱サイクルを実現することが基礎となる。
【０００３】
こうした温冷熱装置に用いられる熱サイクルとして、従来のものにはスターリングサイクルがある。ここで図１に示すスターリングサイクルのＰ−Ｖ線図に基づきその特徴についてみると、スターリングサイクルは、等温変化と定積変化で構成されるサイクルであり、図１ではＡ−Ｂ間及びＣ−Ｄ間が等温変化、Ｂ−Ｃ間及びＤ−Ａ間が定積変化となる点に特徴がある。またそのサイクルのすべてにおいて熱の出入りが発生し、断熱変化が一切含まれないという性質も有している。
【０００４】
特にスターリングサイクルを熱機関として作動させ、熱源から動力を取り出すことができるようにした装置は、スターリングエンジンとして公知であり（例えば、特許文献１参照）、またスターリングエンジンとは逆の熱サイクルで作動させ、吸熱及び放熱をする装置も、スターリングヒートポンプとして公知であるが（例えば、特許文献２参照）、いずれの装置も複雑なシリンダ・ピストンの構造を採用している。
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−７５４６３号公報
【特許文献２】特開平０７−１９６３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
スターリングサイクルを熱機関として作動させようとした場合、定積変化では外部に対して仕事がなされないため、仕事をするのは体積の変化を伴う等温変化の行程のみということとなる。したがってスターリングエンジンは、そのサイクルの中で出力を取り出せる行程が全行程の半分しかないことから出力が小さく、実用的な出力を取り出すためには、装置の効率を高めるとともに相当に大型化して出力を高める必要がある。またこの対策として、スターリングエンジンの作動気体として高圧ガスを封入すればピストンに加わる圧力が増大し、出力が増加することが知られているが、スターリングエンジンは部品点数の多い複雑なシリンダ・ピストン構造を採用していることから、シリンダとピストンの間で、高レベルな気密を保ちつつ、かつ摩擦の少ない気体シール構造を実現しなければならないという技術的困難性があった。
【０００７】
いっぽうスターリングサイクルをヒートポンプとして作動させようとした場合には、スターリングサイクルは、そのサイクルのすべてにおいて熱の出入りが発生し断熱変化が一切含まれないという特性を有していることから、不要な熱の移動が生じてしまい効率が低下するという問題があった。
【０００８】
本発明は、以上述べたスターリングサイクルで駆動する温冷熱装置の有する問題点を解決するために、効率の高い熱サイクルで稼動し、かつ部品点数が少ない簡易な構造を採用した温冷熱装置を実現することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そして、本発明は上記目的を達成するために、常温で大気圧より大きい気圧の作動気体が封入された気密状の円筒型のケース内部に、ケースの円筒中心軸線から平行に偏芯した回転軸まわりに回転するロータを設け、該ロータにはロータ回転軸から放射状に進退自在に取り付けた３枚以上のベーンを等間隔に立設し、各ベーンの先端部をケースの内壁面に常時摺動させてケース内部を複数の気密室に区画することにより、ロータの回転に伴い各気密室の容積が変化するようにしたベーン・ロータリーにおいて、ケース外周部におけるケースの円筒中心軸を挟んで対向する２つの部位のうち、いずれか一方に吸熱部を設け他方には放熱部を設けるとともに、該吸熱部及び放熱部に挟まれた２箇所のケース外周部には各々断熱部を設けた温冷熱装置としたものである。
【００１０】
第２の解決手段は、吸熱部を設ける部位を、ロータの一方向への回転に伴い気密室の容積が増加する行程の略前半部に対応するケース外周部とするとともに、放熱部を設ける部位を気密室の容積が減少する行程の略前半部に対応するケース外周部とする構成としたものである。
