(57)【要約】【課題】３９０〜５００ｎｍの波長域で高い感度特性を有し、光によって疲労劣化しない高耐久性に優れた電子写真感光体を提供するとともに、この感光体と発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを使用することによって、高感度で高解像力を有する画質が安定して得られる電子写真装置を提供することを課題とする。【解決手段】特定のエナミン構造を有するエナミン化合物を、電荷輸送材料として用いた電子写真感光体及び該感光体を発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを用いる画像形成装置に搭載することにより、高感度で、かつ高解像度が長期にわたって得ることができる感光体及び該感光体を搭載する画像形成装置が提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを露光光源として使用する電子写真感光体において、導電性支持体上に形成される感光層が、次の一般式（１）：
【化１】
2010039058.tif 000023
（式中、
Ａｒ1及びＡｒ2は、互いに独立して置換基を含んでもよいアリールまたは複素環基を示し、
Ｒ1及びＲ2は、互いに独立して水素原子もしくはハロゲン原子を示すか、または置換基を含んでもよいアルキルもしくはアルコキシ基を示し、
Ｒ3は、水素原子を示すか、または置換基を含んでもよいアルキル基を示し、
Ｚ1及びＺ2は、互いに独立してアルキル基を示すか、またはそれらが結合している炭素原子と一緒になって環構造を形成してもよい）
で示されるエナミン化合物を含有していることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記Ａｒ1及びＡｒ2が、互いに独立して、置換基を含んでもよいフェニル、ナフチル、フリルまたはチエニル基を示し、
前記Ｒ1及びＲ2が、水素原子、ハロゲン原子またはメチル、エチル、メトキシ、エトキシもしくはトリフルオロメチル基を示し、
Ｒ3が、水素原子またはメチルもしくはエチル基を示し、
Ｚ1及びＺ2が、互いに独立してメチル、エチルまたはｎ−プロピル基を示すか、またはそれらが結合している炭素原子と一緒になって環構造を形成したシクロペンチレン、シクロヘキシレンまたはシクロヘプチレン基を示す、
エナミン化合物を含有する請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記Ａｒ1及びＡｒ2が、互いに独立して、メチル基、エチル基もしくはメトキシ基を含んでもよいフェニル、ナフチル、フリルまたはチエニル基を示し、
前記Ｒ1及びＲ2が、水素原子、塩素原子またはメチル、エチル、メトキシ、エトキシもしくはトリフルオロメチル基を示し、
Ｒ3が、水素原子またはメチル基を示す、
Ｚ1及びＺ2が、互いに独立してメチル基を示すか、またはそれらが結合している炭素原子と一緒になって環構造を形成したシクロペンチレン、シクロヘキシレンまたはシクロヘプチレン基を示す、
エナミン化合物を含有する請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記感光層が、少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層との積層構造を有し、該電荷輸送物質が前記エナミン化合物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記感光層が、導電性支持体上に、電荷発生層上と、電荷輸送層とが、積層されている請求項４記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷輸送層が、前記電荷輸送物質を、バインダーに対する電荷輸送物質の量比（電荷輸送物質／バインダー）１０/１２〜１０/２５で含有する請求項４または５に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記感光体が、導電性支持体と前記感光層の間に下引き層を有する請求項１〜６のいずれか一つに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記下引き層の膜厚が０．０１μｍ以上１０μｍ以下である請求項７に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一つに記載の電子写真感光体を備えた画像形成装置が、窒化ガリウム系材料を発光源とし、発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを露光光源として備えていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像形成装置が、反転現像プロセスを用いて画像を形成する請求項９に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真装置に関し、より詳細には短波長に発振するレーザーを露光用光源として高解像度を実現する電子写真装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真感光体において有機系の光導電性材料は、その開発の進歩により、従来から用いられてきた無機系の光導電性材料に対して一般的によく使用されるようになってきた。これは有機系光導電性材料を用いた電子写真感光体は感度、耐久性及び環境に対する安定性等に若干の問題はあるが、毒性、コスト、材料設計の自由度等の点において無機系光導電性材料に比べ多くの利点を有しているからである。
【０００３】
現在一般的に実用化されている有機系光導電材料を用いた電子写真感光体の構成としては、光導電性機能の電荷発生機能と電荷輸送機能とをそれぞれ別個の物質に分担させた積層型あるいは分散型の機能分離型の感光体が提案されている。
【０００４】
このような機能分離型感光体は、各々の物質の選択範囲が広く帯電特性、感度、残留電位、繰り返し特性、耐刷性等の電子写真特性において、最良の物質を組み合わせることにより高性能な感光体を提供することができる。
【０００５】
また有機系光導電材料を用いた電子写真感光体は、導電性支持体上に感光層を塗工することにより生産できるため、極めて生産性効率が高く、安価な感光体を提供でき、しかも電荷発生材料を適当に選択することにより感光波長域や光感度を自在にコントロールすることができる。
【０００６】
さらに、電荷輸送層中に含有するバインダー樹脂（以下、結着樹脂ともいう）を適宜選択することにより耐摩耗特性に優れた感光体を設計することができる。
【０００７】
このように、有機系の光導電性材料を用いた電子写真感光体は従来からの特性の問題点を克服するように、その性能の向上が図られた結果、有機系の光導電性材料が無機系の光導電性材料に比べて多用されるようになっている。
【０００８】
また、レーザービームを露光用光源とする電子写真装置としては、レーザープリンタが代表的な例であるが、近年では複写機においてもデジタル化が進みレーザーが露光用光源に用いられることが一般的となってきた。
【０００９】
おもに露光用光源として用いられるレーザーは、低コストで消費エネルギーが少なく軽量小型である半導体レーザーが実用化されており、発振波長や出力の安定性、寿命の点において８００ｎｍ付近の近赤外領域に発振波長を有するものが一般的なものであった。
これは単に短波長で発振するレーザーが技術的な問題から実用化にはいたっていなかったためである。この事を受けて、レーザーを露光光源とした電子写真装置で用いられる電荷発生材料は、長波長領域に光を吸収して感度を有する有機化合物、特にフタロシアニン顔料を電荷発生層に含有した積層型感光体が開発されてきた。
【００１０】
