(57)【要約】      （修正有）【課題】１端子で２モードの共振周波数を検出できるＮＭＲプローブとその設計方法を提供する。【解決手段】異なる２つの円筒状インダクタンスを同心同軸上に配置して、該インダクタンス間の静電容量結合と磁気結合の値を選定することにより、異なる２つの周波数に共振させるようにした。その場合、前記円筒状インダクタンスは径または長さの異なる２つのヘルムホルツ型サンプルコイルであり、両コイルが発生する高周波磁場の発生軸の向きを所定角だけ異ならせることにより、両コイル間の磁気結合の大きさを選定していることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つの異なる円筒状インダクタンスを同心同軸上に配置して、該インダクタンス間の静電容量結合と磁気結合の値を選定することにより、２つの異なる周波数に共振させるようにしたことを特徴とするＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項２】
前記２つの円筒状インダクタンスは、径または長さの異なる２つのヘルムホルツ型サンプルコイルであることを特徴とする請求項１記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項３】
前記ヘルムホルツ型サンプルコイルは、円筒状絶縁体製ボビンを挟んで金属製のリング電極と対向配置されることにより、所望の周波数にＬＣ共振させることを特徴とする請求項２記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項４】
前記２つのヘルムホルツ型サンプルコイルは、共振の結果発生する高周波磁場の発生軸の向きを所定角φだけ異ならせることにより、両コイル間の磁気結合の大きさを選定していることを特徴とする請求項２記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項５】
前記所定角φは、0＜φ≦２０°であることを特徴とする請求項４記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項６】
前記２つのヘルムホルツ型サンプルコイルは、メインコイルとサブコイルに対応づけられ、そのうち、メインコイル側のコイル端は高周波入出力手段に接続され、サブコイル側のＬＣ共振回路は外部回路とつながっていないことを特徴とする請求項２記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項７】
前記リング電極と対向するヘルムホルツ型サンプルコイルの対向部位の面積を変えることにより、前記静電容量結合の大きさを選定していることを特徴とする請求項３記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項８】
前記ヘルムホルツ型サンプルコイルとリング電極が前記円筒状絶縁体製ボビンを挟んで対向配置されて成る共振コイル複合体を５０Ω系で動作させるために、該共振コイル複合体の共振周波数ごとにインピーダンス整合を取るための容量素子を切り換える切換手段を設けたことを特徴とする請求項３記載のＮＭＲプローブの設計方法。
【請求項９】
請求項１記載の設計方法で設計されたＮＭＲプローブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の核種の共鳴周波数に多重同調できるＮＭＲプローブおよびその設計方法に関し、特に、近接した共鳴周波数に多重同調できるＮＭＲプローブおよびその設計方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＮＭＲ装置は、試料に強力な磁場を印加して、試料中の核スピンを持った原子核の磁気モーメントに静磁場方向を軸とする歳差運動を惹起させた上で、静磁場方向に直交する向きの高周波磁場を印加して、原子核の磁気モーメントの歳差運動を励起し、その後、原子核の磁気モーメントの歳差運動が励起状態から基底状態に戻る際に放出されるＮＭＲ信号を、試料に固有な高周波磁界として観測する装置である。