【００１１】
第３の解決手段は、吸熱部を設ける部位を、ロータの一方向への回転に伴い気密室の容積が増加する行程の略後半部に対応するケース外周部とするとともに、放熱部を設ける部位を気密室の容積が減少する行程の略後半部に対応するケース外周部とする構成としたものである。
【００１２】
第４の解決手段は、放熱部に熱電変換素子を設ける構成としたものである。
【００１３】
上記課題解決手段による作用を、図３を用いて説明する。図３において、１は作動気体が封入された円筒型のケース、２はロータ、３はベーン、４はロータ回転軸、５は気密室である。ロータ２は、ケース１の円筒中心軸線から平行に偏芯したロータ回転軸４まわりに回転するように設けられており、ロータ２にはロータ回転軸４から放射状に進退自在に取り付けたベーン３が等間隔に立設されている。またベーン３の先端部はケース１の内壁面に常時摺動させて、ケース１の内部がベーン３によって複数の気密室５に区画されるように構成されている。そして時計方向にロータ２が回転すると、各気密室５の容積は行程Ａでは増加し行程Ｂでは減少する。
【００１４】
本発明の温冷熱装置は、上記の構成を有したベーン・ロータリーのケース外周部の適宜の位置に、吸熱部・放熱部・断熱部を設けることにより、熱機関若しくはヒートポンプとして作動させることができるようにしたものである。そこではじめに熱機関として作動する場合の作用について説明する。
【００１５】
行程Ａの略前半部Ａ１のケース外周部に吸熱部を設け当該吸熱部に熱を供給すると、吸熱部を介してケース１の内部に区画された気密室５内の作動気体は加熱されて圧力が高まる。気密室５は面積の異なる二つのベーン３で区画されているため、ベーン３を押圧する力に差が生じてロータ２を時計方向に回転させる力が作用するので、吸熱部における気密室５の作動気体は外部に対して仕事をしながら等温変化をする。また、ケース１の円筒中心軸を挟んで吸熱部と対向する部位にある行程Ｂの略前半部Ｂ１に放熱部を設けて冷却すれば、気密室５の圧力は低下して、ロータ３を時計方向に回転させる力が作用し、放熱部においても気密室５の作動気体は外部に対して仕事をしながら等温変化をすることとなる。さらに、吸熱部及び放熱部に挟まれた２箇所のケース外周部に位置する行程Ａの略後半部Ａ２と行程Ｂの略後半部Ｂ２に各々断熱部を設けることで、この位置にある気密室５は外部に対して仕事をしながら断熱変化をする。このようにして本発明の温冷熱装置は、効率の高い熱機関として作動し、ロータ軸４から動力を取り出すことができる。
【００１６】
次にヒートポンプとして作動させる場合には、行程Ａの略後半部Ａ２のケース外周部に吸熱部を設けるとともに、ケース１の円筒中心軸を挟んで吸熱部と対向する位置にある行程Ｂの略後半部Ｂ２に放熱部を設ける。そしてロータ軸４を外部動力で時計方向に駆動すれば、吸熱部及び放熱部における気密室５の作動気体は各々外部に対して吸熱及び放熱しながら等温変化をする。さらに、該吸熱部及び放熱部に挟まれた２箇所のケース外周部に位置する行程Ａの略前半部Ａ１と行程Ｂの略前半部Ｂ１に各々断熱部を設けると、この位置にある気密室は断熱変化となるので、吸熱と放熱の温度差を一層大きくすることができる。このようにして本発明の温冷熱装置は、冷暖房器や冷房専用器に用いることができる高効率のヒートポンプとして作動させることができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上のように本発明の温冷熱装置は、熱機関として作動するほか、ヒートポンプとしても作動するのであるが、その効率上の優れた効果について、図２の本発明の熱サイクルにおけるＰ−Ｖ線図を用いて説明する。
【００１８】
熱機関として作動させる場合において、図２のＡ′−Ｂ′間及びＣ′−Ｄ′間は、吸熱又は放熱をしつつ外部に対して仕事をする等温変化であるから、この行程の変化は図１のスターリングサイクルと同じである。