さらに、電子写真装置の出力画像の画質向上を図るために、画質の高解像度化が検討されている。記録密度の高い高解像度の画質を達成する為にはいくつかの手段があるが、光学的な方法としてはレーザービームのスポット径を絞り、書込み密度を上げることが挙げられる。
【００１１】
そこで使用するレンズの焦点距離を短くすれば良いが光学系の設計上の難しさに加え、８００ｎｍ付近の近赤外域に発振波長を持つレーザーでは、光学系の操作でビーム径を細くしてもスポット輪郭の鮮明さが得られにくいことが判った。その原因はレーザービームの回折限界にあり、これは避けることの出来ない現象である。
【００１２】
しかし、感光体の表面に収束されるレーザーのスポット径をＤとすると、
Ｄ ＝ １.２２λ／ ＮＡ
（式中、λはレーザービームの波長、NAはレンズ開口数を表す）
の式で示される関係にある。
したがって、上記の式から、スポット径「Ｄ」は、レーザービームの発振波長に比例している為、スポット径Ｄを小さくするには発振波長の短いレーザーを用いればよいことが判る。
【００１３】
一方、さきに述べたように発振波長の短いレーザーの開発は発振波長の長いレーザーに比べて遅れていたが、１９９０年代初頭には６５０ｎｍ近傍に発振波長を持つ赤色レーザーが実用化された。
また１９９５年には４１０ｎｍ近傍に発振波長を持つ青紫色レーザーの開発成功が発表され、現在ではブルーレイディスク用の光源として商品化されている。
【００１４】
しかし、このような青色系レーザーは光ディスクの記録密度を向上させるものという意味で大きな成果を挙げたが、電子写真装置の露光用光源としてはほとんど期待されていなかった。
それは従来の電子写真感光体はこの波長域に感度を示さないからである。
【００１５】
従来の積層型電子写真感光体は導電性基体の上に電荷発生層、電荷輸送層を順に積層したものが一般的に実用化されているが、５００ｎｍ以下の波長にも吸収を示す電荷発生材料を用いれば、一般的に５００ｎｍ以下の短波長レーザーの露光にも感度を示すはずである。
しかし実際には電荷発生層の上に積層された電荷輸送層、特に電荷輸送物質が５００ｎｍ以下の波長に吸収を示すことから、露光光源として用いた短波長のレーザービームが感光層の表面で吸収されて電荷発生層まで到達できないことから、積層型電子写真感光体ではこの波長域に感度を示さない。
更に、波長が短い高エネルギーの光で露光されるために、電荷輸送材料や電荷発生材料が変質しやすく、長期の使用によって感光体の感度が低下し高画質が維持できないという問題もあった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
本発明は、３９０〜５００ｎｍの波長域で高い感度特性を有し、光によって疲労劣化しない高耐久性に優れた電子写真感光体を提供することにある。
【００１７】
更に別の目的は、この感光体と発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを使用することによって、高感度で高解像力を有する画質が安定して得られる電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、鋭意努力研究を重ねた結果、特定の置換様式を有するエナミン化合物が、３９０ｎｍ〜５００ｎｍの波長の光の吸収を有さず、従来の電荷輸送物質より高い電荷移動度を有すること見出した。したがって、本発明者らは、上記の特定の置換様式を有するエナミン化合物を電荷輸送物質として用いることにより、高感度で、かつ高解像力を有する電子写真感光体及び電子写真装置を提供できることを見出し、本発明を完成した。
【００１９】
しかるに、本発明によれば、発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを露光光源として使用する電子写真感光体において、導電性支持体上に形成される感光層が、次の一般式（１）：
【化１】
2010039058.tif 000002
【００２０】
（式中、
Ａｒ1及びＡｒ2は、互いに独立して置換基を含んでもよいアリールまたは複素環基を示し、
Ｒ1及びＲ2は、互いに独立して水素原子もしくはハロゲン原子を示すか、または置換基を含んでもよいアルキルもしくはアルコキシ基を示し、
Ｒ3は、水素原子を示すか、または置換基を含んでもよいアルキル基を示し、
Ｚ1及びＺ2は、互いに独立してアルキル基を示すか、またはそれらが結合している炭素原子と一緒になって環構造を形成してもよい）
で示されるエナミン化合物を含有していることを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【００２１】
また、本発明によれば、前記の電子写真感光体を備えた画像形成装置が、窒化ガリウム系材料を発光源とし、発振波長が３９０〜５００ｎｍの範囲にある半導体レーザーを露光光源として備えていることを特徴とする画像形成装置が提供される。この材料により高速な画像形成に適した高出力なレーザービームが提供される。
【００２２】
また、本発明によれば、前記の電子写真感光体を搭載した画像形成装置が、反転現像プロセスを用いて画像を形成することを特徴とする画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、一般式（１）で示される本エナミン化合物は、３９０〜５００ｎｍの波長に吸収を有せず、かつ、ホールのホッピングサイトである共役系のユニット（シャープ技法、７６(８)、３６(２０００)の文献中の「Ｓ」パラメータ）を4つ有するため、３９０〜５００ｎｍで吸収を持たない代表的な電荷輸送物質のトリアリールアミン誘導体より移動度が高い。よって、３９０〜５００ｎｍの波長域のレーザービームを露光光源として使用される電子写真感光体において、該電子写真感光体中に前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含有することによって、高感度、高解像力を有する電子写真感光体及び電子写真装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明に係る化合物は、下記一般式（１）：
【化２】
2010039058.tif 000003
で表される。
【００２５】
上記式（１）において、
Ａｒ1及びＡｒ2は、互いに独立して、置換基を有してもよいアリール基または複素環基である。
Ａｒ1及びＡｒ2のアリール基の例として、フェニル、トリル、ナフチル、ピレニル、ビフェニル基などのアリール基を挙げることができる。
Ａｒ1及びＡｒ2の複素環基の例として、フリル、チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチアゾイル基などの一価複素環基を挙げることができる。
【００２６】
上記アリール基及び複素環基は、任意に１又はそれ以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基（これらは更に１以上のハロゲン原子又は炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されていてもよい）、炭素数１〜４のアルコキシ基（これらは更に１以上のハロゲン原子又は炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよい）、ハロゲン原子（好ましくはフッ素原子）、フェノキシ基及びフェニルチオ基が挙げられるがこれらに限定されない。
【００２７】
上記のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。
また、上記のアルコキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基またはｔｅｒｔ−ブトキシ基が挙げられる。
【００２８】
Ｒ1及びＲ2は、独立して、水素原子、置換基を含んでもよいアルキル基、置換基を含んでもよいアルコキシ基、ハロゲン原子を示す。
