(57)【要約】【課題】冷媒をロータコアからロータ軸内に戻して、冷媒により持ち出される損失をできるだけ低減することができ、別異の駆動源を備えることなく、安定的に所望の冷媒流量を確保することができ、充分な冷却効果を得ることができる回転電機を得る。【解決手段】冷媒が、ロータ軸２２に形成される軸内冷媒路４１から冷媒入り路４４ａを介してコア内冷媒路４５に流入し、当該コア内冷媒路４５からロータ軸２２内に戻す冷媒戻り路４４ｂを設け、ロータが回転し、コア内冷媒路４５、冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂに冷媒が充満した回転充満状態で、冷媒戻り路４４ｂの出口であるロータ軸内部位に、内径側が戻り側自由表面Ｓｏｕｔとなる戻り側冷媒溜まりが形成され、冷媒入り路４４ａ及びコア内冷媒路４５に充満する冷媒が受ける遠心力により、コア内冷媒路４５内の冷媒を戻り側冷媒溜まりに戻し可能に構成する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータ軸心周りに回転可能に支持されるロータ軸と、当該ロータ軸と一体に回転するロータコアとを有するロータを備え、
前記ロータコア内にロータ軸心方向に延びるコア内冷媒路を備え、
冷媒が、前記ロータ軸に形成される軸内冷媒路から冷媒入り路を介して前記コア内冷媒路に流入し、当該コア内冷媒路を流れて前記ロータコアを冷却する回転電機であって、
前記コア内冷媒路から冷媒を前記ロータ軸内に戻す冷媒戻り路を設け、
前記ロータが回転し、前記コア内冷媒路、前記冷媒入り路及び前記冷媒戻り路に前記冷媒が充満した回転充満状態で、前記冷媒戻り路の出口である前記ロータ軸内部位に、内径側が戻り側自由表面となる戻り側冷媒層が形成され、前記冷媒入り路及び前記コア内冷媒路に充満する冷媒が受ける遠心力により、前記コア内冷媒路内の冷媒を前記戻り側冷媒層に戻し可能に構成されている回転電機。
【請求項２】
前記回転充満状態で、前記戻り側冷媒層とは別に、前記冷媒入り路側に、内径側が入り側自由表面となる入り側冷媒層が形成可能に構成され、
前記入り側自由表面が、前記戻り側自由表面より内径側に位置される請求項１記載の回転電機。
【請求項３】
軸内冷媒路の内周壁として、当該軸内冷媒路に冷媒が流入する冷媒入口側から冷媒出口側に向けて、ロータ軸心方向に、入口側内周壁部、前記冷媒入り路が開口する入り側内周壁部、前記入り側内周壁部より内径側に形成された第１堰状内周壁部、冷媒戻り路が開口する戻り側内周壁部、及び戻り側内周壁部より内径側に形成された第２堰状内周壁部を備え、
第１堰状内周壁部が、第２堰状内周壁部より内径側に位置されるとともに、前記入口側内周壁部が前記第２堰状内周壁部より内径側に位置される請求項２記載の回転電機。
【請求項４】
前記軸内冷媒路の内周壁として、当該軸内冷媒路に冷媒が流入する冷媒入口側から冷媒出口側に向けて、ロータ軸心方向に、入口側内周壁部、前記冷媒入り路が開口する入り側内周壁部、前記入り側内周壁部より内径側に形成された第１堰状内周壁部、及び前記冷媒戻り路が開口する戻り側内周壁部を備え、
前記ロータ軸に挿入され、前記入口側内周壁部及び前記第１堰状内周壁とともに内挿筒外面で液密構造を成し、有底筒状の内挿筒を底側を冷媒出口側に配設して備え、
前記内挿筒内に、前記冷媒入口側から冷媒を受入れる内挿筒冷媒路を設けるとともに、前記内挿筒冷媒路から前記入り側内周壁部と内挿筒外面との間に形成される空間に連通する導入路を設け、
前記内挿筒外面より外径側で、前記戻り側内周壁部の内径側に前記戻り側自由表面が形成される請求項１記載の回転電機。
【請求項５】
前記ロータの外径側部位に、コイルエンド部を有するステータを備え、
前記軸内冷媒路から前記コイルエンド部に冷媒を噴出する噴出孔を、前記ロータ軸に備えた請求項１〜４の何れか一項記載の回転電機。
【請求項６】
前記ロータの外径側部位に、コイルエンド部を有するステータを備え、
前記軸内冷媒路から前記コイルエンド部に冷媒を噴出する噴出孔を、前記ロータ軸に備え、前記噴出孔が、前記冷媒入口側に関して、前記入り側内周壁部に開口し、前記冷媒出口側に関して、前記戻り側周壁部に開口している請求項３又は４記載の回転電機。
【請求項７】
前記冷媒入り路、前記冷媒戻り路の何れか一方、又はそれらの両方が、前記ロータコアと、当該ロータコアの端部に設けられるエンドプレートとの間に形成される請求項１〜６の何れか一項記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータ軸心周りに回転可能に支持されるロータ軸と、当該ロータ軸と一体に回転するロータコアとを有するロータを備え、ロータコア内にロータ軸心方向に延びるコア内冷媒路を備え、冷媒が、ロータ軸に形成される軸内冷媒路から冷媒入り路を介してコア内冷媒路に流入し、当該コア内冷媒路を流れてロータコアを冷却する回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
モータ（電動機）やジェネレータ（発電機）として用いる回転電機においては、導体絶縁部材の絶縁破壊、若しくは磁石の不可逆減磁を回避するため、ロータコアの冷却が行われる。
【０００３】
このようなロータコアの冷却は、ロータ軸内の軸内冷媒路から径方向に設けられる冷媒入り路を介して、冷媒をコア内冷媒路に導き、冷媒が、このコア内冷媒路内をロータ軸方向に流れることで達成される。ロータコア内に永久磁石が収納されている場合は、当該永久磁石を冷却することができる。
【０００４】
特許文献１に開示の技術では、ロータコアにコア内冷媒路を設けて、ロータコアを冷却する構成が開示されている。この特許文献１に開示の技術では、コア内冷媒路を流れた冷媒は、コア内冷媒路の出口側端に設けられた噴出口から噴出され、ステータに設けられたコイルエンド部を冷却する。
【０００５】
