(57)【要約】【課題】  通信中に通信速度を変更する調歩同期式通信制御システムにおいて、通信速度変更のための通信速度変更コマンド、および通信速度変更コマンドに対するレスポンスの送受信時に通信エラーが発生した場合でも、その後の通信が成立し続けるようにする。【解決手段】  主局側装置は、通信速度変更コマンドを従局側装置へ送信してから所定時間ＴＡ後までにレスポンスを受信しない場合に、通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＢ以内に通信速度変更コマンドを再送する。従局側装置は、通信速度変更コマンドを受信するとレスポンスを返信し、通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ後に通信速度変更を行う。従局側装置は、所定時間ＴＣ経過する前に通信速度変更コマンドを再度受信すると再度レスポンスを返信し、最後に通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ後に通信速度を変更する。【選択図】  図１
2010028743.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調歩同期式の通信を行う主局側装置と従局側装置とから構成される通信制御システムにおいて、
主局側装置は、
予め設定された特定の通信速度で従局側装置に対して通信接続する初期通信速度接続手段と、
前記従局側装置と通信中に通信速度変更コマンドを送信するコマンド送信手段と、
通信速度変更コマンドを送信した後に、前記従局側装置からレスポンスが返信されるのを待ち、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過する前に前記従局側装置からレスポンスが返信されると、通信速度を変更する通信速度変更手段と、
前記通信速度変更手段は、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過しても前記従局側装置からレスポンスが返信されない場合に、通信速度変更コマンドを送信してから第２の制限時間以上経過する前に再度通信速度変更コマンドを再度送信する通信速度変更手段と、
を有し、
従局側装置は、
予め設定された特定の通信速度で主局側装置に対して通信接続する初期通信速度接続手段と、
前記主局側装置から通信速度の変更を指示する通信速度変更コマンドが送信されたか否かを判別する速度変更判別手段と、
速度変更判別手段により速度変更指示コマンドを受信したと判断した場合に、前記主局側装置へレスポンスを返信するレスポンス返信手段と、
前記主局側装置へレスポンスを返信した後、第３の制限時間以上経過するのを待った後に通信速度を変更する通信速度変更手段と、
前記通信速度変更手段は、レスポンスを返信してから前記第３の制限時間経過する以前に速度変更指示コマンドを受信すると、再度第３の制限時間以上経過するのを待った後に通信速度を変更する通信速度変更手段と
を有することを特徴とする通信制御システム。
【請求項２】
前記主局側装置のコマンド送信手段は、通信速度変更後の通信速度を指定して通信速度変更コマンドを送信するコマンド送信手段を有し、
前記従局側装置のレスポンス返信手段は、変更しようとしている通信速度情報をレスポンスと一緒に返信するレスポンス返信手段を有し、
前記主局側装置の通信速度変更手段は、速度変更後の通信速度と、従局側装置から返信された通信速度情報とが一致しているか否か判断し、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過する前に前記従局側装置からレスポンスが返信され、かつ、通信速度変更後の通信速度と、従局側装置から返信された通信速度情報とが一致している場合に通信速度を変更し、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過しても前記従局側装置からレスポンスが返信されない場合、または通信速度変更後の通信速度と従局側装置から返信された通信速度情報とが一致していない場合に、通信速度変更コマンドを送信してから第２の制限時間以上経過する前に再度通信速度変更コマンドを送信する通信速度変更手段を有すると共に、
前記従局側装置の通信速度変更手段は、通信速度を変更する際に前記主局側装置から指定された通信速度に変更する通信速度変更手段
を有することを特徴とする請求項１に記載の通信制御システム。
【請求項３】
前記第３の制限時間は前記第２の制限時間よりも長い時間であり、前記第２の制限時間は前記第１の制限時間よりも長い時間である
ことを特徴とする請求項１、又は請求項２に記載の通信制御システム。
【請求項４】
主局側装置の通信速度変更手段は、従局側装置からレスポンスを受信してから、前記第３の制限時間以上経過した後に通信速度を変更する通信速度変更手段
を有することを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の通信制御システム。
【請求項５】
前記第１の制限時間をＴＬＭＴ１、１回の通信毎に従局側装置の通信処理にかかる第１の所定時間をＴ１、１回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるコマンド数をＮＣＭＤ、従局側装置において１つのコマンドを処理するのにかかる第２の所定時間をＴ２、１回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるデータバイト数をＮＤＡＴ、主局側装置から従局側装置へ１バイトのデータを送信するのにかかる第３の所定時間をＴ３、１回の通信にかかる時間の余裕時間をＴ４とすると、ＴＬＭＴ１＝Ｔ１＋ＮＣＭＤ×Ｔ２＋ＮＤＡＴ×Ｔ３＋Ｔ４として表される
ことを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれかに記載の通信制御システム。
【請求項６】
前記第１の制限時間をＴＬＭＴ１、前記第２の制限時間をＴＬＭＴ２、前記第３の制限時間をＴＬＭＴ３とすると、ＴＬＭＴ２＝ＴＬＭＴ１×２、ＴＬＭＴ３＝ＴＬＭＴ１×３として表される
ことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載の通信制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調歩同期式の通信を行う通信制御システムに関するものであり、特に通信中に通信速度の変更を行う通信制御システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、データの送信側および受信側での通信速度を通信中に変更する通信制御システムが考えられている。このような通信制御システムでは、通信速度変更コマンドを送信側から受信側へ送信すると、受信側が通信速度変更コマンドに基づき通信速度を変更し、以降の通信を変更された通信速度で行うようになっている。（特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特許第３５１３９１６号公報
【特許文献２】特開平８−７０３３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の通信制御システムにおいては、以下のような問題があった。
【０００４】
従来の通信制御システムにおいては、受信側が通信速度変更コマンドの受信に失敗した場合や、受信側が通信速度変更コマンドに対して返答したレスポンスを送信側が受信することに失敗した場合に、送信側と受信側の一方だけが通信速度を変更してしまい、その後の通信が成功しなくなってしまう。このようにして通信速度の切り替えが失敗すると、正常にデータ通信が行われなくなってしまうといった問題が発生する。また、正常にデータ通信が行われなくなった場合、ユーザに電源のOFF/ONの操作を行ってもらわなければならないなど、通信制御システムの使い勝手が良くなくなってしまうという問題も生じた。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の問題を解決するため、本発明の通信制御システムは以下のような構成からなる。
【０００６】
即ち、本発明の請求項１による通信制御システムは、
主局側装置は、
調歩同期式の通信を行う主局側装置と従局側装置とから構成される通信制御システムにおいて、
予め設定された特定の通信速度で従局側装置に対して通信接続する初期通信速度接続手段と、
前記従局側装置と通信中に通信速度変更コマンドを送信するコマンド送信手段と、
通信速度変更コマンドを送信した後に、前記従局側装置からレスポンスが返信されるのを待ち、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過する前に前記従局側装置からレスポンスが返信されると、通信速度を変更する通信速度変更手段と、
前記通信速度変更手段は、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過しても前記従局側装置からレスポンスが返信されない場合に、通信速度変更コマンドを送信してから第２の制限時間以上経過する前に再度通信速度変更コマンドを再度送信する通信速度変更手段と、
を有し、
従局側装置は、
予め設定された特定の通信速度で主局側装置に対して通信接続する初期通信速度接続手段と、
前記主局側装置から通信速度の変更を指示する通信速度変更コマンドが送信されたか否かを判別する速度変更判別手段と、
速度変更判別手段により速度変更指示コマンドを受信したと判断した場合に、前記主局側装置へレスポンスを返信するレスポンス返信手段と、
前記主局側装置へレスポンスを返信した後、第３の制限時間以上経過するのを待った後に通信速度を変更する通信速度変更手段と、
前記通信速度変更手段は、レスポンスを返信してから前記第３の制限時間経過する以前に速度変更指示コマンドを受信すると、再度第３の制限時間以上経過するのを待った後に通信速度を変更する通信速度変更手段
を有することを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の請求項２による通信制御システムは、
請求項１に記載の通信制御システムにおいて、
前記主局側装置のコマンド送信手段は、通信速度変更後の通信速度を指定して通信速度変更コマンドを送信するコマンド送信手段を有し、
前記従局側装置のレスポンス返信手段は、変更しようとしている通信速度情報をレスポンスと一緒に返信するレスポンス返信手段を有し、
前記主局側装置の通信速度変更手段は、速度変更後の通信速度と、従局側装置から返信された通信速度情報とが一致しているか否か判断し、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過する前に前記従局側装置からレスポンスが返信され、かつ、通信速度変更後の通信速度と、従局側装置から返信された通信速度情報とが一致している場合に通信速度を変更し、通信速度変更コマンドを送信してから第１の制限時間以上経過しても前記従局側装置からレスポンスが返信されない場合、または通信速度変更後の通信速度と従局側装置から返信された通信速度情報とが一致していない場合に、通信速度変更コマンドを送信してから第２の制限時間以上経過する前に再度通信速度変更コマンドを送信する通信速度変更手段を有すると共に、
前記従局側装置の通信速度変更手段は、通信速度を変更する際に前記主局側装置から指定された通信速度に変更する通信速度変更手段
から構成されることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明の請求項３による通信制御システムは、
前記第３の制限時間は前記第２の制限時間よりも長い時間であり、前記第２の制限時間は前記第１の制限時間よりも長い時間である
ことを特徴とする。
【０００９】
また、本発明の請求項４による通信制御システムは、
主局側装置の通信速度変更手段は、従局側装置からレスポンスを受信してから、前記第３の制限時間以上経過した後に通信速度を変更する通信速度変更手段と、
から構成されることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の請求項５による通信制御システムは、
前記第１の制限時間をＴＬＭＴ１、１回の通信毎に従局側装置の通信処理にかかる第１の所定時間をＴ１、１回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるコマンド数をＮＣＭＤ、従局側装置において１つのコマンドを処理するのにかかる第２の所定時間をＴ２、１回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるデータバイト数をＮＤＡＴ、主局側装置から従局側装置へ１バイトのデータを送信するのにかかる第３の所定時間をＴ３、１回の通信にかかる時間の余裕時間をＴ４とすると、ＴＬＭＴ１＝Ｔ１＋ＮＣＭＤ×Ｔ２＋ＮＤＡＴ×Ｔ３＋Ｔ４として表される
