(57)【要約】【課題】同期ＰＷＭにおける同期数の切り換えを適切に行う。【解決手段】同期ＰＷＭ判定器４６は、同期ＰＷＭ制御における同期数を決定し、同期ＰＷＭ位相制御器４８は、同期数に応じて三角波キャリアの周波数を決定するとともに、同期数切り換えのタイミングを決定する。ＰＷＭ制御部４０は、電圧指令の位相に対し三角波キャリアの位相を同期させる同期ＰＷＭ制御を実施する。特に、三角波キャリアが所定の位相の時点での電圧指令値の位相を検出し、非同期状態から同期状態に変更するときまたは同期数を変更する同期切り換えを行うに当たって、切り換え前後の三角波キャリアの所定位相における電圧指令の位相の差が所定の範囲内であることを切り換え条件とする。【選択図】図１８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータを三角波キャリアと電圧指令の比較結果に応じてＰＷＭ制御するモータ制御装置であって、
電圧指令の位相に対し三角波キャリアの位相を同期させる同期ＰＷＭ制御を実施するとともに、電圧指令の１周期に対応する三角波キャリアの数である同期数が電圧指令の周波数に応じて切り換えられる同期制御手段と、
三角波キャリアが所定の位相の時点での電圧指令値の位相を検出する検出手段と、
三角波キャリアが前記所定の位相の時点での同期切り換え後の電圧指令の位相を予測する予測手段と、
を含み、
非同期状態から同期状態に変更するときまたは同期数を変更する同期切り換えを行うに当たって、切り換え前後の三角波キャリアの所定の位相における電圧指令位相の差が所定の範囲内であることを切り換え条件とすることを特徴とするモータ制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載のモータ制御装置であって、
前記検出手段は、三角波キャリアが谷の時点での電圧指令値の位相を検出し、
前記予測手段は、三角波キャリアが谷の時点での同期切り換え後の電圧指令の位相を予測することを特徴とするモータ制御装置。
【請求項３】
請求項２に記載のモータ制御装置であって、
前記モータは３相モータであり、
同期数を変更する場合であって同期数が偶数の状態から同期数が奇数に変更する場合には、現同期状態における三角波キャリアが谷の時点の電圧指令の位相が１２０度の倍数に当たるときに切り換えることを特徴とするモータ制御装置。
【請求項４】
請求項２または３に記載のモータ制御装置であって、
同期数を変更する場合であって、同期数が奇数の状態から他の奇数の状態に変更するときには、任意の三角波キャリアの谷で同期切り換えを行うことを特徴とするモータ制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータをＰＷＭ（パルス幅変調）制御するモータ制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、モータの駆動制御において、ＰＷＭ制御が広く利用されている。このＰＷＭ制御では、三角波キャリアの周波数と、電圧制御指令の周波数が近づいてくると、ビート現象が生じることがある。このため、電圧制御指令の周波数を三角波キャリアの周波数の整数倍とする同期ＰＷＭ制御が提案されている。
【０００３】
【特許文献１】特許第２００１８４５号公報
【特許文献２】特開平６−１９７５４７号公報