Ｒ3は水素原子、置換基を含んでもよいアルキル基を示す。
Ｒ1、Ｒ2及びＲ3の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、トリフルオロメチル基などが挙げられる。
【００２９】
Ｒ1及び Ｒ2の置換基を有してもよいアルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基などが挙げられる。
Ｒ1及びＲ2のハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子が挙げられる。
【００３０】
Ｚ1及びＺ2は、互いに独立してアルキル基を示すか、またはそれらが結合している炭素原子と一緒になって環構造を形成してもよい。
Ｚ1及びＺ2が意味する、アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基などが挙げられる。
【００３１】
また、Ｚ1及びＺ2が、それらが結合している炭素原子と一緒になって形成する環構造としては、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基またはシクロヘプチレン基などが挙げられる。
【００３２】
本発明において、以下の一般式（１）：
【化３】
2010039058.tif 000004
［式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｚ1およびＺ2は、前記で定義したとおりである］
で表されるエナミン化合物の具体例として、例えば下記表１に示す化合物を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【００３３】
【表１−１】
2010039058.tif 000005
【表１−２】
2010039058.tif 000006
【表１−３】
2010039058.tif 000007
【表１−４】
2010039058.tif 000008
【００３４】
本発明において、前記一般式（１）で表される化合物は、例えば以下のようにして製造することができる。
【００３５】
例えば、下記一般式（２）：
【化４】
2010039058.tif 000009
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｚ1およびＺ2は、前記一般式（１）において定義したものと同義である）
で示される２級ジアミン化合物と、下記一般式（３）：
【化５】
2010039058.tif 000010
（式中、Ｒ3、Ａｒ1およびＡｒ2は、前記一般式（１）において定義したものと同義である）
で示されるカルボニル化合物とを、溶媒中で、脱水縮合反応に付し、製造できる。
【００３６】
この反応は、例えば、１モルの上記一般式（２）で示される２級ジアミン化合物と、２モルの上記式（３）で示されるカルボニル化合物とを、溶媒中、触媒の存在下に加熱して行なわれる。
【００３７】
上記の反応に用いられる溶媒としては、例えば、ブタノールなどのアルコール類、ジエチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類、メチルイソブチルケトンなどのケトン類、トルエン、キシレン、クロロベンゼンなどの無極性溶媒などが挙げられる。
【００３８】
上記の反応に用いられる触媒としては、例えばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、ピリジニウム−ｐ−トルエニンスルホン酸等の酸触媒が挙げられる。
これらの酸触媒は、出発原料である２級アミン化合物に対し、１/１０〜１/１０００モル当量、好ましくは１/２５〜１/５００モル当量、より好ましくは１/５０〜１/２００モル当量の割合で使用される。
【００３９】
上記の反応において、副成する水が反応の進行を妨げるため、使用する溶媒の沸点もしくはそれ以上の温度で加熱し、生成した水を溶剤と共沸させ、系外に取り除くためにディーン−スタークを備えた反応器で縮合反応することにより、高収率でエナミン化合物（１）を製造することができる。また、上記の生成した水を除去するために、モレキュラーシーブなどの水吸着剤を反応系に加えて縮合反応することもできる。
【００４０】
本発明の電子写真感光体は、導電性材料からなる導電性支持体と、該導電性支持体上に設けられた電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層とを備え、前記電荷輸送物質として本発明に係る上記一般式（１）で示される化合物を含んでなる。
【００４１】
導電性支持体
本発明で使用される導電性支持体としては、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、亜鉛、ステンレス、チタンなどの金属製ドラム及びシート、ポリエチレンテレフタレート、ナイロン、ポリスチレンなどの高分子材料や硬質紙、ガラス上に金属箔ラミネートや金属蒸着処理や、導線性高分子、酸化スズ、酸化インジウム等の導電性化合物の層を蒸着あるいは塗布したドラム、シート及びシームレスベルト等が挙げられる。
【００４２】
しかし、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、入射したレーザービームと電子写真感光体内で反射する光が干渉をおこして、この干渉縞が画像上に現れ、画像欠陥を引き起こす事が知られている。
その為、導電性支持体の表面には、波長の整ったレーザービームの干渉による画像欠陥を防止するために、必要に応じて画質に影響の無い範囲で陽極酸化皮膜処理や薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、更には導電性支持体の表面を粗面化するなどの乱反射処理を行うことができる。
【００４３】
下引き層
また、導電性支持体と感光層との間には下引き層を設けることが出来る。
反転現像プロセスを用いて画像を形成する場合には、露光部の表面電荷が減少した部分にトナー像が形成されることから、露光以外の要因で表面電荷が減少すると白地にトナーが付着する黒ポチなどの画像のカブリが発生し、画質の著しい劣化を生じる。
【００４４】
これは、導電性支持体や感光層の欠陥に起因して微少な領域での帯電性の低下を招くことにより、白地にトナーが付着する微小黒点（黒ポチ）と呼ばれる画像のカブリが発生するなど著しい画像欠陥となる。これを防止し、導電性支持体表面の欠陥の被覆、帯電性の改善、感光層の接着性の向上、感光層の塗布性改善等のために導電性支持体と感光層との間に下引き層を設ける事が行われている。
【００４５】
下引き層の材料としては、各種樹脂材料や金属粒子や金属酸化物粒子、例えば酸化チタン、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、酸化スズ等を含有するものが用いられる。樹脂単一層で下引き層を形成する場合に用いられる材料としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂等の樹脂材料やこれらの繰り返し単位のうち二つ以上を含む共重合体樹脂、更には、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース等が知られているが、これらのうち特にポリアミド樹脂が好ましい。
【００４６】
ポリアミド樹脂のうちより好ましくは、アルコール可溶性ナイロン樹脂を用いることができる。例えば、６−ナイロン、６６−ナイロン、６１０−ナイロン、１１−ナイロン、１２−ナイロン等を共重合させた、いわゆる共重合ナイロンや、Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロン、Ｎ−アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させたタイプが好ましい。