特許文献２では、回転電機の効率低下を抑えながら、回転子の回転による遠心力及び回転子からの受熱による液体浮力を利用して、回転子の外周部に配設された導体または磁極の除熱を効率よく行うことを目的として、特許文献１に示されるように、コア内冷媒路を流れた冷媒を、その径方向位置からコイルエンド部側に噴出するのではなく、一旦、ロータ軸側に戻すことが提案されている。
この特許文献２に開示の技術では、コア内冷媒路からロータ軸内の軸内冷媒路への冷媒の戻りに、回転子の回転による遠心力及び冷媒入り路、コア内冷媒路及び冷媒戻り路において受熱する熱により、冷媒密度に差が発生することを利用している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平０９−１８２３７５号公報
【特許文献２】特開２００８−２１９９６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に開示の技術を採用すると、本来、静止している冷媒を遠心力でロータコア内へ導くこととなり、冷媒は回転運動エネルギーを有することとなる。そして、このコア内冷媒路の径方向の位置で冷媒をロータコア外部に噴射すると、高回転、大流量程、冷媒により持ち出される運動エネルギーが大きくなる。即ち、この持ち出されるエネルギーは損失となる。
【０００８】
この損失を低減するために、ロータ軸内のみに冷媒を流して間接的にロータコアを冷却することも考えられるが、ロータ軸−ロータコア間の熱抵抗が大きく、冷却が不十分となりやすく、現実的でない。
【０００９】
一方、ロータコア内に供給した冷媒をロータ軸内へ戻して、エネルギー損失を低減することも可能であるが、ロータ軸内に回収するために別途駆動源（例えばポンプ）を設けるのでは、駆動のための動力が必要となり損失の低減は図れない。
【００１０】
他方、特許文献２に開示のように、冷媒の温度変化で生じる密度差を利用してロータ軸内に戻す方法では、冷媒入り路、コア内冷媒路及び冷媒戻り路を順次流れる冷媒の流量として、充分な流量を期待できない。
【００１１】
本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、冷媒をロータコアからロータ軸内に戻して、冷媒により持ち出される損失をできるだけ低減することができ、さらに、冷媒をロータ軸からロータコアに送り、さらにロータコアからロータ軸内に戻す構成において、別異の駆動源を備えることなく、安定的に所望の冷媒流量を確保することができ、充分な冷却効果を得ることができる回転電機を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するための、
ロータ軸心周りに回転可能に支持されるロータ軸と、当該ロータ軸と一体に回転するロータコアとを有するロータを備え、
前記ロータコア内にロータ軸心方向に延びるコア内冷媒路を備え、
冷媒が、前記ロータ軸に形成される軸内冷媒路から冷媒入り路を介して前記コア内冷媒路に流入し、当該コア内冷媒路を流れて前記ロータコアを冷却する回転電機の本願の特徴構成は、
前記コア内冷媒路から冷媒を前記ロータ軸内に戻す冷媒戻り路を設け、
前記ロータが回転し、前記コア内冷媒路、前記冷媒入り路及び前記冷媒戻り路に前記冷媒が充満した回転充満状態で、前記冷媒戻り路の出口である前記ロータ軸内部位に、内径側が戻り側自由表面となる戻り側冷媒層が形成され、前記冷媒入り路及び前記コア内冷媒路に充満する冷媒が受ける遠心力により、前記コア内冷媒路内の冷媒を前記戻り側冷媒層に戻し可能に構成されていることにある。
【００１３】
本願において、「回転電機」は、モータ（電動機）、ジェネレータ（発電機）、及び必要に応じてモータ及びジェネレータの双方の機能を果たすモータ・ジェネレータのいずれをも含む概念として用いる。
また、「径方向」は回転電機のロータを基準として定めるものとし、ロータ軸心に沿った方向に対して直交する方向を表すものとする。そして、「外径側」とはロータ軸心から離れる側を、「内径側」とはロータ軸心に近づく側を意味するものとする。また、前記ロータ軸心に沿った方向が「軸方向」となる。
【００１４】
本願の特徴構成を備えた回転電機では、ロータ軸内に形成される軸内冷媒路とロータコアに形成されるコア内冷媒路との間で、冷媒入り路及び冷媒戻り路を介する冷媒の流れが発生する。この流れが発生する理由を説明すると、ロータが回転すると、冷媒はその回転に伴って遠心力を受け、外径側に押し付けられる。そして、本願のように、冷媒入り路が内径側に位置する軸内冷媒路から外径側に位置するコア内冷媒路に延びている場合、その冷媒入り路を介して、冷媒がコア内冷媒路に流れ、冷媒入り路及びコア内冷媒路に冷媒が充満し、コア内冷媒路から軸内冷媒路に向けて冷媒戻り路が設けられている場合、その冷媒戻り路内を冷媒が内径側に流れる。
そこで、本願の特徴構成では、このような流れが発生する状態において、ロータ軸内に位置する冷媒戻り路の出口側を冷媒について自由表面が形成される開放状態としておき、さらに冷媒入り路及びコア内冷媒路に充満する冷媒が受ける遠心力により、当該自由表面まで冷媒を押し戻し可能とする。即ち、冷媒入り路側の冷媒が有する水頭で、冷媒戻り路側の開放側まで冷媒を押し戻す構成とする。
このように構成することで、ロータ軸内まで別異の駆動源を設けることなく、冷媒を戻すことができ、ロータコアの冷却を良好に行える。
【００１５】
本願では、回転充満状態で、冷媒入り路及びコア内冷媒路に充満する冷媒が受ける遠心力により、コア内冷媒路内の冷媒を戻り側冷媒層に戻し可能な構成として、
１  第１構成
冷媒入り路側と冷媒戻り路側の両方に自由表面を形成して、コア内冷媒路から両自由表面までの水頭差に基づいて冷媒が軸内冷媒路まで戻される構成
２  第２構成
冷媒戻り路側にのみ自由表面を形成して、この自由表面の径方向位置を、冷媒入り路の実質的な入口の径方向位置より外径側とする構成
を提案する。
【００１６】
