(57)【要約】【課題】被検体の周期的な体動に伴う影響を低減させて画質を向上させる。【解決手段】通常周回数として設定された２回のＣＴ撮影を行い（Ｓ１１０１）、２回のＣＴ撮影により得られたサイノグラムに基づいてサイノグラムを補正する（Ｓ１１０２）。呼吸に起因するデータ変動の周期が互いにずれるように制御されているため、通常は２回のＣＴ撮影により呼吸に起因するデータ変動が除去される。ところが、被検体の呼吸の周期のずれ具合によっては、呼吸に起因するデータ変動の周期が互いにずれるように制御されているにも関わらず、同一角度上に重なってしまう場合がある。そこで、データ変動成分が同一角度上に重なって残る場合に追加の１回のＣＴ撮影が実行され（Ｓ１１０４）、追加のＣＴ撮影により得られたサイノグラムを利用してサイノグラムが補正される（Ｓ１１０２）。【選択図】図１１
2010051371.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体を周回するように被検体に対してＸ線を照射して検出することによりＸ線検出データを得るＸ線測定部と、
被検体の周期的な体動に関する体動周期データを得る体動測定部と、
体動周期データに基づいて、各周回ごとに得られるＸ線検出データ内の体動周期成分が複数の周回のうちにＸ線検出データ内において互いにずれるように、前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する周回制御部と、
複数の周回により得られたＸ線検出データに基づいて体動周期成分を補正しつつ被検体の画像データを形成する画像形成部と、
を有し、
前記周回制御部は、予め設定された通常周回数により得られたＸ線検出データ内において互いに重なる体動周期成分が残る場合にＸ線の周回を追加するように制御する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載のＸ線画像形成装置において、
前記体動測定部は、Ｘ線検出データに含まれる被検体の周期的な体動に関する体動周期成分に基づいて体動周期データを得る、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項３】
請求項２に記載のＸ線画像形成装置において、
前記体動測定部は、各周回内における周回の角度とＸ線の投影データとを対応付けたサイノグラムから前記体動周期成分を抽出する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項４】
請求項３に記載のＸ線画像形成装置において、
前記周回制御部は、各周回ごとに得られるサイノグラム内に現れる体動周期成分が複数の周回のうちにサイノグラム内の同一角度上に重ならないように前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項５】
請求項４に記載のＸ線画像形成装置において、
前記周回制御部は、体動周期データから算出される体動の周期に基づいて、各周回ごとに得られるサイノグラム内に現れる体動周期成分の位相が複数の周回のうちにサイノグラム内において互いにずれるように、Ｘ線の周回の開始タイミングを決定する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項６】
請求項５に記載のＸ線画像形成装置において、
前記周回制御部は、前記通常周回数により得られたサイノグラム内において同一角度上に重なる体動周期成分が残る場合に、Ｘ線の周回を追加して得られるサイノグラム内において当該角度上から体動周期成分がずれるように制御する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項７】
請求項３から６のいずれか１項に記載のＸ線画像形成装置において、
前記画像形成部は、１つの周回のサイノグラム内において体動周期成分が現れる角度の投影データを他の周回のサイノグラム内における当該角度に対応した投影データを用いて補正しつつ、複数の周回により得られたサイノグラムに基づいて被検体の画像データを形成する、
ことを特徴とするＸ線画像形成装置。
【請求項８】
被検体を周回するように被検体に対してＸ線を照射して検出することによりＸ線検出データを得るＸ線測定部を制御するためのプログラムであって、
被検体の周期的な体動に関する体動周期データを得る体動測定機能と、
体動周期データに基づいて、各周回ごとに得られるＸ線検出データ内の体動周期成分が複数の周回のうちにＸ線検出データ内において互いにずれるように、且つ、予め設定された通常周回数により得られたＸ線検出データ内において互いに重なる体動周期成分が残る場合にＸ線の周回を追加するように、前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する周回制御機能と、
をコンピュータに実現させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｘ線ＣＴ装置などのＸ線画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的なＸ線ＣＴ装置は、被検体を挟んで対向配置されたＸ線発生器およびＸ線検出器を備えており、これらＸ線発生器およびＸ線検出器を被検体に対して相対的に回転させながらＸ線の照射と検出を行うことによりＣＴ撮影を実現する。そして、このＣＴ撮影の過程でＸ線減衰度合い（被検体によるＸ線吸収度合い）を示す投影データが各回転角度ごとに収集され、複数の回転角度から得られた投影データに基づいて被検体の断層画像（ＣＴ画像）が形成される。
【０００３】