【００４７】
下引き層中の体積抵抗値を調節し、導電性支持体からのキャリアの注入を防止するとともに各種環境下での感光体の電機特性を維持するために、酸化チタンなどの金属酸化物を含有させる場合には、前述の樹脂を水及び各種有機溶剤、特に水、メタノール、エタノール、ブタノールの単独溶剤、または水／アルコール類、２種類以上のアルコール類の混合溶剤、またはアセトン、ジオキソラン等／アルコール類との混合溶剤、または、ジクロロエタン、クロロホルム、トリクロロエタン等の塩素系溶剤／アルコール類との混合溶剤に溶解させた溶液中で酸化チタンなどの金属酸化物を分散した下引き層用塗布液を作製することができる。
この分散液を用いて導電性支持体上に塗布することにより下引き層を形成することが出来る。
【００４８】
塗布する方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、カーテンコーティング法等の方法がある。これらの塗布方法のうち、塗液の物性や生産性などを考慮に入れて最適な方法を選択することが出来るが、特に浸漬塗布方法は、塗布液を満たした塗布槽に、導電性支持体を浸漬した後、一定速度又は、逐次変化する速度で引き上げることにより下引き層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性及びコストの点で優れているために、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。なお、塗布液の分散性を安定させるため、塗布液分散装置（超音波発生装置に代表される）を設けてもよい。
【００４９】
下引き層の膜厚としては、好ましくは、０.０１μｍ以上２０μｍ以下、より好ましくは０.０５μｍ以上１０μｍ以下の範囲である。
下引き層の膜厚が０.０１μｍより薄くなれば実質的に下引き層として機能しなくなり、導電性支持体の欠陥を被覆して均一な表面性が得られず、導電性支持体からのキャリアの注入を防止することができなくなり、帯電性の低下が生じる。
また、下引き層の膜厚が２０μｍよりも厚くすることは、下引き層を浸漬塗布する場合、感光体を製造する上で難しくなり感光体の感度が低下するために好ましくない。
【００５０】
下引き層用塗布液の分散方法としては、ボールミル、サンドミル、アトライター、振動ミル、超音波分散機などの一般的な方法が適用できる。
【００５１】
下引き層用塗布液中の樹脂と金属酸化物の含有量は、下引き層用塗布液に使用されている有機溶剤の含有量に対して重量％で３ / ９７から２０ / ８０の比率であることが好ましい。
【００５２】
電荷発生層
また、電荷発生層に用いられる有効な電荷発生材料としては、モノアゾ、ビスアゾ、トリスアゾ系顔料等のアゾ系顔料、インジゴ、チオインジゴ等のインジゴ系顔料、ペリレンイミド、ペリレン酸無水物等のペリレン系顔料、アンスラキノン、ピレンキノン等の多環キノン系顔料、金属フタロシアニン、非金属フタロシアニン等のフタロシアニン系、スクアリリウム色素、ピリリウム塩、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素、セレン、非晶質シリコン等の無機材料が挙げられる。
【００５３】
これらの電荷発生材料は単独で用いてもよく、２種類以上組み合わせてもよい。さらに、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルー、ビクトリアブルー等で代表されるトリフェニルメタン系染料、エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジ、フラペオシン等に代表されるアクリジン染料、メチレンブルー、メチレングリーン等に代表されるチアジン染料、カプリブルー、メルドラブルー等に代表されるオキサジン染料、その他シアニン染料、スチリル染料、ピリリウム塩染料、チオピリリウム塩染料等の増感染料と組み合わせてもよい。
【００５４】
電荷発生層の作製方法としては、上記電荷発生材料を真空蒸着することによって形成する方法、及び、バインダー樹脂と有機溶剤と混合分散して成膜する方法があるが、一般的にバインダー樹脂溶液中に公知の方法にて分散した後、塗布する方法が好ましい。
混合分散処理する前に予め粉砕機によって粉砕処理を行っても良い。
【００５５】
上記の粉砕処理に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライター、振動ミル及び超音波分散機などを用いた方法がある。
分散条件としては、用いる容器や分散メディアの摩耗等による不純物の混入が起こらないように適当な分散条件を選択して行うのが好ましい。
【００５６】
塗布方法としては、スプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法、浸漬法等があげられる。
特に浸漬塗布方法は、感光体塗布液を満たした塗布槽に、導電性支持体もしくは下引き層を形成した後に浸漬し、一定速度又は、逐次変化する速度で引き上げることにより電荷発生層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性及びコストの点で優れているために、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。
【００５７】
本電荷発生層の膜厚としては、好ましくは０.０５ｍｍ以上５ｍｍ以下、より好ましくは、０.１ｍｍ以上１ｍｍ以下の範囲である。
【００５８】
電荷発生層用バインダー樹脂
上記バインダー樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂などや二つ以上の繰り返し単位を含む共重合体樹脂、例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂を挙げることができるが、これらに限定されるものではなく、一般に用いられるすべての樹脂を単独あるいは二種以上混合して使用することができる。
【００５９】
また、上記の樹脂を溶解させる溶媒としては、塩化メチレン、２塩化エタン等のハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類、ジメトキシエタンなどのセロソルブ類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ,Ｎ−ジメチルアセトアミド等の非プロトン性極性溶媒あるいはこれらの混合溶剤などを用いることができる。
【００６０】
電荷発生材料とバインダー樹脂との配合比は、電荷発生材料が１０重量％から９９重量％の範囲が好ましい。
電荷発生材料とバインダー樹脂との配合比が、この範囲より低い場合は、電荷発生層の感度が低下し、逆に、上記配合比が高ければ、電荷発生層の膜強度が低下するばかりでなく、分散性が低下する為に粗大粒子が増大することから画像欠陥、特に黒ポチが多くなる。
【００６１】
電荷輸送層
電荷輸送層は、一般式（１）で示されるエナミン化合物を１種類あるいは２種類以上バインダー樹脂に含有させることによって得られる。
また、場合によっては他の電荷輸送材料として、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾ−ル誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラリゾン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾ−ル誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、
【００６２】
アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、あるいはこれらの化合物からなる基を主鎖または側鎖に有するポリマー（ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルビレン、ポリ−９−ビニルアントラセン等）、ポリシラン等を混合して用いてもよい。
【００６３】
ただし、図１で示した電荷輸送層が電荷発生層の上部に形成されている機能分離型の感光層の場合、電荷輸送層は前述のように使用する半導体レーザーの発振波長に対して透明であることが重要である。よって、電荷輸送材料としては短波長領域に吸収を持たないアリールアミン、ベンジジン系の化合物が好ましく、一般式（１）で示されるエナミン化合物はさらに電荷移動度も高いため最適である。
【００６４】
また、反転現像プロセスにおいては、帯電電位が低下すると白地にトナーが付着する黒ポチなどの画像のカブリが発生し、画質の著しい劣化を生じるという問題点がある。特に波長が短い高エネルギーの光で露光される場合には、電荷輸送材料の劣化により抵抗が低下し、電荷が保持できなくなり上記の問題点が顕著になる。これに対し本発明の電荷輸送材料は、安定な化学構造である上、短波長光を吸収しないためこのような劣化を引き起こさないメリットがある。
【００６５】
電荷輸送層用バインダー樹脂
電荷輸送層のバインダー樹脂としては、電荷輸送材料と相溶性を有するものが選ばれ、例えばポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル等のビニル重合体、及びその共重合体、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、フェノキシ、エポキシ、シリコーン樹脂、ポリアリレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリケトン、ポリウレタン、ポリアクリルアミド、フェノール樹脂などが挙げられ、これらは単独あるいは２種類以上混合して使用してもよく、また部分的に架橋した熱硬化性樹脂も使用してもよい。
【００６６】
なかでも、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリフェニレンオキサイド等の樹脂は、体積抵抗値が１０１３Ωｃｍ以上であり、また、皮膜性、電位特性等にも優れているので、特に好ましい。
【００６７】
また必要に応じて既知の可塑剤、例えば二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、フタル酸エステル、塩素化パラフィンやエポキシ型可塑剤等の可塑剤やシリコーン系レベリング剤を添加して感光層の加工性及び可撓性を付与したり表面平滑性を向上させることもできる。さらに、無機及び有機化合物の微粒子を添加して機械的強度の増加や電気的特性の向上を図ることも出来る。
【００６８】
また、これらバインダー樹脂に対する本発明のエナミン化合物の量は、一般的には重量比で１：１の割合だが、本発明のエナミン化合物は高い移動度を有しているため、高感度を維持したままエナミン化合物／バインダー樹脂の比を１０/１２〜１０/２５と、バインダー樹脂の含有率を高くすることができる。
このようにバインダー樹脂の含有率を高くすることにより、電荷輸送層の耐刷性が向上し、本発明の電子写真感光体の耐久性を向上させることができる。なおバインダー樹脂の比が１０/２５を越えると十分な感度が得られないので、好ましくない。
【００６９】
さらに、電荷輸送層には、必要に応じて酸化防止剤、増感剤等の各種添加剤を含んでもよい。
特に酸化防止剤としては該α−トコフェロールや２,６-ジ-t-ブチル-4-メチル-フェノールが好適であり、α−トコフェロールは電荷輸送物質に対して０.１重量％以上、５重量％以下含まれることが好ましく、２,６-ジ-ｔ-ブチル-４-メチル-フェノールは電荷輸送物質に対して０.１重量％以上、５０重量％以下含まれることが好ましい。これによって電位特性の優れ、また塗液としての安定性も高まる。
【００７０】
電荷輸送層の膜厚は１０〜６０μm、好ましくは膜厚１０〜４０μｍで使用されるのがよい。
電荷輸送層の膜厚が１０μｍより薄い場合には、高い帯電電位を維持できなくなる。  
また該膜厚が６０μｍより厚い場合には電荷輸送層中を移動する間に電荷が横方向に拡散するため解像度が低下し、本発明の特徴である高解像を実現できなくなる。
【００７１】
このような電荷輸送層を形成する際は、上記、下引き層や電荷発生層と同様に、例えば、適当な有機溶媒を用い浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ローラーコーティング法、マイヤーバーコーティング法、ブレード コーティング法等のコーティング法を用いて行うことができる。
【００７２】
塗布溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、モノクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシメチルエーテル、ジメチルホルムアミドなどの溶剤の単独又は２種以上の混合溶剤、または必要に応じてアルコール類、アセトニトリル、メチルエチルケトンなどの溶剤を更に加え使用することができる。
【００７３】
さらに電子写真用感光体の感光層は、感度の向上を図り繰り返し使用時の残留電位の上昇や疲労等を抑える目的のために、１種もしくは２種以上の電子受容物質や色素を含有してもよい。
【００７４】
ここで用いられる電子受容物質としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物等の酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリル等のシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒド等のアルデヒド類、アントラキノン、１−ニトロアントラキノン等のアントラキノン類、２,４,７−トリニトロフルオレノン、２,４,５,７−テトラニトロフルオレノン等の多環もしくは複素環ニトロ化合物あるいはこれら電子吸引性材料を高分子化した物を用いることができる。
【００７５】
色素としては、例えば、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニン等の有機光導電性化合物を光学増感剤として用いることができる。
【００７６】
そのうえ、感光層の表面に保護層を設けることにより感光層の摩耗性の改善やオゾン、窒素酸化物などによる化学的悪影響を防止することが出来る。
【００７７】
同様に電子写真感光体を繰り返し使用した際の疲労劣化を軽減する為、或いは耐久性を向上させる為に、感光層の各層いずれにも従来公知のフェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物及びアミン系化合物等の酸化防止剤や紫外線吸収剤等を必要に応じて適量添加して用いることができる。
【００７８】
本発明の電子写真感光体の構成を図１から図３に模式的に示す。
図１は、導電性支持体（１）の上に下引き層（２）を設け、その上に感光層（５）として、電荷発生物質を主成分としてバインダー中に分散させた電荷発生層（３）と電荷輸送物質を主成分としてバインダー中に分散させた電荷輸送層（４）との積層より成る機能分離型感光体であり、電荷発生層（３）の表面に電荷輸送層（４）が形成されており、この電荷輸送層（４）中に電荷輸送物質として、本発明のエナミン化合物を用いた感光体の構成を示すものである。
【００７９】
図２は、第１図と同一の電荷発生層（３）と、電荷輸送層（４）との積層よりなる機能分離型感光体出あるが、第１図とは逆に電荷輸送層（４）の表面に電荷発生層（３）が形成されており、この電荷輸送層（４）中に電荷輸送物質として、本発明のエナミン化合物を用いた感光体の構成を示すものである。
