(57)【要約】【課題】従来のデュアルスター型接続やフルコネクト型接続よりも簡単な構成で、システムの可用性を損なうことなくモジュールを冗長接続する情報処理装置およびこの装置を用いた情報処理方法を提供する。【解決手段】情報処理装置は、複数の機能モジュールと、その機能モジュールを制御する主制御モジュールおよび予備系制御モジュールとを有する。機能モジュールおよび制御モジュールはパーシャルメッシュ状に接続する。制御モジュールは、機能モジュール等の故障を検出した場合、論理回線を解放し、故障モジュールを除いたモジュールについて論理回線を再設定する。【選択図】図２
2010033454.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の機能モジュールと、前記複数の機能モジュールを制御することができる複数の制御モジュールと、を有し、
前記機能モジュールおよび前記制御モジュールはパーシャルメッシュ状に接続され、かつ、当該接続状態において確立される論理経路上には、少なくとも前記制御モジュールが配されるように構成されており、
前記制御モジュールは、
第１の前記論理経路を確立し、当該確立された第１の論理経路において前記機能モジュールおよび／または他の前記制御モジュールの故障を検出した場合には、前記第１の論理経路を解放し、前記故障が検出された機能モジュールおよび／または他の制御モジュールを除いた第２の前記論理経路を再確立させることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記複数の制御モジュールは、前記複数の機能モジュールを制御する主制御モジュールと、該主制御モジュールの動作を監視する予備制御モジュールとを含み、
前記予備制御モジュールは、前記主制御モジュールの故障を検出した場合、当該主制御モジュールの制御動作を引き継いで、前記論理経路の再確立を実行する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
複数の機能モジュールと、前記複数の機能モジュールを制御することができる複数の制御モジュールと、を有する情報処理装置による情報処理方法であって、
前記機能モジュールおよび前記制御モジュールがパーシャルメッシュ状に接続され、かつ、当該接続状態において確立される論理経路上には、少なくとも前記制御モジュールが配されるように構成されており、
前記制御モジュールが、
前記構成において、第１の前記論理経路を確立するステップと、
前記確立された第１の論理経路において前記機能モジュールおよび／または他の前記制御モジュールの故障を検出するステップと、
前記故障が検出された場合、前記第１の論理経路を解放し、前記故障が検出された機能モジュールおよび／または他の制御モジュールを除いた第２の前記論理経路を再確立させるステップと、
を含むことを特徴とする情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信の基地局内などにおいて複数のモジュールを冗長に接続した情報処理装置、および当該装置によって基地局内などのモジュールによる通信の信号を処理する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、移動体無線通信の基地局などのシステムにおいては、機能別に構成された複数の各モジュールをそれぞれ接続する種々の構成が知られている。例えば、最も簡単なものとして、図９（Ａ）に示すように、複数のモジュール１００ａ〜１００ｈをそれぞれ単純に数珠つなぎにしたリング型接続の構成がある。また、図９（Ｂ）に示すように、１本のバス２００に全てのモジュール１００ａ〜１００ｈを接続するバス型接続の構成もある。
【０００３】
さらに、図９（Ｃ）に示すように、１つのハブモジュール３００を中心として、そのハブモジュールに他の全てのモジュール１００ａ〜１００ｈを接続する（シングル）スター型接続もある。図９（Ｄ）に示すように、シングルスター型接続においてハブモジュールを２つ（３００ａおよび３００ｂ）用い、全てのモジュール１００ａ〜１００ｈを２つのハブモジュール３００ａおよび３００ｂに接続して冗長性や汎用性を向上させたものは、デュアルスター型接続と呼ばれる。その他、図９（Ｅ）に示すように、各モジュール１００ａ〜１００ｈを他の全てのモジュールに接続するフルコネクト型接続もある。なお、ネットワークシステムにおいては、ノードを冗長接続する方法は、種々のものが知られている（例えば、特許文献１および２参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２９７８４７号公報