【００１９】
しかしながら本発明では図２のＢ′−Ｃ′間及びＤ′−Ａ′間が断熱変化である点がスターリングサイクルとは異なる。すわなち、図１のスターリングサイクルでは、Ｂ−Ｃ間及びＤ−Ａ間は定積変化で、外部に対して仕事をしないのに対して、図２の本発明の装置では、Ｂ′−Ｃ′間及びＤ′−Ａ′間の断熱変化においても外部に対して仕事をする。したがって本発明の装置は、サイクルの全行程において外部に対して仕事を行うことができる点で、スターリングエンジンより効率が優れ、大きな出力を取り出すこともできる。
【００２０】
またヒートポンプとして作動させる場合においても、その熱サイクルは等温変化と断熱変化から構成され、熱機関として作動させた場合とは逆向きの可逆熱サイクルで作動する。そして特に断熱部を設けたことにより、吸熱及び放熱の温度差を大きくすることができるようになり、ヒートポンプとして優れた効果を発揮することができるとともに、吸熱部及び放熱部を通過した後に気密室内に僅かに残るエネルギーを駆動力として再利用することもできる。
【００２１】
こうした等温変化と断熱変化から構成される可逆熱サイクルは、カルノーサイクルとして知られている。カルノーサイクルは二つの温度差間で動作する可逆熱サイクルの一種であるが、可逆熱サイクルは最も効率のよい熱サイクルであるから、本発明の温冷熱装置は、カルノーサイクルに近い非常に効率の高いサイクルを実現したものといえるのである。
【００２２】
また構造上も、本発明の装置はスターリングサイクルが採用するシリンダ・ピストン構造を廃し、密閉された円筒型のケースの中に可動部分を収納させることで部品点数の少ない構造とすることができる。また内部に高圧の作動気体を封入する際には気体シールを設ける必要があるが、ロータ軸が挿通する穴部にのみ気体シールを設ければ足り、高レベルな気密を保ちながら摩擦を少なくして作動させることができる。
【００２３】
さらに冷房専用器として使用する場合には、放熱部に熱電変換素子を設けて放熱部の熱エネルギーを電力として回収するように構成することで、放熱部の廃熱を電気エネルギーに変換してエネルギーの再生をおこなうことができるようになるため、効率が一層高まる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
部品点数が少ない簡易な構造で高圧の作動気体を封入しても容易にシールすることができ、かつ効率の高い温冷熱装置を実現するという目的を、ベーン・ロータリー型の構造を採用して実現した。
【実施例１】
【００２５】
図４は本発明の第一の実施例である熱機関として作動する温冷熱装置の構成図である。
【００２６】
図４において、１は円筒型のケースでその内部には、常温で大気圧より大きい気圧の作動気体が封入されている。作動気体は空気でも作動するが、ヘリウムや水素といった軽い分子のものを採用すると熱の伝達速度が速くなり効率と出力が向上する。またケース内部の気圧は、常温で１０気圧から１００気圧程度の高圧にするとベーンにかかる気体の圧力も高くなるため、効率と出力を一層向上させることができる。
【００２７】
但し、高圧の気体を封入するためには堅牢なシール装置が必要となる。しかし本発明の装置では、稼動部品は全て気密状の円筒型のケース内部に収納されているので、ケース１から気体が漏洩する可能性があるのは、ケース外部への動力の取り出し部分のみとなり、比較的簡易なシール機構で高い気圧を維持することができる。またケースの素材は、銅合金などの熱伝導率に優れた金属とするのが望ましいが鉄を採用しても差し支えない。
【００２８】
２はロータで、ケース１の円筒中心軸線から平行に偏芯したロータ軸４まわりに回転するように取り付けられている。該ロータ２は動力の出力軸としての機能を担うため、一定の強度を有した素材を採用するのが望ましい。
【００２９】
