(57)【要約】【課題】取付対象物を支柱等の棒材に一操作で取り付けることができる取付構造を提供する。【解決手段】取付対象物２００に設けられ、内周面１２を有し、該内周面１２によって囲われる領域内に棒材１００を入れる固定部１０と、棒材１００に当接する内周面２１と固定部１０の内周面１２に当接する外周面２２とを備えて半筒状に形成した可動部２０と、を備え、固定部１０の内周面１２は表面から突出したガイド筋１３を有し、ガイド筋１３を仮想の螺旋に沿って形成し、可動部２０の外周面２２は、ガイド筋１３に係合する凹部２３を有し、可動部２０の内周面２１は、棒材１００の小径部１１０と係合する凸を有し、固定部１０の内周面１１及び／又は可動部２０の外周面２２の円弧長を仮想の半円よりも長く形成した。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
棒材長手方向に直交する仮想面内でリング状に形成された小径部又は大径部を有する棒材への取付対象物の取付構造であって、
上記取付対象物に設けられ、内周面を有し、当該内周面によって囲われる領域内に当該棒材を入れることができる固定部と、
上記棒材に当接する内周面と上記固定部の内周面に当接する外周面とを備えて半筒状に形成された可動部と、を備え、
上記固定部の内周面は、表面から突出したガイド筋又は表面に凹設したガイド溝を有し、
上記ガイド筋又はガイド溝は、仮想の螺旋に沿って形成され、
上記可動部の外周面は、上記ガイド筋又はガイド溝に係合する凹部又は凸部を有し、
上記可動部の内周面は、上記棒材の小径部又は大径部と係合する凸部又は凹部を有し、
上記固定部の内周面及び／又は上記可動部の外周面の円弧長が仮想の半円よりも長く形成されていて、
上記固定部の内周面の上記ガイド筋又はガイド溝に上記可動部の外周面の凹部又は凸部を係合させ、且つ、当該可動部の内周面の凸部又は凹部を上記棒材の上記小径部又は大径部に係合させた状態で、当該固定部を上記取付対象物と共に上記棒材の長手方向へ移動させると、上記固定部のガイド筋又はガイド溝に案内されて上記可動部が上記棒材まわりに回転して上記固定部の内周面の縁部に対して上記可動部の縁部が重なり該可動部と上記固定部とが筒体を構成することを特徴とする、棒材への取付対象物の取付構造。
【請求項２】
前記固定部は、前記可動部が前記固定部の内周面から抜け出ることを規制する規制部を有することを特徴とする、請求項１に記載の取付構造。
【請求項３】
前記可動部と前記固定部とが筒体を構成した状態で、前記可動部の移動を規制すると共に前記切欠口に被着するカバーを備えたことを特徴とする、請求項１又は２に記載の取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、支柱等の棒材にトレーやシャワーフック或いは棚板等の物品（以下、取付対象物と称する。）を取り付けるための取付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、支柱と棚板と把手などで構成した組立式の家具類や事務用設備が知られている。これまで棚板や把手などをいかにして支柱に取り外し可能に支持又は取り付けるかに関して種々工夫されてきた。
その一例として、特許文献１に開示されている支柱への把手等の取付構造では、筒状のスリーブと把手の隅部に形成された半筒状体とから成り、スリーブを支柱に装着した状態で半筒状体をスリーブの上方からスリーブに嵌合させることで、把手を支柱に取り付けるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２９０１４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示された取付構造では、支柱にスリーブを取り付ける第１工程と、把手等の取付対象物の隅部に設けた半筒状部をスリーブに嵌合させる第２工程との二つの作業が必要であった。