【０００３】
従来のＮＭＲプローブを含むＮＭＲ装置を図１に示す。図１のＮＭＲ装置では、観測対象の核種として、1Ｈ核と19Ｆ核や1Ｈ核と13Ｃ核の組み合わせを想定しているが、他の核種の組み合わせの場合も同様である。
【０００４】
このＮＭＲ装置は、試料を格納する試料管１にほぼ一様な静磁場を印加するマグネット２と、室温においてマグネット２による静磁場の不均一を補正する室温シム３と、試料管１およびＮＭＲプローブ４を格納して試料の温度を変化させる温度可変（ＶＴ）装置５と、を有している。
【０００５】
前記ＮＭＲプローブ４は、単独または複数のサンプルコイルを有し、少なくとも２つの核種を含む試料からＮＭＲ信号を検出することができるようなものである。このＮＭＲプローブ４については、後に詳細に説明する。
【０００６】
また、このＮＭＲ装置は、室温シム３による静磁場の補正を制御する磁場補正装置６と、このＮＭＲ装置の全体を制御するコンピュータ７と、このＮＭＲ装置の稼動状態や観測したＮＭＲ信号を表示するＬＣＤなどの表示器８と、ＮＭＲプローブ４に送受する信号のタイミングの切換を行なうデュプレクサ９と、ＮＭＲプローブ４からデュプレクサ９を介して送られたＮＭＲ信号を増幅する増幅器１０と、増幅器１０で増幅されたＮＭＲ信号に復調および検波を施す復調検波器１１と、復調検波器１１からの信号にアナログ・デジタル変換を施すアナログ・デジタル変換器（ＡＤＣ）１２と、を有している。
【０００７】
さらに、このＮＭＲ装置は、ＮＭＲプローブ４にデュプレクサ９を介して送る第１の振動数ｆ１の信号を電力増幅する第１の電力増幅器１３と、同じく第２の振動数ｆ２の信号を電力増幅する第２の電力増幅器１５と、同じく第３の振動数ｆ３の信号を電力増幅する第３の電力増幅器１６と、第１の電力増幅器１３、第２の電力増幅器１５、および第３の電力増幅器１６にそれぞれ第１、第２、および第３の振動数ｆ１、ｆ２、ｆ３の信号を供給する発振器１４と、を有している。
【０００８】
ここで、第１および第２の振動数ｆ１、ｆ２は、1Ｈ核と19Ｆ核や1Ｈ核と13Ｃ核の組み合わせの共鳴周波数に対応している。発振器１４は、復調検波器１１から送られた観測信号に基づいて、これら第１および第２の振動数ｆ１、ｆ２の信号を生成する。第３の周波数ｆ３は、前記核種以外の第３の核種、例えばＮＭＲロックに用いられる2Ｄ核のＮＭＲ信号に対応している。
【０００９】
図２には、メインコイルが１つあり、そこにＲＦ回路が付随する１モードの共振回路を有するＮＭＲ検出器を示す。Ｃt1とＣt2は同調コンデンサである。同調コンデンサＣt1あるいはＣt2のいずれかを調整して、所望するＮＭＲ周波数にチューニングを設定する。その際のＲＦインピーダンスを仮に５０Ωシステム系とすると、整合コンデンサＣm1でそのシステムインピーダンスに整合させている。
【００１０】
メインコイルは、シンプルなヘルムホルツコイルである。×印で示すガードリングは金属板の電極であり、同じく金属板でできたメインコイルの下側のアーク（ウィングとも言う）で絶縁体（通常はガラス製ボビン）をサンドイッチ状に挟んで、キャパシタを構成する。このキャパシタはメインコイルと並列に配線される構造になっている。
【００１１】
図３は、１つのメインコイルに２モード回路を形成する場合の標準的な例である。外部回路に分離回路を設け、分離回路の先にｆ２周波数を得る回路を付設するのが一般的である。該分離回路には、ＬＣ並列共振回路や波長共振回路やレゾネータが用いられる。Ｃd1あるいはＣd2のいずれかがｆ２周波数のチューニング用、Ｃd3はインピーダンス整合用のコンデンサである。
【００１２】
一般的に言えば、1Ｈ核と19Ｆ核の組み合わせでは、同調整合回路は１つしかない場合が多く、逆に1Ｈ核と13Ｃ核の組み合わせでは、同調回路が１つで整合回路を２つ用意して切り替える場合と、分離回路を設けて同調整合回路を２つ持つ場合とがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特許第３９１４７３５号公報