ことを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の請求項６による通信制御システムは、
前記第１の制限時間をＴＬＭＴ１、前記第２の制限時間をＴＬＭＴ２、前記第３の制限時間をＴＬＭＴ３とすると、ＴＬＭＴ２＝ＴＬＭＴ１×２、ＴＬＭＴ３＝ＴＬＭＴ１×３として表される
ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
以上説明したように、本発明の通信制御システムによれば、受信側が通信速度変更コマンドの受信に失敗した場合や、受信側が通信速度変更コマンドに対して返答したレスポンスを送信側が受信することに失敗した場合に、主局側装置が所定時間ＴＡ以上経過しても従局側装置からレスポンスが返信されないことから通信速度変更コマンドを所定時間ＴＢ以内に再度送信し、従局側装置が複数回通信速度変更コマンドを受信すると最後に通信速度変更コマンドを受信してレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過した後に通信速度を変更するので、主局側装置と従局側装置の一方だけが通信速度を変更してしまったり、その後の通信が成功しなくなってしまう条件が限定され、主局側装置と従局側装置の通信速度変更が同期して行われ、その後正常にデータ通信することができる通信制御システムを提供することができる。また、正常にデータ通信することができなくなる条件が限定されるので、ユーザに電源のOFF/ONの操作を行ってもらってエラーリカバリするなどの頻度が少なくなり、よって通信制御システムの使い勝手を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
次に、本発明の詳細を実施例の記述に従って説明する。
【実施例１】
【００１４】
本発明の第１の実施例を以下に示す。本実施例の説明では、主局側装置が所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合に、所定時間ＴＢ以内に速度変更コマンドを再送し、従局側装置がレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以内に速度変更コマンドを受信した場合は再度レスポンスを返信し、レスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過するのを待った後に速度変更するように制御することによって、通信速度変更コマンドの送信時や通信速度変更コマンドに対するレスポンスの送信時に通信エラーが発生しても、その後の通信が失敗し続ける条件が従来よりも限定される通信制御システムについて説明する。
【００１５】
図１は、本発明の通信制御システムの構成を表すブロック図である。
【００１６】
図２に本実施例の通信制御システムのブロック図を示す。
【００１７】
図３に本実施例の通信制御システムの主局側装置の動作を説明するフローチャートを示す。
【００１８】
図４に本実施例の通信制御システムの従局側装置の動作を説明するフローチャートを示す。
【００１９】
図５に本実施例の通信制御システムの主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図を示す。
【００２０】
６図に本実施例の通信制御システムにおいて、主局側装置が通信速度設定コマンドを送信する際に通信エラーが発生した場合の主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図を示す。
【００２１】
図７に本実施例の通信制御システムにおいて、従局側装置が通信速度設定コマンドに対するレスポンスを返信する際に通信エラーが発生した場合の主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図を示す。
【００２２】
図２において、２０１は主局側装置、２０２は主局側装置のCPU、２０３は主局側装置の通信モジュール、２０４は主局側装置のプログラムが格納されるROM、２０５は主局側装置のCPUが使用するRAM、２０６は従局側装置、２０７は従局側装置のCPU、２０８は従局側装置の通信モジュール、２０９は従局側装置のプログラムが格納されるROM、２１０は従局側装置のCPUが使用するRAM、２１１は主局側装置と従局側装置間で通信するための通信ケーブルである。
【００２３】
以下、主局側装置と従局側装置の通信速度変更時の処理について図２〜図７を用いて説明する。
【００２４】
まず、通信速度変更時の主局側装置の処理について図３のフローチャートを用いて説明する。
【００２５】
通信制御システムの電源がONされると、ステップ３０１において従局側装置との初期通信速度が設定される。この初期通信速度は複数種類の主局側装置や従局側装置で共通に使用可能な通信速度である。次に、主局側装置はステップ３０２において通信速度の変更が必要かどうか、判断する。この判断は、例えば従局側装置のIDを初期通信速度の通信によって取得し、現在の通信速度よりも速い通信速度に主局側装置と従局側装置が対応している場合に、より速い通信速度に変更するように判断する方法や、通信中に通信エラーが多発した場合に通信速度を遅く変更するように判断する方法などによって行う。次に主局側装置はステップ３０２において通信速度の変更が不要であると判断すると、特に通信速度の変更を行わずにその後の処理を続ける。また、主局側装置はステップ３０２において通信速度の変更が必要であると判断すると、ステップ３０３へ遷移し、速度変更コマンドを従局側装置へ送信する。次に、主局側装置はステップ３０４において従局側装置からレスポンスを受信したか否かを判断する。ステップ３０４において従局側装置からレスポンスを受信したと判断すると、ステップ３０５において通信速度を変更しステップ３０２に戻る。また、ステップ３０４において従局側装置からレスポンスを受信していないと判断すると、ステップ３０６において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過しているか判断する。ステップ３０６において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過していないと判断すると、ステップ３０４に戻る。また、ステップ３０６において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過したと判断すると、所定時間ＴＢ以内にステップ３０３に戻り、通信速度変更コマンドを再度送信する。
【００２６】