把手等の取付対象物を支柱に取り付ける際、一操作でできれば非常に便利であるが、特許文献１にも示すように、従来では一操作で着脱可能な取付機構は実現されていない。
そこで、本発明は上記課題に鑑みて、取付対象物を支柱等の棒材に一操作で取り付けることができる構造を提供すること目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するため、本発明は、棒材長手方向に直交する仮想面内でリング状に形成された小径部又は大径部を有する棒材への取付対象物の取付構造であって、取付対象物に設けられ、内周面を有し、当該内周面によって囲われる領域内に当該棒材を入れることができる固定部と、棒材に当接する内周面と固定部の内周面に当接する外周面とを備えて半筒状に形成された可動部と、を備え、固定部の内周面は、表面から突出したガイド筋又は表面に凹設したガイド溝を有し、ガイド筋又はガイド溝は、仮想の螺旋に沿って形成され、可動部の外周面は、ガイド筋又はガイド溝に係合する凹部又は凸部を有し、可動部の内周面は、棒材の小径部又は大径部と係合する凸部又は凹部を有し、固定部の内周面及び／又は可動部の外周面の円弧長が仮想の半円よりも長く形成されていて、固定部の内周面のガイド筋又はガイド溝に可動部の外周面の凹部又は凸部を係合させ、且つ、当該可動部の内周面の凸部又は凹部を棒材の小径部又は大径部に係合させた状態で、当該固定部を取付対象物と共に棒材の長手方向へ移動させると、固定部のガイド筋又はガイド溝に案内されて可動部が棒材まわりに回転して固定部の内周面の縁部に対して可動部の縁部が重なり可動部と固定部とが筒体を構成することを特徴としている。
【０００６】
本発明の棒材への取付対象物の取付構造において、好ましくは、固定部は、可動部が内周面から抜け出ることを規制する規制部を有する。さらに、可動部と固定部とが筒体を構成した状態で、可動部の移動を規制すると共に切欠口に被着するカバーを備えるのが望ましい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、可動部を固定部の内周面に当接させた状態で固定部を移動させて棒材を部分的に固定部の内周面によって画成される領域内に入れつつ、可動部を棒材に押しあて、固定部を取付対象物と共に下方へスライドさせるという一操作を行うだけで、可動部が固定部と共に筒体を構成して、取付対象物が棒材に取り付けられる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施形態に係る物品取付構造を示す斜視図である。
【図２】図１の取付構造の分解斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る棒材の正面図である。
【図４】（Ａ）は本実施形態に係る固定部及びトレーを示す斜視図、（Ｂ）は固定部及びトレーの背面図、（Ｃ）は（Ｂ）のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、（Ｄ）は（Ｂ）のＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【図５】（Ａ）は本実施形態に係る可動部の斜視図、（Ｂ）は可動部の側面図、（Ｃ）は（Ｂ）のＣ−Ｃ線に沿った断面図である。
【図６】（Ａ）は可動部が固定部の切欠口における上側領域を閉塞した状態を示す図、（Ｂ）は固定部の内周面の両縁部と可動部の外周面の両縁部とが重なり合っている状態を示す図である。
【図７】（Ａ）は本実施形態に係るカバーの正面図、（Ｂ）はカバーの後方からの斜視図である。
【図８】（Ａ）〜（Ｄ）は本実施形態のトレーを棒材に取り付ける手順を説明するための図である。
【図９】他の実施形態に係る可動部の構成を示す断面図である。
【図１０】他の実施形態に係る固定部の構成を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ詳細に説明する。