ここで、そのＣＴ撮影の途中において、呼吸運動などの被検体の体動に伴って臓器などの撮影対象部位が動くと、最終的に得られるＣＴ画像にアーチフェクトなどが発生する場合がある。そこで、従来から、被検体の呼吸運動を検出し、呼吸に起因する臓器の動きなどが存在しないとみなせる位相に合わせてＣＴ撮影（スキャン）を行う呼吸同期スキャンなどが提案されている（特許文献１，２参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−１３９８９２号公報
【特許文献２】特開２００６−３１１９４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した呼吸同期スキャンの技術では、体動を検出するための専用の検出装置、例えば呼吸検出装置などが必要であった。その結果、Ｘ線ＣＴ装置を含む診断システム全体としてのコスト増加や構成の複雑化などの問題があった。また、こうした呼吸検出装置は、適宜、被検体に着脱しなければならないという手間もあった。さらに、被検体に装着された呼吸検出装置が断層画像に描出されてしまうと、断層画像の信頼性を低下させる場合もあった。
【０００６】
このような状況において、本願の発明者は、Ｘ線ＣＴ装置などのＸ線画像形成装置により得られる画像の画質を向上させる技術について研究開発を重ねてきた。特に、被検体の周期的な体動に伴う影響を低減させて画像を形成する技術に注目した。
【０００７】
本発明は、その研究開発の過程において成されたものであり、その目的は、Ｘ線を利用して形成される被検体の画像について、被検体の周期的な体動に伴う影響を低減させて画質を向上させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明の好適な態様のＸ線画像形成装置は、被検体を周回するように被検体に対してＸ線を照射して検出することによりＸ線検出データを得るＸ線測定部と、被検体の周期的な体動に関する体動周期データを得る体動測定部と、体動周期データに基づいて、各周回ごとに得られるＸ線検出データ内の体動周期成分が複数の周回のうちにＸ線検出データ内において互いにずれるように、前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する周回制御部と、複数の周回により得られたＸ線検出データに基づいて体動周期成分を補正しつつ被検体の画像データを形成する画像形成部と、を有し、前記周回制御部は、予め設定された通常周回数により得られたＸ線検出データ内において互いに重なる体動周期成分が残る場合にＸ線の周回を追加するように制御する、ことを特徴とする。
【０００９】
上記態様において、Ｘ線の周回は、被検体とＸ線との間において相対的なものであればよい。例えば、周回の中心において上記態様の装置に対して被検体を固定してその中心を通るように照射されるＸ線を回転させてもよいし、周回の中心を通るように照射されるＸ線を上記態様の装置に対して固定してその中心において被検体を回転させてもよい。もちろん、被検体とＸ線の両者を回転させて相対的な周回を実現してもよい。また、各周回は、例えば被検体とＸ線との間における相対的な１８０度の回転により実現されるが、例えば被検体とＸ線との間における相対的な３６０度の回転により各周回を実現してもよい。上記態様によれば、被検体の周期的な体動に関する体動周期成分を補正しつつ被検体の画像データを形成することができる。
【００１０】
望ましい態様において、前記体動測定部は、Ｘ線検出データに含まれる被検体の周期的な体動に関する体動周期成分に基づいて体動周期データを得る、ことを特徴とする。
【００１１】
望ましい態様において、前記体動測定部は、各周回内における周回の角度とＸ線の投影データとを対応付けたサイノグラムから前記体動周期成分を抽出することを特徴とする。
【００１２】
望ましい態様において、前記周回制御部は、各周回ごとに得られるサイノグラム内に現れる体動周期成分が複数の周回のうちにサイノグラム内の同一角度上に重ならないように前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する、ことを特徴とする。
【００１３】
望ましい態様において、前記周回制御部は、体動周期データから算出される体動の周期に基づいて、各周回ごとに得られるサイノグラム内に現れる体動周期成分の位相が複数の周回のうちにサイノグラム内において互いにずれるように、Ｘ線の周回の開始タイミングを決定する、ことを特徴とする。
【００１４】
望ましい態様において、前記周回制御部は、前記通常周回数により得られたサイノグラム内において同一角度上に重なる体動周期成分が残る場合に、Ｘ線の周回を追加して得られるサイノグラム内において当該角度上から体動周期成分がずれるように制御する、ことを特徴とする。
【００１５】
望ましい態様において、前記画像形成部は、１つの周回のサイノグラム内において体動周期成分が現れる角度の投影データを他の周回のサイノグラム内における当該角度に対応した投影データを用いて補正しつつ、複数の周回により得られたサイノグラムに基づいて被検体の画像データを形成する、ことを特徴とする。
【００１６】
また、上記目的を達成するために、本発明の好適な態様のプログラムは、被検体を周回するように被検体に対してＸ線を照射して検出することによりＸ線検出データを得るＸ線測定部を制御するためのプログラムであって、被検体の周期的な体動に関する体動周期データを得る体動測定機能と、体動周期データに基づいて、各周回ごとに得られるＸ線検出データ内の体動周期成分が複数の周回のうちにＸ線検出データ内において互いにずれるように、且つ、予め設定された通常周回数により得られたＸ線検出データ内において互いに重なる体動周期成分が残る場合にＸ線の周回を追加するように、前記Ｘ線測定部によるＸ線の周回を制御する周回制御機能と、をコンピュータに実現させることを特徴とする。
【００１７】