次に、通信速度変更時の従局側装置の処理について図４のフローチャートを用いて説明する。
【００２７】
通信制御システムの電源がONされると、ステップ４０１において主局側装置との初期通信速度が設定される。この初期通信速度は複数種類の主局側装置や従局側装置で共通に使用可能な通信速度である。次に、従局側装置はステップ４０２において主局側装置から通信速度変更コマンドを受信したかどうか判断する。ステップ４０２において通信速度変更コマンドを受信していないと判断すると、従局側装置はステップ４０２に戻る。また、ステップ４０２において通信速度変更コマンドを受信したと判断すると、ステップ４０３に遷移する。ステップ４０３において、従局側装置はレスポンスを主局側装置へ返信する。次にステップ４０４において、主局側装置から通信速度変更コマンドを再度受信したかどうか判断し、主局側装置から通信速度変更コマンドを再度受信したと判断するとステップ４０３に戻り、速度変更コマンドに対するレスポンスを主局側装置へ返信する。また、ステップ４０４において、主局側装置から通信速度変更コマンドを再度受信していないと判断すると、ステップ４０５へ遷移する。ステップ４０５において、従局側装置は通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以上経過したか否か判断する。ステップ４０５において、通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以上経過していないと判断すると、ステップ４０４へ戻る。また、ステップ４０５において、通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以上経過したと判断すると、従局側装置は通信速度を変更し、ステップ４０２へ戻る。
【００２８】
次に、通信速度変更時の主局側装置と従局側装置の通信速度を変更するシーケンスについて図５のシーケンス図を用いて説明する。主局側装置、および従局側装置の通信速度はシーケンス図の最初の時点で一致している。次に、主局側装置は５０１の時点で通信速度変更コマンドを従局側装置へ送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を開始する。従局側装置は通信速度変更コマンドを５０２の時点で受信すると、すぐに５０３の時点で通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信し、同時に所定時間ＴＣの計測を開始する。主局側装置は通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ経過する前に従局側装置からレスポンスを受信すると、５０４の時点において通信速度を変更する。また、従局側装置はレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過後の５０５の時点において通信速度を変更する。
【００２９】
ここで、通信速度を変更するために主局側装置から送信される通信速度変更コマンドと通信速度変更コマンドに対して従局側装置から送信されるレスポンスについて図１１と図１２を使って説明する。
【００３０】
図１１は、通信速度変更コマンドのパケット構成を表す図である。図１１に示すように、通信速度変更コマンドは複数のデータバイトから構成されるパケットである。通信速度変更コマンドはコマンド数２、データバイト数８のパケットである。１１０１はパケットの第１バイトであることを示すヘッダであり、１バイトで表される。１１０２、１１０３はそれぞれ通信速度変更コマンド１、通信速度変更コマンド２である。通信速度変更コマンドは、例えば１２００ｂｐｓから１Ｍｂｐｓまでの広い範囲の値を指定できるようにするために、２つのコマンドで構成される。例えば、指定したい値の上位１０ビットを通信速度変更コマンド１で指定し、下位１０ビットを通信速度変更コマンド２で指定する。主局側装置から送信されるコマンドはそれぞれ２バイト（１６ビット）で表される。１１０４は主局側装置から送信するパケット内のコマンド群、すなわち通信速度変更コマンド１と通信速度変更コマンド２のＣＲＣ（誤り検出のための巡回冗長符号）である。ＣＲＣは２バイトデータである。１１０５はパケットの最終バイトデータであることを示すフッタであり、１バイトで表される。
【００３１】
図１２は、通信速度変更コマンドに対して従局側装置から送信されるレスポンス（以下では設定通信速度ステータスと呼ぶ）のパケット構成を表す図である。通信速度変更コマンドと同様に、設定通信速度ステータスは複数のデータバイトから構成されるパケットである。設定通信速度ステータスはステータス数２、データバイト数８のパケットである。１２０１はパケットの第１バイトであることを示すヘッダであり、１バイトで表される。１２０２、１２０３はそれぞれ設定通信速度ステータス１、設定通信速度ステータス２である。設定通信速度ステータスは、従局側装置が通信速度変更後に使用しようとしている通信速度、すなわち通信速度変更コマンドで指定された通信速度情報を表す。設定通信速度ステータスは、通信速度変更コマンドと同様に、広い範囲の値を表すことができるようにするために、２つの設定通信速度ステータスで通信速度を表す。例えば、使用する通信速度値の上位１０ビットを設定通信速度ステータス１で表し、下位１０ビットを設定通信速度ステータス２で表す。従局側装置から送信されるステータスはそれぞれ２バイト（１６ビット）で表される。１２０４は従局側装置から送信するパケット内のステータス群、すなわち設定通信速度ステータス１と設定通信速度ステータス２のＣＲＣ（誤り検出のための巡回冗長符号）である。ＣＲＣは２バイトデータである。１２０５はパケットの最終バイトデータであることを示すフッタであり、１バイトで表される。
【００３２】
図１３は、通信速度変更コマンド１および通信速度変更コマンド２のビット構成を表す図である。先述のように、例えば１２００ｂｐｓから１Ｍｂｐｓまでの広い範囲の値を指定できるようにするために、通信速度変更コマンドは、２つのコマンドで構成される。主局側装置から送信されるコマンドはそれぞれ２バイトで表される。図１３において、ビット長１６ビットの中で、最上位ビット、および最下位ビットは常に“０”になっている。従って、実際にコマンドコードとして使用しているのは１４ビットである。この１４ビットの中で上位４ビットは、コマンドのコードを示すビット、その下の１０ビットは、通信速度変更コマンド１であれば変更後の通信速度の上位１０ビット、通信速度変更コマンド２であれば下位１０ビットを指定するビットである。