【特許文献３】特許第３３４６２２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、同期ＰＷＭでは、同期数切り換え前後のキャリアのスイッチング期間（ＰＷＭの比較結果）が大きく異なり、出力電圧が大きく変化するため、電流が乱れてしまう。それが原因で、切り換え時においてモータ駆動にトルクショックが発生する場合がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、モータを三角波キャリアと電圧指令の比較結果に応じてＰＷＭ制御するモータ制御装置であって、電圧指令の位相に対し三角波キャリアの位相を同期させる同期ＰＷＭ制御を実施するとともに、電圧指令の１周期に対応する三角波キャリアの数である同期数が電圧指令の周波数に応じて切り換えられる同期制御手段と、三角波キャリアが所定の位相の時点での電圧指令値の位相を検出する検出手段と、三角波キャリアが前記所定の位相の時点での同期切り換え後の電圧指令の位相を予測する予測手段と、を含み、非同期状態から同期状態に変更するときまたは同期数を変更する同期切り換えを行うに当たって、切り換え前後の三角波キャリアの所定の位相における電圧指令位相の差が所定の範囲内であることを切り換え条件とすることを特徴とする。
【０００６】
また、前記検出手段は、三角波キャリアが谷の時点での電圧指令値の位相を検出し、前記予測手段は、三角波キャリアが谷の時点での同期切り換え後の電圧指令の位相を予測することが好適である。
【０００７】
また、前記モータは３相モータであり、同期数を変更する場合であって同期数が偶数の状態から同期数が奇数に変更する場合には、現同期状態における三角波キャリアが谷の時点の電圧指令の位相が１２０度の倍数に当たるときに切り換えることが好適である。
【０００８】
また、同期数を変更する場合であって、同期数が奇数の状態から他の奇数の状態に変更するときには、任意の三角波キャリアの谷で同期切り換えを行うことが好適である。
【発明の効果】
【０００９】
このように、本発明によれば、非同期状態から同期状態に移行する場合や、同期状態において同期数を変更する場合に、移行前後の状態が所定範囲内にある場合に移行を許可する。従って、移行時におけるモータ電流の乱れを効果的に防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について、図面に基づいて説明する。
【００１１】
図１は、実施形態に係るモータ制御装置を含むモータ制御システム全体の構成を示す図である。モータの目標トルクについてのトルク指令Ｔ＊は、電流指令生成器１０に供給される。電流指令生成器１０は、トルク指令Ｔ＊に基づいてｄ軸、ｑ軸についてのモータ電流の目標値である電流指令Ｉｄ＊，Ｉｑ＊を作成する。電流指令Ｉｄ＊，Ｉｑ＊は、正弦波ＰＷＭ制御器１２、過変調ＰＷＭ制御器１４に供給される。また、トルク指令Ｔ＊は、矩形波電圧制御器１６にも供給される。
【００１２】
正弦波ＰＷＭ制御器１２、過変調ＰＷＭ制御器１４は、電流指令Ｉｄ＊，Ｉｑ＊に基づき、ＵＶＷの三相の電圧指令を作成し、これと三角波キャリアを比較することで、ＰＷＭ制御信号を生成する。正弦波ＰＷＭ制御器１２では、電圧指令が三角波キャリアの振幅を超えない範囲でのＰＷＭ制御信号を生成し、過変調ＰＷＭ制御器１４は電圧指令が三角波キャリアの振幅を超えるＰＷＭ制御信号を生成する。また、矩形波電圧制御器１６は、各相の１電気周期（電圧制御指令の１周期）に１パルス（上側スイッチング素子を１８０度の期間オンし、下側スイッチング素子を残りの１８０度の期間オンする）を出力する最大出力の場合の駆動である。
【００１３】
ここで、これら制御器１２，１４，１６においては、電圧指令はそのモータの周波数によって、三角波キャリアに同期させる同期ＰＷＭ制御を行う。例えば、三角波に番号を付け、電圧指令１周期に含まれる三角波数が３，６，９，１２，１５，１８，２１，３３などの電圧指令を生成する。なお、この同期については、同期数の切り換え、同期、非同期の切り換えについて特別な処理をしており、これについては後述する。