そしてロータ２には、ロータ軸４から放射状に進退自在に取り付けたベーン３が等間隔に立設されている。そしてベーン３は、ロータ２内部に設置される発条や流体圧等の適宜の手段によりロータ２内部から外方向に押圧されるように構成され、ベーン３の先端が常時ケース１の内壁面に摺動して気密を保つことで、ケース内部は複数の気密室５に区画されるように構成されている。またベーン３は、圧力を受け止める部材でもあるため、強度や耐熱性に優れた軽量な素材が適しており、チタン製とすることが望ましいが鉄を採用しても差し支えない。
【００３０】
ベーンの数は最低３枚以上設けなければ作動せず、その数が増えるほど理論上の効率は高まる。しかし実際には、ベーンの数が増加すればベーン３とケース１の接触による摩擦抵抗が大きくなるという問題が生じるので、装置が複雑化するのを避けるためにも８枚程度とするのが望ましい。なお気密室５には若干の潤滑油を注入して摩擦抵抗を低減させることもできる。
【００３１】
熱機関として作動させるためには、ケース外周部におけるケースの円筒中心軸を挟んで対向する２つの部位のうち、ロータ２の一方向への回転に伴い気密室の容積が増加する行程の略前半部に対応するケース外周部に吸熱部６を設け、他方には放熱部７を設ける。そして該吸熱部６及び放熱部７に挟まれた２箇所のケース外周部には各々断熱部８及び９を設ける。また吸熱部６及び放熱部７における熱交換にヒートシンク等を用いると熱交換の効率が高まるので、ケース外周部における吸熱部６及び放熱部７の占める周長を小さくすることができ、図４に記載のように、各断熱部８及び９の占める周長を吸熱部６及び放熱部７の占める周長より大きくすれば、断熱行程がより長くなり効率を一層高めることができる。
【００３２】
図４では、断熱部８及び９は、ケースを取り囲む断熱性の配管１０・１１・１２・１３と一体化して構成されているが、各配管から独立した断熱部を設置してもよいし、当該部位におけるケースの素材に断熱性の素材を採用し、ケースの一部を断熱部として構成してもよい。
【００３３】
以下上記構成の動作を説明する。最初に熱源から断熱材で構成された配管１０を通じ、ポンプ等で誘導された高温の流体がケースの吸熱部６に導かれると、吸熱部６に位置する気密室５の作動気体は吸熱して圧力が高まる。すると気密室５を挟む各ベーン３の面積の差異からロータ軸４まわりに時計方向の回転トルクが生じる。そしてロータ２の回転とともに気密室５の容積も増加するのでこの行程は等温膨張となる。なお、吸熱部を過熱した後の流体は、断熱材で構成された配管１１を通じて外部へと誘導される。
【００３４】
最初の位置からロータが９０度回転すると気密室５は、ケース外周面に断熱材が設けられた第一の断熱部８に到達する。この位置においても気密室５の作動気体は膨張し続けるが、熱の移動は遮断されているので、この行程は断熱膨張となる。
【００３５】
さらにロータ２が９０度回転すると、気密室５は放熱部７に到達する。放熱部７には、断熱材で構成された配管１２を通じて誘導された低温の流体が供給されているので、気密室５の熱は外部に放熱され圧力は低下する。すると再び回転トルクが生じてロータ２を回転させるが、気密室５の容積は減少するから等温収縮となる。
【００３６】
さらにロータ２が９０度回転すると当該区画は第二の断熱部９に到達する。この位置においても気密室５の作動気体は収縮し続けるが、熱の移動が遮断されているのでこの行程は断熱収縮となる。
【００３７】
こうして吸熱部６に高温の流体が供給され、かつ放熱部７に低温の流体が供給され続ける限り、各気密室５は吸熱部６を始点として等温膨張−断熱膨張−等温収縮−断熱収縮というカルノーサイクルで変化する。そして全ての行程において、常にロータ２には回転トルクが入力され続けるため、ロータ２の時計方向への回転は維持され、ロータ軸４から動力を取り出すことができる熱機関として動作する。
【実施例２】
【００３８】