【特許文献２】特開２００２−２８１０５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した代表的な接続の構成は、基地局の状況や要求される信頼性などに応じて適当なものが使用されるのが一般的である。これらの代表的な接続の構成には、それぞれに利点と欠点がある。通常は、接続構成の多重化などを行うことにより信頼性を向上させると、それだけコストが増大したり機器構成および接続態様が複雑化したりするものである。
【０００６】
例えば、リング型接続は、極めて簡単な接続の構成とすることができ、使用する配線の量も少なくて済むが、基地局のシステム全体の信頼性を高める構成とは言えない。すなわち、図１０（Ａ）に示すように、モジュール１００ａ〜１００ｈのうち１つ、例えばモジュール１００ａが故障または欠損（×印で示す）したとしても、それ以外のモジュールが正常に動作していれば、故障したモジュール１００ａ以外のモジュールの接続は維持される。しかしながら、このリング型接続において、例えば図１０（Ｂ）に示すように、２つモジュール１００ａおよび１００ｆが故障または欠損してしまうと、モジュール１００ｇおよび１００ｈは他のモジュールに接続されずに孤立し、基地局のシステム全体の接続は分断される。
【０００７】
移動体無線通信の基地局などのシステムにおいては、システム全体のサービスが停止しないようにすること、すなわちシステム全体の可用性（availability）を維持することの優先度は、通常、極めて高い。そのため、仮に複数ある同種のモジュールのうちいくつかが故障したとしても、残りの正常に動作するモジュールを用いて縮退運転を維持できるように構成し、基地局の機能全体が停止する状況は極力避けることが望まれる。
【０００８】
一方、バス型接続は、複数のモジュールを１つのバスで共有することができ、モジュールの増減にも比較的簡単に対応できる。しかしながら、バス型接続は、近年の高速シリアル転送には不向きである場合もある。
【０００９】
また、シングルスター型接続は、ハブモジュールを介して各モジュールを接続するため、モジュールの増減に簡単に対応できる。しかしながら、シングルスター型接続では、ハブモジュール自体が故障すると、基地局のシステム全体として接続が切断される。
【００１０】
このような事態に対処しうるものとして、ハブモジュールを冗長接続して信頼性を上げた構成にしたものがデュアルスター型接続である。この接続では、ハブモジュールが故障した場合、接続を切り換えて予備のハブモジュールを使用する。このため、全てのハブモジュールが故障しない限り、基地局のシステム全体として接続が切断されることはない。
【００１１】
さらに、フルコネクト型接続では、各モジュールが、他の全てのモジュールと１対１で互いに接続されているため、ハブモジュールは不要である。故障したモジュールがあったとしても、当該モジュールの接続が切断されるだけで、その他のモジュールの接続には影響を与えないため、信頼性は極めて高い。
【００１２】
しかしながら、デュアルスター型接続やフルコネクト型接続は、各モジュール間の配線線の数が全体として多数になるため、その構成が非常に複雑になる。このような場合、（パラレル転送でなく）シリアル転送を採用することにより、モジュール間の配線数を低減することはできるものの、近年、モジュール間の接続本数を４レーンや８レーンにすることにより、通信速度を向上させる傾向がある。
【００１３】
例えば、８つのモジュールをデュアルスター型の構成で接続する場合、１６線の配線と、２つのハブモジュールが必要であるが、上述したようにレーンを増やして接続すると、必要な配線の接続本数は飛躍的に増大する。しかも、この場合も、１台のハブモジュールにはモジュール８台分の接続が集中するため、１台のハブモジュールが故障すると、モジュール８台分の接続が全て切断されるのは通常のスター型接続と同じである。