以下、第１構成、第２構成に分けて説明する。
【００１７】
第１構成
この構成では、回転充満状態において、戻り側冷媒層とは別に、冷媒入り路側に、内径側が入り側自由表面となる入り側冷媒層が形成される構成とし、入り側自由表面が、戻り側自由表面より内径側に位置される構成とする。
【００１８】
この構成を採用すると、コア内冷媒路の径方向位置から見た両自由表面までの径方向位置の差に基づいて、入り側冷媒路側と戻り側冷媒路側とで水頭差を確保でき、その水頭差に基づいて、他の駆動源を使用することなく、冷媒を軸内冷媒路にコア内冷媒路を介して戻すことができる。
【００１９】
上述の構成を実現する場合、具体的には、
軸内冷媒路の内周壁として、当該軸内冷媒路に冷媒が流入する冷媒入口側から冷媒出口側に向けて、ロータ軸心方向に、入口側内周壁部、前記冷媒入り路が開口する入り側内周壁部、前記入り側内周壁部より内径側に形成された第１堰状内周壁部、冷媒戻り路が開口する戻り側内周壁部、及び戻り側内周壁部より内径側に形成された第２堰状内周壁部を備え、
第１堰状内周壁部が、第２堰状内周壁部より内径側に位置されるとともに、入口側内周壁部が前記第２堰状内周壁部より内径側に位置されている構成とできる。
【００２０】
上記の入り側自由表面は、入り側内周壁部の内径側に形成され、戻り側自由表面は戻り側内周壁部の内径側に形成され、入り側自由表面の径方向の位置は、第１堰状内周壁部の位置で決まる。一方、戻り側自由表面の径方向の位置は、第２堰状内周壁部の位置で決まる。
ここで、第１堰状内周壁部が第２堰状内周壁部より内径側に位置されていることにより、戻り側自由表面は、入り側自由表面より外径側に形成されることとなり、先に説明した原理で冷媒を軸内冷媒路にコア内冷媒路から戻すことができる。
【００２１】
第２構成
上記の冷媒戻り路側にのみ自由表面を形成して、この自由表面の径方向位置を、冷媒入り路の実質的な入口の径方向位置より外径側とする構成とする場合、具体的には、以下の構成を採用することができる。
具体的には、軸内冷媒路の内周壁として、当該軸内冷媒路に冷媒が流入する冷媒入口側から冷媒出口側に向けて、ロータ軸心方向に、入口側内周壁部、前記冷媒入り路が開口する入り側内周壁部、入り側内周壁部より内径側に形成された第１堰状内周壁部、及び冷媒戻り路が開口する戻り側内周壁部を備え、
ロータ軸に挿入され、入口側内周壁部及び第１堰状内周壁とともに内挿筒外面で液密構造を成し、有底筒状の内挿筒を底側を冷媒出口側に配設して備え、
内挿筒内に、冷媒入口側から冷媒を受入れる内挿筒冷媒路を設けるとともに、内挿筒冷媒路から入り側内周壁部と内挿筒外面との間に形成される空間に連通する導入路を設け、
内挿筒外面の径方向に於ける位置より外径側で、戻り側内周壁部の内径側に戻り側自由表面を形成するのである。
【００２２】
第２構成では、軸内冷媒路の入口側から、内挿筒冷媒路、導入路、入り側冷媒路を介して、コア内冷媒路に、冷媒が、ロータの回転に伴って発生する遠心力により充満する。
この回転充満状態において、コア内冷媒路には戻り側冷媒路が接続されており、その
出口側に戻り側自由表面が形成され、この径方向の位置が入り側冷媒路の入口となる内挿筒外面の径方向位置より外径側となるため、別異の駆動源を備えることなく、冷媒をコア内冷媒路からロータ軸内に戻すことができる。
【００２３】
これまで説明してきた第１構成、第２構成の両方において、ロータの外径側部位に、コイルエンド部を有するステータを備える場合は、軸内冷媒路から前記コイルエンド部に冷媒を噴出する噴出孔を、前記ロータ軸に備えることが好ましい。
噴出孔を設けることで、この噴出孔からコイルエンド部に冷媒を吹きかけて、コイルエンド部を冷却できる。この構成では、噴出孔の出口の径方向の位置が、比較的内径側のロータ軸の外表面の位置となるため、冷媒の噴出に伴い持ち出されるエネルギーは制限され、大きな損失を伴うことが避けられる。
【００２４】
また、ロータ軸内に備えられる軸内流路に、先に説明した入り側内周壁部及び戻り側内周壁部を備える構成を採用する構成においては、この噴出孔を冷媒入口側に関して、入り側内周壁部に開口し、冷媒出口側に関して戻り側周壁部に開口する構成とすることが好ましい。
この構成を採用すると、入り側内周壁部及び戻り側内周壁部それぞれの内径側に形成される液層を、コイルエンド部冷却用の冷媒の噴出に利用できる。
【００２５】
さらに、冷媒入り路、冷媒戻り路の何れか一方、又はそれらの両方を、ロータコアと、当該ロータコアの端部に設けられるエンドプレートとの間に形成される構成とすることが好ましい。
このように構成することで、エンドプレートを利用して、冷媒入り路及び冷媒戻り路を簡便に構成できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係る回転電機を備えたハイブリッド駆動装置の軸方向展開図である。
【図２】第一の実施形態に係る回転電機の軸方向断面図である。
【図３】第一の実施形態に係るエンドプレートのコア側から見た正面図である。
【図４】第一の実施形態に係るロータコアとエンドプレートとの関係を示す斜視図である。
【図５】第一の実施形態に係る冷媒の流れの説明図である。
【図６】第二の実施形態に係る回転電機の軸方向断面図である。
【図７】第二の実施形態に係る冷媒の流れの説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
〔第一の実施形態〕
本発明に係る回転電機の第一の実施形態について、図面を参照して説明する。
本実施形態に係る回転電機ＭＧは、冷媒をロータ軸２２からロータコア２３に送り、さらにロータコア２３からロータ軸２２内に戻す構成において、別異の駆動源を備えることなく、安定的に所望の冷媒量を確保することができる点に特徴を有する。
