(57)【要約】【課題】電磁結合の負の効果を低減するよう構成され、より高速で動作でき、所望の性能が得られるプラグ脱着可能なコネクタの提供。【解決手段】プラグ脱着可能なコネクタは、ハウジング収容室を区画する内面を有するハウジングを具備する。ハウジング収容室は、その開口まで中心軸に沿って延びる。開口は、中心軸に沿って移動する相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定される。コネクタは、ハウジング収容室内に配置されたプラグインサートを有する。プラグインサートは中心軸に沿って延びており、中心軸と平行に延びるコンタクト収容室を形成する。プラグインサートは、間隙によりハウジングの内面から分離された外面を有する。コネクタは差動対を有する。各差動対は、対応するコンタクト収容室内で差動対のコンタクト平面に沿って互いに平行に延びる２個のコンタクトを有する。互いに隣接する少なくとも２対の差動対のコンタクト平面は互いに直交する。【選択図】図３
2010245045.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウジング収容室を区画する内面を有するハウジングであって、前記ハウジング収容室は、内部に基部を有すると共に、該基部から前記ハウジング収容室の開口まで中心軸に沿って延びており、前記開口は、前記中心軸に沿って移動する相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定される前記ハウジングと、
前記ハウジング収容室内に配置され、前記基部から前記中心軸に沿って延びると共に、前記中心軸と平行に延びるコンタクト収容室を形成し、間隙によって前記ハウジングの前記内面から分離された外面を有するプラグインサートと、
前記ハウジング収容室内で前記基部から前記中心軸に沿って延びる差動対であって、該差動対の各々は、対応する前記コンタクト収容室内で前記差動対のコンタクト平面に沿って互いに平行に延びる２個の嵌合コンタクトを有する前記差動対と
を具備し、
互いに隣接する少なくとも２対の前記差動対の前記コンタクト平面は、互いに直交することを特徴とするプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項２】
１対の前記差動対の前記コンタクト平面は、前記互いに隣接する少なくとも２対の差動対に直交することを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項３】
前記差動対は、４対の差動対のみを有することを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項４】
前記各差動対の前記２個の嵌合コンタクトは、互いに隣接していることを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項５】
前記各差動対の１個の前記コンタクトは、前記中心軸から共通の半径に配置されていることを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項６】
前記プラグインサートは、ほぼ円形の断面形状を有することを特徴とする請求項１項記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項７】
前記コンタクト収容室の少なくとも１個は、該コンタクト収容室が前記内面及び前記外面間の前記間隙に対して開放するように、前記中心軸に沿って側面が開放されていることを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項８】
前記プラグ脱着可能なコネクタは、前記中心軸と平行に延びる接地部材をさらに具備し、
該接地部材は、前記互いに隣接する少なくとも２対の差動対のほぼ間に配置されることを特徴とする請求項６記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項９】
前記ハウジング収容室は、ほぼ円形の断面を有することを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項１０】
前記差動対は、少なくとも１Ｇbpsの速度で動作するよう互いに対して配置されていることを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項１１】
前記接地部材は、前記中心軸に直交する断面を有し、
前記接地部材の断面は、前記接地部材が前記中心軸に向かって延びるにつれて減少する厚さを有することを特徴とする請求項８記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項１２】