【００１４】
制御器１２，１４，１６の出力は、制御切り換え器１８に供給される。この制御切り換え器１８は、制御モード判定器２０からの制御信号に応じて制御器１２，１４，１６のうちの１つを選択する。なお、制御モード判定器２０は、電圧指令振幅と電流位相を用いて制御モードを判定する。
【００１５】
制御切り換え器１８からの出力は、インバータ２２に供給される。インバータ２２は、３相分のスイッチングアーム（２つのスイッチング素子の直列接続）を有し、制御器１２，１４，１６のいずれかから出力されるＰＷＭ制御信号に応じて６つのスイッチング素子のスイッチングが制御される。
【００１６】
そして、インバータ２２からの３相のモータ駆動電流がモータ２４に供給され、モータがトルク指令Ｔ＊に応じて駆動される。
【００１７】
なお、矩形波制御は必ずしも必要ではなく、矩形波制御を行わない場合には、矩形波電圧制御器１６は省略される。
【００１８】
次に、同期ＰＷＭ制御について説明する。図２には、同期ＰＷＭの三角波番号を示してある。同期数６では、電圧指令（この場合はＵ相電圧指令）の１周期に三角波キャリアのピーク（山）が０−５の６個存在する。正転では番号０，１の間の谷から電圧指令の１周期が始まる。逆転では、三角波番号は０，５−１のようになる。そして、番号０，５の間の谷から電圧指令の１周期が始まる。従って、電圧指令の位相が正転と逆転とで反転している。同期数９では、電圧指令（この場合はＵ相電圧指令）の１周期に三角波キャリアのピーク（山）が０−８の９個存在する。正転では番号０，１の間の谷から山に移行する途中のゼロクロスから電圧指令の１周期が始まる。逆転では、三角波番号は０，８−１のようになる。そして、番号０，８の間の山から谷へのゼロクロスから電圧指令の１周期が始まる。
【００１９】
ここで、同期数が奇数の場合には、電圧制御指令と、三角波キャリアとの比較結果（電圧制御指令の振幅の大きい期間をＨレベルとする比較）からＰＷＭ制御信号を作成する。そして、このＰＷＭ制御信号を用いてインバータ２２のスイッチングを制御する。一方、同期数が偶数の場合には、電圧制御指令が負のときに電圧指令を反転し三角波と比較（絶対値で三角波と比較）し論理を反転する。例えば、同期数６の場合に、位相１８０度のところで論理を反転し、電圧指令の正期間と負期間の出力パルス波形を合わせる。
【００２０】
そして、同期ＰＷＭ制御と、非同期ＰＷＭの切り換え、および同期ＰＷＭ制御における同期数の切り換えについて、図３に基づいて説明する。本実施形態では、三角波キャリアの山の時点で、谷の時点の状態を予測し、谷の時点で切り換えを行う。
【００２１】
まず、三角波キャリア（搬送波）のピーク（山）において、割り込みが掛かり処理が開始される。同期ＰＷＭを行うかを判定する（Ｓ１１）。この判定で、非同期ＰＷＭを行うのであれば、非同期ＰＷＭに設定し（Ｓ１２）、処理を終了する。
【００２２】
Ｓ１１において、同期ＰＷＭを行うのであれば、θｖ，θｓｒ，θｓｄ，ｍｒ，ｍｄを計算する（Ｓ１３）。
【００２３】
θｖ＝（θ＋Δθ＋φｖ）％２π
θｓｒ＝２π／Ｎｒ，θｓｄ＝２π／Ｎｄ
ｍｒ＝｛θｖ＋θｓｒ／２｝，ｍｄ＝｛θｖ＋θｓｄ／２｝
であり、θｖは電圧指令の位相、Δθはキャリア半周期移動電気角でありθｓｒ／２またはθｓｄ／２、φｖはｑ軸基準電圧指令位相、Ｎｄは現同期数、Ｎｒは要求同期数、θＳｒは要求同期数のキャリア間の移動電気角、θＳｄは現同期数の搬送波間の移動電気角、ｍは三角波番号（ｍｒは要求同期数での三角波番号、ｍｄは要求同期数での三角波番号）である。なお、％はその後の値で前の値を割ったあまり（剰余）を示す。
【００２４】