図３は導電性支持体（１）の上に下引き層（２）を設け、その上に感光層（５）として、電荷発生物質と、電荷輸送物質をバインダー中に分散させた単層よりなる感光体の構成を示すものである。
【００８０】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体に対して露光を施す露光手段と、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする。
【００８１】
図面を用いて本発明の画像形成装置について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
【００８２】
図４は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【００８３】
図４の画像形成装置２０は、本発明の感光体２１（例えば、図１〜３の感光体のいずれか１つ）と、帯電手段（帯電器）２４と、露光手段２８と、現像手段（現像器）２５と、転写器２６と、クリーナ２７と、定着器３１とを含んで構成される。符号３０は転写紙を示す。
【００８４】
感光体２１は、図示しない画像形成装置２０本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線２２回りに矢符２３方向に回転駆動される。
駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を感光体２１の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、感光体２１を所定の周速度で回転駆動させる。
帯電器２４、露光手段２８、現像器２５、転写器２６およびクリーナ２７は、この順序で、感光体２１の外周面に沿って、矢符２３で示される感光体２１の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。
【００８５】
帯電器２４は、感光体２１の外周面を所定の電位に帯電させる帯電手段である。本実施の形態では、帯電器２４は、コロトロンやスコロトロン等のチャージャーワイヤを使用する。帯電手段としては接触式の帯電ローラも使用できる。
【００８６】
露光手段２８は、例えば半導体レーザなどを光源として備え、光源から出力されるレーザビームなどの光２８ａを、感光体２１の帯電器２４と現像器２５との間に照射することによって、帯電された感光体２１の外周面に対して画像情報に応じた露光を施す。光２８ａは、主走査方向である感光体２１の回転軸線２２の延びる方向に繰返し走査され、これに伴って感光体２１の表面に静電潜像が順次形成される。
【００８７】
現像器２５は、露光によって感光体２１の表面に形成される静電潜像を、現像剤によって現像する現像手段であり、感光体２１を臨んで設けられ、感光体２１の外周面にトナーを供給する現像ローラ２５ａと、現像ローラ２５ａを感光体２１の回転軸線２２と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持すると共にその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング２５ｂとを備える。
【００８８】
転写器２６は、現像によって感光体２１の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符２９方向から感光体２１と転写器２６との間に供給される記録媒体である転写紙３０上に転写させる転写手段である。転写器２６は、例えば、帯電手段を備え、転写紙３０にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー像を転写紙３０上に転写させる非接触式の転写手段である。
【００８９】
クリーナ２７は、転写器２６による転写動作後に感光体２１の外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体２１の外周面に残留するトナーを剥離させるクリーニングブレード２７ａと、クリーニングブレード２７ａによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング２７ｂとを備える。また、このクリーナ２７は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【００９０】
また、画像形成装置２０には、感光体２１と転写器２６との間を通過した転写紙３０が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着手段である定着器３１が設けられる。定着器３１は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３１ａと、加熱ローラ３１ａに対向して設けられ、加熱ローラ３１ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３１ｂとを備える。
【００９１】
この画像形成装置２０による画像形成動作は、次のようにして行われる。
まず、感光体２１が駆動手段によって矢符２３方向に回転駆動されると、露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向上流側に設けられる帯電器２４によって、感光体２１の表面が正または負の所定電位に均一に帯電される。
【００９２】
次いで、露光手段２８から、感光体２１の表面に対して画像情報に応じた光２８ａが照射される。
感光体２１は、この露光によって、光２８ａが照射された部分の表面電荷が除去され、光２８ａが照射された部分の表面電位と光２８ａが照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、静電潜像が形成される。露光手段２８は一般的には半導体レーザーが用いられ、本発明においては、発振波長が３９０〜５００ｎｍの短波長レーザーが用いられる。
【００９３】
露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向下流側に設けられる現像器２５から、静電潜像の形成された感光体２１の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。
【００９４】
感光体２１に対する露光と同期して、感光体２１と転写器２６との間に、転写紙３０が供給される。転写器２６によって、供給された転写紙３０にトナーと逆極性の電荷が与えられ、感光体２１の表面に形成されたトナー像が、転写紙３０上に転写される。
【００９５】
トナー像の転写された転写紙３０は、搬送手段によって定着器３１に搬送され、定着器３１の加熱ローラ３１ａと加圧ローラ３１ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙３０に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙３０は、搬送手段によって画像形成装置２０の外部へ排紙される。
【００９６】
一方、転写器２６によるトナー像の転写後も感光体２１の表面上に残留するトナーは、クリーナ２７によって感光体２１の表面から剥離されて回収される。このようにしてトナーが除去された感光体２１の表面の電荷は、除電ランプからの光によって除去され、感光体２１の表面上の静電潜像が消失する。その後、感光体２１はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰返されて連続的に画像が形成される。
【００９７】
本発明による画像形成装置２０は、本発明のエナミン化合物を含有することによって、３９０〜５００ｎｍの波長域のレーザービームを露光光源として使用し、高解像度を有する画像を形成することができる。
【実施例】
【００９８】