前記接地部材は、前記プラグインサートの前記外面に近接して配置されていることを特徴とする請求項８記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項１３】
前記嵌合コンタクトの１個は、前記中心軸が直接通るように、前記プラグインサートの中心を貫通し、
該中心を貫通する前記嵌合コンタクトに近接して、接地部材が配置されていることを特徴とする請求項１項記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【請求項１４】
前記差動対は、近端漏話、遠端漏話、挿入損失及び反射減衰の少なくとも一つを改善するよう配置されていることを特徴とする請求項１記載のプラグ脱着可能なコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタに関し、特に高速伝送用のプラグ脱着可能な（pluggable）コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
通信ケーブルを電気システムに差し込むために使用される電気コネクタは、差動対を形成する複数の導体を収容するハウジングを具備する。これらの差動対は、プラグ脱着可能なコネクタが互いに嵌合する際に、電気システム（例えば、ポート）の相手コネクタ内の対応する差動対と接続するよう構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第７４２２４８４号明細書
【特許文献２】米国特許第７４０４７３９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、今日使用されているプラグ脱着可能なコネクタは、差動対間の不要な電磁結合による限界を有する。例えば、プラグ脱着可能なＭシリーズコネクタの動作速度は、１Ｇbps未満の伝送速度が限界である。今日のプラグ脱着可能なＭシリーズコネクタが１Ｇbps超の速度で動作すると、差動対間の不要な電磁結合が信号品位及びコネクタ性能に悪影響を与えるであろう。例えば、近端漏話（ＮＥＸＴ）、遠端漏話、反射減衰の増加により、コネクタが業界の要求事項を満足することができなくなるおそれがある。さらに、このようなコネクタの挿入損失を改善することが望ましい。
【０００５】
従って、発明が解決しようとする課題は、電磁結合の負の効果を低減するよう構成されたプラグ脱着可能なコネクタを提供することである。また、より高速で動作することができ、所望の性能を得ることができるプラグ脱着可能なコネクタを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
解決手段は、ハウジング収容室を区画する内面を有するハウジングを具備するプラグ脱着可能なコネクタにより提供される。ハウジング収容室は、内部に基部を有すると共に、この基部からハウジング収容室の開口まで中心軸に沿って延びる。開口は、中心軸に沿って移動する相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定される。また、コネクタは、ハウジング収容室内に配置されたプラグインサートを有する。このプラグインサートは、基部から中心軸に沿って延びると共に、中心軸と平行に延びるコンタクト収容室を形成する。プラグインサートは、間隙によってハウジングの内面から分離された外面を有する。また、コネクタは、ハウジング収容室内で基部から中心軸に沿って延びる差動対を有する。各差動対は、対応するコンタクト収容室内で差動対のコンタクト平面に沿って互いに平行に延びる２個の嵌合コンタクト（mating contacts）を有する。互いに隣接する少なくとも２対の差動対のコンタクト平面は、互いに直交する。
【０００７】
任意であるが、１対の差動対のコンタクト平面は、互いに隣接する少なくとも２対の差動対に直交してもよい。また、差動対は、４対の差動対であってもよい。差動対は、少なくとも１Ｇbpsの速度で動作することができるように互いに対して配置されてもよい。
【０００８】
別の実施形態において、相手コネクタと嵌合するよう構成されたプラグ脱着可能なコネクタが提供される。このプラグ脱着可能なコネクタは、中心軸に沿って延びると共に内部にコンタクト収容室を形成するプラグインサートを有する。コンタクト収容室は、中心軸と平行に延びている。また、プラグ脱着可能なコネクタは、プラグインサート内で中心軸に沿って延びる差動対を有する。各差動対は、対応するコンタクト収容室内で互いに平行に延びる２個の嵌合コンタクトを有する。また、プラグ脱着可能なコネクタは、中心軸と平行に延びる接地部材を有する。接地部材は、互いに隣接する少なくとも２対の差動対のほぼ間に位置する。
【０００９】