上記態様のプログラムは、例えば、ディスクやメモリなどの記憶媒体に記憶され、これらの記憶媒体を介してコンピュータに読み込まれる。あるいは、ネットワークなどを介してプログラムがコンピュータに提供されてもよい。なお、上記コンピュータには、例えば市販されている一般的なコンピュータが含まれることは言うまでもないが、一般的なコンピュータと同等なＣＰＵやメモリなどのハードウェアを備えた装置も含まれる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、Ｘ線を利用して形成される被検体の画像について、被検体の周期的な体動に伴う影響を低減させて画質を向上させることが可能になる。例えば、本発明の好適な態様によれば、被検体の周期的な体動に関する体動周期成分を補正しつつ被検体の画像データを形成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
図１は、本発明の好適な実施形態を説明するための図であり、図１には、本発明に係るＸ線画像形成装置の代表例であるＸ線ＣＴ装置の機能ブロック図が示されている。また、図２は、図１に示すＸ線ＣＴ装置の測定部１０の斜視図である。以下、必要に応じて図２を参照しつつ、図１に示す本実施形態のＸ線ＣＴ装置について説明する。
【００２０】
Ｘ線ＣＴ装置は、被検体にＸ線を照射して得られる投影データに基づいて被検体の断層画像（ＣＴ画像）を生成する装置である。本実施形態のＸ線ＣＴ装置は、この断層画像の生成機能に加えて、さらに、被検体の体動の特性、例えば、体動の周期等を検出する機能も備えている。そして、検出された体動特性を利用してより好適な断層画像の生成を可能としている。
【００２１】
本実施形態のＸ線ＣＴ装置は、例えば動物実験で利用されるマウス、ラット、モルモット、ハムスターなどの小動物を被検体とする場合に好適な構成となっている。ただし、後述するガントリ１８や容器２４の構成を変更することで、人などを被検体とすることもできる。
【００２２】
図１に示すＸ線ＣＴ装置は、投影データを取得する測定部１０と、測定部１０の駆動を制御するとともに得られた投影データに基づいて各種演算を実行する演算制御部１２とに大別される。
【００２３】
図２を参照すると、測定部１０には、ガントリ１８を有した本体が設けられている。本体１６の上面１６Ａには開口が形成され、その開口からアーム２６が上方に突出している。アーム２６はスライド機構６８の一部をなすものであり、そのアーム２６は容器２４に連結され、容器２４を回転中心軸方向にスライド運動（移動走査）させる。
【００２４】
一方、ガントリ１８内には、Ｘ線発生器５２およびＸ線検出器６０から構成される測定ユニットが収納されている。この測定ユニットは、回転中心軸回りにおいて回転運動する。ガントリ１８の中央部には回転中心軸方向に空洞部１８Ａが形成されている。この空洞部１８Ａは非貫通型であるが、貫通型としてもよい。
【００２５】
容器２４は、被検体（小動物やそこから摘出された組織など）を収納するカプセルであり、その形状は、本実施形態において中空の略円筒形状となっている。容器２４は、その容器中心軸が回転中心軸に一致した状態で配置される。具体的には、容器２４の基端部が上述したアーム２６の上端部に着脱自在に装着される。この場合において、着脱機構としては各種の係合機構あるいはネジ止め機構などを挙げることができる。上述したように、容器２４は中空の円筒形状を有しており、その内部には本実施形態において１又は複数の小動物が配置される。このような構成により、小動物の体毛が直接的にガントリ１８に接触することなどを防止できる。また、小動物の排泄物や離脱体毛などが外部に放出されてしまう問題を防止できる。さらに、小動物を容器２４内に固定具によって拘束することが可能となるので、ＣＴ画像を再構成する場合における画像ぶれなどの問題を防止することができる。なお、サイズや形状が異なる複数種類の容器を用意して、容器を選択的に使用するのが望ましい。
【００２６】
アーム２６に対して容器２４が装着された後、アーム２６が回転中心軸方向に沿って前方に駆動され、これにより、ガントリ１８の空洞部１８Ａ内に容器２４が差し込まれる。この時、検体における測定位置にＸ線ビームが設定されるように、容器２４の位置決めがなされる。また、そのような測定位置は連続的にあるいは段階的に変更される。その結果、所定ピッチで空間的に整列した多数のＣＴ断面が形成される。
【００２７】
本体１６の上面１６Ａ上には操作パネル２０が設けられており、この操作パネル２０は複数のスイッチや表示器などを有する。この操作パネル２０を利用してユーザは測定現場において装置の動作を操作することが可能となる。本体１６の下方には複数のキャスター２２が設けられている。
【００２８】
図１に示すとおり、測定部１０には、回転中心軸Ｏを間において、一方側にＸ線発生器５２が設けられ、他方側にＸ線検出器６０が設けられている。Ｘ線発生器５２の照射側にはコリメータ５４が設けられている。Ｘ線発生器５２は、供給される駆動電圧に応じた強度のＸ線ビーム５６を照射する。このＸ線ビームは、図１に示すように末広あるいは扇状（つまりファンビーム形状）となっている。一方、Ｘ線検出器６０は複数（例えば１００個）のＸ線検出素子を一列に並べたものとして構成され、Ｘ線ビーム５６の開き角度に応じてＸ線の受光開口が設定される。ちなみに、複数のＸ線検出素子の配列は直線的であってもよいし、円弧状であってもよい。本実施形態では、高感度型のＸ線検出素子が利用されている。Ｘ線検出器６０での検出値は、投影データとしてプロセッサ３０に出力される。なお、図１においては、Ｘ線発生器５２に接続された電圧源、Ｘ線検出器６０に接続された信号処理回路などについては図示は省略されている。
【００２９】
図１において、符号５８は有効視野を示している。これは、Ｘ線ビーム５６を回転走査させた場合におけるＣＴ画像を構成可能な円形の領域である。ちなみに、この有効視野５８は、回転中心軸、Ｘ線発生器５２、及び、Ｘ線検出器６０の位置関係に応じて定まるものである。本実施形態においては、変位機構６２が設けられているため、それらの位置関係を変更してＣＴ画像の倍率を機械的に可変することが可能である。