図１は本発明の実施形態に係る棒材への取付対象物の取付構造（以下、単に取付構造と称する。）１の斜視図であり、図２は図１に示す取付構造の分解斜視図である。
本実施形態に係る取付構造１は、支柱等の棒材１００に取付対象物、図示の例ではトレー２００を取り付ける構造である。
図３は本実施形態に係る棒材１００の正面図であり、棒材１００は、その中心軸Ｃ１に直交する仮想面Ｓ内で中心軸Ｃ１を中心としたリング状の小径部１１０を表面に有する。すなわち、棒材１００の小径部１１０は、棒材表面の外径を部分的に小さくし、くびれさせた部位である。また、小径部１１０は、図３に示すように、棒材長手方向へ所定の間隔Ｄ〔ｍｍ〕置きに棒材１００の表面に複数形成されている。この棒材は、例えば樹脂で成形されている。なお、図３では棒材１００の全長の一部を表している。
【００１０】
トレー２００は、図２に示すように、長方形の底面２１０と、その四方の縁から四つの側壁、具体的には前壁２２０、後壁２３０、左壁２４０及び右壁２５０が立ち上がって形成され、上方が開放されている。
このように構成されたトレー２００を支柱１００に取り付けるために、本実施形態の取付構造１は、図２に示すように、固定部１０と可動部２０とカバー３０とを備えている。
【００１１】
以下、取付構造の構成部材ごとに説明する。
〔１〕固定部について
固定部１０は、図２に示すようにトレー２００に固定されており、例えばトレー２００と一体に樹脂で形成されている。ここで、図４（Ａ）は、本実施形態に係る固定部１０及びトレー２００を示す斜視図、図４（Ｂ）は固定部１０及びトレー２００の背面図、図４（Ｃ）は図４（Ｂ）のＡ−Ａ線に沿った断面図であり、図４（Ｄ）はＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【００１２】
固定部１０は、半筒状に形成されており、その半円筒の長手方向に沿った切欠口１１をトレー２００の後方へ向けて、トレー２００の後壁２３０に固定されている。ここで、固定部１０の長手方向に沿って半円筒の中心を通る線を以下、円筒中心軸Ｃ２と呼ぶ。
【００１３】
固定部１０の切欠口１１は、図４（Ｃ）及び図４（Ｄ）に示すように、下側を上側よりも広く切り欠いて形成されている。具体的には、円筒中心軸Ｃ２に直交する仮想の面（図示省略）で切った固定部１０の形状はいずれの箇所でも円弧状であるが、上側は図４（Ｃ）に示すように円弧の長さが半円よりも長く、下側は図４（Ｄ）に示すように半円或いは半円よりも短い。
【００１４】
さらに、固定部１０の内周面１２も、上記の円筒中心軸Ｃ２を中心とし当該円筒中心軸Ｃ２を半筒状に包み込む湾曲面に形成されており、本実施形態では、図４（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、内周面１２には、前述の円筒中心軸Ｃ２を軸とした仮想の螺旋（図示省略）に沿ってガイド筋１３が形成されている。ここで、ガイド筋１３は内周面１２から円筒中心軸Ｃ２側に突出して形成されている。
本実施形態では、図４（Ａ）に示すように、４本のガイド筋１３が固定部１０の内周面１２に形成されている。
【００１５】
前述の固定部１０の切欠口１１における上側の幅Ｗ１（図４（Ｃ）参照）の寸法は、棒材１００の直径Ｒ１（図３参照）よりも広く選定されている。よって、この切欠口１１から棒材１００を内周面１２で囲まれる領域内に挿入することができる。
【００１６】
さらに、円筒中心軸Ｃ２が横切る固定部１０の上端の開口１４と下端の開口１５とには、図４（Ａ）に示すように、内側に突出する規制部１６，１７がそれぞれ設けられている。これらの規制部１６，１７は、後述する可動部２０が、固定部１０の内周面１２で囲まれる領域内から抜け出ないように規制している。
【００１７】
〔２〕可動部について
図５（Ａ）は本実施形態に係る可動部２０の斜視図であり、図５（Ｂ）は側面図であり、図５（Ｃ）は図５（Ｂ）のＣ−Ｃ線に沿った断面図である。
