(57)【要約】【課題】鋼矢板と補剛用の鋼材を重ね梁式に組合せ、たわみ挙動がほぼ一致するようにすることで、溶接加工、形状測定、矯正作業、加工管理等に費やす手間、コストをなくしつつ、保管、運搬効率にも優れる組合せ鋼矢板および鋼矢板壁を提供する。【解決手段】ハット型鋼矢板２のウェブ部の内側にＨ形鋼３を配置し、長手方向に所定間隔をおいて取り付けたボルト６による引張接合で接合することで、ハット型鋼矢板２とＨ形鋼３のたわみ挙動がほぼ一致するようにする。ハット型鋼矢板２は、幅方向両端の継手４，５の係合により、断面における凹凸が同じ向きになるように接続する。ボルト引張接合については、ハット型鋼矢板２とＨ形鋼３のボルト孔の全部または一部を長孔７とし、上下方向の相対的なずれを許容する。ハット型鋼矢板２とＨ形鋼３の接合は、施工現場において行うことができ、別々に運搬してきたものを、現場で接合し、一体として打設する。【選択図】    図１
2010255181.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鋼矢板の片面に、該鋼矢板の長手方向に延びる補剛用の形鋼を配置してなる組合せ鋼矢板において、前記鋼矢板と前記形鋼を長手方向の複数個所に設けたボルトによる引張接合で接合し、前記鋼矢板と前記形鋼のたわみ挙動がほぼ一致するようにしたことを特徴とする組合せ鋼矢板。
【請求項２】
前記形鋼がＨ形鋼であることを特徴とする請求項１記載の組合せ鋼矢板。
【請求項３】
前記鋼矢板と前記形鋼の引張接合における長手方向の複数個所に設けたボルトの引張力の合計の引張力Ｘが、次式(1)の条件を満たすことを特徴とする請求項１または２記載の組合せ鋼矢板。
Ｘ≧｛（ｌ−ａ）・Ｉ1−ａ・Ｉ2｝・ｐ／（Ｉ1＋Ｉ2）      …(1)
ただし、
ｌ：前記鋼矢板の幅、
ａ：前記形鋼の幅、
Ｉ1：前記鋼矢板の断面２次モーメント、
Ｉ2：前記形鋼の断面２次モーメント、
ｐ：前記形鋼側から作用する土圧
【請求項４】
前記引張接合による複数の接合位置のうちの全部または一部の接合位置について、前記鋼矢板と前記形鋼の少なくとも一方のボルト孔が長孔またはバカ孔であり、前記鋼矢板と前記形鋼を接合するボルトの前記鋼矢板または形鋼の長手方向へのずれを許容する構造としてあることを特徴とする請求項１、２または３記載の組合せ鋼矢板。
【請求項５】
前記鋼矢板が幅方向両端に形成された継手の係合により、長手方向と直角な断面における凹凸が同じ向きになるように接続されるハット形鋼矢板であることを特徴とする請求項１、２、３または４記載の組合せ鋼矢板。
【請求項６】
前記鋼矢板を前記形鋼との間にスペーサーとしての鋼材を介在させて接合してあることを特徴とする請求項１、２、３、４または５記載の組合せ鋼矢板。
【請求項７】
複数の鋼矢板を、鋼矢板の両端に設けた継手を介して接続してなる鋼矢板壁であって、前記鋼矢板の少なくとも一部に、請求項１〜６の何れかに記載の組合せ鋼矢板を用いたことを特徴とする鋼矢板壁。
【請求項８】
前記組合せ鋼矢板を構成する前記形鋼が、土圧を受ける側または土圧の大きい側に配置されていることを特徴とする請求項７記載の鋼矢板壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼矢板の片面にその長手方向に延びるＨ形鋼などの形鋼を配置してなる組合せ鋼矢板およびその組合せ鋼矢板を用いて構築される鋼矢板壁の構造に関するものであり、土留め壁や遮水壁等（地中連続壁等を含む）に適用される。
【背景技術】
【０００２】
従来、土留め壁や遮水壁等を構成するＵ型鋼矢板、直線型鋼矢板、ハット型鋼矢板等の鋼矢板の片面に、補剛材としてＨ形鋼その他の形鋼を取り付けたものが知られている。
【０００３】