ここで、図４にｄｑ軸とＵ相の関係の一例と、その際の電気角θ、およびｑ軸基準の電圧指令の位相φｖの関係を示す。なお、本例では、三角波キャリアのピーク（山）において、三角波キャリアの谷時点の電圧指令を予測するためにΔθを加算している。
【００２５】
次に、前回は同期ＰＷＭであったかを判定する（Ｓ１４）。このＳ１４の判定でＮｏの場合は、非同期ＰＷＭから同期ＰＷＭに切り換えようとしている。そこで、切り換えに伴う同期補償位相θｃを算出する（Ｓ１５）。
【００２６】
ここで、同期補償位相θｃは
Ｄ＝（θｖ＋θｓｒ／２）％θｓｒ
正転時：θｃ＝（θｓｒ／２）−Ｄ
逆転時：θｃ＝−（θｓｒ／２）＋Ｄ
である。
【００２７】
すなわち、Ｄは、電圧指令の位相が同期していれば、θｓｒ／２になる。そこで、同期補償位相θｃはＤとθｓｒ／２の差となっている。
【００２８】
そして、同期補償位相θｃが±Ｘの範囲内にあるかを判定し（Ｓ１６）、ＮｏであればＳ１２に移行し非同期ＰＷＭの状態を維持する。一方、Ｓ１６の判定でＹｅｓであれば、同期数をＮｒに切り換える（Ｓ１７）。ここで、Ｘは、例えば、５ｄｅｇ程度など、同期ＰＷＭに切り換えたときに、非同期ＰＷＭから同期ＰＷＭに切り換えた前後のキャリアのスイッチング期間に大きな影響がない値を採用する。
【００２９】
Ｓ１４において、Ｙｅｓの場合には、すでに同期ＰＷＭを実施しているので、同期数を変更するか否かを判定する（Ｓ１８）。すなわち、現同期数Ｎｄと、要求同期数Ｎｒが等しいかを判定する。この判定でＹｅｓであれば、同期数の切り換えは不要であり、同期数切り換えなし、次回同期数＝Ｎｄとして（Ｓ１９）、処理を終了する。
【００３０】
Ｓ１８において、Ｎｏの場合、同期数の変更が必要である。そこで、要求同期数Ｎｒが奇数か、偶数かを判定する（Ｓ２０）。この判定で奇数であった場合には、要求同期数Ｎｒが奇数か、偶数かを判定する（Ｓ２１）。このＳ２１の判定で奇数であれば、次回の同期数を要求同期数Ｎｒにして（Ｓ２２）、処理を終了する。これは、同期数が奇数の場合は、三角波の山と谷の中間と、電圧指令のゼロを同期させているため、変更前後の三角波と電圧指令の同期位相が同じであり、その変更に問題はないからである。
【００３１】
一方、Ｓ２１で現同期数Ｎｄが偶数であれば、偶数である現同期数Ｎｄを奇数の要求同期数Ｎｒに変更することになる。そこで、現在の三角波の谷（谷割り込み）時の電圧制御指令の角度θｄを算出する（Ｓ２３）。この場合、現同期数Ｎｄが偶数であるため、θｄは、
θｄ＝θｓｄ・ｍｄ
となる。
【００３２】
そして、求められたθｄが１２０度の倍数であるか（１２０度で割った剰余が０か）を判定する（Ｓ２４）。これは、同期数は偶数、奇数のいずれであっても同期数が３の倍数であり、同期数が偶数であるときに、θｄが１２０度の倍数であれば、同期数が奇数の場合であっても、θｄ＝θｒの電圧指令の位相での切り換えになるからである。Ｓ２４でＹｅｓであれば、Ｓ２２に移行し、同期数の切り換えを行う。一方、ＮｏであればＳ１９に移行し同期数の切り換えは行わない。従って、同期数偶数から奇数の切り換えは、θｄが１２０の倍数のタイミングで行われる。
【００３３】
Ｓ２０において、要求同期数が偶数と判定された場合には、現在同期数の電圧制御指令のキャリアの谷時の位相θｄと、要求同期数における電圧制御指令のキャリアの谷時の位相θrを算出する（Ｓ２５）。この場合、要求同期数Ｎｒにおける電圧制御指令のキャリアの谷時の位相はθr＝θｓｒ×ｍｒとなる。一方、現在同期数Ｎｄの電圧制御指令のキャリアの谷時の位相θｄは、奇数の場合θｄ＝θｓｄ×（ｍｄ−θｓｄ／４）となる。そこで、これらを算出する。ここで、同期数の変更において、奇数から奇数、奇数から偶数、偶数から奇数の変更はあるが、偶数から偶数への変更はない。これは、偶数の場合は、論理の反転や三角波と比較する電圧指令の符号反転が必要であり、奇数に比べ選択したくないという要求があり、電気１周期に含む三角波数が１２以下の場合は同期数に偶数数（同期数６，１２）を選択するが、電気１周期に含む三角波数が１２を超えた領域では奇数のみを選択するため、偶数から偶数への変更がないことは問題とならないからである。