本実施形態の可動部２０は半筒状に樹脂で形成されている。この可動部２０の内周面２１は、前述の棒材１００の小径部１１０に合わさるよう、図５（Ａ）に示すように高さ方向の中間部がその上部及び下部よりも内側へ張り出した湾曲面の凸部２１Ａが形成されている。
【００１８】
可動部２０の外周面２２は、前述の固定部の内周面に合わさるよう、固定部１０の内周面１２の直径よりも僅かに小さい直径の半筒状の面に形成されている。さらに、この外周面２２には、図５（Ａ）及び図５（Ｂ）に示すように、固定部１０の内周面１２のガイド筋１３（図４（Ａ）及び図４（Ｂ））に係合する凹部２３が形成されている。この凹部２３は、可動部２０の外周面２２において、前述の固定部１０の内周面１２に形成されたガイド筋１３に沿うよう、当該ガイド筋１３と同様に、前述の仮想の螺旋（図示省略）に沿って形成されている。
【００１９】
可動部２０の高さは、固定部１０よりも低く形成されている。具体的には、固定部１０の高さをＨ１（図４（Ｂ）参照）、固定部１０の切欠口１１における広く開いた下部領域の高さをＨ２（図４（Ｂ）参照）、可動部２０の高さをＨ３（図５（Ｂ）参照）とすると、各高さの寸法は、Ｈ３＜Ｈ２＜Ｈ１のように設定されている。
【００２０】
図５（Ｃ）に示すように、内周面２１が包み込む仮想の中心軸Ｃ３（図５（Ａ）参照）に直交する面（図示省略）で切った可動部２０の断面形状は円弧状であり、その円弧の長さは半円よりもわずかに長く寸法が設定されている。例えば、円周の１２分の１程度、半円よりも長く設定されている。
【００２１】
このように形成された固定部１０と可動部２０とは、それぞれ半筒状に形成されており、断面形状が半円よりも長い円弧状に形成され、さらに可動部２０の外周面２２の直径が固定部１０の内周面１２の直径よりも僅かに小さいため、固定部１０の内周面１２に画成される領域に棒材１００が部分的に入れられた状態で、図６（Ａ）に示すように可動部２０が固定部１０の切欠口１１における上側領域を閉塞した状態では、図６（Ｂ）に示すように固定部１０の内周面１２の両縁部と可動部２０の外周面２２の両縁部とが重なり合う。このとき、固定部１０と可動部２０とが協働して一つの筒体を構成する。すなわち、半筒状の固定部１０と、この固定部１０の直径と異なる半筒状の可動部２０とが、それらの内周面を対向させた状態で両端同士を重ね合わせることで、筒体が構成される。
このように、棒材１００の小径部１１０まわりに回転する可動部２０が図６（Ａ）に示すように切欠口１１の上側領域を完全に閉塞する位置にあるとき、固定部１０と可動部２０とが棒材１００まわりに筒体を構成するため、この状態では、トレー２００は棒材１００から外れない。この状態から、可動部２０が動き、切欠口１１の上側領域が開いてしまうと、そこから棒材１００が抜け出てしまうので、図６（Ａ）の位置に可動部２０が保持されるように、本実施形態ではカバー３０を備えている。
【００２２】
〔３〕カバーについて
図７（Ａ）は本実施形態に係るカバー３０の正面図であり、図７（Ｂ）はカバー３０の後方からの斜視図である。
カバー３０は、固定部１０の切欠口１１を閉塞するものである。このため、切欠口１１の形状に対応して、図７（Ａ）に示すように、下側が上側よりも幅広に形成されている。
また、カバー３０は、図６（Ａ）に示すように可動部２０が固定部１０と協働して筒体を構成した状態を保持するよう、即ち図６（Ａ）に示す状態から可動部２０が下方に移動しないようにするためのものである。具体的には、図７（Ｂ）に示すように、カバー上縁の両端から下方に距離を置いたそれぞれの位置に下方規制部３２，３２が設けられている。
なお、可動部２０が上方に移動しないように、前述の規制部１６（図４（Ａ）及び（Ｂ））が設けられている。
これらの規制部１６と下方規制部３２との間に可動部２０は挟まれて上下方向の移動、即ち固定部１０の内周面に対する可動部２０の移動が制限される。なお、可動部２０の移動の詳細については後述する。
【００２３】