以下に、上記の表に記載の例示化合物１〜２１（表１参照）の製造例、実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの製造例（比較を除く）および実施例により本発明が限定されるものではない。
【００９９】
なお、製造例で得られた化合物の化学構造、分子量および元素分析は、以下の装置および条件により測定した。
化学構造
核磁気共鳴装置：ＮＭＲ（ブルカーバイオスピン社製、型式：ＤＰＸ−２００）
サンプル調整    約４ｍｇ試料／０.４ｍ（ＣＤＣｌ３）
測定モード      1Ｈ（通常）、13Ｃ（通常、ＤＰＥＴ−１３５）
なお、ＮＭＲ測定において「ｓ」は、シングレットを意味し、「ｂｒ」は、ピーク幅が広いことを意味する。
【０１００】
分子量
分子量測定装置：ＬＣ−ＭＳ（サーモクエスト社製、
フィネガン ＬＣＱ Ｄｅｃａ  マススペクトロメーターシステム)
LCカラム        ＧＬ-Ｓｃｉｅｎｃｅｓ Ｉｎｅｒｔｓｉｌ ＯＤＳ-３  ２.１×１００ｍｍ
カラム温度      ４０℃
溶離液          メタノール：水＝９０：１０
サンプル注入量  ５μｌ
検出器          ＵＶ２５４ｎｍおよびＭＳ  ＥＳＩ
【０１０１】
元素分析
元素分析装置：パーキン エールマー社製、Elemental Analysis ２４００
サンプル量：    約２ｍｇを精秤
ガス流量(ml/分)：Ｈｅ＝１．５、Ｏ2＝１．１、Ｎ2＝４．３
燃焼管温度設定：９２５℃
還元管温度設定：６４０℃
なお、元素分析は、差動熱伝導度法による炭素（Ｃ）、水素（Ｈ）および窒素（Ｎ）同時定量法により測定した。
【０１０２】
以下、例示化合物Ｎｏ．１の製造例について説明するが、これに限定されるものではない。
製造例１
例示化合物Ｎｏ.１の製造
ディーン-スタークを備えた反応器中のトルエン５０ｍＬに、次の構造式（４）：
【化６】
2010039058.tif 000011
で示されるジアミン化合物１.７ｇ（１.０当量）と、次の構造式（５）：
【０１０３】
【化７】
2010039058.tif 000012
で示されるジフェニルアセトアルデヒド２.１ｇ（２.０１当量）と、ＤＬ-１０-カンファースルホン酸０.０２３ｇ（０.０１当量）とを加えて加熱還流し、トルエンと共沸した水を系外に取除きながら、６時間反応を行った。反応終了後、反応溶液を１０分の１（１／１０）程度に濃縮し、激しく撹拌しながらヘキサン１００ｍＬ中に徐々に滴下した。生成した結晶を濾取し、冷エタノールで洗浄し、エタノールと酢酸エチルとの混合溶剤で再結晶を行うことによって、白色粉末状化合物３.４７ｇ（収率８８％）を得た。
【０１０４】
得られた白色粉末状化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、メインピークのマススペクトル例示化合物Ｎｏ.１（分子量の理論値：７７４.４０）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ+Ｈ］+に相当するピークが７７５.８に観測された。
【０１０５】
また、核磁気共鳴装置：ＮＭＲで分析した結果、
1Ｈ−ＮＭＲスペクトル（通常）は、δ（ｐｐｍ）＝１.３（ｂｒＳ、８Ｈ）、２.１（ｂｒＳ、４Ｈ）、６.８（Ｓ、２Ｈ）、７.０〜７.４（ｍ、３０Ｈ）を示した。
【０１０６】
また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ.１の純度が９９.３％であることが判った。
【０１０７】
得られた例示化合物Ｎｏ.１の元素分析は、差動熱伝導度法による炭素（Ｃ）、水素（Ｈ）及び窒素（Ｎ）同時定量法を用いて行なった。
以下の製造例においても同様である。
【０１０８】
例示化合物Ｎｏ.１の元素分析値：
理論値…Ｃ：８９.８８％、Ｈ：６.０５％、Ｎ：３.６１％
実測値…Ｃ：８９.６２％、Ｈ：５.８４％、Ｎ：３.４７％
以上のことから、得られた結晶が例示化合物Ｎｏ.１の化合物であることが確認された。
また、ＵＶ吸収スペクトルより、本合成で得られた例示化合物Ｎｏ.１の最大吸収波長は３２０ｎｍで、吸収端は３８５ｎｍであった。
【０１０９】
製造例２〜４
例示化合物Ｎｏ.２、９および１６の合成
製造例１において、アミン化合物およびカルボニル化合物として、以下の表２に示す各原料化合物を用いて全く同様の操作を行ない、例示化合物Ｎｏ.２、９および１６をそれぞれ製造した。
なお、以下の表２には、例示化合物Ｎｏ.１の原料化合物も併せて示す。
また、上記の製造例１〜４で得られた各分析値も表２に示す。
【０１１０】
【表２】
2010039058.tif 000013
【０１１１】
実施例１
以下のようにして、製造例１で製造した本発明によるエナミン化合物である例示化合物Ｎｏ.１を電荷輸送層に含有させた感光体を作製した。
【０１１２】
導電性支持体には、厚さ１００μｍのポリエチレンテレフタレート（略称ＰＥＴ）フィルムの表面にアルミニウムを蒸着したもの（以後、「アルミニウム蒸着ＰＥＴフィルム」と称す）を用いた。
【０１１３】
酸化チタン（商品名：タイベークＴＴＯ５５Ａ、石原産業株式会社製）７重量部および共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）１３重量部を、メチルアルコール１５９重量部と１,３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて８時間分散処理し、下引き層形成用塗布液１００ｇを調製した。この下引き層形成用塗布液を、導電性支持体であるアルミニウム蒸着ＰＥＴフィルムのアルミニウム表面にアプリケータによって塗布し、自然乾燥して膜厚１μｍの下引き層を形成した。
【０１１４】
次いで、下記構造式（６）：
【化８】
2010039058.tif 000014
で示されるアゾ化合物２重量部およびブチラール樹脂（商品名：＃６０００−Ｃ、電気化学工業株式会社製）１重量部を、メチルエチルケトン９８重量部に混合し、ペイントシェーカにて分散処理して電荷発生層形成用塗布液５０ｇを調製した。この電荷発生層形成用塗布液を、前記の下引き層と同様の方法で、先に設けた下引き層表面に塗布し、自然乾燥して膜厚０.４μｍの電荷発生層を形成した。
【０１１５】
更に、例示化合物１のエナミン化合物１０重量部、ポリカーボネート樹脂（三菱瓦斯化学社製：Ｚ２００）１８重量部と２,６-ジ-ｔ-ブチル-４-メチルフェノール０.２重量部をテトラヒドロフラン１４０重量部に溶解させた後、この塗布液を電荷発生層の上にベーカーアプリケーターにて乾燥後の膜厚が２０μｍになるように塗布して電荷輸送層を形成した。このようにして図１の層構成を持つ積層型の電子写真感光体を作製した。
【０１１６】
実施例２〜４
例示化合物１に替えて表１に示した例示化合物２、９及び１６のエナミン化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１１７】
実施例５
下引き層を設け無い事以外は実施例1と同様にして図1の層構成と同様にしたが、但し、下引き層を設け無い積層型の電子写真感光体を作製した。
【０１１８】
実施例６〜８
例示化合物１に替えて表１に示した例示化合物２、９及び１６のエナミン化合物を用いた以外は、実施例５と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１１９】
比較例１
例示化合物１に替えて下記構造式（７）：
【化９】
2010039058.tif 000015
で示される比較化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１２０】
比較例２
例示化合物１に替えて下記構造式（８）：
【化１０】
2010039058.tif 000016
で示される比較化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１２１】