任意であるが、接地部材は、中心軸に直交する断面を有する。接地部材の断面は、接地部材が中心軸に向かって延びるにつれて薄くなる厚さを有してもよい。さらに、接地部材は、楔形の断面形状を有する。また、プラグインサートは、中心軸に直交する断面を有してもよい。プラグインサートの断面は、ほぼ円形の形状を有してもよい。
【００１０】
さらに別の実施形態において、リセプタクルコネクタに挿入されるよう構成されたプラグ脱着可能なコネクタが提供される。このプラグ脱着可能なコネクタはハウジングを具備し、ハウジングは、中心軸に沿って延びると共に中心軸を取り囲んで内部にハウジング収容室を形成する壁を有する。また、プラグ脱着可能なコネクタは、ハウジング収容室内の基部と、基部から中心軸に沿って延びると共に内部にコンタクト収容室を形成するプラグインサートとを有する。コンタクト収容室は、中心軸と平行に延びている。また、プラグ脱着可能なコネクタは、プラグインサート内で基部から中心軸に沿って延びる差動対を有する。各差動対は、差動対のコンタクト平面に沿って互いに平行に延びる２個の嵌合コンタクトを有する。互いに隣接する差動対のコンタクト平面は互いに直交する。また、プラグ脱着可能なコネクタは、中心軸と平行に延びる接地部材を有する。接地部材は、互いに隣接する少なくとも２対の差動対のほぼ間に位置する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタを示す斜視図である。
【図２】図１に示されたプラグ脱着可能なコネクタの平面図である。
【図３】図１に示されたプラグ脱着可能なコネクタと嵌合するよう構成された、一実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタを示す斜視図である。
【図４】図３に示されたプラグ脱着可能なコネクタを示す平面図である。
【図５】図１及び図３のプラグ脱着可能なコネクタと共に使用可能な嵌合コンタクトの配列を示す図である。
【図６】本発明の別の実施形態に従って形成されたプラグインサートを示す斜視図である。
【図７】図６に示されたプラグインサートの平面図である。
【図８】本発明の別の実施形態に従って形成されたプラグインサートの平面図である。
【図９】本発明の別の実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して本発明を例示により説明する。
【００１３】
本明細書に記載された実施形態は、差動対を形成する嵌合コンタクトを有するプラグ脱着可能なコネクタを具備する。差動対は、他の公知のコネクタに対してプラグ脱着可能なコネクタの性能を改善するよう配列されてもよい。例えば、本明細書に記載された実施形態は、挿入損失、近端漏話、遠端漏話及び反射減衰の少なくとも一つを低減、制御又は改善するよう配列された差動対を有する。或いは又は加えて、プラグ脱着可能なコネクタは、嵌合コンタクトと並んでこれら嵌合コンタクト間を延びると共に差動対を分離するよう構成された接地部材を有してもよい。本明細書に記載された「プラグ脱着可能なコネクタ」は、プラグ脱着可能な嵌合によって別の電気コネクタ（相手コネクタとも称される）と嵌合するよう構成された電気コネクタである。例えば、本明細書に記載されたプラグ脱着可能なコネクタは、相手コネクタの収容室内に挿入されるよう構成されたプラグインサートを有するプラグコネクタを含む。また、プラグ脱着可能なコネクタは、相手コネクタからプラグインサートを受容する収容室を有するリセプタクルコネクタであってもよい。従って、２個のプラグ脱着可能なコネクタからなるコネクタ組立体は、プラグインサートを受容するよう構成された収容室を有する第２のプラグ脱着可能なコネクタの収容室内に挿入されるプラグインサートを有する第１のプラグ脱着可能なコネクタを具備する。
【００１４】
プラグ脱着可能なコネクタは、光電子コネクタを含む電気コネクタであってもよい。プラグ脱着可能なコネクタ同士が嵌合すると、プラグ脱着可能なコネクタは、コネクタを通る伝送を保護する周辺シールを構築してもよい。また、プラグ脱着可能なコネクタは、通信接続及び電源接続の少なくとも一方を構築してもよい。通信接続は、電気接続及び光ファイバ接続の一方又は双方であってもよい。さらに、プラグ脱着可能なコネクタは、少なくとも１Ｇbps等の高速で動作してもよい。他の実施形態において、プラグ脱着可能なコネクタは、少なくとも10Ｇbps等の複数Ｇbpsで伝送してもよい。
【００１５】
特定の実施形態において、本明細書に記載されたプラグ脱着可能なコネクタは、所望の伝送速度や性能を維持しながら、周辺シールを形成すると共に厳しい気候又は振動に耐えることができる工業型コネクタであってもよい。さらに、プラグ脱着可能なコネクタは、差動対すなわち導体が互いに対して配列される限定された断面積を有しながら、所望の性能レベルを得てもよい。例えば、プラグ脱着可能なコネクタは、プラグインサート又はハウジング収容室の断面がほぼ円形である工業型Ｍシリーズコネクタであってもよい。プラグインサートの断面の直径は、約23mm未満、より具体的には約12mm未満であってもよい。別の実施形態において、プラグ脱着可能なコネクタは、より大きな直径を有するか、或いはほぼ円形でなくてもよい。