【００１４】
また、８つのモジュールをフルコネクト型接続の構成で接続する場合、ハブモジュールは不要であるが、各モジュールを他の全てのモジュールに接続するため、必要な配線は２８線になる。さらに、各モジュール間で４レーンの高速シリアル接続を行う場合には、必要な配線数は４倍になる。
【００１５】
以上のように、従来、基地局のシステム全体の可用性を高めて信頼性を向上しようとすると、各モジュール間の接続の冗長性を増大させることになり、その結果、モジュール間の接続の構成が極めて複雑化するという問題がある。
【００１６】
したがって、かかる事情に鑑みてなされた本発明の目的は、従来のデュアルスター型接続やフルコネクト型接続よりも簡単な構成で、システムの可用性を損なうことのない、基地局内などのモジュールを冗長接続する情報処理装置、および当該装置による情報処理方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記目的を達成する請求項１に係る情報処理装置の発明は、
複数の機能モジュールと、前記複数の機能モジュールを制御することができる複数の制御モジュールと、を有し、
前記機能モジュールおよび前記制御モジュールはパーシャルメッシュ状に接続され、かつ、当該接続状態において確立される論理経路上には、少なくとも前記制御モジュールが配されるように構成されており、
前記制御モジュールは、
第１の前記論理経路を確立し、当該確立された第１の論理経路において前記機能モジュールおよび／または他の前記制御モジュールの故障を検出した場合には、前記第１の論理経路を解放し、前記故障が検出された機能モジュールおよび／または他の制御モジュールを除いた第２の前記論理経路を再確立させることを特徴とするものである。
【００１８】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の情報処理装置において、
前記複数の制御モジュールは、前記複数の機能モジュールを制御する主制御モジュールと、該主制御モジュールの動作を監視する予備制御モジュールとを含み、
前記予備制御モジュールは、前記主制御モジュールの故障を検出した場合、当該主制御モジュールの制御動作を引き継いで、前記論理経路の再確立を実行するものである。
【００１９】
また、上記目的を達成する請求項３に係る情報処理方法の発明は、
複数の機能モジュールと、前記複数の機能モジュールを制御することができる複数の制御モジュールと、を有する情報処理装置による情報処理方法であって、
前記機能モジュールおよび前記制御モジュールがパーシャルメッシュ状に接続され、かつ、当該接続状態において確立される論理経路上には、少なくとも前記制御モジュールが配されるように構成されており、
前記制御モジュールが、
前記構成において、第１の前記論理経路を確立するステップと、
前記確立された第１の論理経路において前記機能モジュールおよび／または他の前記制御モジュールの故障を検出するステップと、
前記故障が検出された場合、前記第１の論理経路を解放し、前記故障が検出された機能モジュールおよび／または他の制御モジュールを除いた第２の前記論理経路を再確立させるステップと、
を含むことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、簡単な接続の構成であるリング接続と、複雑な接続の構成であるフルコネクト型接続との中間的な構成を採用して接続を単純化できる情報処理装置および情報処理方法が提供される。本発明の情報処理装置は、各モジュールの故障や欠落などの状態を検出して、この検出結果に応じて論理経路を再確立するので、単純な接続でありながら高い信頼性を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態について、図を参照して説明する。
【００２２】
（第１実施の形態）