【００３０】
すなわち、変位機構６２には、Ｘ線発生器５２及びＸ線検出器６０が連結されており、変位機構６２は、Ｘ線発生器５２及びＸ線検出器６０の間の距離を維持したまま、それら（つまり測定ユニット）をＸ線ビーム５６のビーム軸方向に変位させる。この場合において、回転中心軸Ｏは不変であり、すなわち上述した容器を何ら移動させることなく測定ユニット側を移動させて倍率の変更を行い得る。なお、変位機構６２は変位力を発生するためのモータ６２Ａを備えている。
【００３１】
ガントリ回転機構６６は、回転ベースを回転させることにより、それに搭載された変位機構を含む各構成の全体を回転駆動する機構である。変位機構６２には、測定ユニットが搭載されているため、変位機構６２によって所望の位置に位置決めされた測定ユニットがその位置を保持したまま回転駆動されることになる。ガントリ回転機構６６は、その駆動力を発生するためのモータ６６Ａを有する。
【００３２】
スライド機構６８は図２に示したアーム２６をスライド運動させる移動機構であり、その駆動力はモータ６８Ａによって発生される。操作パネル２０は上述したように本体の上面に設けられる。測定部１０側に設けられたローカルコントローラ（図示せず）に対して操作パネル２０を接続し、そのローカルコントローラと演算制御部１２とが相互に通信を行うように構成してもよい。
【００３３】
ちなみに、図１には、様々な機構６２，６６，６８などが示されているが、それらの機構による位置あるいは位置変化を検出するためにセンサを設けることが望ましい。そして、それらのセンサの出力信号に基づいて演算制御部１２がフィードバック制御を行うようにするのが望ましい。また、変位機構６２による倍率の可変はユーザ入力により行わせてもよいし、例えば被検体サイズあるいは容器のサイズを自動検知し、その検知したデータに基づいて自動的に倍率を設定するようにしてもよい。さらに、あらかじめ容器の種別などが登録される場合においては、その登録された情報を利用して倍率の設定を行うようにしてもよい。さらに、図１に示す例では、スライド機構６８が駆動源としてのモータ６８Ａを有していたが、そのスライド力を人為的に発生させるようにしてもよい。
【００３４】
次に、演算制御部１２について説明する。プロセッサ３０には、表示器３２、記憶装置３４、キーボード３６、マウス３８、プリンタ４０などが接続されている。また、外部装置との間でネットワークを介して通信を行うための通信部４２が接続されている。
【００３５】
プロセッサ３０は、ＣＰＵやメモリなどのハードウェアと、制御用のプログラムなどのソフトウェアとによって構成される。図１には、そのハードウェアとソフトウェアとが協働して実現する代表的な機能が示されている。つまり、プロセッサ３０は、動作制御部４４、体動特性算出部４６、サイノグラム生成部４７、サイノグラム補正部４８、断層画像生成部４９などを有している。もちろん、これらの機能に対応したプログラムを用いて、コンピュータをプロセッサ３０として動作させてもよい。
【００３６】
動作制御部４４は、測定部１０の駆動を制御する。より具体的には、動作制御部４４は、ガントリ回転機構６６や、Ｘ線発生器５２、Ｘ線検出器６０などを駆動制御して、ＣＴ撮影を実行させる。ＣＴ撮影は、断層画像の生成のために行われる撮影動作で、Ｘ線発生器５２およびＸ線検出器６０を被検体に対して回転させつつ、Ｘ線の照射および検出を行う動作である。従来、このＣＴ撮影は、一つの撮影部位に対して１回ずつ行われることが殆どであったが、本実施形態では、後に詳説するように、一つの撮影部位に対して、このＣＴ撮影を複数回実行する。ＣＴ撮影の結果、得られる投影データは、体動特性算出部４６やサイノグラム生成部４７に出力される。
【００３７】
体動特性算出部４６は、ＣＴ撮影で得られた投影データに基づいて、被検体の体動の特性を算出する。ここで、体動とは、被検体が周期的に行う動きで、例えば、呼吸運動や、心拍運動などが該当する。また、体動の特性としては、体動の周期や、呼吸運動に起因して撮影対象物が変位する継続時間（変動時間）などが該当する。この体動特性算出部４６による体動特性の算出は、基本的には、各ＣＴ撮影のたびに実行される。そして、各ＣＴ撮影ごとに算出された体動特性は、次に実行されるＣＴ撮影の開始タイミングの制御などに利用される。なお、次のＣＴ撮影が無い場合、あるいは、次のＣＴ撮影において撮影部位が変更される場合は、体動特性の算出は不要となる。すなわち、一つの撮影部位に対してＮ回、ＣＴ撮影を行う場合、Ｎ回目には体動特性を算出する必要はない。
【００３８】
サイノグラム生成部４７は、その名称の通り、サイノグラムを生成する部位である。サイノグラムとは、ＣＴ撮影により得られた投影データを、回転角度の順に並べたものであるが、これについて図３を参照して説明する。
【００３９】
図３は、ＣＴ撮影の基本原理を説明するための図である。既述したとおり、測定部１０（図１）には、Ｘ線発生器５２およびＸ線検出器６０が被検体１００を挟んで対向配置されている。Ｘ線発生器５２から照射されたＸ線は、一部、被検体１００で吸収された後、Ｘ線検出器６０に到達する。Ｘ線検出器６０に設けられた検出素子６１−１，６１−２，・・・，６１−Ｎは、このＸ線の強度Ｉを検出する。この検出されたＸ線強度ＩをＸ線減衰量Ｒに変換したデータが投影データである。なお、Ｘ線減衰量Ｒは、照射されるＸ線の強度Ｉ０と検出されたＸ線の強度Ｉとから、Ｒ＝ｌｏｇｅ（Ｉ０／Ｉ）と算出される。
【００４０】
本実施形態では、１回のＣＴ撮影で、Ｘ線発生器５２およびＸ線検出器６０を、被検体１００に対して１８０度回転させる。そして、この回転の際、投影データは、規定回転角度ごとに出力される。そして、１回のＣＴ撮影によりサイノグラムが形成される。
【００４１】
図４は、Ｘ線減衰量Ｒを輝度値として画像化したサイノグラムのイメージ図である。サイノグラムは、この規定回転角度ごとに得られる投影データを、横軸を回転角度とし、縦軸を素子番号として並べたものである。