【００１６】
図１及び図２は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタ１００のそれぞれ斜視図及び平面図である。プラグ脱着可能なコネクタ１００は、中心軸１９０に沿って延びると共にケーブル１０４（図１参照）に接続されるハウジング１０２を有する。プラグ脱着可能なコネクタ１００は、ハウジング１０２全体が中心軸１９０に沿って延びるような直線的構造を有する。或いは、ハウジング１０２全体は、中心軸１９０に沿って延びていなくてもよく、所望の形状であってもよい。例えば、ハウジング１０２は直角構造を有してもよい。図示されているように、ハウジング１０２は、ケーブル１０４に接続された本体１０６と、本体１０６から突出すると共に中心軸１９０に沿って延びる壁１０８とを具備する。また、壁１０８は、中心軸１９０の周囲に延びすなわち中心軸１９０を取り囲み、ハウジング収容室１１０を提供する。壁１０８は、ハウジング収容室１１０の開口１１１を区画する前縁１０９を形成する。開口１１１は、図３及び図４を参照して説明されるプラグ脱着可能なコネクタ２００等の相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定される。
【００１７】
壁１０８は、相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定された、中心軸１９０に直交する断面を有する。より具体的には、壁１０８の断面はほぼ円形である。さらに、ハウジング収容室１１０は、相手コネクタからのプラグインサートを受容する寸法及び形状に設定されてもよい。図示されているように、壁１０８は、外面１１２と、ハウジング収容室１１０を区画する内面１１４とを有する。外面１１２は、相手コネクタに固定するよう構成される。例えば、外面１１２にねじ部が形成され、相手コネクタの内面の相補的なねじ部と係合するよう構成される。しかし、別の実施形態において、内面１１４にねじ部が形成され、相手コネクタの外面の相補的なねじ部と係合するよう構成されてもよい。
【００１８】
また、プラグ脱着可能なコネクタ１００は、ハウジング収容室１１０内にオーガナイザすなわち基部１１８を有する。基部１１８は、嵌合コンタクト１２０を支持すると共に嵌合コンタクト１２０をハウジング１０２の内部（図示せず）から分離するよう構成される。基部１１８は、中心軸１９０に直交する平面に沿って延びてもよい。嵌合コンタクト１２０は、基部１１８からハウジング収容室１１０の開口１１１に向かって中心軸１９０と平行に延びている。嵌合コンタクト１２０は、相手コネクタの嵌合コンタクト（図示せず）と電気接続するように、所定の構成で配列されてもよい。図１及び図２に示されるように、嵌合コンタクト１２０はピンコンタクトである。しかし、他の実施形態において、嵌合コンタクト１２０は、ピンコンタクトを受容するよう構成されたソケットコンタクトであってもよい。
【００１９】
図３及び図４は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタ２００のそれぞれ斜視図及び平面図である。プラグ脱着可能なコネクタ２００も、中心軸２９０に沿って延びると共にケーブル２０４（図３参照）に接続されるハウジング２０２を有する。プラグ脱着可能なコネクタ２００は、ハウジング２０２全体が中心軸２９０に沿って延びるような直線的構造を有する。或いは、ハウジング２０２は、他の形状（例えば、直角構造）を有してもよい。図示されているように、ハウジング２０２は、ケーブル２０４に接続された本体２０６と、本体２０６から突出すると共に中心軸２９０に沿って延びるカラー部２０８とを具備する。また、カラー部２０８は、中心軸２９０の周囲に延びすなわち中心軸２９０を取り囲み、ハウジング収容室２１０を提供する。カラー部２０８は、中心軸２９０の周囲に回転できるように、本体２０６に回転可能に接続されてもよい。
【００２０】
カラー部２０８は、図１及び図２を参照して説明したプラグ脱着可能なコネクタ１００等の相手コネクタと嵌合する寸法及び形状に設定された、中心軸２９０に直交する断面を有する。より具体的には、カラー部２０８の断面はほぼ円形である。さらに、ハウジング収容室２１０は、プラグ脱着可能なコネクタ１００からの壁１０８を受容する寸法及び形状に設定される。図示されているように、カラー部２０８は、外面２１２と、ハウジング収容室２１０を区画する内面２１４とを有する。外面２１２は、作業者に把持されるよう構成される。例えば、外面２１２に刻みが形成されている。内面２１４にねじ部が形成され、壁１０８の外面１１２（図１参照）と係合又は固定されるよう構成される。