図１（Ａ）は、本発明の第１実施の形態による基地局の各モジュール間を接続した構成を示す。この基地局は、８台のモジュール１０ａ〜１０ｈを含み、これら８台のモジュールを３種類に分類する。例えば、モジュール１０ｂ，１０ｄ，１０ｇは機能モジュールの一種である回線処理モジュールとし、図中でＸと記す。また、モジュール１０ａ，１０ｃ，１０ｅは機能モジュールの一種である無線処理モジュールとし、図中でＹと記す。機能モジュールＸおよびＹは、それぞれＮ−１冗長を構成する。すなわち、例えば、３台あるモジュールＸのうち１台が故障等により機能停止すると、モジュールＸの処理能力は元の２／３に縮退するものの、モジュールＸの機能自体は停止せずに当該モジュールＸの機能を提供し続けることができる。したがって、複数の各機能モジュールは、縮退運転を継続することにより、最後の１台が故障するまで、当該機能を停止することなくモジュールＸの機能を提供できる。
【００２３】
さらに、モジュール１０ｆは制御モジュールとし、図中でＣと記す。また、モジュール１０ｈは予備系（冗長系）の制御モジュールとし、図中でＣ’と記す。したがって、制御モジュールＣおよびＣ’はＮ＋１冗長を構成する。すなわち、制御モジュールＣが故障等により機能停止すると、当該機能を予備系制御モジュールＣ’が引き継ぐことができる。このため、制御モジュールＣおよびＣ’は、両方が共に故障しない限り、基地局の制御システムの機能を停止せずに当該機能を提供し続けることができる。なお、上述した回線処理モジュールＸ、無線処理モジュールＹ、制御モジュールＣおよびＣ’は、従来の基地局を構成する各モジュールと同様のものを用いることができるため、これら個別の詳細な説明は省略する。
【００２４】
本実施の形態では、図１（Ａ）に示すように、基地局の８台のモジュール１０ａ〜１０ｈを配線によりパーシャルメッシュ状になるように物理的に接続する。具体的には、モジュール１０ａ〜１０ｂ間、モジュール１０ｂ〜１０ｃ間、モジュール１０ｃ〜１０ｄ間、モジュール１０ｄ〜１０ｅ間、モジュール１０ｅ〜１０ｆ間、モジュール１０ｆ〜１０ｇ間、モジュール１０ｇ〜１０ｈ間、モジュール１０ｈ〜１０ａ間を接続する。さらに、モジュール１０ａと１０ｅとの間、モジュール１０ｂと１０ｆとの間、モジュール１０ｃと１０ｇとの間、モジュール１０ｄと１０ｈとの間も接続する。なお、図１（Ａ）では、物理的に接続されているが論理的には接続されていない状態を破線により示す。
【００２５】
これらの接続により、８台のモジュール間をそれぞれ３対の接続で配線することになり、必要な接続数は１２線になる。このように、本実施の形態による接続の構成は、上述した冗長性のないシングルスター型接続に必要な８線よりは若干多い接続数になるが、ハブモジュールが不要であるため、配線がハブモジュールに集中することはない。なお、上述したデュアルスター型接続では、各モジュールを２つのハブモジュールに接続するのに１６線が必要となるため、本実施の形態による構成の方が少ない配線数で接続できる。また、本実施の形態による接続の構成は、上述したフルコネクト型接続に必要な２８線と比べると、配線数を著しく低減できる。
【００２６】
複数のモジュールがそれぞれ物理的に結線された状態であっても、それぞれのモジュールが通信に用いる経路（論理経路）を確立しなければ、各モジュールは目的のモジュールと通信を行うことができない。したがって、通常の動作時には、制御モジュールＣは、最初に各モジュールの存在および状態を確認（認識）した際に、これら各モジュール間の通信を行うための論理経路を指定する。この指定により論理経路（第１の論理経路）が確立される。制御モジュールＣによって経路が確立されたら、各モジュールは、確立された経路に対して次の変更がなされるまで、すなわち、別の論理経路（第２の論理経路）が確立されるまでは、当該確立された経路に従って通信を行う。
【００２７】
すなわち、例えば、制御モジュールＣは、各モジュールの存在および状態を確認した際、この制御モジュールＣを中心として、図１（Ｂ）に示すような、各モジュールへのホップ数を最小とする論理経路の指定を行う。図１（Ｂ）にて実線で示した経路は、物理的に接続された経路のうち論理経路を表し、破線で示した経路は、物理的に接続された経路のうち論理経路に含まれない経路を表す。このようにして論理的に指定された経路により、８つのモジュールが全て接続されるため、各モジュールは目的のモジュールと相互に通信を行うことができる。
【００２８】