比較例３
例示化合物１に替えて下記構造式（９）：
【化１１】
2010039058.tif 000017
で示される比較化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１２２】
実施例９
実施例１と同様にして各層用塗布液を作製し、アルミニウム蒸着ＰＥＴフィルム上に実施例１の電荷発生層及び電荷移動層の層構成を逆にした図2の積層型電子写真感光体を作製した。
【０１２３】
実施例１０
実施例１と同様にして下引き層用塗布液を作製し、アルミニウム蒸着ＰＥＴフィルム上に下引き層を乾燥後の膜厚が１μｍになるように塗布した。
次に、下引き層上に下記の成分をボールミルで12時間分散し、感光層用塗布液を作製した後、その塗布液をベーカーアプリケーターによって塗布し、１１０℃で１時間の熱風乾燥を行ない、乾燥膜厚２０μｍの図３の層構成を持つ単層型の電子写真感光体を作製した。
【０１２４】
感光層塗布液
上記構造式（６）で示されるアゾ化合物                  １重量部
ポリカーボネート樹脂Ｚ-４００（三菱瓦斯化学社製） １４重量部
例示化合物                                          １０重量部
３-ブロモ-５,７-ジニトロフルオレノン                   ５重量部
２,６-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール                   ０.５重量部
テトラヒドロフラン                               １５０重量部
このようにして作製した電子写真感光体を、静電複写紙試験装置（川口電機社製：ＥＰＡ-８２００）を用いて下記の条件下で評価した。
【０１２５】
感光体の表面電位：−６００Ｖ
露光波長（モノクロメーターにて分離）：４５０ ｎｍ
評価感度（Ｅ１/２）は各単色波長で表面電位が３００Vを示す時の光量から換算した。
また、露光30秒後の残留表面電位（Ｖｒ）も測定した。
【０１２６】
さらに、４５０ｎｍの単色光を用いて暗部電位（Ｖ0：６００Ｖ設定）、明部電位（Ｖ1：１００Ｖ設定）の初期感度から帯電、露光、除電を１０００回繰り返した時の電位変化量（ΔＶ0、ΔＶ1）をそれぞれ求めた。
電位変動における負符号は電位の絶対値の低下を表し、正符号は電位の絶対値の増加を表す。なお、実施例５および６の帯電極性はプラスとした。
【０１２７】
その結果を、以下の表３に示す。
【表３】
2010039058.tif 000018
上記の結果から、本発明で用いた電子写真感光体は、比較例に比べ、短波長領域での感度が優れているうえに、繰り返し特性にも安定していることが判った。
また、下引き層がない場合には若干繰り返しによるΔＶ1は良くなりΔＶ0が悪くなる傾向にあることがわかる。
【０１２８】
実施例１１
実施例１において電荷発生材料を下記構造式（１０）：
【化１２】
2010039058.tif 000019
のチオインジゴ化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１２９】
実施例１２〜１４
例示化合物１に替えて表１に示した例示化合物２、９及び１６のエナミン化合物を用いた以外は、実施例１１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１３０】
比較例４
例示化合物１に替えて比較化合物（９）を用いた以外は、実施例１１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１３１】
以上の電子写真感光体を、露光波長４００ｎｍ、５００ｎｍ、６００ｎｍで上記と同様に評価を行った結果を表４に示す。
【表４】
2010039058.tif 000020
上記の結果から、本発明で用いた電子写真感光体は比較例に比べ、短波長領域での感度が優れているうえに、繰り返し特性にも安定していることが判った。
【０１３２】
実施例１５
実施例１で使用した下引き層用塗布液中に、アルミニウム製で厚さ０.８ ｍｍ (ｔ)×直径３０ ｍｍ (Φ)×長さ３２６.３ ｍｍの導電性支持体を浸漬塗布装置を用いてその表面に塗布して乾燥膜厚が１.０ｍｍの下引き層を形成した。
次に実施例１で使用した電荷発生層用塗布液中に下引き層を塗布したアルミニウム製ドラムを浸漬塗布して膜厚０.５ ｍｍの電荷発生層を形成した。
【０１３３】
さらに、実施例１と同様に作製した電荷輸送層用塗布液中で浸漬塗布した後、１１０℃で１時間乾燥後、乾燥膜厚２０ｍｍの電荷輸送層を形成した。
この電子写真感光体を、シャープ製複写機ＡＲ−Ｆ３３０改造機（露光光源として発振波長405nmの半導体レーザーを搭載）にて1200dpi相当の１ドット１スペース画像及び５ポイントの文字画像を出力し、画像評価を行った。
【０１３４】
比較例５
実施例１１の電荷輸送材料の代わりに、比較例３で用いた電荷輸送材料（９）を用いた以外は、実施例１１と同様の方法にて電子写真感光体を作製し、実施例１５と同様に画像評価を行った。その結果を以下の表５に、実施例１５の結果と併せて示す。
【０１３５】
【表５】
2010039058.tif 000021
上記の結果から、本発明の電子写真感光体及び画像形成装置は、ドットの再現性や文字再現性に非常に優れ、高解像度の出力画像が得られることがわかった。
【０１３６】
実施例１６
実施例１１と同様の方法にて電子写真感光体を作製し、実施例１５の装置で１００,０００枚印刷した後の画像評価を行った。
【０１３７】
比較例６
比較例５と同様の方法にて電子写真感光体を作製し、実施例１５の装置で１００,０００枚印刷した後の画像評価を行った。その結果を、上記の実施例１６の結果と併せて表６に示す。
【表６】
2010039058.tif 000022
上記の結果から、本発明の電子写真感光体及び画像形成装置は、耐久性に優れ、高解像度の出力画像が得られることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【０１３８】
本発明によれば、３９０〜５００ｎｍの波長域のレーザービームを露光光源として使用する電子写真感光体において、該電子写真感光体中に前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含有することによって、高感度、高解像力を有する電子写真感光体及び電子写真装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０１３９】
【図１】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図２】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図３】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図４】本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【符号の説明】
【０１４０】
２０  画像形成装置
２１  感光体
２２  回転軸線
２３、２９  矢符
２４  帯電手段（帯電器）
２４ａ  帯電ローラ
２４ｂ  バイアス電源
【０１４１】
２５  現像手段（現像器）
２５ａ  現像ローラ
２５ｂ  ケーシング
２６  転写器
２７  クリーナ
２７ａ  クリーニングブレード
【０１４２】
２７ｂ  回収用ケーシング
２８  露光手段
２８ａ  光
３０  転写紙
３１  定着器
３１ａ  加熱ローラ
３１ｂ  加圧ローラ
【図１】
2010039058.tif 000024
【図２】
2010039058.tif 000025
【図３】
2010039058.tif 000026
【図４】
2010039058.tif 000027