【００２１】
図示されているように、プラグ脱着可能なコネクタ２００はまた、ハウジング収容室２１０内で複数の嵌合コンタクト２２０を取り囲むプラグインサート２５０を有する。プラグインサート２５０は、相手コネクタのハウジング収容室内に挿入される寸法及び形状に設定された断面（例えば、ほぼ円形）を有する。さらに、プラグインサート２５０は、カラー部２０８の内面２１４と対面する外面２５１を有する。内面２１４及び外面２５１は間隙２５２により分離される（すなわち、内面２１４及び外面２５１間に間隙２５２が形成される）。間隙２５２は、壁１０８（図１参照）を受容する寸法及び形状に設定される。図３及び図４において、嵌合コンタクト２２０は、ピンコンタクトを受容するよう構成されたソケットコンタクトである。しかし、別の実施形態において、嵌合コンタクト２２０はピンコンタクトであってもよい。さらに、プラグインサート２５０は、中心軸２９０と平行に延びる複数のコンタクト収容室２２４を有するよう形成された誘電性材料から製造される。コンタクト収容室２２４は、対応する嵌合コンタクト２２０の一つを取り囲むよう形状が設定される。図示されているように、いくつかの実施形態において、コンタクト収容室２２４は、完全に囲まれ、円形断面を有してもよいし、或いは、側面が開放（すなわち、カラー部２０８の内面に開放、又はハウジング収容室２１０内で間隙２５２に開放）してもよい。
【００２２】
一例として、プラグ脱着可能なコネクタ２００がプラグ脱着可能なコネクタ１００と嵌合完了すると、プラグ脱着可能なコネクタ２００及びプラグ脱着可能なコネクタ１００は、周辺シール及び電気シールドのうち少なくとも一方を形成してもよい。例えば、プラグ脱着可能なコネクタ２００は、ハウジング収容室２１０内へ所定深さに配置されたシール部材２１９を有してもよい。プラグ脱着可能なコネクタ１００，２００が嵌合すると、壁１０８の前縁１０９（図１参照）はハウジング収容室２１０内に挿入される。ハウジング収容室２１０及び壁１０８は、整列構造を有してもよい、すなわち、ハウジング収容室２１０内へ進む前に壁１０８及びプラグ脱着可能なコネクタ１００が所定の方向性を有するように形状が設定されてもよい。壁１０８が挿入完了すると、前縁１０９は、シール部材２１９を圧縮してもよい。
【００２３】
図５は、プラグ脱着可能なコネクタ１００（図１参照）用の嵌合コンタクト１２０の配列１２２を示す。以下の説明は、配列１２２の嵌合コンタクト１２０に特に関連するが、プラグ脱着可能なコネクタ２００（図３参照）の嵌合コンタクト２２０（図３参照）にも同様に適用可能である。しかし、嵌合コンタクト２２０は、プラグ脱着可能なコネクタ１００、２００が嵌合する際に嵌合コンタクト２２０が嵌合コンタクト１２０を受容できるように、嵌合コンタクト１２０と鏡像関係に配列されている。嵌合コンタクト１２０は、互いに対して平行且つ中心軸１９０に平行に延びる。図５に示されるように、２個の嵌合コンタクト１２０は差動対Ｐを形成し、図示の実施形態では、４対の差動対のみが形成される。より具体的には、嵌合コンタクト１２０Ａ，１２０Ｂは差動対Ｐ１を形成し、嵌合コンタクト１２０Ｃ，１２０Ｄは差動対Ｐ２を形成し、嵌合コンタクト１２０Ｅ，１２０Ｆは差動対Ｐ３を形成し、嵌合コンタクト１２０Ｇ，１２０Ｈは差動対Ｐ４を形成する。具体的には示されていないが、各差動対Ｐは、正極性を有する一方のコンタクトと、負極性を有する他方のコンタクトとを有する。
【００２４】
図５に示されるように、対応する差動対Ｐを形成する嵌合コンタクト１２０は、互いに隣接する。本明細書で使用されるように、２個の嵌合コンタクトの間に他の嵌合コンタクトが配置されておらず、他の嵌合コンタクトと比較して２個の嵌合コンタクトが互いに比較的近接する場合、２個の嵌合コンタクトは互いに「隣接」する。例えば、嵌合コンタクト１２０Ａは嵌合コンタクト１２０Ｂ，１２０Ｈに比較的近接し、嵌合コンタクト１２０Ｄは嵌合コンタクト１２０Ｃ，１２０Ｂ，１２０Ｆ，１２０Ｅに比較的近接する。いくつかの実施形態において、差動対Ｐを形成する互いに隣接する嵌合コンタクト１２０は、他の嵌合コンタクト１２０のいずれとも近接していない。
【００２５】
差動対Ｐ１〜Ｐ４は、差動対Ｐ１〜Ｐ４間の不要な電磁結合を最小にするために、互いに関連して配列される。図示されているように、各差動対Ｐの２個の嵌合コンタクト１２０は、距離ｄPだけ互いに分離されている。さらに、各差動対Ｐの２個の嵌合コンタクト１２０は、それら嵌合コンタクト間に中間点ＭＰを有する。対応する中間点ＭＰにおいて、差動対Ｐの各嵌合コンタクト１２０は、差動対の中間点ＭＰから距離ｄMの位置にある。各嵌合コンタクト１２０について、距離ｄMは互いに等しい。