【００３３】
図１４は、設定通信速度ステータス１および設定通信速度ステータス２のビット構成を表す図である。図１４において、ビット長１６ビットの中で、上位５ビット、および最下位ビットは常に“０”になっている。従って、実際にステータスコードとして使用しているのは１０ビットである。この１０ビットは、設定通信速度ステータス１であれば変更後の通信速度の上位１０ビット、設定通信速度ステータス２であれば変更後の通信速度の下位１０ビットを表す。
【００３４】
ここで、所定時間ＴＡの時間の内訳について説明する。
【００３５】
１回の通信毎に従局側装置の通信処理にかかる時間をＴ１とする。これは、例えば従局側装置のＣＰＵ２０７が通信モジュール２０８からＲＡＭ２１０へ受信データをコピーしたり、受信したコマンドに対して準備されたレスポンス情報（ステータス情報）を通信モジュール２０８へ設定する時間などが含まれる。また、1回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるコマンド数をＮＣＭＤとする。また、従局側装置において1つのコマンドを処理するのにかかる時間をＴ２とする。これは、例えば従局側装置のＣＰＵ２０７において、受信したコマンドに対して返信するレスポンス情報（ステータス情報）を準備する時間などが含まれる。また、1回の通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるデータバイト数をＮＤＡＴとする。また、主局側装置から従局側装置へ１バイトのデータを送信するのにかかる時間をＴ３とする。また、1回の通信にかかる時間の余裕時間をＴ４とする。ＴＡはこれらのパラメータを使って、下記式で表される。
【００３６】
ＴＡ＝Ｔ１＋ＮＣＭＤ×Ｔ２＋ＮＤＡＴ×Ｔ３＋Ｔ４
より具体的に、本発明の実施例においては、下記のように計算される。
【００３７】
１回の通信毎に従局側装置の通信処理にかかる時間を２０ｍｓとする。通信速度を変更するための通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるコマンド数は２である。従局側装置において1つのコマンドを処理するのにかかる時間を５ｍｓとする。通信速度を変更するための通信で主局側装置から従局側装置へ送信されるデータバイト数は８バイトである。主局側装置から従局側装置へ１バイトのデータを送信するのにかかる時間は約１ｍｓである。1回の通信にかかる時間の余裕時間を１２ｍｓとする。
【００３８】
従って、所定時間ＴＡは、ＴＡ＝２０＋２×５＋８×１＋１２＝５０として、約５０ｍｓと、計算される。
【００３９】
ここで、所定時間ＴＡ、ＴＢ、ＴＣの時間の長さの関係について述べる。主局側装置は、通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ経過したと判断した後に、通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＢ以内に通信速度変更コマンドを再度送信する。従って、所定時間ＴＡは所定時間ＴＢよりも短い。また、所定時間ＴＢは所定時間ＴＣよりも短い時間とすることによって、主局側装置が所定時間ＴＢ以内に通信速度変更コマンドを再送すれば、従局側装置は再度通信速度変更コマンドを所定時間ＴＣ以内に受け付けて通信速度の変更を行うように制御することができる。具体的には、例えば所定時間ＴＢとして所定時間ＴＡの２倍の長さの時間を使用し、また所定時間ＴＣとして所定時間ＴＡの３倍の長さの時間を使用しても良い。
【００４０】
次に、通信速度変更時の主局側装置と従局側装置の通信速度を変更するシーケンスにおいて、主局側装置が通信速度設定コマンドを送信する際に通信エラーが発生し、従局側装置が通信速度設定コマンドを正常に受信できなかった場合のシーケンスを図６を用いて説明する。図５の説明と同様に、主局側装置、および従局側装置の通信速度はシーケンス図の最初の時点で一致している。次に、主局側装置は６０１の時点で通信速度変更コマンドを従局側装置へ送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を開始する。ここで、通信エラーのため従局側装置は通信速度変更コマンドを６０２の時点で正常に受信しないため、通信速度変更コマンドに対するレスポンスを６０３の時点で返信せず、従って主局側装置はレスポンスを６０４の時点で受信しない。次に、主局側装置は、従局側装置からレスポンスを受信しないまま所定時間ＴＡが経過すると、通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＢが経過する前の６０５の時点で通信速度変更コマンドを再度送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を再度開始する。ここで、図６に示した例では、再度通信速度変更コマンドを送信した場合の通信においてはエラーが発生せず、従局側装置は６０６の時点において通信速度変更コマンドを正常に受信する。従局側装置は６０７の時点においてレスポンスを返信し、同時に所定時間ＴＣの計測を開始する。主局側装置はコマンドを再度送信してから所定時間ＴＡ経過する前に従局側装置からレスポンスを受信し、６０８の時点において通信速度を変更する。また、従局側装置はレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過後の６０９の時点において通信速度を変更する。このように、主局側装置が従局側装置へ通信速度変更コマンドを送信した際に通信エラーが発生しても、その後再度送信した通信速度変更コマンドが正常に送信されれば、主局側装置と従局側装置の通信速度は一致し、その後の通信を正常に行うことができる。
【００４１】