【特許文献２】特許第４１５６６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
図３に示すような、メインコイル１つにｆ１、ｆ２の２モード周波数共振回路を形成する場合、分離回路を付設することによる回路効率の低下が大きくなり、少しでも検出感度を高めたいとする本来の目的を満たせなくなる。両者はトレードオフの関係にあるので、最適な構成を駆使しても、従来はせいぜい５０〜６０％程度の運転効率に甘んじていた。
【００１５】
また、図３でも分かるように、ｆ１、ｆ２を実現するために端子が１つ追加される。そのため、そこにＮＭＲ分光器からの高周波伝送路が追加され、装備が大きくなる。
【００１６】
ｆ１、ｆ２を得るための別の方法として、もう１つのサンプルコイルをメインコイルの内側か外側に配置し、そのコイルにも同様にＲＦ回路を形成することで実現する方法がある。この場合、従来技術では、両者のサンプルコイルが互いに干渉してそれぞれの効率が低下することがないように、数ｍｍ、例えば両者のコイル径で表現すると内側コイルの径〜６ｍｍに対し、外側コイルの径１１ｍｍ、のように大きく空間を開けて配置するのが常識であった。
【００１７】
この例は、測定対象の試料管が５ｍｍ径の場合を想定しているので、上記の例では、外側コイルの回路で形成される周波数の核種の検出効率は、内側コイルの回路で形成される周波数の核種の検出効率の〜６／１１程度（５６％）以下に低下してしまうという欠点を有する方式であることを覚悟しなければならない。
【００１８】
このように、トレードオフとなる理由がそれぞれに内在しているので、簡単に２モードの検出機能を持ち、しかも互いの効率が７０〜８０％程度以上である１端子２モード検出器への要望は強く、その実現のためのアイディア開示が待ち望まれていた。
【００１９】
本発明は、上述した点に鑑み、１端子で２モードの共振周波数を検出できるＮＭＲプローブの設計方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
この目的を達成するため、本発明にかかるＮＭＲプローブの設計方法は、
２つの異なる円筒状インダクタンスを同心同軸上に配置して、該インダクタンス間の静電容量結合と磁気結合の値を選定することにより、２つの異なる周波数に共振させるようにしたことを特徴としている。
【００２１】
また、前記２つの円筒状インダクタンスは、径または長さの異なる２つのヘルムホルツ型サンプルコイルであることを特徴としている。
【００２２】
また、前記ヘルムホルツ型サンプルコイルは、円筒状絶縁体製ボビンを挟んで金属製のリング電極と対向配置されることにより、所望の周波数にＬＣ共振させることを特徴としている。
【００２３】
また、前記２つのヘルムホルツ型サンプルコイルは、共振の結果発生する高周波磁場の発生軸の向きを所定角φだけ異ならせることにより、両コイル間の磁気結合の大きさを選定していることを特徴としている。
【００２４】
また、前記所定角φは、0＜φ≦２０°であることを特徴としている。
【００２５】
また、前記２つのヘルムホルツ型サンプルコイルは、メインコイルとサブコイルに対応づけられ、そのうち、メインコイル側のコイル端は高周波入出力手段に接続され、サブコイル側のＬＣ共振回路は外部回路とつながっていないことを特徴としている。
【００２６】
また、前記リング電極と対向するヘルムホルツ型サンプルコイルの対向部位の面積を変えることにより、前記静電容量結合の大きさを選定していることを特徴としている。
【００２７】
また、前記ヘルムホルツ型サンプルコイルとリング電極が前記円筒状絶縁体製ボビンを挟んで対向配置されて成る共振コイル複合体を５０Ω系で動作させるために、該共振コイル複合体の共振周波数ごとにインピーダンス整合を取るための容量素子を切り換える切換手段を設けたことを特徴としている。
【００２８】