具体的には、ロータＲｏが回転し、コア内冷媒路４５、冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂに冷媒が充満した回転充満状態で、冷媒戻り路４４ｂの出口であるロータ軸内部位に、冷媒の戻り側自由表面Ｓｏｕｔが形成され、冷媒入り路４４ａ及びコア内冷媒路４５に充満する冷媒が受ける遠心力により、コア内冷媒路４５内の冷媒を戻り側自由表面Ｓｏｕｔに戻し可能に構成されている。
結果、別異のポンプ等を設けることなく、冷媒をロータ軸側に戻して損失を低減しながら良好にロータコアを冷却できる。
【００２８】
以下、本実施形態に係る回転電機ＭＧについて、詳細に説明する。なお、以下では、本実施形態に係る回転電機ＭＧを、ハイブリッド駆動装置１が備える回転電機に適用した場合を例として説明する。
【００２９】
１−１．駆動装置の構成
まず、本実施形態に係る回転電機ＭＧを備えたハイブリッド駆動装置１の全体構成について説明する。図１は、ハイブリッド駆動装置１の軸方向展開図である。このハイブリッド駆動装置１は、駆動力源としてのエンジンＥに連結されるとともに、二つの回転電機ＭＧ１、ＭＧ２を備えた２モータスプリット方式のハイブリッド駆動装置とされている。
本実施形態においては、第一回転電機ＭＧ１及び第二回転電機ＭＧ２の双方に本発明が適用されている。したがって、本明細書においては、特に区別する必要がない場合にはこれらを「回転電機ＭＧ」と称して包括的に説明するものとする。
【００３０】
図１に示すように、ハイブリッド駆動装置１は、エンジンＥに駆動連結される入力軸Ｉと、図示しない車輪に駆動連結される出力軸Ｏと、第一回転電機ＭＧ１と、第二回転電機ＭＧ２と、動力分配装置としての遊星歯車機構ＰＧと、カウンタギヤ機構Ｃと、ディファレンシャル装置Ｄと、を主要な構成として備えている。
本実施形態においては、遊星歯車装置ＰＧ及び第一回転電機ＭＧ１が入力軸Ｉと同軸上に配置されるとともに、第二回転電機ＭＧ２、カウンタ減速機構Ｃ、及びディファレンシャル装置Ｄは、それぞれ入力軸Ｉと異なる軸上に互いに平行に配置されている。すなわち、このハイブリッド駆動装置１は、入力軸Ｉ、遊星歯車装置ＰＧ、及び第一回転電機ＭＧ１が配置される第一軸Ａ１、第二回転電機ＭＧ２が配置される第二軸Ａ２、カウンタ減速機構Ｃが配置される第三軸Ａ３、並びにディファレンシャル装置Ｄが配置される第四軸Ａ４、を備えた四軸構成とされている。これらの各構成部品は、ケース２内に収容されている。
【００３１】
入力軸Ｉは、エンジンＥに駆動連結されている。ここで、エンジンＥは燃料の燃焼により駆動される内燃機関であり、例えば、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等である。入力軸Ｉは、ダンパｄを介してエンジンＥのクランクシャフト等のエンジン出力軸Ｅｏに駆動連結されている。また、入力軸Ｉは、遊星歯車装置ＰＧのキャリアｃａに連結されている。
【００３２】
第一回転電機ＭＧ１は、ケース２に固定された第一ステータＳｔ１と、この第一ステータＳｔ１の径方向内側に回転自在に支持された第一ロータＲｏ１と、を有している。第一回転電機ＭＧ１の第一ロータＲｏ１は、遊星歯車装置ＰＧのサンギヤｓと一体回転するように連結されている。
また、第二回転電機ＭＧ２は、ケース２に固定された第二ステータＳｔ２と、この第二ステータＳｔ２の径方向内側に回転自在に支持された第二ロータＲｏ２と、を有している。この第二回転電機ＭＧ２の第二ロータＲｏ２は、第二回転電機出力ギヤｈと一体回転するように連結されている。
【００３３】
第一回転電機ＭＧ１及び第二回転電機ＭＧ２は、インバータ装置Ｉｎを介して蓄電装置としてのバッテリに電気的に接続されている。そして、第一回転電機ＭＧ１及び第二回転電機ＭＧ２は、インバータ装置Ｉｎにより制御され、それぞれ電力の供給を受けて動力を発生するモータ（電動機）としての機能と、動力の供給を受けて電力を発生するジェネレータ（発電機）としての双方の機能を果たすことが可能とされている。
【００３４】
なお、本実施形態においては、第一ステータＳｔ１及び第二ステータＳｔ２の双方が本発明における「ステータ」に相当し、第一ロータＲｏ１及び第二ロータＲｏ２の双方が本発明における「ロータ」に相当する。したがって、本明細書においては、特に区別する必要がない場合には、これらをそれぞれステータＳｔ及びロータＲｏと称して包括的に説明するものとする。
【００３５】
遊星歯車装置ＰＧは、複数のピニオンギヤを支持するキャリアｃａと、前記ピニオンギヤにそれぞれ噛み合うサンギヤｓ及びリングギヤｒと、を回転要素として有している。サンギヤｓは、第一モータ・ジェネレータＭＧ１の第一ロータＲｏ１の回転軸と一体回転するように連結されている。キャリアｃａは、入力軸Ｉと一体回転するように連結されている。リングギヤｒは、出力回転要素としての出力ギヤｇと一体回転するように連結されている。この遊星歯車装置ＰＧは動力分配装置としての機能を果たす。すなわち、キャリアｃａを介して伝達されるエンジンＥの回転駆動力を、サンギヤｓ及びリングギヤｒを介してそれぞれ第一回転電機ＭＧ１及び出力ギヤｇに分配する。
【００３６】
この際、エンジンＥは、効率が高く排気ガスの少ない状態に（一般に最適燃費特性に沿うように）維持されるよう制御されつつ車両側からの要求駆動力に応じた正トルクを出力し、このトルクが入力軸Ｉを介してキャリアｃａに伝達される。一方、第一回転電機ＭＧ１は、負トルクを出力することにより、入力軸Ｉのトルクの反力をサンギヤｓに伝達する。すなわち、第一回転電機ＭＧ１は、入力軸Ｉのトルクの反力を支持する反力受けとして機能し、それにより入力軸Ｉのトルクが出力ギヤｇに分配される。
【００３７】
このように、本例におけるハイブリッド駆動装置１では、第一回転電機ＭＧ１は、主に遊星歯車装置ＰＧを介して入力される入力軸Ｉ（エンジンＥ）の回転駆動力により発電を行い、蓄電装置を充電し、或いは第二回転電機ＭＧ２を駆動するための電力を供給するジェネレータとして機能する。ただし、車両の高速走行時やエンジンＥの始動時等には第一回転電機ＭＧ１は力行して駆動力を出力するモータとして機能する場合もある。