次に、モジュールに障害が発生した際のシステムの動作について説明する。まず、制御モジュールＣに障害が発生した場合について説明する。例えば、制御モジュールＣに故障等の障害が生じたことにより、制御モジュールＣが他のモジュールと通信不能になった場合、制御モジュールＣと直接接続されている配線の論理的な接続は切断される。すなわち、図２（Ａ）に示すように、モジュール１０ｇ〜１０ｈ間、モジュール１０ｈ〜１０ａ間、およびモジュール１０ｄと１０ｈとの間の接続が切断される。このような場合に備え、予備系制御モジュールＣ’は、予め規定されたタイミングに基づいて、例えば定期的に、制御モジュールＣを監視する動作を行う。
【００２９】
以下、図３のフローチャートを参照して、予備系制御モジュールＣ’が行う定期監視動作を説明する。
【００３０】
この定期監視動作が開始すると、予備系制御モジュールＣ’は、制御モジュールＣと通信を行い、制御モジュールＣが正常に動作しているか否かをチェックする（ステップＳ１１）。制御モジュールＣが正常に機能していると確認できれば（ステップＳ１１のＹＥＳ）、予備系制御モジュールＣ’の定期監視動作は終了する。一方、制御モジュールＣと正常に通信が行えない等の通信障害が確認されると（ステップＳ１１のＮＯ）、予備系制御モジュールＣ’は、制御モジュールＣに代わって制御権を取得する（ステップＳ１３）。ここでいう制御権とは、他のモジュール全ての制御を支配する権利である。制御権を取得したら、予備系制御モジュールＣ’は、物理配線を経由して各モジュールの状態を確認すると共に、全ての通信経路の論理回線（第１の論理経路）をリセット（解放）する（ステップＳ１５）。論理回線を一旦リセットしたら、予備系制御モジュールＣ’は、通信不能になっているモジュールを考慮して、各モジュール間の論理回線を再設定する（ステップＳ１７）。すなわち、各モジュール間で別の論理経路（第２の論理経路）を再確立する。
【００３１】
ステップＳ１７の論理回線の再設定時には、例えば図２（Ｂ）に示すように論理回線を設定することにより、不具合の発生した制御モジュールＣを除く全てのモジュールが接続されるため、各モジュールは目的のモジュールとの通信を引き続き行うことができる。
【００３２】
次に、制御モジュールＣまたはＣ’以外の機能モジュールに障害が発生した場合について説明する。例えば、図１（Ｂ）に示した論理回線の構成を用いて動作中に、無線処理モジュールＹの１つであるモジュール１０ａに故障等の障害が生じた場合について説明する。モジュール１０ａに障害が生じて他のモジュールと通信不能になると、そのモジュール１０ａと直接接続されている配線の論理的な接続（第１の論理経路）は切断される。すなわち、図４（Ａ）に示すように、モジュール１０ａ〜１０ｂ間、モジュール１０ｈ〜１０ａ間、およびモジュール１０ａと１０ｅとの間の接続が切断される。したがって、図４（Ａ）に示すように、モジュール１０ｂは他のモジュールと接続されずに孤立することになる。
【００３３】
このような場合に備え、制御モジュールＣは、予め規定されたタイミングに基づいて、例えば定期的に、他のモジュールをそれぞれ監視する動作を行う。
【００３４】
以下、図５のフローチャートを参照して、制御モジュールＣが他の機能モジュールに対して行う定期監視動作を説明する。なお、制御モジュールＣが制御する他の機能モジュールは複数あるため、所定の順番などに基づいて、それぞれの機能モジュールを順次監視するのが好適である。ここでは、制御モジュールＣが例えばモジュール１０ａを監視する場合について説明する。
【００３５】
この定期監視動作が開始すると、制御モジュールＣは、モジュール１０ａと通信を行い、このモジュールが正常に動作しているか否かをチェックする（ステップＳ２１）。モジュール１０ａが正常に機能していると確認できれば（ステップＳ２１のＹＥＳ）、制御モジュールＣの定期監視動作は終了して、次のモジュールの監視を行う等の動作に移行する。一方、モジュール１０ａと正常に通信が行えない等の通信障害が確認されると（ステップＳ２１のＮＯ）、制御モジュールＣは、物理配線を経由して各モジュールの状態を確認すると共に、全ての通信経路の論理回線（第１の論理経路）をリセット（解放）する（ステップＳ２３）。論理回線を一旦リセットしたら、制御モジュールＣは、通信不能になっているモジュールを考慮して、各モジュール間の論理回線を再設定する（ステップＳ２５）。すなわち、各モジュール間で別の論理経路（第２の論理経路）を再確立する。