また、本発明にかかるＮＭＲプローブは、請求項１記載の設計方法で設計されたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２９】
本発明のＮＭＲプローブの設計方法によれば、
異なる２つの円筒状インダクタンスを同心同軸上に配置して、該インダクタンス間の静電容量結合と磁気結合の値を調整することにより、異なる２つの周波数に共振させるようにしたので、
１端子で２モードの共振周波数を検出できるＮＭＲプローブを提供することが可能になった。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】従来のＮＭＲ装置を示す図である。
【図２】従来のＮＭＲプローブの一例を示す図である。
【図３】従来のＮＭＲプローブの別の例を示す図である。
【図４】本発明にかかるＮＭＲプローブの一実施例を示す図である。
【図５】本発明にかかるＮＭＲプローブの立体組立図を示す図である。
【図６】本発明にかかるＮＭＲプローブの立体組立図を示す図である。
【図７】本発明にかかるＮＭＲプローブの各部の名称を示す図である。
【図８】本発明にかかるＮＭＲプローブの等価回路を示す図である。
【図９】本発明にかかるＮＭＲプローブの断面構造を示す図である。
【図１０】本発明にかかるＮＭＲプローブの等価回路を示す図である。
【図１１】本発明にかかるＮＭＲプローブの電磁解析結果を示す図である。
【図１２】本発明にかかるＮＭＲプローブの電磁解析結果を示す図である。
【図１３】本発明にかかるＮＭＲプローブの電磁特性を示す図である。
【図１４】本発明にかかるＮＭＲプローブの電磁特性を示す図である。
【図１５】本発明にかかるＮＭＲプローブの別の実施例を示す図である。
【図１６】本発明にかかるＮＭＲプローブの別の実施例を示す図である。
【図１７】本発明にかかるＮＭＲプローブの別の実施例を示す図である。
【図１８】本発明にかかるＮＭＲプローブの別の実施例を示す図である。
【図１９】本発明にかかるＮＭＲプローブの別の実施例の電磁解析結果である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。
【実施例１】
【００３２】
図４に本発明にかかるＮＭＲプローブの検出コイルの一実施例を示す。図示されていない部分は従来技術の図２または図３と同じである。本検出コイルは、ガラス製ボビンを挟んで内側コイル（coil１）と外側コイル（coil２）がほぼ同心状に配置されており、共振によって発生する高周波磁界の軸が互いにごくわずかな角度φだけずらされている点に特徴がある。この角度φのずれにより、２つのコイルはほぼ等しい共振周波数を有するにも関わらず、わずかながら共振周波数にずれを生じる。
【００３３】
図５に検出部を構成しているボビンの立体組立図を示す。ガラス製ボビンは最も内側のボビン１、ボビン１の外側を同心同軸状に取り囲むボビン２、ボビン２の外側を同心同軸状に取り囲むボビン３から成る３重構造になっている。
【００３４】
図６にボビンとコイルとの立体関係を示す。ボビン１の外周面にはコイル１、内周面にはリング電極１が取り付けられている。また、ボビン２の外周面にはコイル２が取り付けられている。また、ボビン３の外周面にはリング電極２が取り付けられている。
【００３５】
このような構造体をＭと名づければ、図１０は、構造体Ｍの回路構成を等価回路で表わしたものである。構造体Ｍを構成するメインコイル、およびサブコイルの各部位の名称を図７に示す。図８に示すように、構造体Ｍにおいて、メインコイルは、コイル端が高周波入出力手段と接続されている。一方、サブコイルは、メインコイルに寄り添うことで高周波の入出力を行ない、サブコイル自身のコイル端は解放されていて、いかなる高周波の入出力端子とも接続されていない。
【００３６】
基本的には、図９の断面図に示すように、最も内側に金属製のリング１が置かれ、そのすぐ外側に内側コイル用の円筒状ガラス製ボビン、そのすぐ外側に金属製の内側コイル、そのすぐ外側に外側コイル用の円筒状ガラス製ボビン、そのすぐ外側に金属製の外側コイル、そのすぐ外側にリング２用の円筒状ガラス製ボビン、そして最も外側に金属製のリング２が配置されている。