図５は、本発明の第二の実施例である冷暖房器のヒートポンプとして作動する温冷熱装置の構成図である。図４の第一実施例との相違点は、吸熱部・放熱部・断熱部の配置とロータ軸４が外部動力に接続されている点にあり、その他の部分の主な構造は図４のものと同じである。すなわち図５の装置は、ヒートポンプとして作動させるために、ケース外周部におけるケースの円筒中心軸を挟んで対向する２つの部位のうち、ロータ２の一方向への回転に伴い気密室５の容積が増加する行程の略後半部に対応するケース外周部に吸熱部６を設け、他方には放熱部７を設けている。また該吸熱部６及び放熱部７を挟む２箇所のケース外周部には各々断熱部８及び９を設けている。そしてロータ軸４は電気モータ等に接続されて強制的に駆動されるように構成されている。またこの場合も、吸熱部６及び放熱部７における熱交換にヒートシンク等を用いると熱交換の効率が高まるので、ケース外周部における吸熱部６及び放熱部７の占める周長を小さくすることができ、図５に記載のように、各断熱部８及び９の占める周長を吸熱部６及び放熱部７の占める周長より大きくすれば、断熱行程がより長くなり、吸熱と放熱の温度差を一層大きくすることができる。
【００３９】
以下上記構成の動作を説明すると、ヒートポンプとして作動させる場合は、図４の熱機関と逆の熱サイクルで作動することになる。
【００４０】
すなわちロータ軸４を外部動力を用いて時計方向に駆動すると、気密室５は、吸熱部６の直前に配置された第一の断熱部８を通過する際に断熱膨張をし、その内部の温度は低下する。そして吸熱部６に到達すると、吸熱部６には断熱材で構成された配管１０を通じポンプ等で誘導された流体が導かれているので、吸熱部６に位置する気密室５の作動気体は流体の熱を吸熱しながら等温膨張を行う。そして管１１には冷却された流体が送り出される。
【００４１】
さらにロータ２が回転すると、気密室５は放熱部７の直前に配置された第二の断熱部９を通過する際に断熱圧縮をして内部の温度は上昇する。そして放熱部７に到達すると、放熱部７には断熱材で構成された配管１２を通じポンプ等で誘導された流体が導かれているので、放熱部７に位置する気密室５の作動気体は流体に熱を放熱しながら等温収縮を行う。そして管１３には過熱された流体が送り出させる。
【００４２】
こうして各気密室は、吸熱部６を始点として等温膨張−断熱収縮−等温収縮−断熱膨張という図４のものとは逆向きのカルノーサイクルで変化する。そしてロータ軸４が駆動され続ける限り、吸熱部６からは熱が吸収されるとともに放熱部７からは熱が放熱されてヒートポンプとして作動する。
【００４３】
図７は、エアコン等の冷暖房器として使用する場合の配管図を示したものである。図において、回路の中には熱を運ぶ冷媒が充填されており、１５は時計方向に回転する本発明のベーン・ロータリー、１６及び１７は各々熱交換器（室内器）及び熱交換器（室外器）、１８はファン、１９は冷媒を圧送するポンプ、２０乃至２７は回路に設けられた開閉バルブである。
【００４４】
冷房器として使用する場合には、開閉バルブ２０・２３・２４・２７を閉じるとともに、開閉バルブ２１・２２・２５・２６を開放して、熱交換器（室内器）１６にはベーン・ロータリー１５で冷却された冷媒が、熱交換器（室外器）１７には加熱された冷媒が圧送されるようにポンプ１９を制御する。
【００４５】
いっぽう暖房器として使用する場合には、開閉バルブ２１・２２・２５・２６を閉じるとともに、開閉バルブ２０・２３・２４・２７を開放して、熱交換器（室内器）１６にはベーン・ロータリー１５で加熱された冷媒が、熱交換器（室外器）１７には冷却された冷媒が圧送されるようにポンプ１９を制御する。
【実施例３】
【００４６】
図６は本発明の第三の実施例である冷房専用器のヒートポンプとして作動する温冷熱装置の構成図であり、図５の第二の実施例との相違点は、放熱部７に熱電変換素子１４を設けた点にあり、その他の部分の主な構造は同じである。
【００４７】