一方、第二回転電機ＭＧ２は、主に車両の走行用の駆動力を補助するモータとして機能する。ただし、車両の減速時等には車両の慣性力を電気エネルギとして回生するべく第二回転電機ＭＧ２はジェネレータとして機能する場合もある。
【００３８】
出力ギヤｇはカウンタ減速機構Ｃに駆動連結されている。カウンタ減速機構Ｃはディファレンシャル装置Ｄに駆動連結されている。したがって、遊星歯車装置ＰＧにより分配され、出力ギヤｇに伝達されたエンジンＥの回転駆動力は、カウンタ減速機構Ｃ、ディファレンシャル装置Ｄ、及び出力軸Ｏを介して図示しない車輪に伝達可能とされている。
カウンタギヤ機構Ｃには第二回転電機出力ギヤｈも駆動連結されている。よって、第二回転電機ＭＧ２の回転駆動力は、カウンタ減速機構Ｃ、ディファレンシャル装置Ｄ、及び出力軸Ｏを介して図示しない車輪に伝達可能となっている。これにより、車両の走行用の駆動力を補助することが可能とされている。
ディファレンシャル装置Ｄは、当該ディファレンシャル装置Ｄに伝達された回転駆動力を分配して二つの車輪に伝達する。
【００３９】
また、本実施形態に係るハイブリッド駆動装置１は、オイルポンプＯＰを備えている。本例では、オイルポンプＯＰは、インナロータとアウタロータとを有する内接型のギヤポンプとされている。インナロータの回転軸は、図示しないギヤ列を介して入力軸Ｉに駆動連結されており、入力軸Ｉ（エンジンＥ）の回転駆動力によりオイルポンプＯＰが駆動される。オイルポンプＯＰにより吐出された油は、入力軸Ｉ、第一回転電機ＭＧ１のロータ軸２２ａ、及び第二回転電機ＭＧ２のロータ軸２２ｂの内周部に設けられた軸内油路４１ｉ、４１ａ、４１ｂを介して、第一回転電機ＭＧ１及び第二回転電機ＭＧ２を冷却するため、或いは遊星歯車装置ＰＧ、出力ギヤｇ、及びカウンタ減速機構Ｃ等を潤滑するため等の目的に供される。本実施形態においては、この油が本発明における「冷媒」に相当する。また、軸内油路４１ａ、４１ｂが本発明における「軸内冷媒路」に相当する。
【００４０】
１−２．回転電機の構成
次に、本実施形態に係る回転電機ＭＧの構成について説明する。図２に示すように、回転電機ＭＧは、ケース２に固定されたステータＳｔと、このステータＳｔの径方向内側に回転自在に支持されたロータＲｏと、を有している。
ステータＳｔは、略円筒形状のステータコア１２と、ステータコア１２に巻装されたコイルとを備えている。ステータコア１２は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されている。また、ステータコア１２は、周方向に分散配置されて軸方向に延びる複数のスロット（不図示）を有しており、当該スロットに導体で構成されたコイルが巻装されている。本実施形態においては、ステータＳｔは三相交流で駆動される回転電機ＭＧに用いられるステータＳｔとされており、Ｕ相、Ｖ相、及びＷ相の三相のコイルを備えている。そして、それぞれのコイルのうち、ステータコア１２の軸方向両側に突出する部分がコイルエンド部１３とされる。
【００４１】
ロータＲｏは、ロータ軸２２に固定された略円筒形状のロータコア２３と、ロータコア２３に保持された複数の永久磁石２５と、ロータコア２３の軸方向端面２３ａに取り付けられるエンドプレート２６ａ、２６ｂと、を備えている。
ロータ軸２２は、回転電機ＭＧの軸方向両側で軸受を介してケース２に回転可能に支持されている。ロータ軸２２の内周部には軸内油路４１が形成されている。また、回転電機ＭＧの軸方向端部Ｌｅにおいて、軸内油路４１に連通するとともに軸内油路４１から径方向外側に延びてロータ軸２２の外周面に開口する軸内供給油路４２が形成されている。この軸内供給油路４２は、後に説明する入り側冷媒路４４ａの一部となる。
【００４２】
ロータコア２３は、複数枚の電磁鋼板を積層して構成されている。また、図２及び図４に示すように、ロータコア２３は、その内部に、周方向に分散配置されて軸方向に延びる空洞部からなる複数の磁石挿入部２４を有している。そして、複数の永久磁石２５が２つ一組の磁石挿入部２４間にそれぞれ軸方向に挿入されて固定保持されている。本例では、図示は省略しているが、２つ一組の永久磁石２５が同一の磁石挿入部２４に挿入され、計４つの永久磁石２５によりＶ字状に固定されている。その際、各永久磁石２５は、ロータＲｏの周方向に沿ってステータＳｔに対する磁界の向きが交互に反対となるように配置されている。すなわち、ロータＲｏの径方向外側から見て、ロータＲｏの周方向に沿ってＮ極とＳ極とが交互に現れるように各永久磁石２５が配置されている。
【００４３】
本実施形態においては、ロータコア２３の内部に、周方向に分散配置されるとともに軸方向に延びる複数のコア内油路４５が更に形成されている。図示の例では、コア内油路４５は、軸挿通孔３１の内周面からコア内油路４５までの径方向長さが、軸挿通孔３１の内周面からロータコア２３の外周面までの径方向長さの約１／３となるような径方向位置に形成されている。また、本例では、８つのコア内油路４５が周方向に均等に分散配置されている。このコア内油路４５は、「コア内冷媒路」に相当する。
【００４４】
軸方向両端部Ｌｅにおいて、ロータコア２３の軸方向端面２３ａには、エンドプレート２６ａ、２６ｂが取り付けられている。これらのエンドプレート２６ａ、２６ｂは、ロータコア２３の磁石挿入部２４に挿入された永久磁石２５をロータコア２３と一体的に保持するとともに、当該ロータコア２３を図示しないロータ軸２２に固定するためのリテーナとしての機能を有する。
【００４５】