下方規制部３２は、カバー高さ方向の中間部における左右の縁にそれぞれ設けられており、左右の縁に沿った高さ方向における上側寄りの位置から下方に向けてカバー３０の横幅が広がる位置まで延出し、さらにその長手方向の全長に亘って爪部３２Ａが外側に突出するように形成されている。このようにカバー３０の高さ方向の中間部に設けられた爪部３２Ａの他に、カバー３０の横幅が広がった下部の左右の縁にも、それぞれ爪部３２Ｂが設けられている。これらの爪部３２Ｂが、固定部１０の切欠口１１を形成する縁に係合することで、カバー３０は切欠口１１を閉塞するように固定部１０に取り付けられる。このカバー３０は樹脂で構成され、爪部３２Ａ、３２Ｂの部分が撓み可能に厚さや材料を選定して構成されているため、脱着可能に固定部１０に取り付けられる。
【００２４】
次に、このような固定部１０と可動部２０とカバー３０とを用いてトレー２００を棒材１００に取り付ける手順について図８を参照して説明する。なお、図８において、棒材１００はその一部のみを表しているが、例えば、床面から天井面迄の適宜の高さに立設されて垂直に固定されるものとする。
先ず、図８（Ａ）に示すように、固定部１０において内周面１２で囲まれた領域に可動部２０を入れる。具体的には、切欠口１１における広く開いた下部領域から可動部２０を入れ、その外周面２２を固定部１０の内周面１２に対向させる。このとき、内周面１２のガイド筋１３を可動部２０の外周面２２のガイド用凹部２３に係合させる。
【００２５】
次に、図８（Ｂ）に示すように、固定部１０を移動させて固定部１０の内周面１２で囲まれた領域に切欠口１１から棒材１００を入れる。このとき、棒材１００の表面に形成された複数の小径部１１０の内一つを選択し、選択した小径部１１０に、固定部１０内に入れられた可動部２０の内周面２１に形成された凸部２１Ａを係合させる。
【００２６】
図８（Ｂ）に示すように、固定部１０の内周面１２の領域内に、棒材１００と可動部２０が入れられた状態で、固定部１０をトレー２００と共に棒材１００に対して矢印Ａに示す下方向に移動する。このとき、可動部２０はその外周面２２のガイド用凹部２３が固定部１０の内周面１２のガイド筋１３に係合しているため、固定部１０及びトレー２００を下方へ移動すると、可動部２０は固定部１０の内周面１２のガイド筋１３に案内されて棒材１００の仮想中心軸Ｃ１（図３参照）まわりに回転力が与えられて、可動部２０は回転する。
可動部２０は、切欠口１１の左右の縁部に掛け渡す位置まで回転する。このとき、固定部１０の内周面１２の両方の縁部に対して可動部２０の各縁部が重なって固定部１０の切欠口１１を部分的に閉塞して、可動部２０と固定部１０とにより筒状を呈する。
なお、可動部２０の内周面２１が棒材表面の小径部１１０に係合しているため、可動部２０は棒材１００の軸方向には移動しない。
【００２７】
本実施形態では、固定部１０及びトレー２００を下方へ移動可能な距離は、図８（Ｂ）に示すように、可動部２０の外周面２２全体が固定部１０の内周面１２に被着して外部から見えない位置から、図８（Ｃ）に示すように、切欠口１１における上方領域を閉塞する位置まで回転させる距離に対応する。
【００２８】
切欠口１１における上方領域で、左右の切欠の縁部に掛け渡すように可動部２０が配設されている状態（図８（Ｃ）参照）を保持するよう、図８（Ｄ）に示すように、切欠口１１の外側からカバー３０を固定部１０に被着すると、図１に示す状態となる。この状態では可動部２０の移動はカバー３０によって規制される。可動部２０の移動がロックされることに対応して固定部１０も棒材１００に対する移動が規制される。
可動部２０の移動がカバー３０によって規制されることで、固定部１０と可動部２０との協働で構成される筒体の形態が一定に保持される。
このようにして、トレー２００の棒材１００への取付けが完了する。
トレー２００を棒材１００から取り外す操作は、取付け操作と逆の操作をすればよい。
【００２９】