【００３７】
図７、９、１０に示した名称に基づいて、図８の構造体ＭにおけるＣ１とＣ２を説明すれば、Ｃ１はcoil１のarc部ａおよびarc部Ａの領域とbobbin１とring１とで構成されるキャパシタ、Ｃ２はcoil２のarc部ａおよびarc部Ａの領域とbobbin３とring２とで構成されるキャパシタである。
【００３８】
また、構造体Ｍは、２つのコイルで構成されたトランス結合と静電結合を含んだ２モード共振を生む構造体と定義され、概ね同一同心軸を持ち、概ね近い径で高周波磁場発生軸をわずかにずらして（角度φ≠０）配置された２つのコイルにより実現される。
【００３９】
本実施例の動作を図１１に示す。図１１の下側に示されているのが、電磁解析に用いた回路構成である。このうち、右側の線で囲んだ部分は、本発明にかかるサンプルコイル部分、また左側の線で囲んだ部分は、本発明の通過特性を測定する際の必要性から付加した部分である。従って、左側の線で囲んだ回路部分は、本発明の必須要素ではない。
【００４０】
図１１の上側に示したネットワークアナライザによる解析図から説明すると、本構成に基づく回路では、ポート１からポート１への反射特性測定では、４７０．６４ＭＨｚ（−３１．９８ｄＢ）と５００．１６ＭＨｚ（−３１．８５ｄＢ）に共振点のあることが示された。また、ポート１からポート２への通過特性測定では、前記２つの共振点の間に４８８．０５ＭＨｚ（−８５．１１ｄＢ）のアイソレーションポイントのあることが示された。
【００４１】
図１２の上側は、図１１の５００ＭＨｚ付近（ｆ１、1Ｈ核の共鳴周波数）の拡大図であり、同時に３０ＷのＲＦ電力を注入したときの共振位置でのＱ値とコイル両端での共振電圧の値を示したものである。また、図１２の下側は、図１１の４７０ＭＨｚ付近（ｆ２、19Ｆ核の共鳴周波数）の拡大図であり、同時に３０ＷのＲＦ電力を注入したときの共振位置でのＱ値とコイル両端での共振電圧の値を示したものである。
【００４２】
図１２から、５００ＭＨｚでは、Ｑ値が２０６．３、コイル両端での共振電圧が１０８９Ｖとなった。また、４７０ＭＨｚでは、Ｑ値が３８９．８、コイル両端での共振電圧が１１４５Ｖとなった。
【００４３】
通常、メインコイルだけで個々にｆ１を設定して動作させるとき、１００％の効率であると仮定すると、同条件で３０ＷのＲＦ電力を注入すると、そのときの発生電圧は〜１４００Ｖとなる。従って、この値から図１２で示された誘起電圧を判定すると、本発明の場合は１００％効率の場合の〜７０％を超え、１つのサンプルコイルに２モードを入れた場合の理論効率が５０％（５０％電力max）、電圧換算で〜７０％であることを考慮すると、本発明では、ほぼ理論値に近い値まで効率が高められていることが分かった。
【００４４】
コイル間結合に関係する電磁気的要素には、結合キャパシタＣとトランスの結合定数Ｋとがあり、それらは図１３と図１４に示すような特性にあるので、その最適値を採用することで、本発明は実現される。
【００４５】
図１３は、ガラス製ボビンの厚みを変えることで静電容量Ｃ（コイル間の結合キャパシタ）を変化させた場合の共振特性を示す。図の横軸が結合キャパシタＣの値（ｐＦ）、左の縦軸が２つのコイルそれぞれの共振周波数（ＭＨｚ）、右の縦軸が２つのコイル間の共振周波数差（ＭＨｚ）である。図から共振特性を見ると、ｆ１、ｆ２とも、結合キャパシタＣの値が大きくなるほど周波数が低くなる傾向がある。また、ｆ１とｆ２のギャップは、結合キャパシタＣが２ｐＦ付近のときに極小値を示すことが分かった。これらの結果から、結合キャパシタＣは、ｆ１を1Ｈ核（＝５００ＭＨｚ）、ｆ２を19Ｆ核（＝４７０ＭＨｚ）に割り当てた場合、１．５ｐＦが最適であることが分かった。
【００４６】