【００４２】
図１に戻り、既述したとおり、本実施形態では、一つの撮影部位に対して、複数回、ＣＴ撮影するが、サイノグラム生成部４７は、各ＣＴ撮影のたびに、サイノグラムを生成する。したがって、一つの撮影部位について、複数のサイノグラムが生成される。この複数のサイノグラムは、サイノグラム補正部４８に出力される。
【００４３】
サイノグラム補正部４８は、体動の影響を除去または低減するべく、算出されたサイノグラムを補正する。補正されたサイノグラムは、補正済サイノグラムとして、断層画像生成部４９に出力される。
【００４４】
断層画像生成部４９では、補正済サイノグラムに基づいて断層画像を生成する。このサイノグラムに基づく断層画像の生成に関しては、公知の従来技術を用いることができるため、ここでの詳説は省略する。得られた断層画像は、表示器３２に表示される。ユーザは、この表示器３２に表示された断層画像に基づいて、被検体の内部の状態についての診断等を行う。
【００４５】
次に、このＸ線ＣＴ装置の動作について詳説する。既述したとおり、本実施形態のＸ線ＣＴ装置は、ＣＴ撮影の結果、得られる投影データに基づいて、体動特性を算出するが、その理由を、呼吸運動を例に挙げて簡単に説明する。
【００４６】
図５は、麻酔で眠っているラットの胸部周辺の体表の位置変動を概略的に示すグラフである。図５において、矢印ａは、息を吸う吸気動作の開始タイミングを、矢印ｂは息を吐く呼気動作の開始タイミングを、それぞれ示している。ここで、この図５から明らかなとおり、動物の胸部は、息を吐く呼気の終了後には、ほぼ静止しているが、息を吸う吸気時には動きを生じる。以下では、胸部がほぼ静止しているタイミングｂからタイミングａまでの区間Ｂを静止期間Ｂ、胸部が変動しているタイミングａからタイミングｂまでの区間Ａを変動期間Ａと呼ぶ。この変動期間Ａにおける被検体の変動は、当然ながら、検出される投影データに影響を与える。具体的には、変動期間Ａに検出されるＸ線減衰量は、静止期間に検出されるＸ線減衰量に比して低下しがちとなる。
【００４７】
したがって、呼吸運動中に行ったＣＴ撮影により得られた投影データに基づいて生成されたサイノグラム内には、Ｘ線減衰量が低下（輝度が低下）している部分が周期的に出現する。そのＸ線減衰量の低下部分が、変動期間Ａに相当する。かかる変動期間Ａにおける被検体の動きの影響が残存している投影データに基づいて断層画像を生成した場合、当該断層画像にモーションアーチファクトと呼ばれる虚像が生じる。
【００４８】
そこで、従来から、被検体の呼吸を検出し、その検出結果を利用して、体動と同期してＣＴ撮影を実行する技術が知られている。しかし、こうした従来の技術では、呼吸運動を検出するために専用の呼吸センサを用いていた。呼吸センサの利用は、コストの増加という問題だけでなく、当該呼吸センサを被検体に着脱するために余計な手間がかかるという問題も招いていた。また、被検体に装着された呼吸センサが、断層画像に描出されてしまい、結果として診断の信頼性低下を招く場合もあった。
【００４９】
そこで、本実施形態では、専用の呼吸センサを用いることなく、ＣＴ撮影で得られる検出結果に基づいて呼吸の特性を算出している。この体動特性算出の手順を、以下に詳説する。
【００５０】
既述したとおり、ＣＴ撮影では、図３に図示するような投影データが、規定回転角度ごとに収集される。体動特性算出部４６は、この規定回転角度ごとに収集される投影データから、呼吸運動に起因するデータ変動を抽出し、当該抽出結果に基づいて呼吸運動の周期などを算出する。呼吸運動に起因するデータ変動は、例えば次の手順で抽出される。
【００５１】
図３に示すとおり、Ｘ線検出器６０には、複数のＸ線検出素子６１−１，６１−２，・・・，６１−Ｎが設けられており、各Ｘ線検出素子６１−１，６１−２，・・・，６１−ＮごとにＸ線強度が検出される。投影データは、このＸ線強度を、Ｘ線減衰量に変換したデータである。したがって、１回の投影データには、Ｘ線検出素子の個数であるＮ個のＸ線減衰量が含まれていることになる。
【００５２】
呼吸運動に起因するデータ変動を抽出する場合、体動特性算出部４６（図１）は、規定回転角度ごとに、このＮ個のＸ線減衰量の平均値Ｒａｖｅを算出する。
【００５３】
図６は、Ｘ線減衰量の平均値Ｒａｖｅの算出を説明するための図であり、図６（ａ）は算出されたＸ線減衰量の平均値Ｒａｖｅを示すグラフである。この図６（ａ）において、横軸は検出時間を、縦軸は、Ｘ線減衰量平均値Ｒａｖｅを示している。
【００５４】
図６（ａ）に図示するとおり、通常、Ｘ線減衰量の平均値Ｒａｖｅは、略正弦波状に変動しつつ、周期的に下向きのピークが発生する。この正弦波状の変動は、測定ユニット（図１のＸ線発生器５２およびＸ線検出器６０）の回転に起因して生じる。また、周期的に発生している下向きのピークは、呼吸運動に起因して生じる。したがって、この下向きのピークを抽出すれば、呼吸運動に起因するデータ変動を抽出することができる。ただし、測定ユニットの回転に起因するデータ変動が混在している状態では、この呼吸運動に起因するデータ変動のみを抽出することは困難である。
【００５５】
そこで、体動特性算出部４６（図１）は、Ｘ線減衰量の平均値Ｒａｖｅの近似値から、測定ユニットの回転に起因するデータ変動を除去または低減する。具体的には、体動特性算出部４６は、減衰量平均値Ｒａｖｅの近似曲線を算出し、当該近似曲線と減衰量平均値Ｒａｖｅとの差分を算出する。なお、近似曲線の算出には、例えば、メディアン近似法や、移動平均法など、公知の従来技術を用いることができる。
【００５６】
図６（ｂ）は、算出された近似曲線の一例を示す図である。また、図６（ｃ）は、算出された差分値を示す図である。この図（ｃ）から明らかなとおり、減衰量平均値Ｒａｖｅと近似曲線との差分をとることで、測定ユニットに起因するデータ変動、すなわち、略正弦波状の変動が大幅に低減されたデータが得られる。
【００５７】