次に、通信速度変更時の主局側装置と従局側装置の通信速度を変更するシーケンスにおいて、従局側装置が通信速度設定コマンドに対するレスポンスを返信する際に通信エラーが発生し、主局側装置が通信速度設定コマンドに対するレスポンスを正常に受信できなかった場合のシーケンスを図７を用いて説明する。図５、図６の説明と同様に、主局側装置、および従局側装置の通信速度はシーケンス図の最初の時点で一致している。次に、主局側装置は７０１の時点で通信速度変更コマンドを従局側装置へ送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を開始する。従局側装置は通信速度変更コマンドを７０２の時点で受信すると、７０３の時点で通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信し、同時に所定時間ＴＣの計測を開始する。ここで、通信エラーのため主局側装置は通信速度変更コマンドに対するレスポンスを７０４の時点で正常に受信しない。次に、主局側装置は、従局側装置からレスポンスを受信しないまま所定時間ＴＡが経過すると、通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＢが経過する前の７０５の時点で通信速度変更コマンドを再度送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を再度開始する。従局側装置は７０７の時点においてレスポンスを返信し、同時に所定時間ＴＣの計測を開始する。ここで、図７に示した例では、再度通信速度変更コマンドに対するレスポンスを送信した場合の通信においてはエラーが発生せず、主局側装置は７０８の時点において通信速度変更コマンドに対するレスポンスを正常に受信する。主局側装置はコマンドを再度送信してから所定時間ＴＡ経過する前に従局側装置からレスポンスを受信し、７０８の時点において通信速度を変更する。また、従局側装置は再度レスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過後の７０９の時点において通信速度を変更する。このように、従局側装置が主局側装置へ通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信した際に通信エラーが発生しても、その後再度送信した通信速度変更コマンドに対するレスポンスが正常に返信されれば、主局側装置と従局側装置の通信速度は一致し、その後の通信を正常に行うことができる。
【００４２】
本実施例の説明では、主局側装置が所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合に、所定時間ＴＢ以内に速度変更コマンドを再送し、従局側装置がレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以内に速度変更コマンドを受信した場合は再度レスポンスを返信し、レスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過するのを待った後に速度変更するように制御することによって、通信速度変更コマンドの送信時や通信速度変更コマンドに対するレスポンスの送信時に通信エラーが発生しても、その後の通信が失敗し続ける条件が従来よりも限定される通信制御システムについて説明した。ただし、本実施例の通信制御システムを用いても、例えば主局側装置が通信速度変更コマンドを送信する際に必ず通信エラーが発生してしまう場合など、全ての場合に対処できる訳ではない。本実施例の通信制御システムを用いることによって、通信エラーが連続して発生してしまう条件を限定することができる。
【実施例２】
【００４３】
本発明の第２の実施例を以下に示す。
【００４４】
第１の実施例の説明では、主局側装置が所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合に、所定時間ＴＢ以内に速度変更コマンドを再送し、従局側装置がレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以内に速度変更コマンドを受信した場合は再度レスポンスを返信し、レスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過するのを待った後に速度変更するように制御することによって、通信速度変更コマンドの送信時や通信速度変更コマンドに対するレスポンスの送信時に通信エラーが発生しても、その後の通信が失敗し続ける条件が従来よりも限定される通信制御システムについて説明した。
【００４５】
本実施例の説明では、主局側装置が通信速度変更コマンドを送信する際に速度変更後の通信速度を指定して送信し、従局側装置がレスポンスを返信する際に、従局側装置がこれから変更しようとしている通信速度情報を主局側装置へ返信し、主局側装置は従局側装置から返信された通信速度情報と主局側装置がこれから変更しようとしている通信速度とが一致しているか否かを確認し、一致していない場合、または所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合は所定時間ＴＢ以内に再度速度変更コマンドを送信することによって、第１の実施例の通信制御システムよりもさらに通信速度変更後の通信速度が一致しない条件が限定される通信制御システムについて説明する。
【００４６】
第２の実施例において、図１１、図１２で示したパケット構成、および図１３、図１４で示したコマンド・ステータスのビット構成は第１の実施例と同様であるため、説明を省略する。
【００４７】
通信速度変更時の主局側装置の処理について図８のフローチャートを用いて説明する。
【００４８】
通信制御システムの電源がONされると、ステップ８０１において従局側装置との初期通信速度が設定される。次に、主局側装置はステップ８０２において通信速度の変更が必要かどうか、判断する。次に主局側装置はステップ８０２において通信速度の変更が不要であると判断すると、特に通信速度の変更を行わずにその後の処理を続ける。また、主局側装置はステップ８０２において通信速度の変更が必要であると判断すると、ステップ８０３へ遷移し、速度変更コマンドを従局側装置へ送信する。ここで、主局側装置は通信速度変更コマンドを送信する際に、速度変更後に従局側装置に使用させたい通信速度情報を一緒に送信する。ここで、速度変更後に従局側装置に使用させたい通信速度情報は、図１１で示した通信速度変更コマンド１において、図１３で示した通信速度指定コード０から通信速度指定コード９の１０ビットを上位１０ビットとし、通信速度変更コマンド２において通信速度指定コード０から通信速度指定コード９の１０ビットを下位１０ビットとする計２０ビットの数値で表される。次に、主局側装置はステップ８０４において従局側装置からレスポンスを受信したか否かを判断する。ステップ８０４において従局側装置からレスポンスを受信していないと判断すると、ステップ８０７において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過しているか判断する。ステップ８０７において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過していないと判断すると、ステップ８０４に戻る。