図１４は、２つのコイルの角度φを変えることでトランスの結合定数Ｋを変化させた場合の共振特性を示す。図の横軸が結合定数Ｋの値、左の縦軸が２つのコイルそれぞれの共振周波数（ＭＨｚ）、右の縦軸が２つのコイル間の共振周波数差（ＭＨｚ）である。結合定数Ｋとは、コイル間の誘導結合の強さを表わすパラメータであり、誘導されるインダクタンスをμとおくと、μ＝Ｋ√（Ｌ1×Ｌ2）なる式で表わされる定数である。変圧器のような密結合の場合、Ｋ≒１となることが知られている。
【００４７】
図から共振特性を見ると、ｆ１は、結合定数Ｋの値が０．１８〜０．１９のときに極小値を示し、ｆ２は、結合定数Ｋの値が０．１８〜０．１９のときに極大値を示す。また、ｆ１とｆ２のギャップは、結合定数Ｋの値が０．１８〜０．１９のときに極小値を示すことが分かった。これらの結果から、結合定数Ｋは、ｆ１を1Ｈ核（＝５００ＭＨｚ）、ｆ２を19Ｆ核（＝４７０ＭＨｚ）に割り当てた場合、０．２４が最適であることが分かった。
【００４８】
尚、図１４から判断すると、Ｋの最適値には、０．１８〜０．１９を挟んで高い方（Ｋ＝０．２４）と低い方（Ｋ＝０．１３）の２つが存在しているが、本実施例があえて高い方のＫ値を選んだ理由は、Ｋ＝０．１３側の場合、性能が限界値に近く、設計的な余裕が乏しいのに対して、Ｋ＝０．２４側の場合、性能が限界値でないために設計的な余裕があり、設計の際に大きな自由度が取れるためである。
【実施例２】
【００４９】
図１５に本発明にかかるＮＭＲプローブの検出コイルの別の実施例を示す。本実施例では、実施例１に較べて共振によって発生する高周波磁界の軸が互いにより大きな角度φだけずらされている点に特徴がある。適切な角度φは±２０°以下である。
【実施例３】
【００５０】
図１６に本発明にかかるＮＭＲプローブの検出コイルの別の実施例を示す。本実施例では、実施例１と異なり、共振によって発生する高周波磁界の軸を角度φだけずらす方法ではなく、縦軸方向の長さを異ならせる方法によって、近接した２つの周波数ｆ１、ｆ２への二重共振を実現させるものである。
【実施例４】
【００５１】
1Ｈ核と19Ｆ核の組み合わせではなく、1Ｈ核と13Ｃ核の組み合わせのような、ｆ１とｆ２が互いに離れている場合には、図１７および図１８のように、コイルのインダクタンスＬ値を異ならせる方法によって、２つの周波数ｆ１、ｆ２への二重共振を実現させることもできる。
【００５２】
図１７は、ｆ１に13Ｃ核などのＬＦを割り当て、ｆ２に1Ｈ核などのＨＦを割り当てた例であり、Ｌ１>>Ｌ２となるようにコイルのインダクタンスＬ値を設定する。また、図１８は、ｆ１に1Ｈ核などのＨＦを割り当て、ｆ２に13Ｃ核などのＬＦを割り当てた例であり、Ｌ２>>Ｌ１となるようにコイルのインダクタンスＬ値を設定する。
【００５３】
図１９に示したネットワークアナライザによる解析図の一例から判断すると、本構成に基づく回路の一例では、１２５．７１ＭＨｚ（Ｑ〜６５）と５００ＭＨｚ（Ｑ〜２６９）にそれぞれ共振点のあることが示された。また、３０ＷのＲＦ電力を注入した場合のコイル両端での共振電圧の値は、それぞれ１３８７Ｖと１６５１Ｖと解析された。
【００５４】
尚、上記のデータは、整合用コンデンサを1Ｈ核の場合と13Ｃ核の場合でそれぞれ再調整することによって得たものである。そこで、整合用コンデンサを1Ｈ核の場合と13Ｃ核の場合で切り換える切換器を含む変形例や、それをリモートセンシングする機能を備えた変形例なども、本発明の範囲内であることは言うまでもない。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
ＮＭＲ装置に広く利用できる。
【符号の説明】
【００５６】
１：試料管、２：マグネット、３：室温シム、４：ＮＭＲプローブ、５：温度可変装置、６：磁場補正装置、７：コンピュータ、８：表示器、９：デュプレクサ、１０：増幅器、１１：復調検波器、１２：アナログ・デジタル変換器、１３：第１の電力増幅器、１４：発振器、１５：第２の電力増幅器、１６：第３の電力増幅器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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