【００３４】
次に、θｄ＝θｒか否かを判定する（Ｓ２６）。この判定でＹｅｓであれば、問題はないため、Ｓ２２に移行し、同期数をＮｒに変更する。
【００３５】
Ｓ２６において、Ｎｏであれば、θｒ，θｄの位相について検出する（Ｓ２７）。すなわち、Ａ＝（θｒ−θｓｒ／２）％６０ｄｅｇ、Ｂ＝（θｄ−θｓｄ／２）％６０ｄｅｇを算出する。Ａは要求同期数において、現在の三角波山割り込み時の電圧位相を６０度で割った剰余であり、現在の三角波山割り込み時の電圧位相が６０度刻みに対し、どの位置にあるかを示している。また、Ｂは現同期数Ｎｄにおけるものである。
【００３６】
そして、得られたＡ，Ｂを用いて、現在の三角波山割り込みから次回三角波山までの間に、電圧位相の６０度間隔があるか否かの判断をする（Ｓ２８）。まず、Ａ≦６０ｄｅｇ≦Ａ＋θｓｒ＆Ｂ≦６０ｄｅｇ≦Ｂ＋θｓｄという、Ａにキャリア間の移動角θｓｒを加算した角度およびＢにキャリア間の移動角θｓｄを加算した角度が６０度以上であることを条件にしている。これによって、現在の三角波山割り込みから次回三角波山までの間に、電圧位相の６０度間隔があることが確認される。さらに、Ｎｒ＞Ｎｄの場合にはθｄ＞θｒ、Ｎｒ＜Ｎｄの場合にはθｄ＜θｒが条件になる。同期数を増加する場合には、現在の同期数で同期している三角波谷の電圧位相に対し、要求の同期数で同期している三角波谷の電圧位相は遅れる。また、同期数を減少する場合には、現在の同期数で同期している三角波谷の電圧位相に対し、要求同期数で同期している三角波谷の電圧位相は進む。
【００３７】
Ｓ２８の判定で、Ｙｅｓの場合には、Ｓ２２に移行し同期数をＮｒに切り換える。一方、Ｎｏの場合には、Ｓ１９に移行し、同期数の切り換えは行わない。
【００３８】
このように、本実施形態では、同期数切り換えの条件が整ったときのみ同期数の切り換えを行う。従って、同期数切り換えに伴うトルクショック（または電流変動）の発生を効果的に防止することが可能となる。
【００３９】
図５には、本実施形態における切り換えの制御を行わない従来例での同期数切り換えを行った場合のｄｑ軸電流について示してある。この例では、非同期→同期数１５→同期数１２に切り換えた場合を示している。同期数１５→同期数１２の切り換え時において、ｄ軸電流が大きく変化することがわかる。
【００４０】
図６には、図５の例における同期数１５→同期数１２の切り換え時におけるｄｑ軸電流、搬送波と電圧制御指令（ＵＶＷ相の電圧指令）の波形を示してある。この場合には、特にＵ相、Ｖ相において、極性が反転することに起因して、同期数切り換え直後の三角波間で、Ｕ相スイッチング波形が電圧指令値の極性を反転し、三角波比較の論理を反転したスイッチング波形と電圧指令値をそのまま三角波比較したスイッチング波形のオン期間が異なり出力電圧が変化し、ｄ軸電流が影響を受けていることがわかる。すなわち、同期数が奇数から偶数に変化する場合に問題が生じることがわかる。
【００４１】