また、主局側装置は、ステップ８０４において従局側装置からレスポンスを受信したと判断すると、ステップ８０５に遷移する。ここで、従局側装置は速度変更コマンドに対して返信するレスポンスと一緒に通信速度変更した後に使用しようとしている通信速度、すなわち通信速度変更コマンドで指定された通信速度情報を返信する。ここで、通信速度変更した後に使用しようとしている通信速度情報は、図１２で示した設定通信速度ステータス１において、図１４で示した被指定通信速度コード０から被指定通信速度コード９の１０ビットを上位１０ビットとし、設定通信速度ステータス２において被指定通信速度コード０から被指定通信速度コード９の１０ビットを下位１０ビットとする計２０ビットの数値で表される。主局側装置は、ステップ８０５において従局側装置から受信した通信速度情報と、速度変更後に使用しようとしている通信速度とが一致しているか判断する。主局側装置は、ステップ８０５において通信速度が一致していると判断すると、ステップ８０６において通信速度を変更し、ステップ８０２に戻る。また、ステップ８０７において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過したと判断した場合や、ステップ８０５において通信速度が一致していないと判断した場合は、所定時間ＴＢ以内にステップ８０３に戻り、通信速度変更コマンドを再度送信する。
【００４９】
通信速度変更時の従局側装置の処理は第1の実施例で説明した処理とほぼ同様である。第1の実施例の従局側装置は図４のステップ４０３において通信速度変更コマンドに対するレスポンスを返信していたのに対して、第2の実施例の従局側装置はステップ４０３において通信速度変更コマンドに対するレスポンスと一緒に通信速度変更した後に使用しようとしている通信速度、すなわち通信速度変更コマンドで指定された通信速度情報を返信する。
【００５０】
このように、本実施例の通信制御システムにおいては、主局側装置が通信速度変更コマンドを送信する際に速度変更後の通信速度を指定して送信し、従局側装置がレスポンスを返信する際に、従局側装置がこれから変更しようとしている通信速度情報を主局側装置へ返信し、主局側装置は従局側装置から返信された通信速度情報と主局側装置がこれから変更しようとしている通信速度が一致しているか否かを判断し、一致していない場合、および所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合は所定時間ＴＢ以内に再度速度変更コマンドを送信することによって、第１の実施例の通信制御システムよりもさらに通信速度変更後の通信速度が一致しない条件が限定される通信制御システムについて説明した。
【実施例３】
【００５１】
本発明の第３の実施例を以下に示す。
【００５２】
第１の実施例の説明では、主局側装置が所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合に、所定時間ＴＢ以内に速度変更コマンドを再送し、従局側装置がレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ以内に速度変更コマンドを受信した場合は再度レスポンスを返信し、レスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過するのを待った後に速度変更するように制御することによって、通信速度変更コマンドの送信時や通信速度変更コマンドに対するレスポンスの送信時に通信エラーが発生しても、その後の通信が失敗し続ける条件が従来よりも限定される通信制御システムについて説明した。
【００５３】
本発明の第２の実施例では、主局側装置が通信速度変更コマンドを送信する際に速度変更後の通信速度を指定して送信し、従局側装置がレスポンスを返信する際に、従局側装置がこれから変更しようとしている通信速度情報を主局側装置へ返信し、主局側装置は従局側装置から返信された通信速度情報と主局側装置がこれから変更しようとしている通信速度とが一致しているか否かを確認し、一致していない場合、および所定時間ＴＡ以内に従局側装置からレスポンスを受信しない場合は所定時間ＴＢ以内に再度速度変更コマンドを送信することによって、第１の実施例の通信制御システムよりもさらに通信速度変更後の通信速度が一致しない条件が限定される通信制御システムについて説明した。
【００５４】
本実施例の説明では、主局側装置が通信速度を変更するタイミングについて、従局側装置からレスポンスを受信してから所定時間ＴＣ後に通信速度を変更するように制御することによって、主局側装置と従局側装置の通信速度がほぼ同時に変更され、主局側装置が変更後の通信速度ですぐに通信を開始しても、これに起因する通信エラーを発生させずに済むことができる通信制御システムについて説明する。
【００５５】
第３の実施例において、図１１、図１２で示したパケット構成、および図１３、図１４で示したコマンド・ステータスのビット構成は第１、第２の実施例と同様であるため、説明を省略する。
【００５６】
通信速度変更時の主局側装置の処理について図９のフローチャートを用いて説明する。
【００５７】
通信制御システムの電源がONされると、ステップ９０１において従局側装置との初期通信速度が設定される。次に、主局側装置はステップ９０２において通信速度の変更が必要かどうか、判断する。次に主局側装置はステップ９０２において通信速度の変更が不要であると判断すると、特に通信速度の変更を行わずにその後の処理を続ける。また、主局側装置はステップ９０２において通信速度の変更が必要であると判断すると、ステップ９０３へ遷移し、速度変更コマンドを従局側装置へ送信する。ここで、主局側装置は通信速度変更コマンドを送信する際に、速度変更後に従局側装置に使用させたい通信速度情報を一緒に送信する。次に、主局側装置はステップ９０４において従局側装置からレスポンスを受信したか否かを判断する。ステップ９０４において従局側装置からレスポンスを受信していないと判断すると、ステップ９０５において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過しているか判断する。ステップ９０５において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過していないと判断すると、ステップ９０４に戻る。また、主局側装置は、ステップ９０４において従局側装置からレスポンスを受信したと判断すると、ステップ９０６に遷移する。ここで、従局側装置は速度変更コマンドに対して返信するレスポンスと一緒に通信速度変更した後に使用しようとしている通信速度、すなわち通信速度変更コマンドで指定された通信速度情報を返信する。主局側装置は、ステップ９０６において従局側装置から受信した通信速度情報と、速度変更後に使用しようとしている通信速度とが一致しているか判断する。主局側装置は、ステップ９０６において通信速度が一致していると判断すると、ステップ９０７において、従局側装置からレスポンスを受信してから所定時間ＴＣだけ時間が経過するのを待つ。次に主局側装置はステップ９０８へ遷移し、ステップ９０８において通信速度を変更し、ステップ９０２に戻る。また、ステップ９０５において通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ以上経過したと判断した場合や、ステップ９０６において通信速度が一致していないと判断した場合は、所定時間ＴＢ以内にステップ９０３に戻り、通信速度変更コマンドを再度送信する。