そのような技術として、例えば特許文献１には、図７(a)、(b)に示されるように、鋼矢板の表裏面の片面に加工治具を設け、補剛材としてＨ形鋼等の形鋼を嵌合できるようにしたものが記載されている。
【０００４】
この場合、鋼矢板と補剛材を現場で別々に打設し、一体化することができる。
【０００５】
また、特許文献２には、図８(a)、(b)に示されるように、両端部に継手を有する鋼矢板と、補剛材としてのＨ形鋼あるいはＴ形鋼とからなる地中連続壁用鋼材であって、鋼矢板のウェブ部と、Ｈ形鋼あるいはＴ形鋼のフランジ部とが長手方向に沿って重なっており、その重なっている部分の長手方向の一端のみが拘束されているものが記載されている。
【０００６】
この場合、長手方向の一端のみをコーピング、溶接、ボルト、ドリルねじで拘束する構造であるため、溶接以外の拘束方法では鋼矢板の矯正を行う必要がなく、溶接による拘束方法においても鋼矢板の変形量を従来よりも抑えることができ、必ずしも地中連続壁用鋼材を工場で製作する必要もなく、鋼矢板とＨ形鋼等の補剛材を個別に搬送した後、現地サイトもしくはその近傍サイトにおいて組立て加工を行うことができるといった利点が述べられている。
【０００７】
また、特許文献３には、図９(a)、(b)に示されるように、熱間圧延加工により製造されるハット形鋼矢板のウェブ部の内側に一方のフランジ部が固定されたＨ形鋼を備え、そのＨ形鋼における固定された側のフランジ部の幅がハット形鋼矢板のウェブ部の幅以下である地中連続壁体用鋼製部材が記載されている。
【０００８】
なお、ハット形鋼矢板のウェブ部とＨ形鋼のフランジ部は、溶接、接着、ボルト、リベット、ビス、鋲の何れかの固定手段により固定することができる旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００８−２６７０６９号公報
【特許文献２】特開２００５−２９９２０２号公報
【特許文献３】特開２００８−１７５０２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
特許文献１記載の発明では、Ｈ形鋼等の補剛材と鋼矢板を分けて打設する必要があり、その分、施工効率が落ちるという問題がある。
【００１１】
また、鋼矢板の片面に設けた治具に、Ｈ形鋼等のフランジを嵌合する構造であるためＨ
形鋼等の補剛材と鋼矢板のたわみ挙動が同じでなければならない。そのため、鋼矢板側（図７中上側）から土圧を受ける構造でしか使えない。
【００１２】
特許文献２記載の発明では、鋼矢板と、補剛材としてのＨ形鋼あるいはＴ形鋼とが長手方向の一端のみでの固定であるため、地盤内でバラバラになってしまう可能性がある。なお、特許文献２には、地盤が固い場合は底部を仮付け固定するとの記載もあるが、両端を固定した場合には、長手方向の変形が拘束されて座屈の危険性がある。
【００１３】
特許文献３記載の発明では、Ｈ形鋼を内側に配置するのであれば、Ｈ形鋼の幅は鋼矢板のウェブ幅より小さくなければならず、Ｈ形鋼のサイズが限定される。あるいは図８(b)のように両端のフランジの長さが異なる特殊な形状のＨ形鋼を用いる必要がある。
【００１４】
本発明は、上述のような従来技術における課題の解決を図ったものであり、鋼矢板と補剛用の鋼材を重ね梁式に組み合せるに当たり、補剛用の鋼材側から土圧を受ける場合においても、鋼矢板と補剛用の鋼材のたわみ挙動がほぼ一致するようにすることで、溶接加工、形状測定、矯正作業、加工管理等に費やす手間、コストをなくしつつ、保管、運搬効率にも優れる組合せ鋼矢板および鋼矢板壁を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本願の請求項１に係る組合せ鋼矢板は、鋼矢板の片面に、該鋼矢板の長手方向に延びる補剛用の形鋼を配置してなる組合せ鋼矢板において、前記鋼矢板と前記形鋼を長手方向の複数個所に設けたボルトによる引張接合で接合し、前記鋼矢板と前記形鋼のたわみ挙動がほぼ一致するようにしたことを特徴とするものである。