【００２６】
また、図示されているように、各差動対Ｐの２個の嵌合コンタクト１２０は、差動対Ｐのコンタクト平面ＣPに沿って互いに平行に延びる。より具体的には、差動対Ｐ１はコンタクト平面ＣP1を有し、差動対Ｐ２はコンタクト平面ＣP2を有し、差動対Ｐ３はコンタクト平面ＣP3を有し、差動対Ｐ４はコンタクト平面ＣP4を有する。いくつかの実施形態において、少なくとも２対の差動対Ｐのコンタクト平面ＣPは、互いに直交する。図５は、４対の差動対Ｐ１〜Ｐ４の各々が、他の２対の差動対のコンタクト平面ＣPに直交して延びる対応するコンタクト平面ＣPを有する特定の一実施形態を示す。例えば、差動対Ｐ３のコンタクト平面ＣP3は、コンタクト平面ＣP2，ＣP4に直交する。
【００２７】
また、図示されているように、差動対Ｐのコンタクト平面ＣPは、隣接する差動対Ｐの嵌合コンタクト１２０を分離する距離ｄPを二等分する（すなわち、対応する中間点ＭＰを通る）ように位置する。例えば、コンタクト平面ＣP1は距離ｄpを二等分し、嵌合コンタクト１２０Ｃ，１２０Ｄを等しい２距離ｄM，ｄMに分離する。別の実施形態において、コンタクト平面ＣPは、隣接する差動対Ｐの１個の嵌合コンタクト１２０と交差し、又は嵌合コンタクト１２０間ではない位置で隣接する差動対Ｐのコンタクト平面ＣPと交差するように、位置してもよい。さらに、１対の差動対Ｐのコンタクト平面ＣPは、中間点ＭＰではなく、隣接する差動対Ｐの嵌合コンタクト１２０間の点で、隣接する差動対Ｐのコンタクト平面ＣPと交差してもよい。
【００２８】
さらに、配列１２２は、所定の断面積内に収まるよう構成される。例えば、図２に戻って、嵌合コンタクト１２０の配列１２２は、嵌合コンタクト１２０が中心軸１９０から所定の半径ＤR内に配置されるように、互いに関連して配置される。この半径ＤRは、例えば、13mm未満又は６mm未満であってもよい。
【００２９】
また、コンタクト平面ＣPの中間点ＭＰは、所望の性能を維持しながら限定された面積に収まるよう構成された距離により、互いに分離される。例えば、中間点ＭＰ1，ＭＰ4は距離ｄ1によって互いに分離され、中間点ＭＰ4，ＭＰ3は距離ｄ2によって互いに分離され、中間点ＭＰ3，ＭＰ2は距離ｄ3によって互いに分離され、中間点ＭＰ2，ＭＰ1は距離ｄ4によって互いに分離されてもよい。図示されているように、距離ｄ1〜ｄ4はほぼ等しい（すなわち、差異は５％を超えることはない）。さらに、互いに中心軸１９０を跨いで配置された中間点ＭＰは、距離ｄXYで分離されてもよい。距離ｄXYは、距離ｄ1〜ｄ4のうち最長のものの1.75倍未満である。より具体的には、距離ｄXYは、距離ｄ1〜ｄ4のうち最長のものの1.5倍未満である。一距離ｄXYのみが中間点ＭＰ4，ＭＰ2間に延びて図示されているが、別の距離ｄXYが中間点ＭＰ3，ＭＰ1間に存在してもよい。これら２距離ｄXYは、等しくてもよいし、等しくなくてもよい。
【００３０】
特定の一実施形態において、距離ｄ1〜ｄ4は互いにほぼ等しく、距離ｄXYは距離ｄ1〜ｄ4のいずれかの1.45倍未満である。しかし、他の実施形態において、距離ｄ1〜ｄ4は互いにほぼ等しくなくてもよい。例えば、距離ｄ1〜ｄ4のうち少なくとも２距離は、少なくとも10％異なってもよい。より具体的には、距離ｄ1，ｄ3は互いに等しく、距離ｄ2，ｄ4は互いに等しくてもよい。距離ｄ1，ｄ3は、距離ｄ2，ｄ4より少なくとも10％大きくてもよい。或いは、距離ｄ2，ｄ4は、距離ｄ1，ｄ3より少なくとも10％大きくてもよい。少なくとも２距離が少なくとも10％異なるこのような実施形態において、差動対Ｐの配置は、少なくとも２対の差動対間の不要な電磁結合を低減することができる。さらに、このような実施形態は、近端漏話、遠端漏話、挿入損失及び反射減衰の少なくとも一つを改善することができる。
【００３１】
図６及び図７は、本発明の一実施形態に従って形成されたプラグインサート３００のそれぞれ斜視図及び平面図である。プラグインサート３００は、プラグ脱着可能なコネクタ（図示せず）のハウジング収容室（図示せず）内に配置される。例えば、プラグインサート３００は、図３でプラグ脱着可能なコネクタ１００に関連して上述したハウジング収容室２１０内に配置される。プラグインサート３００は、プラグ脱着可能なコネクタの基部（図示せず）からプラグ面３０４まで長さＬ1（図６参照）で延びるプラグ本体３０２を有する。図示されているように、プラグ本体３０２は中心軸３９０に沿って延びている。プラグ本体３０２は、相手コネクタのハウジング収容室（図示せず）に挿入される寸法及び形状に設定されている。図示の実施形態において、プラグ本体３０２は、中心軸３９０に直交するほぼ円形の断面を有する。しかし、別の実施形態において、プラグ本体３０２の断面は、半円形、多角形等の別の形状を有してもよい。プラグ本体３０２は誘電性材料から製造されてもよい。