体動特性算出部４６（図１）は、この差分データが得られば、当該差分データを所定の閾値で二値化するなどして、Ｘ線減衰量の平均値Ｒａｖｅに発生する下向きピークの発生周期や、ピーク幅などを算出する。そして、得られたピークの発生周期を呼吸周期Ｔ、ピーク幅を変動期間Ｕとして、記憶装置３４（図１）に一時記憶する。
【００５８】
ここで、以上の説明から明らかなとおり、本実施形態によれば、ＣＴ撮影で得られる投影データから、呼吸運動の周期などを取得することができる。換言すれば、呼吸運動の周期などを検出するために専用のセンサを設ける必要がない。その結果、呼吸センサに要するコストを低減することができ、また、呼吸センサの取り扱いに関する手間を削減することができる。さらに、呼吸センサが断層画像に描出されることによる診断の信頼性低下を防止できる。また、この体動特性の算出は、断層画像の形成に必須なＣＴ撮影で得られるデータに基づいて行われている。換言すれば、本実施形態によれば、体動特性を算出するために別途、余分なＸ線照射を行う必要がない。その結果、被曝による悪影響や、処理時間の増加などを防止することができる。
【００５９】
なお、上記説明では、Ｘ線減衰量の平均値Ｒａｖｅに基づいて、体動特性を算出している。しかし、Ｘ線検出結果の変動傾向を示すパラメータであれば、他のパラメータ、例えば、Ｘ線減衰量の積算値や、Ｘ線強度の積算値または平均値などに基づいて体動特性を算出してもよい。また、次の式１で算出されるＸ線減衰量Ｒの重心位置Ｍに基づいて体動特性を算出するようにしてもよい。なお、式１において、ＲＣＨは、素子番号ＣＨで検出されたＸ線減衰量である。また、上記説明では、呼吸運動の場合を例に挙げて説明しているが、周期的に生じる体動であれば、他の体動、例えば、心臓の拍動運動の特性検出に応用してもよい。
【００６０】
【数１】
2010051371.tif 000003
【００６１】
次に、本実施形態で行う呼吸同期撮影について説明する。なお、既に図１に示した部分（構成）については、以下の説明においても図１の符号を利用する。既述したとおり、ＣＴ撮影の最中に、呼吸に起因して被検体位置が変動すると、断層画像にアーチファクトが発生する。かかる問題を避けるために、被検体がほぼ静止している期間中にＣＴ撮影を行うべく、ＣＴ撮影と呼吸運動とを同期させることが提案されている。かかる技術は、１回のＣＴ撮影、すなわち、測定ユニットの１８０度回転に要する時間が、被検体の静止時間より十分に短い場合には有効である。しかし、かかる高速でのＣＴ撮影を可能とするためには、高性能、かつ、高コストの駆動機構等を設ける必要があり、Ｘ線ＣＴ装置のコスト増加を招く。一方で、１回のＣＴ撮影に要する時間が、被検体の静止時間よりも長くなる場合には、かかる技術は採用できないという問題がある。
【００６２】
本実施形態は、こうした問題を解決するために、一つの撮影部位について、体動の位相をずらしてのＣＴ撮影を複数回実行する。そして、複数回のＣＴ撮影により得られるデータに基づいて、体動の影響を除去または低減した断層画像を生成している。より具体的には、次の手順で断層画像を取得している。なお、以下では、説明の都合上、呼吸周期をＴとした場合に変動期間がＴ／２より小さい場合を例に挙げて説明する。
【００６３】
断層画像を生成するために、動作制御部４４は、回転機構６６や測定ユニットなどを駆動して、１回目のＣＴ撮影を実行させる。すなわち、測定ユニットを被検体に対して回転させつつＸ線の照射および検出を実行させる。１回目のＣＴ撮影が実行されれば、既述したとおり、体動特性算出部４６は、このＣＴ撮影で得られる投影データに基づいて、呼吸の周期Ｔや変動期間Ｕを算出する。また、サイノグラム生成部４７は、このとき得られる投影データを回転角度の順に並べて、第一サイノグラムを生成する。
【００６４】
図７は、本実施形態において形成されるサイノグラムを説明するため図であり、図７の上側は、１回目のＣＴ撮影で得られる第一サイノグラム７０ａのイメージ図である。
【００６５】
１回目のＣＴ撮影が完了すれば、続いて、動作制御部４４は、回転機構６６や測定ユニットなどを駆動して、２回目のＣＴ撮影を実行させる。この２回目のＣＴ撮影は、１回目のＣＴ撮影結果から算出された体動特性に基づいて、その開始タイミングが制御される。具体的には、２回目のＣＴ撮影は、１回目のＣＴ撮影に比して、測定ユニットの回転に対する呼吸の位相が反転するようにタイミング制御される。すなわち、２回目のＣＴ撮影で得られる投影データから生成される第二サイノグラム７０ｂが、図７の下側に図示するように、第一サイノグラム７０ａに比して、呼吸のタイミングが半周期（Ｔ／２）分だけずれるようにタイミング制御して２回目のＣＴ撮影を実行する。
【００６６】
ここで、本実施形態では、１回のＣＴ撮影のたびに、測定ユニットの回転方向を反転させている。すなわち、１回目のＣＴ撮影では、０度から１８０度まで時計周りに回転させた場合、２回目のＣＴ撮影では１８０度から０度まで反時計周りに回転させる。この場合、第一サイノグラム７０ａにおける時間の流れは、図７において矢印Ｘで示すとおりであり、回転角度の増加方向と検出時間の経過方向は同じである。一方、２回目のＣＴ撮影では、検出時間が経過するにつれ回転角度が減少していく。したがって、回転角度の順に並べた第二サイノグラム７０ｂにおける検出時間の経過方向は、矢印Ｙで示すとおり、回転角度の増加方向とは逆方向になる。２回目のＣＴ撮影を行う場合は、この経過時間と回転角度との関係を考慮して、タイミング制御する必要がある。
【００６７】
図８および図９は、本実施形態におけるＣＴ撮影のタイミング制御を説明するための図である。図８の上側のグラフは測定ユニットの回転速度を、下側のグラフは、測定ユニットの回転角度をそれぞれ示している。また、図８において、太い縦線は、呼吸タイミングを示している。この図８に図示するように、１回目のＣＴ測定を、呼吸開始タイミングからＴ／２経過後に開始したとする。この場合、２回目のＣＴ測定は、その終了時刻、すなわち、回転角度が０に到達する時刻が、呼吸開始タイミングとなるように、駆動制御される必要がある。