【００１６】
ボルトの本数は、補剛用の形鋼側から土圧を受ける場合において、鋼矢板と前記形鋼のたわみ挙動をほぼ一致させるのに必要な数とする。補剛用の形鋼がＨ形鋼の場合、通常、フランジのウェブを挟む両側にそれぞれ所定間隔で１列または複数列配することになる。
【００１７】
必要数のボルトの引張接合により、補剛用の形鋼側から土圧を受ける場合においても、補剛用の形鋼に比べ曲げ剛性の小さい鋼矢板の変形のみ大きくなるといったことがなくなり、両者のたわみ挙動を一致させることができる。
【００１８】
鋼矢板は、Ｕ型鋼矢板、直線型鋼矢板、ハット型鋼矢板等、必ずしも限定されないが、組合せ鋼矢板を接続して構築される土留め壁等の壁厚との関係では、後述するハット型鋼矢板が望ましい。
【００１９】
補剛用の形鋼としては、断面剛性やコストとの関係で効率の良いＨ形鋼を用いるのが一般的であるが、必ずしもＨ形鋼に限定する必要はない。請求項２は、請求項１に係る組合せ鋼矢板において、形鋼がＨ形鋼である場合を限定したものである。
【００２０】
請求項３は、請求項１または２に係る組合せ鋼矢板において、前記鋼矢板と前記形鋼の引張接合における長手方向の複数個所に設けたボルトの引張力の合計の引張力Ｘが、次式(1)の条件を満たすことを特徴とするものである。
【００２１】
Ｘ≧｛（ｌ−ａ）・Ｉ1−ａ・Ｉ2｝・ｐ／（Ｉ1＋Ｉ2）      …(1)
ただし、
ｌ：前記鋼矢板の幅、
ａ：前記形鋼の幅、
Ｉ1：前記鋼矢板の断面２次モーメント、
Ｉ2：前記形鋼の断面２次モーメント、
ｐ：前記形鋼側から作用する土圧
上記の式(1)は、後に説明するように、ボルトの引張接合により、鋼矢板と補剛材としての形鋼のたわみ挙動がほぼ一致するための条件を表したものである。
【００２２】
請求項４は、請求項１、２または３に係る組合せ鋼矢板において、前記引張接合による複数の接合位置のうちの全部または一部の接合位置について、前記鋼矢板と前記形鋼の少なくとも一方のボルト孔が長孔またはバカ孔であり、前記鋼矢板と前記形鋼を接合するボルトの前記鋼矢板または形鋼の長手方向へのずれを許容する構造としてあることを特徴とするものである。
【００２３】
長孔またはバカ孔と接合ボルトの組み合わせにより、長手方向へのずれを許容することで、ボルトに無理なせん断力が加わらないようにしつつ、鋼矢板と補剛材としての形鋼のたわみ挙動をほぼ一致させることができる。
【００２４】
請求項５は、請求項１、２、３または４に係る組合せ鋼矢板において、前記鋼矢板が幅方向両端に形成された継手の係合により、長手方向と直角な断面における凹凸が同じ向きになるように接続されるハット形鋼矢板である場合を限定したものである。
【００２５】
ハット型鋼矢板は、その幅方向両端に形成された継手の係合により、長手方向と直角な断面における凹凸が同じ向きになるように接続することができる。また、本発明ではもともと鋼矢板と形鋼が、物理的には完全に一体化されていないため、鋼矢板に対する形鋼の取付け面、取付け位置の違いによる断面剛性への影響は小さいので、ハット型鋼矢板の凹部に取り付けることで、コンパクトになり鋼矢板壁の壁厚を抑えることができるとともに、組み合わせた状態で打設するのに適している。
【００２６】
請求項６は、請求項１、２、３、４または５に係る組合せ鋼矢板において、前記鋼矢板を前記形鋼との間にスペーサーとしての鋼材を介在させて接合してあることを特徴とするものである。
【００２７】
鋼矢板がハット型鋼矢板やＵ型鋼矢板の場合、形鋼をその凹部の内側に配置するのであれば、Ｈ形鋼の幅は鋼矢板のウェブ幅より小さくなければならず、Ｈ形鋼のサイズが限定される。
【００２８】