図７には、図５に対応するもので、本実施形態における同期数切り換えを行った場合のｄｑ軸電流について示してある。このように、同期数１５→同期数１２の切り換え時において、ｄ軸電流の変動が少なくなっていることがわかる。また、図８は図６に対応するもので、図７の例における同期数１５→同期数１２の切り換え時におけるｄｑ軸電流、搬送波と電圧制御指令（ＵＶＷ相の電圧指令）の波形を示してある。同期数切り換え直後の三角波で、相電圧指令が三角波の振幅間に収まっている相の電圧指令値の極性の反転と論理の反転を行わないために、出力電圧に段つきがなくなり、ｄ軸電流の変動が抑制されていることがわかる。
【００４２】
さらに、図９には、従来例における非同期→同期数１２の切り換え時のｄｑ軸波形、図１０には切り換え時のｄｑ軸電流、搬送波と電圧制御指令（ＵＶＷ相の電圧指令）の波形を示してある。このように、従来例では、非同期から同期に切り換えた際にｄ軸電流に大きな変化がある。
【００４３】
図１１，１２には、図９，図１０に対応する本実施形態の波形などが示されている。これより、本実施形態によりｄ軸電流の変化が抑制されていることがわかる。
【００４４】
図１３には、同期数切り換えポイントを示してある。奇数→偶数の切り換えである同期数９→６、偶数→奇数の切り換えである同期数６→９、偶数→奇数の切り換えである同期数１２→９、奇数→偶数の切り換えである９→１２、奇数→偶数の切り換えである１５→１２、偶数→奇数の切り換えである同期数１２→１５について、各相電圧指令の変化状態および三角波キャリアを示してある。
【００４５】
図１４には、電圧制御指令の周波数（電気周波数）と、同期数およびキャリア周波数の関係を示してある。この例は、キャリアの最大周波数を５ｋＨｚに限定している。このように、電気周波数が低い場合には、非同期としておき、電気周波数が１３０Ｈｚ程度から同期ＰＷＭを開始し、キャリア周波数が５ｋＨｚを超えないという条件で、電気周波数が上昇するに従って、同期数が、３３→２７→２１→１８→１５→１２→９→６のように切り換えられていく。同期数６で電気周波数８００Ｈｚ程度（８００×６＝４．８ｋＨｚ）が上限となる。
【００４６】
図１５は、同期数１８を省略した例である。また、図１６，１７は、キャリア周波数が、非同期のキャリア周波数５ｋＨｚを中心に上下するように設定した場合を示している。
【００４７】
このようにして、同期ＰＷＭ制御の場合には、ＰＷＭ制御部４０におけるＰＷＭ制御信号の発生、特に同期数の変更が上述のようにして制御される。
【００４８】
なお、上記説明においては省略したが、通常は、ｄｑ軸電流指令Ｉｄ＊，Ｉｑ＊に基づいてインダクタンスマップからｄｑ軸の干渉成分を計算し、ｖｄ，Ｖｑについてこれを補償する非干渉制御が行われる。
【００４９】
図１８には、本実施形態におけるモータ制御装置のより詳細な構成が示してある。すなわち、この図においては、正弦波制御器１２、過変調ＰＷＭ制御器１４、制御切り換え器１８などがより詳細に記載されている。
【００５０】
トルク指令Ｔ＊は、ローパスフィルタ３０を介し、電流指令生成器１０に供給される。電流指令生成器１０は、トルク指令Ｔ＊に基づきｄｑ軸電流指令Ｉｄ＊，ｉｑ＊を生成し、これを電流ＰＩ制御器３２に供給する。モータ２４の回転角θはレゾルバ３４により検出され、電流センサによって検出されたモータ２４のｗ相、ｖ相電流ｉｗ，ｉｖとともに、３相／ｄｑ軸変換部３６に供給され、ここでｄｑ軸電流ｉｄ，ｉｑに変換されて、電流ＰＩ制御器３２に供給される。
【００５１】
電流ＰＩ制御器３２は、ｄｑ軸電流指令Ｉｄ＊、Ｉｑ＊と、現状のＩｄ，Ｉｑとの偏差に応じて、ｄｑ軸の電圧制御指令ｖｄ，ｖｑが出力される。電圧制御指令ｖｄ，ｖｑは、ｄｑ軸／３相変換部３８に供給される。ｄｑ軸／３相変換部３８では、レゾルバ３４から供給される電気角θと、インバータ入力電圧ＶＨを利用して、ｄｑ軸／３相変換を行い、３相の電圧指令ｖｕ，ｖｖ，ｖｗを発生し、これをＰＷＭ制御部４０に供給する。そして、このＰＷＭ制御部４０がインバータ２２のスイッチングを制御して、モータ２４がインバータからの各相電流によって駆動される。