【００６８】
なお、本実施形態では、１回のＣＴ撮影のたびに測定ユニットの回転方向を反転させているが、図９に図示するように、各ＣＴ撮影のたびに初期位置に戻るステップＳａを追加して、ＣＴ撮影時の回転方向を常に同一方向とするようにしてもよい。
【００６９】
サイノグラム補正部４８は、この二回のＣＴ撮影により得られるサイノグラム７０ａ，７０ｂに基づいて、呼吸運動に起因するデータ変動を除去、または、低減した補正済サイノグラムを生成する。この補正済サイノグラムの生成方法としては、例えば、二つのサイノグラム７０ａ，７０ｂのうち、一方のサイノグラムにおける変動期間のデータを、他方のサイノグラムで補填することが考えられる。具体的に図７を用いて説明すると、第一サイノグラム７０ａのうち変動期間に相当する区間ｂ，ｆデータを、第二サイノグラムの区間ｂ，ｆのデータに置換したものを補正済サイノグラムとして算出するようにしてもよい。なお、このとき、１回目および２回目のいずれにおいても、被検体が静止している区間については、二つのサイノグラム７０ａ，７０ｂで平均化することが望ましい。すなわち、図７において、区間ａ，ｃ，ｅ，ｇについては、第一サイノグラム７０ａと第二サイノグラム７０ｂとの平均値を用いることが望ましい。このように平均値を用いることでノイズの影響を低減でき、より好適な断層画像を得ることができる。
【００７０】
なお、各サイノグラム７０ａ，７０ｂにおける変動期間（区間ｂ，ｄ，ｆ）は、体動特性算出部４６で算出された体動特性から算出してもよいが、１回目および２回目のＣＴ撮影で得られた投影データから算出することが望ましい。
【００７１】
図１０は、１回目および２回目のＣＴ撮影の投影データから得られる変動期間を説明するための図である。１回目のＣＴ撮影でのＸ線減衰量平均値Ｒａｖｅ１（図１０（ａ））、および、２回目のＣＴ撮影でのＸ線減衰量平均値Ｒａｖｅ２（図１０（ｂ））を、それぞれ算出する。続いて、この二つのＸ線減衰量平均値の差分を取る。１回目のＣＴ撮影と、２回目のＣＴ撮影は、呼吸の位相以外の条件、例えば、撮影部位や照射するＸ線の強度などは、全て同じであると仮定する。したがって、Ｘ線減衰量平均値の差分値は、図１０（ｃ）に図示するように、呼吸に起因するデータ変動部分のみが残存したデータとなる。プロセッサ３０は、この得られた差分データと予め規定された閾値Ｌ１，Ｌ２とを比較するなどして、変動期間（区間ｂ，ｄ，ｆ）を特定すればよい。このように、１回目および２回目のＣＴ撮影で得られた投影データから変動期間を特定することにより、１回目のＣＴ撮影と２回目のＣＴ撮影とで呼吸周期や、変動時間が変動したとしても、正確に変動期間を特定することができる。
【００７２】
また、補正済サイノグラムの他の生成方法として、第一サイノグラム７０ａと第二サイノグラム７０ｂとを平均化したデータを補正済サイノグラムとして算出してもよい。かかる方法の場合、呼吸運動に起因するデータ変動を完全に除去することはできないが、半減させることはできる。その結果、呼吸運動の影響を低減でき、従来に比して、好適な断層画像を得ることができる。
【００７３】
補正済サイノグラムが生成できれば、断層画像生成部４９は、当該補正済サイノグラムに基づいて断層画像を生成する。このとき、補正済サイノグラムからは、呼吸に起因するデータ変動が除去または低減されている。したがって、当該補正済サイノグラムに基づけば、モーションアーチファクトの少ない好適な断層画像を得ることができる。
【００７４】
さらに、本実施形態においては、通常周回数として設定された２回のＣＴ撮影により得られたサイノグラムに基づいて形成される補正済サイノグラム内において、呼吸に伴うデータ変動成分が同一角度上に重なって残る場合にＣＴ撮影を追加する。そして、追加により得られたサイノグラムを用いて補正済サイノグラムをさらに補正する。
【００７５】
図１１は、本実施形態における断層画像の形成処理を説明するためのフローチャートである。まず、先に説明したように、通常周回数として設定された２回のＣＴ撮影を行い（Ｓ１１０１）、２回のＣＴ撮影により得られたサイノグラムに基づいてサイノグラムを補正する（Ｓ１１０２）。１回目と２回目のＣＴ撮影では、呼吸に起因するデータ変動の周期が互いにずれるように制御されているため、通常は２回のＣＴ撮影により呼吸に起因するデータ変動が除去される。そのため、Ｓ１１０３のステップにおいて、呼吸に起因するデータ変動が無いと判断され、２回のＣＴ撮影により得られた補正済サイノグラムに基づいて断層画像が形成される（Ｓ１１０５）。
【００７６】
ところが、被検体の呼吸の周期が常に一定とは限らないため、例えば、通常周回数として設定された２回のＣＴ撮影の間に、被検体の呼吸の周期がずれてしまう場合がある。そして、被検体の呼吸の周期のずれ具合によっては、２回のＣＴ撮影において呼吸に起因するデータ変動の周期が互いにずれるように制御されているにも関わらず、呼吸に伴うデータ変動成分が同一角度上に重なってしまう場合がある。
【００７７】
例えば、図７において、第二サイノグラム７０ｂ内の区間ｄの変動期間（呼吸に起因する変動期間）が、被検体の呼吸周期の変動に伴って、区間ｂの位置にずれてしまったとすると、区間ｂの角度において、第一サイノグラム７０ａの変動期間と第二サイノグラム７０ｂの変動期間が重なってしまい、変動期間を除去しきれない。
【００７８】
そこで、本実施形態では、図１１のフローチャートに示すように、データ変動成分が同一角度上に重なって残る場合に、Ｓ１１０３のステップにおいて、呼吸に起因するデータ変動が有りと判断され、追加の１回のＣＴ撮影が実行される（Ｓ１１０４）。この追加のＣＴ撮影においては、通常周回数の２回のＣＴ撮影で変動期間が重なってしまった角度から変動期間がずれるように、追加ＣＴ撮影の開始タイミングなどが制御される。そして、追加のＣＴ撮影により得られたサイノグラムを利用してサイノグラムを補正する（Ｓ１１０２）。
