(57)【要約】【課題】見通し内通信においても効率的なＭＩＭＯ通信を行うことである。【解決手段】ＭＩＭＯ通信方式におけるアンテナ設置方法である。第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とする。【選択図】図２
2010239544.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式におけるアンテナ設置方法であって、
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とするアンテナ設置方法。
【請求項２】
前記角度を１８０°とし、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離を（１／４＋Ｎ）λとし、ただしλは前記信号波長であり、Ｎは０以上の整数であることを特徴とする、請求項１に記載のアンテナ設置方法。
【請求項３】
前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度が１８０°未満であるとき、前記第１の直線と前記第２の直線との交点と、前記第１の通信装置の第１のアンテナと、前記第１の通信装置の第２のアンテナとが形成する三角形が二等辺三角形となることを特徴とする、請求項１記載のアンテナ設置方法。
【請求項４】
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離は、式
【数３０】
2010239544.tif 000032
により決まり、ここで、ｄは距離、Ｎは０以上の整数、λは前記信号波長、θは前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度であることを特徴とする、請求項３に記載のアンテナ設置方法。
【請求項５】
他の通信装置と、複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナとを有する通信装置であって、
前記他の通信装置と前記第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記他の通信装置と前記第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記他の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信装置。
【請求項６】
他の通信装置と、複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナを有する通信装置であって、
前記通信装置と前記他の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記通信装置と前記他の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信装置。
【請求項７】
複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式で通信する第１の通信装置と第２の通信装置を含み、
前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）通信方式におけるアンテナ設置方法、通信装置及び通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信システムに対する高速化の要請により、変復調の多値化やマルチキャリア化が図られている。しかし、無線通信システムに用いられる周波数は限られているので、マルチキャリア化には限界がある。このため、ＭＩＭＯ通信方式を適用した無線通信システムが開発されている。ＭＩＭＯは，送信データをあらかじめ複数の信号（ストリーム）に分割し，分割した信号を複数のアンテナから同じ周波数帯域で同時に送信する通信方式である
図１は、ＭＩＭＯ通信方式を適用した従来の無線通信システム１０を示す図である。
【０００３】
送信局１１は、図示しない送信信号処理部、変調部、及び送信増幅器と、複数のアンテナ１２Ａ、１２Ｂとを備える。送信データは、送信信号処理部において複数の信号に分割処理され、変調部において変調処理され、送信増幅器において所望の電力まで増幅され、アンテナ１２Ａ、１２Ｂから電波として放射される。
【０００４】
受信局１５は、図示しない受信増幅器、復調部、受信信号処理部と、複数のアンテナ１６Ａ、１６Ｂとを備える。アンテナ１６Ａ、１６Ｂで受信した信号は、それぞれ受信増幅器で増幅され、復調部において受信データに復調される。受信データは、受信信号処理部においてチャネル応答行列を用いて分離処理される。
【０００５】
ＭＩＭＯの伝送速度はアンテナの数に比例する。従って、同一周波数、同一時間を用いながら伝送速度を向上させることが可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−２９５４３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ＭＩＭＯ通信方式では、マルチパスが広い角度範囲から到来する場合（例えば、見通し外であり散乱波が多い場合）、アンテナ間隔が半波長以上あれば、チャネル応答行列の要素は無相関に変動する。このとき無線通信システムの伝送容量は大きくなる。
【０００８】
しかし、見通し内通信で局所的な散乱がない場合、アンテナ間隔を大きくしないと、チャネル応答行列の要素は無相関に変動しないため、伝送容量が小さくなってしまうとの問題がある。
【０００９】
開示の技術の目的は、見通し内通信においても効率的なＭＩＭＯ通信を行うことである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
一実施形態によるＭＩＭＯ通信方式におけるアンテナ設置方法は、第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とする。