ハット型鋼矢板やＵ型鋼矢板の凹部は、通常、外側（開放される側）に向かって間隔が広がっているため、その場合に、鋼矢板を形鋼との間にスペーサーとしての鋼材を介在させれば、Ｈ形鋼のサイズの制限が緩和される。
【００２９】
スペーサーとしての鋼材としては、鋼板の他、広いスペーサー間隔が必要な場合には、溝形鋼、角形鋼などを使用することもできるが、鋼矢板と形鋼の寸法関係によって最低限必要なスペーサー間隔が決まる。また、例えば鋼板を２枚以上重ねるなどして、スペーサー間隔を調整することもできる。
【００３０】
請求項７に係る鋼矢板壁は、複数の鋼矢板を、鋼矢板の両端に設けた継手を介して接続してなる鋼矢板壁であって、前記鋼矢板の少なくとも一部に、請求項１〜６の何れかに記載の組合せ鋼矢板を用いたことを特徴とするものである。
【００３１】
必ずしも全ての鋼矢板が組合せ鋼矢板である必要はなく、形鋼を取り付けない通常の鋼矢板と本発明の組合せ鋼矢板を鋼矢板壁が必要とする強度に応じて、適宜、混在させて配置することもできる。
【００３２】
請求項８は、請求項７に係る組合せ鋼矢板において、前記組合せ鋼矢板を構成する前記形鋼が、土圧を受ける側または土圧の大きい側に配置されていることを限定したものである。
【００３３】
鋼矢板側から土圧を受ける場合には、鋼矢板と補剛用の形鋼のたわみ挙動を一致させるためにボルト引張接合を行わなくても、たわみ挙動をほぼ一致させることができるが、本発明のようにボルト引張接合により接合することで、補剛用の形鋼側から土圧を受ける場合においても、両者のたわみ挙動を一致させることができる。
【発明の効果】
【００３４】
本発明の組合せ鋼矢板は、鋼矢板と補剛用の形鋼を一体化したものではなく、重ね梁式に組み合せたものであり、鋼矢板と補剛用の形鋼がボルトの引張接合により接合され、補剛用の形鋼側から土圧を受ける場合においても、両者のたわみ挙動をほぼ一致させることができる。
【００３５】
補剛用の形鋼を全長にわたって溶接した構造に比べて断面剛性は劣るものの、溶接加工、形状測定、矯正作業、加工管理に費やす手間、コストが少ない。
【００３６】
鋼矢板と補剛用の形鋼は、別々に運搬して、現場で組み合わせて一緒に打設することができ、保管、運搬効率に優れる。また、特許文献１記載の発明のように、鋼矢板と補剛用の形鋼を分けて打設する必要がなく、施工効率が落ちるという問題がない。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の組合せ鋼矢板を用い他鋼矢板壁の土圧との関係を示したものであり、(a)は土圧が鋼矢板側から作用する場合の平面図、(b)は土圧が補剛用の形鋼側から作用する場合の平面図である。
【図２】引張接合における必要条件を導くための説明図である。
【図３】本発明の組合せ鋼矢板の一実施形態を示したもので、(a)は平面図、(b)は立面図、(c)は変形例の立面図である。
【図４】たわみ挙動に関する説明図であり、(a)が従来の組合せ鋼矢板の場合、(b)が本発明の組合せ鋼矢板の場合である。
【図５】本発明の鋼矢板壁の他の実施形態を示す図である。
【図６】本発明の鋼矢板壁のさらに他の実施形態を示す図であり、(a)は平面図、(b)は立面図である。
【図７】(a)、(b)は、特許文献１記載の発明の概要を示す平面図である。
【図８】(a)、(b)は、特許文献２記載の発明の概要を示す斜視図である。
【図９】(a)、(b)は、特許文献３記載の発明の概要を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、本発明の具体的な実施の形態について説明する。なお、本発明は、以下に説明する実施形態に限定されるものではない。
【００３９】
図３は、本発明の組合せ鋼矢板１の一実施形態を示したもので、(a)は平面図、(b)は立面図、(c)は変形例の立面図である。