【００３６】
ステップＳ２５の論理回線の再設定時には、例えば図４（Ｂ）に示すように論理回線を設定しなおす。これにより、障害の発生したモジュール１０ａを除く全てのモジュールが接続されるため、各モジュールは目的のモジュールとの通信を引き続き行うことができる。
【００３７】
次に、２つの機能モジュールに障害が生じた際のシステムの動作について説明する。例えば、図４（Ｂ）に示した、無線処理モジュールＹの１つであるモジュール１０ａに故障等の障害が生じた状態で動作中に、さらに無線処理モジュールＹであるモジュール１０ｃに故障等の障害が生じた場合について説明する。
【００３８】
モジュール１０ｃに障害が生じて通信不可能になると、図６（Ａ）に示すように、モジュール１０ｂ〜１０ｃ間の接続が切断されることにより、モジュール１０ｂは他のモジュールと接続されずに孤立することになる。この場合にも、図５にて説明した動作により、制御モジュールＣは、他のモジュールの状態を確認して、これらのモジュールが構成する論理回線を一旦リセットした後に再設定する。
【００３９】
この論理回線の再設定時には、例えば図６（Ｂ）に示すように論理回線を設定しなおす。これにより、障害の発生したモジュール１０ａおよび１０ｃを除く全てのモジュールが接続されるため、モジュール１０ｂを含む各モジュールは、目的のモジュールとの通信を引き続き行うことができる。したがって、基地局のシステムは、縮退運転を継続することにより、無線処理モジュールの機能を停止せずに当該無線処理モジュールの機能を提供できる。
【００４０】
なお、図６（Ｂ）に示す状態で、例えば、さらに回線処理モジュールＸであるモジュール１０ｇが通信不能になっても、論理回線の再設定によりモジュール１０ｅ〜１０ｆ間を新たに接続してその他の論理回線の接続を維持することで、全モジュールを接続できる。
【００４１】
以下、さらに他の障害発生の例について説明する。例えば、図４（Ｂ）に示した、無線処理モジュールＹの１つであるモジュール１０ａに故障等の障害が生じた状態で、さらに無線処理モジュールＸであるモジュール１０ｄに故障等の障害が生じた場合を説明する。
【００４２】
モジュール１０ｄに障害が生じて通信不可能になると、図７（Ａ）に示すように、モジュール１０ｄ〜１０ｅ間の接続が切断されることにより、モジュール１０ｅは他のモジュールと接続されずに孤立することになる。この場合にも、図５にて説明した動作により、制御モジュールＣは、他のモジュールの状態を確認して、これらのモジュールが構成する論理回線を一旦リセットした後に再設定する。
【００４３】
この論理回線の再設定時には、例えば図７（Ｂ）に示すように論理回線を設定しなおす。これにより、障害の発生したモジュール１０ａおよび１０ｄを除く全てのモジュールが接続されるため、モジュール１０ｅを含む各モジュールは、目的のモジュールとの通信を引き続き行うことができる。
【００４４】
この後さらに、例えば回線処理モジュールＸであるモジュール１０ｇが通信不能になった場合は、孤立する制御モジュールＣの制御を制御モジュールＣ’に引き継ぐ。この場合も、論理回線の再設定により、モジュール１０ｂ〜１０ｆ間を新たに接続してその他の論理回線の接続を維持することで、全モジュールを接続できる。
【００４５】
このように、本実施の形態では、比較的少ない物理配線数によって、正常に動作する機能モジュールが各種１つずつ残存する限り、当該機能を停止せずに当該機能を提供できる。本実施の形態は、各機能モジュールを分散させて配置するとともに、複数のモジュールに障害が発生した場合にも対応できるため、極めて高い信頼性を維持することができる。また、本実施の形態の接続構成では、スター型接続に用いるハブモジュールのように、１つのモジュールに接続を集中させることもないため、１つのモジュールの障害によって基地局のシステム全体が機能停止になるということもない。
【００４６】
（第２実施の形態）
上述の第１実施の形態においては、基地局のシステムに含まれるモジュールは８台とし、モジュールの種別は、回線処理モジュールＸ、無線処理モジュールＹ、および制御モジュールＣの３種別とし、それぞれ３対ずつ物理的に接続した。しかしながら、実際に運用する基地局のシステムにおいては、より多くのモジュール数やモジュール種別の使用が想定される。