【００７９】
例えば、図７において、区間ｂの角度で第一サイノグラム７０ａの変動期間と第二サイノグラム７０ｂの変動期間が重なっていた場合には、追加のＣＴ撮影により得られた追加サイノグラムを用いて区間ｂが補填される。なお、変動期間以外のデータに関して、通常周回数の２回のＣＴ撮影により得られたサイノグラムと追加サイノグラムを平均化してもよい。これにより、例えば、画像ＳＮ比がさらに向上することが期待される。
【００８０】
こうして、追加のＣＴ撮影により、呼吸に起因するデータ変動が除去されると、図１１のフローチャートにおいて、呼吸に起因するデータ変動が無いと判断され（Ｓ１１０３）、２回のＣＴ撮影と追加のＣＴ撮影により得られた補正済サイノグラムに基づいて断層画像が形成される（Ｓ１１０５）。なお、追加の一回のＣＴ撮影により、呼吸に起因するデータ変動が除去されない場合には、さらに、Ｓ１１０４のステップにおいて追加のＣＴ撮影を実行するようにしてもよい。
【００８１】
図１に戻り、一つの撮影部位について、断層画像生成に必要な回数分のＣＴ撮影が完了すれば、動作制御部４４は、スライド機構を駆動して、回転軸方向に被検体を移動させる。そして、新たな撮影部位に対して、上記と同様の手順で、呼吸同期撮影を実行する。すなわち、１回目のＣＴ撮影を実行し、このとき得られる投影データに基づいて体動特性算出、および、サイノグラム生成を行う。その後、算出された体動特性に基づいてタイミング制御しながら２回目のＣＴ撮影をして第二サイノグラムを生成し、必要に応じて追加のサイノグラムを生成する。つまり、本実施形態によれば、撮影部位が更新されるたびに、新たに、体動特性が算出される。その結果、時間の結果とともに、呼吸周期などの体動特性が変化しても、当該変化に追従することができる。
【００８２】
以上の説明から明らかなとおり、本実施形態では、画像形成処理の過程において体動の影響を低減しているため、より信頼性の高い診断が可能となる。なお、上記説明では、説明を簡単にするために、変動期間Ｕと呼吸周期Ｔとの関係を、Ｕ＜Ｔ／２と仮定しているが、Ｕ≧Ｔ／２の場合にも本実施形態は応用できる。Ｕ≧Ｔ／２の場合には、互いに呼吸の位相をずらしながら通常周回数として３回以上のＣＴ撮影を実行すればよい。そして、得られた３つ以上のサイノグラムに基づいて、呼吸に起因するデータ変動を、除去または低減した補正済サイノグラムを生成すればよい。なお、３回目のＣＴ撮影を実行する場合には、２回目のＣＴ撮影で得られた投影データに基づいて体動特性を再算出し、この再算出された体動特性に基づいて、３回目のＣＴ撮影の開始タイミングを制御する。以降のＣＴ撮影も同様に、Ｎ回目のＣＴ撮影で得られた投影データに基づいて体動特性を再算出し、この再算出された体動特性に基づいてＮ＋１回目のＣＴ撮影の開始タイミングを制御する。換言すれば、一つの撮影部位に対して行う２回目以降のＣＴ撮影の開始タイミングは、その直前に行ったＣＴ撮影で得られた投影データに基づいて算出された体動特性に基づいて制御する。これにより、時間の経過とともに呼吸周期などが変動しても、常に、正確な呼吸周期などを得ることができる。
【００８３】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、上述した実施形態は、あらゆる点で単なる例示にすぎず、本発明の範囲を限定するものではない。本発明は、その本質を逸脱しない範囲で各種の変形形態を包含する。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】Ｘ線画像形成装置の代表例であるＸ線ＣＴ装置の機能ブロック図である。
【図２】測定部の斜視図である。
【図３】ＣＴ撮影の基本原理を説明するための図である。
【図４】サイノグラムのイメージ図である。
【図５】呼吸に伴う被検体胸部の体表の動きを示す図である。
【図６】Ｘ線減衰量の平均値を示すグラフである。
【図７】本実施形態において形成されるサイノグラムを説明するため図である。
【図８】本実施形態におけるＣＴ撮影のタイミング制御を説明するための図である。
【図９】本実施形態におけるＣＴ撮影のタイミング制御を説明するための図である。
【図１０】ＣＴ撮影の投影データから得られる変動期間を説明するための図である。
【図１１】本実施形態における画像形成処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００８５】
１０  測定部、１２  演算制御部、１６  本体、１８  ガントリ、２０  操作パネル、２４  容器、２６  アーム、３０  プロセッサ、３２  表示器、３４  記憶装置、３６  キーボード、３８  マウス、４０  プリンタ、４２  通信部、４４  動作制御部、４６  体動特性算出部、４７  サイノグラム生成部、４８  サイノグラム補正部、４９  断層画像生成部、５２  Ｘ線発生器、５４  コリメータ、５６  Ｘ線ビーム、５８  有効視野、６０  Ｘ線検出器、６１  Ｘ線検出素子、６２  変位機構、６６  ガントリ回転機構、６８  スライド機構、７０  サイノグラム、１００  被検体。
【図１】
2010051371.tif 000004
【図２】
2010051371.tif 000005
【図３】
2010051371.tif 000006
【図４】
2010051371.tif 000007
【図５】
2010051371.tif 000008
【図６】
2010051371.tif 000009
【図７】
2010051371.tif 000010
【図８】
2010051371.tif 000011
【図９】
2010051371.tif 000012
【図１０】
2010051371.tif 000013
【図１１】
2010051371.tif 000014