【００５２】
ここで、電圧制御指令ｖｄ，ｖｑは、電圧振幅計算部４２にも供給される。電圧振幅計算部４２は、電圧制御指令ｖｄ、ｖｑと、別に供給されるインバータ入力電圧ＶＨとから電圧利用率ｖａｍｐと、電圧指令位相φｖを発生する。変調率ｖａｍｐは、電圧制御指令の振幅に応じて計算した電圧制御指令がインバータ入力電圧を上回る率であり、これが制御モード判定器２０に供給され、制御モード判定器２０が正弦波ＰＷＭ、過変調ＰＷＭ、矩形波制御のいずれを行うかを決定し、その制御モードのついての信号ｔｃ＿ｍｏｄｅを出力する。
【００５３】
レゾルバ３４からの電気角は、回転数計算部４４に供給され、ここでロータ回転角速度ωが算出され、これが同期ＰＷＭ判定器４６に供給される。この同期ＰＷＭ判定器４６には、制御モードについての信号ｔｃ＿ｍｏｄｅも供給されており、これらから同期ＰＷＭを行う場合における同期数Ｎ＿ＳＹＮＣを生成し、これを同期ＰＷＭ位相制御器４８に供給する。同期ＰＷＭ位相制御器４８には、電気角θ、電圧指令位相φｖも供給されており、これらに基づき三角波キャリアの周波数ｆｃを決定するとともに、上述した同期数切り換えタイミングを決定し、適切なタイミングにおいて同期数を切り換えた三角波キャリアの周波数ｆｃをＰＷＭ制御部４０に供給する。ＰＷＭ制御部４０は、キャリア周波数をｆｃとして、非同期ＰＷＭ制御または同期ＰＷＭ制御を行う。特に、同期ＰＷＭ制御の場合には、キャリアの位相も電圧指令に応じて制御する。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】実施形態に係るモータ制御装置の概略構成を示す図である。
【図２】同期ＰＷＭの三角波番号を示す図である。
【図３】同期数切り換え判定を示すフローチャートである。
【図４】ｄｑ軸とＵ相の関係を示す図である。
【図５】従来例における同期数切り換え時のｄｑ軸電流の波形を示す図である。
【図６】従来例における波形を示す拡大図である。
【図７】実施形態における同期数切り換え時のｄｑ軸電流の波形を示す図である。
【図８】実施形態における波形を示す拡大図である。
【図９】従来例における同期数切り換え時のｄｑ軸電流の波形を示す図である。
【図１０】従来例における波形を示す拡大図である。
【図１１】実施形態における同期数切り換え時のｄｑ軸電流の波形を示す図である。
【図１２】実施形態における波形を示す拡大図である。
【図１３】実施形態における各種切り換えポイントを示す図である。
【図１４】各種同期数における電気周波数と、キャリア周波数の関係を示す図である。
【図１５】各種同期数における電気周波数と、キャリア周波数の関係を示す図である。
【図１６】各種同期数における電気周波数と、キャリア周波数の関係を示す図である。
【図１７】各種同期数における電気周波数と、キャリア周波数の関係を示す図である。
【図１８】実施形態に係るモータ制御装置の構成を示す図である。
【符号の説明】
【００５５】
１０  電流指令生成器、１２  正弦波ＰＷＭ制御器、１４  過変調ＰＷＭ制御器、１６  矩形波電圧制御器、１８  制御切り換え器、２０  制御モード判定器、２２  インバータ、２４  モータ、４０  ＰＷＭ制御部、４６  同期ＰＷＭ判定器、４８  同期ＰＷＭ位相制御器。
【図１】
2010051129.tif 000003
【図２】
2010051129.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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