【００４７】
このような場合に、第２実施の形態では、上述した第１実施の形態と同様の接続構成に加えて、必要に応じて、モジュール１つあたりの接続数を増大させる。例えば、図８（Ａ）に示すように、モジュール２０ａ〜２０ｊの１０個のモジュールを第１実施の形態と同じ態様で接続し、さらにモジュール２０ｇと２０ｊとの間を接続線４０により接続する。すなわち、制御モジュールＣと予備系制御モジュールＣ’との間の接続のように、代替として補完し合う関係にあるモジュールの間に接続を追加する。これにより、これら制御モジュールＣと予備系制御モジュールＣ’との間のモジュールの監視動作および制御動作交代などが、その他のモジュールに発生する障害により影響を受けることがなくなる。
【００４８】
また、本実施の形態では、上述した第１実施の形態と同様の接続構成に加えて、必要に応じて、頻繁に通信を行う機能モジュール同士を直接接続しても良い。例えば、図８（Ｂ）に示す回線処理モジュールＸ（モジュール２０ｅおよび２０ｊ）と無線処理モジュールＹ（モジュール２０ｂおよび２０ｇ）との間で頻繁に通信が発生する場合、接続線４０ａ〜４０ｄにより、これらのモジュールを直接接続する。これにより、各モジュールの配置や接続の構成上、多くの種別のモジュールを用いたため、第１実施の形態で実行される障害の対処よりも、より複雑な障害態様に対処できる。
【００４９】
なお、本発明は、上述した実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変更または変形が可能である。例えば、上記第１実施の形態では、基地局のモジュールは計８台として、上記第２実施の形態では、基地局のモジュールは計１０台として説明したが、これらの台数は例示であり、モジュールの数を限定するものではない。
【００５０】
また、上記各実施の形態では、各モジュールは、回線処理モジュール、無線処理モジュール、制御モジュールの３種類として説明したが、この種別に限定されるものではなく、基地局に要求される機能に応じて各種のモジュールを使用することができる。
【００５１】
さらに、第１および第２実施の形態では、制御モジュールが監視を行うタイミングは定期的なものとして説明したが、当該監視動作は、定期的でなくとも、所定のイベント発生時に監視を行ったり、またはランダムに監視動作のタイミングを規定してもよい。
【００５２】
上記実施の形態では、制御モジュールが他の全てのモジュールの故障を検出して制御を行うものとして説明したが、これらの各モジュールとは別に、故障を検出するモジュールや制御を行うモジュールを備える構成にしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】第１実施の形態による基地局を構成するモジュールの接続を説明する図である。
【図２】図１の基地局のモジュールに障害が発生した場合の動作を説明する図である。
【図３】第１実施の形態による予備系制御モジュールの定期監視動作を説明するフローチャートである。
【図４】図１の基地局のモジュールに障害が発生した場合の動作を説明する図である。
【図５】第１実施の形態による制御モジュールの定期監視動作を説明するフローチャートである。
【図６】図４の基地局のモジュールにさらに障害が発生した場合の動作を説明する図である。
【図７】図４の基地局のモジュールにさらに障害が発生した場合の動作を説明する図である。
【図８】第２実施の形態による基地局を構成するモジュールの接続を説明する図である。
【図９】従来の機能モジュールを接続する各種構成を例示する図である。
【図１０】従来の基地局のモジュールに障害が発生した場合の動作を説明する図である。
【符号の説明】
【００５４】
１０，２０，１００  モジュール
４０  接続線
２００  バス
３００  ハブモジュール
【図１】
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【図２】
2010033454.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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