【００１１】
他の通信装置とＭＩＭＯ通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナとを有する他の実施形態による通信装置は、前記他の通信装置と前記第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記他の通信装置と前記第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、前記他の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とする。
【００１２】
他の通信装置とＭＩＭＯ通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナを有する、さらに他の実施形態による通信装置は、前記通信装置と前記他の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記通信装置と前記他の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、前記通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とする。
【００１３】
さらに他の実施形態による通信システムは、ＭＩＭＯ通信方式で通信する第１の通信装置と第２の通信装置を含み、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とする。
【発明の効果】
【００１４】
開示の技術により、見通し内通信においても効率的なＭＩＭＯ通信を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】ＭＩＭＯ通信方式を適用した従来の無線通信システムを示す図である。
【図２】一実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図３】一実施形態による送信局の構成例を示すブロック図である。
【図４】一実施形態による受信局の構成例を示すブロック図である。
【図５】図２に示した送信局のアンテナと受信局のアンテナとの関係を示す図である。
【図６】他の実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図７】図６に示した送信局のアンテナと受信局のアンテナとの関係を示す図である。
【図８】図７をさらに拡大した図である。
【図９】他の実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図１０】図９に示した送信局のアンテナと受信局のアンテナとの関係を示す図である。
【図１１】他の実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図１２】図１１に示した送信局のアンテナと受信局のアンテナとの関係を示す図である。
【図１３】他の実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図１４】一実施形態における無線通信器の構成例を示すブロック図である。
【図１５】他の実施形態による無線通信システムを示す図である。
【図１６】リレー局の構成例を示すブロック図である。
【図１７】他の実施形態による移動通信システムを示す図である。
【図１８】移動局の構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図面を参照して実施形態を詳細に説明する。同一の構成要素には図面にわたって同一の参照符号を付した。
【実施例１】
【００１７】
図２は、一実施形態による無線通信システム２０を示す図である。
【００１８】
無線通信システム２０は、アンテナ２２Ａ、２２Ｂを有する無線送信局２１と、アンテナ２６Ａ、２６Ｂを有する無線受信局２５とを含んでいる。
【００１９】
無線送信局２１の二つの送信アンテナ２２Ａ、２２Ｂの間に無線受信局２５が配置されている。また、送信局２１のアンテナ２２Ａとアンテナ２２Ｂとを結んだ直線上に受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂとが配置されている。
【００２０】
図３は、一実施形態による送信局２１（図２）の構成例を示すブロック図である。
【００２１】
送信局２１は、複数のアンテナ２２Ａ、２２Ｂに加えて、送信分離部２１１、送信信号処理部２１２、変調部２１３Ａ、２１３Ｂ、及び送信回路部２１４Ａ、２１４Ｂを有する。
【００２２】
送信データは、送信分離部２１１によりアンテナ数と同数の送信ストリームに分離される。送信ストリームは、送信信号処理部２１２において信号処理される。信号処理された送信ストリームは、それぞれ、変調部２１３Ａ、２１３Ｂにおいて変調処理され、送信回路部２１４Ａ、２１４Ｂにおいて所望の電力まで増幅され、アンテナ２２Ａ、２２Ｂから電波として放射される。
【００２３】
図４は、一実施形態による受信局２５（図２）の構成例を示すブロック図である。
【００２４】
受信局２５は、複数のアンテナ２６Ａ、２６Ｂに加えて、復調部２５１Ａ、２５１Ｂ、受信信号処理部２５２、及び受信結合部２５３を有する。
【００２５】
アンテナ２６Ａ、２６Ｂで受信した信号は、それぞれ復調部２５１Ａ、２５１Ｂにより増幅され復調される。復調された受信信号は、受信信号処理部２５２においてチャネル応答行列を用いてアンテナ数と同数の受信ストリームに分離処理される。
【００２６】
分離処理された受信ストリームは、受信結合部２５３において受信データに結合される。
【００２７】
ここで、送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとが図２に示したように配置されたときの、送信局２１と受信局２５との間で送受信される信号について説明する。
【００２８】