すなわち図６の装置は、熱伝電変換素子１４で発電した電力をロータ２の補助回転動力として使用するように構成されており、特に冷房専用器のヒートポンプとして使用する場合において、放熱部から放散される熱エネルギーを電力として回収することで、更に効率を向上させようとするものである。
【００４８】
熱電変換素子は、熱を電気に変換する半導体で、熱電変換素子の上下面に温度差が生じるとその両面に一定の電位差が生じるものである。既に数センチ四方のサイズで５００℃程度の熱源から熱源出力密度が１平方センチメートルあたり１Ｗ以上、発電素子１個あたり３．７Ｖ程度の電圧で１５Ｗ程度の発電能力を有したものが実用化されており、本発明ではこうした熱電変換素子を放熱部に複数枚設置し、直列又は並列に接続する。そして発電した電力はロータ軸モータの補助電力として使用する。
【００４９】
図８は、クーラー等の冷房専用器として使用する場合の配管図を示したものである。図７のものとは異なり冷房専用であるため、冷媒の流れる方向を制御する開閉バルブは備えておらず、常に熱交換器（室内器）１６にはベーン・ロータリー１５で冷却された冷媒が、熱交換器（室外器）１７には加熱された冷媒が圧送されるようにポンプ１９を制御する。
【００５０】
そして図９は、冷房専用器の各種ユニットの配置を示すブロック図である。図において、Ａは熱電変化素子を内蔵した熱電変換ユニットで、３．６Ｖ程度の電圧を発電する。ＢはＤＣ−ＤＣコンバータで、熱電変換ユニットＡが発電した直流電流を１２Ｖまで昇圧する。Ｃは充電制御ユニットで、発電した電力をＤのバッテリに適宜充放電させる。ＥはＤＣ−ＡＣコンバータで、１２Ｖの直流電流を１００Ｖの交流電流に変換する。Ｆは電源切換ユニットで、発電した電力と１００Ｖの外部電源とを適宜切り替えるものである。Ｇは主制御ユニットでセンサユニット郡Ｊから発信されるセンサ信号等に基づき電源切換ユニットＦのほか送風ファンモータＫやロータ軸モータ制御ユニットＨを制御する。なお、センサユニット郡Ｊを構成するセンサとしては、吸熱部・放熱部・室温等の温度を測定するセンサのほか、ロータ軸の回転数センサ等がある。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
低温度の熱源で作動する高効率・高出力の熱機関に適用できるほか、エアコン等の冷暖房器やクーラー等の冷房専用器における高効率なヒートポンプとしても摘用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】スターリングサイクルのＰ−Ｖ線図である。
【図２】本発明の温冷熱装置におけるＰ−Ｖ線図である。
【図３】本発明のベーン・ロータリーの作動図である。
【図４】熱機関としての構成図である。（実施例１）
【図５】冷暖房器としての構成図である。（実施例２）
【図６】冷房専用器としての構成図である。（実施例３）
【図７】冷暖房器としての配管図である。（実施例２）
【図８】冷房専用器としての配管図である。（実施例３）
【図９】冷房専用器としてのブロック図である。（実施例３）
【符号の説明】
【００５３】
１  ケース、２  ロータ、３  ベーン、４  ロータ軸、５  気密室、６  吸熱部、７  放熱部、８・９  断熱部、１０・１１・１２・１３  配管、１４  熱電変換素子、１５  ベーン・ロータリー、１６  熱交換器（室内機）、１７  熱交換器（室外器）、１８  ファン、１９  ポンプ、２０・２１・２２・２３・２４・２５・２６・２７  開閉バルブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2010255547.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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