エンドプレート２６は、アルミニウム、圧粉磁心、又は冷間圧延鋼板等により形成され、ロータコア２３の軸方向端面２３ａの全体を覆う略円板形状に形成されている。エンドプレート２６の径方向内側（径方向中央部）にも、ロータＲｏのロータ軸２２が挿通される軸挿通孔３１が設けられている。この軸挿通孔３１の周囲がエンドプレート２６の内周面２６ｉとなっている。このエンドプレート２６の内周面２６ｉは、ロータコア２３の内周面と連続する同一面上に位置するように形成されている。そして、同一面上に位置するエンドプレート２６の内周面２６ｉ及びロータコア２３の内周面とロータ軸２２の外周面２２ｏとが当接した状態で、ロータ軸２２にロータコア２３及びエンドプレート２６が固定されている。
【００４６】
１−３．油による冷却構造
次に、本実施形態に係る冷媒としての油による冷却構造について説明する。
本願では、冷媒により、ロータコア２３の冷却を行うとともに、軸方向において、ステータＳｔに設けられているコイルエンド部１３も冷却する構成が採用されている。
ロータコア２３の冷却は、油が、ロータ軸方向に設けられたコア内油路４５を流れることでロータコア２３を冷却するものとされており、コイルエンド部１３の冷却は、ロータ軸２２に設けられた噴出孔２２ｈから冷媒を噴出することでコイルエンド部１３を冷却するものとされている。
【００４７】
以下、ロータコア２３の冷却構造、コイルエンド部１３の冷却構造の順に説明する。
説明は、図２に基づいて説明するが、この図に示すロータ軸２２内に設けられた軸内油路４１には、同図右側が冷媒入口Ｃｉｎとなっており、同図左側が冷媒出口Ｃｏｕｔとなっている。
【００４８】
ロータコアの冷却構造
ロータコア２３の油は、ロータ軸２２に形成される軸内油路４１から冷媒入り路４４ａを介してコア内油路４５に冷媒が流入し、当該コア内油路４５を流れてロータコア２３を冷却した後、冷媒戻り路４４ｂを介して軸内油路４１に戻る構成が採用されている。
図２に示すように、ロータＲｏが回転し、コア内油路４５、冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂに油が充満した回転充満状態で、軸内冷油路４１内に、それぞれ内径側が自由表面Ｓｉｎ，Ｓｏｕｔとなる冷媒層（冷媒溜まり）が形成される構成が採用されている。さらに、コア内油路４５より冷媒入り路４４ａ側に形成される入り側自由表面Ｓｉｎと、冷媒戻り路４４ｂ側に形成される戻り路側自由表面Ｓｏｕｔとが別異に形成され、入り側自由表面Ｓｉｎが、戻り側自由表面Ｓｏｕｔより、内径側に形成される構成が採用されている。
【００４９】
以下、具体的な構成に関して説明する。
軸内油路４１は、軸内油路に油が流入する冷媒入口Ｃｉｎ側から冷媒出口Ｃｏｕｔ側に向けて、入口側内周壁部４６、入り側内周壁部４７、第１堰状内周壁部４８、戻り側内周壁部４９、第２堰状内周壁部５０が備えられている。
【００５０】
入口側内周壁部４６及び第１堰状内周壁部４８は、入り側内周壁部４７より内径側に位置されており、当該入り側内周壁部４７には冷媒入り路４４ａが開口する構成が採用されている。さらに、入口側内周壁部４６と第１堰状内周壁部４８とは、径方向でほぼ同一の位置とされている。従って、ロータＲｏが回転し、油が遠心力によりロータＲｏの外径側に押し付けられ、コア内油路４５、冷媒入り路４４ａに油が充満した回転充満状態で、第１堰状内周壁部４８の径方向位置に対応する入り側自由表面Ｓｉｎが形成される。
【００５１】
第１堰状内周壁部４８及び第２堰状内周壁部５０は、戻り側内周壁部４９より内径側に設けられており、当該戻り側内周壁部４９には冷媒戻り路４４ｂが開口する構成が採用されている。さらに、第１堰状内周壁部４８が第２堰状内周壁部５０より内径側に設けられている。従って、ロータＲｏが回転し、油が遠心力によりロータＲｏの外径側に押し付けられ、コア内油路４５、冷媒戻り路４４ｂに油が充満した回転充満状態で、第２堰状内周壁部５０の径方向位置に対応する戻り側自由表面Ｓｏｕｔが形成される。
【００５２】
そして、本例では、第１堰状内周壁部４８が第２堰状内周壁部５０より内径側に位置される構成が採用されている。従って、上述のように、入り側自由表面Ｓｉｎが、戻り側自由表面Ｓｏｕｔより、内径側に形成される。結果、コア内冷媒路４５の径方向位置から入り側自由表面Ｓｉｎの径方向位置までの距離、及び戻り側自由表面Ｓｏｕｔまでの距離を比較すると、前者のほうが長くなる。結果、戻り冷媒路４４ｂに於ける冷媒である油が有する水頭が、入り冷媒路４４ａにおける冷媒である油が有する水頭より小さいことから、ロータＲｏの回転に伴って、ロータ軸２２に形成される軸内油路４１から冷媒入り路４４ａを介してコア内油路４５に冷媒が流入し、当該コア内油路４５を流れてロータコア２３を冷却した後、冷媒戻り路４４ｂを介して、軸内油路４１に戻る構成となっている。
【００５３】
以上は、冷媒を軸内油路４１、コア内油路４５との間で流す構成についてであるが、以下、上記の冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂの構成に関して説明する。
図２、図３から判明するように、冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂは、ロータコア２３と当該ロータコア２３の端部に設けられるエンドプレート２６との間に形成される径方向に延びる冷媒路として構成されている。
さらに具体的には、これまでも説明してきたように、コア内油路４５はロータ軸２２に沿った軸方向に延びる冷媒流通経路として構成されており、これら冷媒流通経路がロータコア２３の軸方向両端に開口している。
【００５４】
一方、エンドプレート２６に関して述べると、一対のエンドプレート２６のロータコア２３側に、それぞれコア内油路４５に対応して、内径側に設けられる複数の径方向凹路部と外径側に設けられるリング状凹路部とからなる凹部２６ｐを設け、エンドプレート２６をロータコア２３に当接させることで、冷媒入り路４４ａ及び冷媒戻り路４４ｂを形成している。
【００５５】
コイルエンド部の冷却構造