【００３２】
プラグインサート３００はまた、誘電性材料内にオーガナイザ３０６を有する。オーガナイザ３０６は、コンタクト収容室３２４内に嵌合コンタクト３２０（図７参照）を支持し保持するよう構成されている。オーガナイザ３０６は、中心軸３９０に直交する平面に沿って延びている。複数の嵌合コンタクト３２０は、プラグ本体３０２の長さＬ1で中心軸３９０と平行に延びている。コンタクト収容室３２４は、オーガナイザ３０６からプラグ面３０４まで延びている。嵌合コンタクト３２０は、相手コネクタの嵌合コンタクト（図示せず）と電気接続するように、所定の構成すなわち配列３２２（図７参照）で配列されてもよい。図７に示されるように、嵌合コンタクト３２０はソケットコンタクトである。しかし、別の実施形態において、嵌合コンタクト３２０は、相手コネクタのソケットコンタクトに受容されるよう構成されるピンコンタクトであってもよい。
【００３３】
図７を参照すると、コンタクト収容室３２４及び嵌合コンタクト３２０は、差動対Ｐの配列３２２に配列されている。２個の嵌合コンタクト３２０が差動対Ｐを形成し、図示の実施形態では４対の差動対Ｐ１〜Ｐ４のみが形成される。より具体的には、嵌合コンタクト３２０Ａ，３２０Ｂは差動対Ｐ１を形成し、嵌合コンタクト３２０Ｃ，３２０Ｄは差動対Ｐ２を形成し、嵌合コンタクト３２０Ｅ，３２０Ｆは差動対Ｐ３を形成し、嵌合コンタクト３２０Ｇ，３２０Ｈは差動対Ｐ４を形成する。各差動対Ｐは、一経路であるすなわち正極性を有する一方の嵌合コンタクト３２０と、負極性を有する他方の嵌合コンタクト３２０とを有する。一実施形態において、嵌合コンタクト３２０Ｂ，３２０Ｃ，３２０Ｅ，３２０Ｇは信号経路であり、嵌合コンタクト３２０Ａ，３２０Ｄ，３２０Ｆ，３２０Ｈは帰還路である。
【００３４】
図示の実施形態において、プラグインサート３００はまた、中心軸３９０に沿って延びる１個以上の接地部材３３１〜３３４（図６にも示される）を有する。接地部材３３１〜３３４はプラグ本体３０２内に配置され、プラグインサート３００を使用するプラグ脱着可能なコネクタの性能を改善するよう嵌合コンタクト３２０に関連して位置する。例えば、接地部材３３１〜３３４は、挿入損失、近端漏話、遠端漏話及び反射減衰の少なくとも一つを改善するよう配置される。図７は、プラグ脱着可能なコネクタの性能を改善するために接地部材３３１〜３３４を利用するこのような一実施形態を示す。
【００３５】
図示されているように、接地部材３３１〜３３４は、互いに隣接する少なくとも２対の差動対Ｐに近接して位置する。より具体的には、接地部材３３１は差動対Ｐ２，Ｐ４に近接して位置し、接地部材３３２は差動対Ｐ４，Ｐ３に近接して位置し、接地部材３３３は差動対Ｐ３，Ｐ１に近接して位置し、接地部材３３４は差動対Ｐ１，Ｐ２に近接して位置する。図示の実施形態において、接地部材３３１〜３３４は、対応する差動対Ｐ１〜Ｐ４のほぼ間に配置される。本明細書で使用されているように、接地部材は、その一部が互いに隣接する差動対の互いに隣接する２個のコンタクト収容室間にある場合、互いに隣接する差動対の「ほぼ間に」ある。例えば、嵌合コンタクト３２０Ａのコンタクト収容室３２４から嵌合コンタクト３２０Ｈのコンタクト収容室３２４まで引かれた線Ｌ2は、接地部材３３１の一部を交差してもよい。しかし、互いに隣接する差動対に「近接して」配置された接地部材については、互いに隣接する差動対の互いに隣接する２個のコンタクト収容室のほぼ間にないかもしれないが、互いに隣接する２個のコンタクト収容室のインタフェースＩに近接することができる。
【００３６】
また、図７に示されるように、プラグ本体３０２は、中心軸３９０の周囲に延びる外面３３０を有する。接地部材３３１〜３３４は、外面３３０に近接して配置される。例えば、接地部材３３１〜３３４の少なくとも１個は、任意のコンタクト収容室３２４よりも外面３３０に近接して配置される。
【００３７】
さらに、接地部材３３１〜３３４は、厚さＴを有し中心軸３９０に直交する断面を有してもよい。図示されているように、対応する接地部材３３１〜３３４が中心軸３９０に向かって延びるにつれて、厚さＴは減少すなわち傾斜する。例えば、接地部材３３１〜３３４は、楔状すなわち切頭円錐状の断面形状を有する。或いは、接地部材３３１は別の断面形状を有し、接地部材が中心軸３９０に向かって延びるにつれて傾斜しなくてもよい。例えば、接地部材は円形断面形状を有し、又は、厚さＴは中心軸３９０に向かって延びるにつれて増大してもよい。
【００３８】