本実施形態に係る取付構造１によれば、図８（Ａ）に示すように可動部２０を固定部１０の内周面に当接させた状態で、固定部１０を移動させて棒材１００を部分的に固定部１０の内周面１２によって画成される領域内に入れつつ、可動部２０の内周面２１に形成された内側に突出した湾曲面を棒材１００の任意の小径部１１０に対向させ、固定部１０をトレー２００と共に下方へスライドさせるという一操作を行うだけで、可動部２０と固定部１０とが筒状になり、トレー２００が棒材１００に取り付けられる。したがって、可動部２０を固定部１０の内周面１２に合わせた状態（図８（Ａ））にセットしておけば、可動部２０を棒材１００の小径部１１０に押しあてつつ固定部１０をスライドさせるだけで、即ちワンタッチで取付作業が完了する。
【００３０】
以上説明したが、本発明は発明の趣旨を逸脱しない範囲において様々な形態で実施をすることができる。
例えば、棒材は鉛直方向に延びる支柱等のような縦バーに限らず、横方向に延びた横バーであっても、又は斜めに延出した棒材であってもよい。棒材の小径部又は大径部を不等間隔に形成してもよい。
棒材と可動部との係合構造は、上記実施形態に限らず、例えば棒材の表面には棒材円周面を一周する大径部を形成し、可動部の内周面には棒材の大径部に係合する凹部を形成することで構成してもよい。
また、固定部の内周面と可動部の外周面との係合構造も、上記実施形態に限らず、固定部の内周面に前述の仮想の螺旋に沿った溝部を形成し、可動部の外表面には上記溝部に係合する凸部を形成することで構成してもよい。
【００３１】
可動部が固定部の内周面領域から上方への抜出を抑止する規制部１６を省略し、その機能をカバーに付加してもよい。
可動部の凸部２１Ａは、図５（Ａ）に示すような内周面２１の大部分を内側に張り出した構成例に限らず、図９に示すように、内周面２１の一部を内側に突出させて構成してもよい。
固定部は、図４（Ｃ）及び（Ｄ）に示すような半筒状の形状に限らず、例えば図１０に示すように断面がコ字型に形成されてもよい。この場合、固定部の内周面１２は半筒状の円筒面に限らず、平面を組み合わせた形状であってもよい。そして、図１０に示す例では、内周面１２からガイド筋１３が内側に突出している。
【００３２】
上記実施形態では、棒材の表面に複数の小径部が形成されているが、小径部の数は複数に限らず一つであってもよい。小径部の代わりに棒材表面よりも中心からの半径を大きくして外側へ張り出させた大径部を棒材の表面に設ける場合も、大径部の数は一つ或いは複数でもよい。
【００３３】
上記物品は、トレーに限らず、シャワーフックや鏡等でもよい。これらのトレー、シャワーフックや鏡などの備品を浴室に設置する場合、棒材として手摺を利用してもよい。なお、本発明は、浴室での利用に限らず、洗面室や台所で設置された支柱などの棒材に備品を取り付ける場合に適用できる。また、本発明は、家庭用に限らず、事務用、工業用その他の用途にも適用可能であることは勿論である。
上記説明では、棒材、固定部、可動部、カバーが樹脂で構成される場合を例示したが、材質はそれに限定されるものではない。
【符号の説明】
【００３４】
１  棒材への取付対象物の取付構造
１０  固定部
１１  固定部の切欠口
１２  固定部の内周面
１３  ガイド筋
１４  固定部の上端の開口
１５  固定部の下端の開口
１６，１７  規制部
２０  可動部
２１  可動部の内周面
２１Ａ  凸部
２２  可動部の外周面
２３  可動部の外周面の凹部
３０  カバー
３１  上方規制部
３２  下方規制部
３２Ａ，３２Ｂ  爪部
１００  棒材
１１０  棒材の小径部
２００  トレー
２１０  トレーの底面
２２０  トレーの前壁
２３０  トレーの後壁
２４０  トレーの左壁
２５０  トレーの右壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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