図５は、図２に示した送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとの関係を示す図である。
【００２９】
送信局２１のアンテナ２２Ａから信号ｘを放射し、アンテナ２２Ｂから信号ｙを放射し、受信局２５のアンテナ２６Ａ及びアンテナ２６Ｂで受信する。ここで、送信局２１のアンテナ２２Ａと受信局２５のアンテナ２６Ａの距離がｍλであり、送信局２１のアンテナ２６Ａと受信局２５のアンテナ２６Ｂの距離がｎλであるとする。λは信号の波長である。ｍ、ｎは任意の正の整数であり、ｍ＝ｎであってもよい。また、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂとの間隔をλ／４であるとする。
【００３０】
以下の説明では、説明を簡単にするため、信号の伝搬ロスは無視する。また、説明を簡単にするため、ここではｍ、ｎを整数としているが、整数でなく任意の値を取ることができる。
【００３１】
送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλなので、ｘとなる。
【００３２】
一方、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλなので、ｙとなる。
【００３３】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ａにおける受信信号は次式で表される。
【数１】
2010239544.tif 000003
【００３４】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλ＋λ／４なので、位相がλ／４すなわちπ／２遅れて、ｘ・exp(-jπ/2)となる。
【００３５】
一方、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλ−λ／４なので、位相がλ／４すなわちπ／２進んで、ｙ・exp(jπ/2)で受信される。
【００３６】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ｂにおける受信信号は次式で表される。
【数２】
2010239544.tif 000004
【００３７】
ここで、受信局２５のアンテナ２６Ｂの受信信号ｒ２に対して、π／２の位相回転を与える。位相回転を与えられた信号は次式で表される。
【数３】
2010239544.tif 000005
【００３８】
式１及び式３の和及び差を求めることにより、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを容易に分離することができる。
【数４】
2010239544.tif 000006
【００３９】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂを送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂを結ぶ線上に、アンテナ間隔をλ／４として配置することにより、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号とアンテナ２６Ｂの受信信号を直交させることができる。
【００４０】
上記の説明では、アンテナ間隔はλ／４としたが、λ／４＋Ｎλ（Ｎは正の整数）としてもよい。
【００４１】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを分離する手段として、本技術分野で知られているＱＲＭ−ＭＬＤ（ＱＲ分解とＭアルゴリズムを利用して最尤検出器の演算処理量を削減するアルゴリズム）等の手段を用いて、容易に分離することができる。
【００４２】
なお、受信局２５に第３のアンテナ２６Ｃがあると仮定し、さらに送信局２１からの電波が平行波であると仮定すると、受信局２５のアンテナ２６Ｃでの受信信号は次式で表される。
【数５】
2010239544.tif 000007
受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Cの受信信号は同じになり、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを分離することはできない。
【００４３】
このように、第１の実施例のアンテナ設置方法では、受信局２５と送信局２１のアンテナ２２Ａとを結ぶ直線と、受信局２５と送信局２１のアンテナ２２Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°としている。
【００４４】
また、動作説明を行ううえで理解を容易にするため、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂ、及び送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの相互の距離をそれぞれｍλ、ｎλとしたが、これらは任意の距離でよい。
【実施例２】
【００４５】
実施例１では、送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂを結ぶ線上に受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂが配置されていると仮定した。一般的には、このような場合は少ない。
【００４６】
図６は、他の実施形態による無線通信システム６０を示す図である。
【００４７】
無線通信システム６０では、無線送信局２１の二つの送信アンテナ２２Ａ、２２Ｂの間に無線受信局２５が配置されている。しかし、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂは、送信局２１のアンテナ２２Ａとアンテナ２２Ｂを結ぶ線上には配置されていない。
【００４８】