図８は、別の実施形態に従って形成されたプラグインサート４００の平面図である。プラグインサート４００は、図６及び図７のプラグインサート３００に関して説明したのと同様の特徴及び部品を有する。例えば、プラグインサート４００は、プラグ面４０４を具備するプラグ本体４０２を有する。プラグ面４０４は、プラグ本体４０２の中心軸４９０を通る中心を有する。さらに、プラグインサート４００は、嵌合コンタクト４２０を内部に有するコンタクト収容室４２４の配列４２２を有する。配列４２２は、図７に示される配列３２２と同様に配列され、差動対Ｐ１〜Ｐ４を有する。また、プラグインサート４００は、接地部材３３１〜３３４（図７参照）と同様の位置に配置された接地部材４３１〜４３４を有する。
【００３９】
しかし、接地部材４３１〜４３４に加えて、プラグインサート４００はまた、プラグ本体４０２の中央領域に、互いに隣接する差動対Ｐ間に配置された接地部材４３５，４３６を有する。より具体的には、接地部材４３５は、差動対Ｐ１の中心軸４９０を有する嵌合コンタクト４２０Ｆと、差動対Ｐ２の嵌合コンタクト４２０との間に配置される。接地部材４３６は、差動対Ｐ１の４２０Ｆと，差動対Ｐ３の嵌合コンタクト４２０との間に配置される。上述したものと同様に、接地部材４３５，４３６は、対応するプラグ脱着可能なコネクタの性能を改善するよう構成された断面形状を有してもよい。例えば、図８に図示されているように、接地部材４３５，４３６は薄い矩形断面形状を有する。また、図示されているように、接地部材４３１〜４３４は三角形の断面形状を有する。
【００４０】
図９は、プラグ脱着可能なコネクタ１００（図１参照）及びプラグインサート３００（図６参照），４００（図８参照）の特徴を利用した別の一実施形態に従って形成されたプラグ脱着可能なコネクタ５００を示す斜視図である。プラグ脱着可能なコネクタ５００はハウジング５０２を具備し、ハウジング５０２は、プラグインサート５０６が配置されたハウジング収容室５０４を有する。ハウジング収容室５０４及びプラグインサート５０６は、プラグ脱着可能なコネクタ５００の中心軸５９０に沿って延びている。プラグインサート５０６は、内部に嵌合コンタクト（図示せず）を有するコンタクト収容室５２２の配列５２４を具備する。コンタクト収容室５２２及び対応する嵌合コンタクトは、差動対Ｐ１〜Ｐ４を形成する。各差動対Ｐ１〜Ｐ４は、対応する差動対Ｐの２個の嵌合コンタクトが延びるコンタクト平面ＣPを有する。図示されているように、コンタクト平面ＣPは、少なくとも１個の他のコンタクト平面ＣPに直交して延びる。より具体的には、プラグ脱着可能なコネクタ５００は、互いに隣接する２対の差動対Ｐの２個のコンタクト平面ＣPに直交して延びる対応するコンタクト平面ＣPに沿って各差動対Ｐが延びる４対の差動対Ｐ１〜Ｐ４を有する。
【００４１】
また、図示されるように、プラグ脱着可能なコネクタ５００は、地点５３４で互いに交差する２本の脚５３２，５３３を有する断面形状構造として図示された接地部材５３１を有する。プラグ脱着可能なコネクタ５００の中心軸５９０は、地点５３４を貫通する。従って、本明細書に説明された実施形態は、所望の性能を得るために差動対及び接地部材の特定配列を利用してもよい。
【符号の説明】
【００４２】
１００                          相手コネクタ
２００                          プラグ脱着可能なコネクタ
２０２                          ハウジング
２１０                          ハウジング収容室
２１４                          内面
２２０                          嵌合コンタクト
２２４                          コンタクト収容室
２５０                          プラグインサート
２５１                          外面
２５２                          間隙
２９０                          中心軸
３００                          プラグインサート
３２０                          嵌合コンタクト
３３０                          外面
３３１，３３２，３３３，３３４  接地部材
３９０                          中心軸
ＣP                            コンタクト平面
Ｐ                              差動対
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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