【００４０】
鋼矢板としてのハット型鋼矢板２のウェブ部の内側に、補剛材としてのＨ形鋼３を配置し、Ｈ形鋼３の一方のフランジ部をハット型鋼矢板２のウェブ部に、長手方向に所定間隔で配置したボルト６で引張接合してある。
【００４１】
ハット型鋼矢板２は、幅方向両端に形成された継手４，５の係合により、断面における
凹凸が同じ向きになるように接続することができるようになっている。
【００４２】
引張接合のためのボルト孔については、ハット型鋼矢板２とＨ形鋼３の少なくとも一方のボルト孔を長孔７またはバカ孔とすることで、図３(b)、(c)の上下方向の相対的なずれを許容している。
【００４３】
なお、ハット型鋼矢板２とＨ形鋼３の接合は、施工現場において行うことができ、別々に運搬してきたものを、現場で接合し、打設は一体として行うことができる。
【００４４】
また、図３(a)の例では補剛材としてのＨ形鋼３が鋼矢板２の長手方向に連続しているのに対し、図３(b)の例では複数のＨ形鋼３を鋼矢板２の長手方向に断続的に配置し、それぞれのＨ形鋼３のフランジ部を所定間隔をおいて配置されるボルトにより引張接合するようにしている。
【００４５】
図４は、従来の組合せ鋼矢板の場合（図４(a)）と、図３で説明した本発明の組合せ鋼矢板の場合（図４(b)）について、たわみ挙動を比較した説明図である。
【００４６】
図４(a)の従来の組合せ鋼矢板４１の場合、鋼矢板４２と補剛材４３が全長にわたって溶接されるなどして一体化されているため、鋼矢板４２と補剛材４３でたわみ挙動が異なり、場合によっては座屈の恐れがある。
【００４７】
これに対し、図４(b)の組合せ鋼矢板３１の場合、鋼矢板３２と補剛材３３を長手方向に所定間隔をおいて配したボルト６で引張接合していることと、ボルトが貫通する長孔により接の長手方向の相対的なずれを許容していることで、鋼矢板３２側からの土圧等に対してはたわみ挙動をほぼ一致させることができる。
【００４８】
図１は、本発明の組合せ鋼矢板を用い他鋼矢板壁の土圧との関係を示したものである。
【００４９】
図１(a)のように鋼矢板２側から土圧を受ける場合には、鋼矢板２と補剛用のＨ形鋼３のたわみ挙動を一致させるために引張接合を行わなくても、たわみ挙動をほぼ一致させることができるが、図１(b)のようにＨ形鋼３側から土圧を受ける場合には、通常の接合では鋼矢板２の変形が大きくなりたわみ挙動が一致せず、重ね梁とみることはできなくなる。
【００５０】
これに対し、本発明のようにボルト引張接合により接合することで、Ｈ形鋼３側から土圧を受ける場合においても、両者のたわみ挙動を一致させることができる。
【００５１】
次に、図２を用いて、引張接合で鋼矢板とＨ形鋼のたわみ挙動を一致させるための条件である前述の式(1)
Ｘ≧｛（ｌ−ａ）・Ｉ1−ａ・Ｉ2｝・ｐ／（Ｉ1＋Ｉ2）      …(1)
の誘導について説明する。
【００５２】
図２(a)のように、Ｈ形鋼側から土圧を受ける場合に、上下に分割して考えると、図２(b)のように表すことができる。
【００５３】
図２において、
ｌ：前記鋼矢板の幅、
ａ：前記形鋼の幅、
Ｉ1：前記鋼矢板の断面２次モーメント、
Ｉ2：前記形鋼の断面２次モーメント、
ｐ：前記形鋼側から作用する土圧
とする。
【００５４】
ボルトの合計の引張力をＸ、鋼矢板の変位をδ1、Ｈ形鋼の変位をδ2とする。
【００５５】
このとき、
【数１】
2010255181.tif 000003
【００５６】
この場合、剛性の大きいＨ形鋼が鋼矢板に引っ張られることで変形が同じになる必要があり、δ1≧δ2で考えると、
【００５７】
【数２】
2010255181.tif 000004
となる。
【００５８】
したがって、Ｈ形鋼側から土圧を受ける場合に、ボルト引張接合で鋼矢板とＨ形鋼のたわみ挙動を一致させるための条件は、