【００５８】
本実施例の従局側装置の通信速度変更時の処理は第２の実施例で説明した処理と同様である。すなわち、第３の実施例の従局側装置は図４のステップ４０３において通信速度変更コマンドに対するレスポンスと一緒に通信速度変更した後に使用しようとしている通信速度、すなわち通信速度変更コマンドで指定された通信速度情報を返信する。
【００５９】
次に、第３の実施例の主局側装置と従局側装置において、通信速度を変更するシーケンスについて図１０のシーケンス図を用いて説明する。主局側装置、および従局側装置の通信速度はシーケンス図の最初の時点で一致している。次に、主局側装置は１００１の時点で通信速度変更コマンドを通信速度変更後の通信速度情報と一緒に従局側装置へ送信し、同時に所定時間ＴＡ、ＴＢの計測を開始する。従局側装置は通信速度変更コマンドを１００２の時点で受信すると、すぐに１００３の時点で通信速度変更コマンドに対するレスポンス、および通信速度変更後の通信速度情報を返信し、同時に所定時間ＴＣの計測を開始する。主局側装置は通信速度変更コマンドを送信してから所定時間ＴＡ経過する前に従局側装置からレスポンスを受信すると、１００４の時点において通信速度変更コマンドで指定した通信速度と従局側装置から返信された通信速度情報とが一致しているかどうか判断し、一致していれば所定時間ＴＣの計測を開始する。次に従局側装置はレスポンスを返信してから所定時間ＴＣ経過後の１００５の時点において通信速度を変更し、主局側装置は正常にレスポンスを受信し、通信速度情報が一致しているのを確認してから所定時間ＴＣ経過後の１００６の時点において通信速度を変更する。
【００６０】
このように、第３の実施例の主局側装置では通信速度変更コマンドに対するレスポンスを受信してすぐに通信速度を変更するのではなく、従局側装置からレスポンスを受信してから所定時間ＴＣ後に通信速度を変更するように制御することによって、主局側装置と従局側装置の通信速度がほぼ同時に変更され、主局側装置が変更後の通信速度ですぐに通信を開始しても、これに起因する通信エラーを発生させずに済むことができる通信制御システムについて説明した。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の通信制御システムの構成を表すブロック図である。
【図２】本発明の実施例の通信制御システムのブロック図である。
【図３】第１の実施例の通信制御システムの主局側装置の動作を説明するフローチャートである。
【図４】第１の実施例の通信制御システムの従局側装置の動作を説明するフローチャートである。
【図５】第１の実施例の通信制御システムの主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図である。
【図６】第１の実施例の通信制御システムにおいて、主局側装置が通信速度設定コマンドを送信する際に通信エラーが発生した場合の主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図である。
【図７】第１の実施例の通信制御システムにおいて、従局側装置が通信速度設定コマンドに対するレスポンスを返信する際に通信エラーが発生した場合の主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図である。
【図８】第２の実施例の通信制御システムの主局側装置の動作を説明するフローチャートである。
【図９】第３の実施例の通信制御システムの主局側装置の動作を説明するフローチャートである。
【図１０】第３の実施例の通信制御システムの主局側装置と従局側装置の通信および通信速度の関係を表したシーケンス図である。
【図１１】本発明の実施例の通信制御システムの主局側装置から送信される通信速度変更コマンドのパケット構成を表した図である。
【図１２】本発明の実施例の通信制御システムにおいて、通信速度変更コマンドに対して従局側装置から送信されるレスポンスのパケット構成を表した図である。
【図１３】本発明の実施例の通信制御システムにおいて、通信速度変更コマンド１および通信速度変更コマンド２のビット構成を表す図である。
【図１４】本発明の実施例の通信制御システムにおいて、設定通信速度ステータス１および設定通信速度ステータス２のビット構成を表す図である。
【符号の説明】
【００６２】
１０１  主局側装置
１０２  主局側装置の初期通信速度接続手段
１０３  コマンド送信手段
１０４  主局側装置の通信速度変更手段
１０５  従局側装置
１０６  従局側装置の初期通信速度接続手段
１０７  速度変更判別手段
１０８  レスポンス返送手段
１０９  従局側装置の通信速度変更手段
【図１】
2010028743.tif 000003
【図２】
2010028743.tif 000004
【図３】
2010028743.tif 000005
【図４】
2010028743.tif 000006
【図５】
2010028743.tif 000007
【図６】
2010028743.tif 000008
【図７】
2010028743.tif 000009
【図８】
2010028743.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2010028743.tif 000012
【図１１】
2010028743.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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