図２に示すように、ロータ軸２２にそれぞれ噴出口２２ｈを設け、軸内冷媒路４１からコイルエンド部１３に冷媒を噴出して噴きかけることで、冷媒により冷却が可能な構成とされている。
さらに具体的には、先に説明した入り側内周壁部４７について、その冷媒入口側（図２の右側）に内径側入り側内周壁部４７ａを、その冷媒出口側（図２の左側）に外径側入り側内周壁部４７ｂを設けて、入り側に関しては、噴出孔２２ｈが内径側入り側内周壁部４７ａに開口するように構成されている。入り側冷媒路４４ａに関しては外径側入り側内周壁部４７ｂに開口する構造が採用されている。
このように、入り側内周壁部４７に段差を設けることで、コイルエンド部１３へ噴出する冷媒量をある程度確保しながら、ロータコア２３側に送る冷媒量を充分確保できる。
【００５６】
一方、先に説明した戻り側内周壁部４９について、その冷媒入口側（図２の右側）に内径側戻り側内周壁部４９ａを、その冷媒出口側（図２の左側）に外径側戻り側内周壁部４９ｂを設けて、戻り側に関しては、戻り側冷媒路４４ｂが内径側戻り側内周壁部４９ａに開口するように構成されている。噴出孔２２ｈが外径側戻り側内周壁部４９ｂに開口する構造が採用されている。
このように、戻り側内周壁部４９に段差を設けることで、ロータコア２３側からの冷媒の戻りをスムーズにし、コイルエンド部１３へ噴出する冷媒量を充分確保できる。
【００５７】
１−４．回転電機の冷却
次に、本実施形態に係る回転電機ＭＧの冷却について説明する。
なお、図５においては、矢印で油の流通方向を示している。
エンジンＥの回転駆動力によりオイルポンプＯＰから吐出された油は、ロータ軸２２の内部に形成された軸内油路４１に供給される。回転電機ＭＧの駆動中は、ロータＲｏの回転に伴い、軸内油路４１に供給された油は、遠心力により軸内油路４１の内周面に沿って軸方向に流通する（図５ａ）。この流通方向は、冷媒入口Ｃｉｎから冷媒出口Ｃｏｕｔに向かう方向となる。
【００５８】
このように軸方向に流れた油は、入口側内周壁部４６、入り側内周壁部４７及び第１堰状内周壁部４８に囲まれた空間に、内径側が入り側自由表面Ｓｉｎとなる入り側液層を形成して溜まる。このように入り側液層が形成された状態で、ロータＲｏの回転に伴って発生する遠心力により、入口側のコイルエンド部１３に関しては、入口側の噴出孔２２ｈを介して油が噴出される。一方、ロータコア２３側に関しては、冷媒入り路４４ａを介して、コア内油路４５に油が流入する。この状態を示したのが、図５ｂである
【００５９】
この状態において、コア内油路４５内の油圧が上昇した状態となる。この状態でコア内油路４５内の油圧はある程度の圧力に維持されるが、その油圧により、冷媒戻り路４４ｂを内径側に流れる。引き続いて、油が冷媒入口Ｃｉｎから供給されると、油は、冷媒入り路４４ａ、コア内油路４５、冷媒戻り路４４ｂに充満することとなる。
そして、第１堰状内周壁部４８、戻り側内周壁部４９及び第２堰状内周壁部５０に囲まれた空間に、内径側が戻り側自由表面Ｓｏｕｔとなる戻り側液層を形成して溜まる。この状態を示したのが、図５ｃである。
【００６０】
この状態で、別異の駆動源を設けることなく流れを発生できる原因は、径方向において、戻り側自由表面Ｓｏｕｔが、入り側自由表面Ｓｉｎより外径側に形成されることにあり、戻り側自由表面Ｓｏｕｔが外径側（コア内油路４５に近い側）に位置されることで、これまで説明してきた原理で軸内油路４１に戻すことができる。さらに、油は、ロータ軸２２の軸端に流れ、ロータ軸２２の支持ベアリングの潤滑の用を成す。
【００６１】
このように液層が形成された状態で、ロータＲｏの回転に伴って発生する遠心力により、冷媒出口Ｃｏｕｔ側のコイルエンド部１３に関しては、出口側の噴出孔２２ｈを介して油が噴出される。
【００６２】
従って、回転電機ＭＧの駆動中は、ロータＲｏの回転に伴い、コア内油路４５に流入した油は、遠心力によりコア内油路４５の径方向外側の内周面に沿って軸方向に流通する。その際、油とロータコア２３を構成する電磁鋼板との間での熱伝達によりロータコア２３が冷却される。ロータコア２３が冷却されると、当該ロータコア２３を構成する電磁鋼板と永久磁石２５との間での熱伝達により永久磁石２５が冷却される。このようにして油がロータコア２３を冷却することにより、永久磁石２５が間接的に冷却される。
【００６３】
噴出口２２ｈから油が噴出される際には、油は、噴出される直前の周方向の移動速度を初速として、噴出口２２ｈの回転軌跡の接線方向に噴射される。この状態で、油は十分に小さな初速で噴出されることになるので、油とコイルエンド部１３を構成する導体とが接触して熱交換を行うための時間を十分に確保することができる。したがって、コイルエンド部１３の冷却効率を向上させることができる。
【００６４】
また、本例では、そのような一組のコア内油路４５が計８、周方向に均等に分散して配置されている。これにより、ロータコア２３全体を軸方向及び周方向に均一に冷却することが可能となっており、持ち出される運動エネルギーも小さい。さらに、コイルエンド部１３全体を均一に冷却することが可能となっている。結果、エネルギー効率の向上とともに性能の安定化が図られている。
【００６５】
〔第二の実施形態〕
【００６６】
２−１  冷媒による冷却構造
上記の第一の実施形態では、軸内油路４１内で、冷媒入り路４４ａに連通される冷媒層（冷媒溜まり）と、冷媒戻り路４４ｂに連通される冷媒層（冷媒溜まり）とで、それぞれ冷媒の自由表面Ｓｉｎ，Ｓｏｕｔを形成し、それらの径方向の位置を変えることで、コア内油路４５から冷媒戻り路４４ｂを介して冷媒を出口Ｃｏｕｔ側へ流れる構造を採用したが、冷媒入り路４４ａに関しては、軸内油路４１へ遠心力の作用により油が送り込まれていることから、冷媒戻り路４４ｂ側の戻りに必要な水頭を小さくしておいて、冷媒出口Ｃｏｕｔ側への流れが容易に発生する構成を採用すると、必ずしも、入り側に自由表面を形成する必要はない。
第二の実施形態は、このような概念に基づいた実施形態である。