【００５９】
【数３】
2010255181.tif 000005
となる。
【００６０】
次に、式(1)における右辺を接合力αとした、数値シミュレーションの一例を挙げると、以下のようになる。
【００６１】
対象としては、有効幅９００ｍｍの大断面・薄肉構造で施工性に優れたハット型鋼矢板９００（例えば、「平成１７年度における国土交通省の「公共事業コスト構造改革」実施状況について」、〔平成２１年３月１７日検索〕、インターネット＜ＵＲＬ：http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha06/13/131016_.html＞参照）と、細幅系のＨ形鋼であるＨ−600×200の組合せ鋼矢板を考える。
【００６２】
Ｎ値１５の砂地盤の主働土圧を考えると、
主働土圧係数
kacosδ=0.2911
壁高5.0ｍ（残留水位は壁高の半分）で考えると、前面地盤面の主働土圧＋残留水圧は、
ｐ＝ｐａ＋ｐｗ＝（ｗ＋γｈ1＋γ´ｈ2）×kacosδ＋γｗｈ
＝（10＋18×2.5＋9×2.5)×0.2911+10×2.5＝47.56ｋＮ／ｍ2
Ｈ−600×200の場合、α=0.6
Ｘ＝0.6×47.56＝28.536ｋＮ／ｍ
Ｍ−２２のボルトの場合、
Ａ＝380.13ｍｍ2
許容応力度140Ｎ／ｍｍ2の場合、1本あたり受け持てる力は53.22ｋＮ、
53.22／28.536＝1.86ｍ、
つまり、1.8ｍに１本ボルトが必要となる計算になる。
【００６３】
図５は、図１(b)の鋼矢板壁の他の実施形態を示したもので、図１(b)のように鋼矢板壁Ａを組合せ鋼矢板１だけで構築する代わりに、一部に通常のハット型鋼矢板２単体を組み合わせた場合である。
【００６４】
図５の場合も、大きい土圧がＨ形鋼３側に作用することを前提としている。
【００６５】
図６は、スペーサー１１としての鋼材を介在させた場合の実施形態を示したもので、(a)は平面図、(b)は立面図である。
【００６６】
鋼矢板としてのハット型鋼矢板２やＨ形鋼３は、規格化されたものが大量生産されており、鋼矢板壁の設計条件に合わせようとすると、設計上適当な断面を有するＨ形鋼３のフランジが寸法的にハット型鋼矢板２のウェブ部に納まらない場合がある。
【００６７】
それに対し、例えば図６のようにスペーサー１１として鋼板等を介在させることで、Ｈ形鋼３のフランジをハット型鋼矢板２の内側に納めた状態で接合することができる。この場合も鋼矢板２とＨ形鋼３を長手方向の複数個所に設けたボルトによる引張接合で接合し、鋼矢板２とＨ形鋼３のたわみ挙動がほぼ一致するようにすることは、図３等の実施形態の場合と同様である。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
本発明の組合せ鋼矢板および鋼矢板壁は、組合せ鋼矢板が鋼矢板と補剛用の鋼材を重ね梁式に組み合せたものであり、土留め壁等に適用した場合において、たわみ挙動をほぼ一致させて、溶接加工、形状測定、矯正作業、加工管理等に費やす手間、コストを低減し、また保管、運搬効率にも優れる。
【符号の説明】
【００６９】
Ａ…鋼矢板壁、
１…組合せ鋼矢板、２…ハット型鋼矢板、３…Ｈ形鋼、４…継手、５…継手、６…ボルト、７…長孔、１１…スペーサー
【図１】
2010255181.tif 000006
【図２】
2010255181.tif 000007
【図３】
2010255181.tif 000008
【図４】
2010255181.tif 000009
【図５】
2010255181.tif 000010
【図６】
2010255181.tif 000011
【図７】
2010255181.tif 000012
【図８】
2010255181.tif 000013
【図９】
2010255181.tif 000014