【００６７】
この実施形態の、図２に対応する図面を図６に、図５に対応する図面を図７に示した。
この実施形態では、第一の実施形態と異なる点に関して説明する。
図６に示すように、この実施形態では、ロータ軸２２内に冷媒出口Ｃｏｕｔ側が閉構造となっている内挿筒２２Ｉが備えられている。内挿筒２２Ｉの外径は軸方向で一定とされており、当該外径は、入口側内周壁部４６、第１堰状内周壁部４８の内径とほぼ同一とされている。これに対して、入り側内周壁部４７及び戻り側内周壁部４９は、それらの内径より大径とされている。従って、内挿筒２２Ｉの外径面と第１堰状内周壁部４８との間を、事実上、冷媒が流れることはない。即ち、事実上液密とされている。さらに、先の第一の実施形態で説明した第２堰状内周壁部５０に対応する壁部は、戻り側内周壁部４９と同一の径方向の位置とされている。従って、内挿筒２２Ｉの外径面と入り側内周壁部４７及び戻り側内周壁部４９との間には、それぞれ、空間が形成される。本願では、入り側内周壁部４７の内径側に形成される空間を冷媒溜まり部５１と呼び、戻り側内周壁部４９の内径側に形成される空間を出口側開放路５２と呼ぶ。
【００６８】
この内挿筒２２Ｉには冷媒入り路４４ａに繋がる導入孔２２ｉが設けられている。従って、内挿筒２２Ｉの外径面と入り側内周壁部４７と間に冷媒溜まり部５１が生成され、当該冷媒溜まり部５１の冷媒入口Ｃｉｎ側に噴出孔２２ｈが設けられているとともに、この噴出孔２２ｈより冷媒出口Ｃｏｕｔ側に冷媒入り路４４ａが開口している。
【００６９】
一方、冷媒戻り路４４ｂに関しては、内挿筒２２Ｉの外径面と戻り側内周壁部４９と間に冷媒出口Ｃｏｕｔに開放された出口側開放路５２が形成される。さらに、当該出口側開放路５２の噴出孔２２ｈが開口する噴出孔開口面５３が、上記の戻り側内周壁部４９の内径面より外径側に位置されている。結果、この噴出孔２２ｈの開口部に冷媒層５４が形成される構成が採用されている。
【００７０】
２−２．回転電機の冷却
次に、本実施形態に係る回転電機ＭＧの冷却について説明する。
図７においても、冷媒としての油の流通方向を矢印で示している。
エンジンＥの回転駆動力によりオイルポンプＯＰから吐出された油は、ロータ軸２２の内部に形成された内挿筒２２Ｉ内に供給される。回転電機ＭＧの駆動中は、ロータＲｏの回転に伴い、軸内油路４１に供給された油は、内挿筒内に充満する（図７ａ）。
【００７１】
このように内挿筒２２Ｉ内に充満した油は、遠心力の作用により導入孔２２ｉを介して、内挿筒２２Ｉの外表面と入り側内周壁部４７と間の冷媒溜まり部５１に流入する。そして、その冷媒溜まり部５１から噴出孔２２ｈを介して、コイルエンド部１３に油が噴出する。一方、冷媒入り路４４ａを介して、コア内冷媒路４５に導かれる（図７ｂ）。
【００７２】
さらに、油は、コア内油路４５を冷媒出口Ｃｏｕｔ側に流れ、冷媒戻り路４４ｂから、内挿筒２２Ｉの外表面と戻り側内周壁部４９と間に形成されている出口側開放路５２に流れる。そして、噴出孔開放面５３の内径側に液層部５４を形成して、出口側の噴出孔２２ｈを介して出口側のコイルエンド部１３に噴出される（図７ｃ）。
以上の構成により、ロータＲｏの回転に伴って発生する遠心力により、ロータコア２３及びコイルエンド部１３の冷却を実現できる。
〔その他の実施形態〕
（１）  これまで説明してきた実施形態にあっては、冷媒入り路と冷媒戻り路とに関して、それら流路の流路抵抗に関して、特に述べなかった。しかしながら、本願は、冷媒戻り路側への冷媒の流れを発生できればいいため、冷媒が冷媒入り路を介してコア内冷媒路に流れることを条件として、冷媒入り路側の流路抵抗を冷媒戻り路側の流路抵抗に対して、大きくしておくことが好ましい。
この場合、冷媒入り路と冷媒戻り路との管路径を同一とする場合は、その長さを、前者が後者に対して長くなるように構成でき、冷媒入り路と冷媒戻り路との管路長を同一とする場合は、その径を、前者が後者に対して小さくなるように構成できる。
（２）  上記の各実施形態においては、ロータＲｏのロータコア２３の軸方向端面２３ａに取り付けられるエンドプレート２６内に冷媒流通経路が形成され、油噴出口がエンドプレート２６に設けられている場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えばコア内油路４５を備えるロータＲｏがエンドプレート２６を備えていない場合に、ロータコア２３内に入り側冷媒路、戻り側冷媒路を設ける構成とすることも、本発明の好適な実施形態の一つである。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
本発明は、冷媒をロータコアからロータ軸内に戻して、冷媒により持ち出される損失をできるだけ低減することができ、別異の駆動源を備えることなく、安定的に所望の冷媒流量を確保することができ、充分な冷却効果を得ることができる回転電機を得ることができる。
【符号の説明】
【００７４】
１３      コイルエンド部
２２      ロータ軸
２３      ロータコア
２５      永久磁石
２６ａ    第一エンドプレート
２６ｂ    第二エンドプレート
３１      軸挿通孔
４１      軸内油路（軸内冷媒路）
４４ａ    入り側冷媒路
４４ｂ    戻り側冷媒路
４５      コア内油路（コア内冷媒路）
Ｃｉｎ    冷媒入口
Ｃｏｕｔ  冷媒出口
ＭＧ１    第一回転電機
ＭＧ２    第二回転電機
Ｓｉｎ    入り側自由表面
Ｓｏｕｔ  戻り側自由表面
Ｓｔ１    第一ステータ
Ｓｔ２    第二ステータ
Ｒｏ１    第一ロータ
Ｒｏ２    第二ステータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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