図７は、図６に示した送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとの関係を示す図である。
【００４９】
送信局２１のアンテナ２２Ａから信号ｘを、アンテナ２２Ｂから信号ｙを放射し、受信局２５のアンテナ２６Ａ及びアンテナ２６Ｂで受信する。ここで、送信局２１のアンテナ２２Ａと受信局２５のアンテナ２６Ａの距離がｍλであるとし、また送信局２１のアンテナ２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ｂの距離がｎλであるとする。ここで、λは信号の波長である。ｍ、ｎは任意の正の整数であり、ｍ＝ｎであってもよい。また、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂとの間隔を、送信局２１のアンテナ２２Ａと２２Ｂが受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとをそれぞれ結ぶ直線がなす角度θから次式で求めたｄであるとする。
【数６】
2010239544.tif 000008
【００５０】
送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλなので、ｘとなる。
【００５１】
また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信した時の受信信号は、アンテナ間の距離がｍλ＋λ／４なので、ｙ・exp(-jπ/2)となる。
【００５２】
ここで、伝搬ロスは無視し、平面波であると仮定した。
【００５３】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ａでの受信信号は次式で表される。
【数７】
2010239544.tif 000009
【００５４】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλ＋λ／４なので、位相がλ／４すなわちπ／２が遅れて、ｘ・exp(-jπ/2)となる。
【００５５】
また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλなのでｙとなる。
【００５６】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ｂでの受信信号は次式で表される。
【数８】
2010239544.tif 000010
【００５７】
ここで、受信局２５のアンテナ２６Ｂの受信信号ｒ２に対して、π／２の位相回転を与える。位相回転を与えられた信号は次式で表される。
【数９】
2010239544.tif 000011
【００５８】
式７と式９の和を求めると、
【数１０】
2010239544.tif 000012
【００５９】
同様に、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号ｒ１に対して、π／２の位相回転を与える。位相回転を与えられた信号は次式で表される。
【数１１】
2010239544.tif 000013
【００６０】
式８と式１１の和を求めると、
【数１２】
2010239544.tif 000014
【００６１】
この様に、図６の場合であっても、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂの間隔を、式６の間隔ｄとすることにより、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号とアンテナ２６Ｂの受信信号とを直交させることができ、受信局２５において信号ｘとｙを容易に分離することができる。
【００６２】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを分離する手段として、本技術分野で知られているＱＲＭ−ＭＬＤ（Maximum Likelihood Detection with QR Decomposition and M-algorithm, ＱＲ分解とＭアルゴリズムを利用して最尤検出器の演算処理量を削減するアルゴリズム）等の手段を用いて、容易に分離することができる。
【００６３】
ここで、図８を参照して、式６の意味を説明しておく。図８は、図７をさらに拡大した図である。
【００６４】
三角形ＡＢＣが二等辺三角形となるようアンテナ２２Ａ、２２Ｂ、２６Ａ、２６Ｂを配置したとき、直交の条件を満たす。三角形ＡＢＣは二等辺三角形だから、底角φは、頂角をθとすると、
【数１３】
2010239544.tif 000015
となる。直角三角形ＣＤＢについて、辺ＢＤがλ／４であるとすると、
【数１４】
2010239544.tif 000016
の関係がなりたつ。したがって、
【数１５】
2010239544.tif 000017
が得られる。
【００６５】
上記の説明では、アンテナ間隔はλ／４としたが、λ／４＋Ｎλ（Ｎは正の整数）としてもよい。
【００６６】
このように、第２の実施例のアンテナ設置方法では、受信局２５と送信局２１のアンテナ２２Ａとを結ぶ直線と、受信局２５と送信局２１のアンテナ２２Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°未満としている。この角度は、好ましくは鈍角（９０°＜θ＜１８０°）である。
【００６７】
また、説明をするうえで、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂ、及び送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【実施例３】
【００６８】
図９は、他の実施形態による無線通信システム９０を示す図である。無線通信システム９０は、図２に示した無線通信システム２０と比較して、送信局と受信局が入れ替わっている。
【００６９】
無線通信システム９０では、無線受信局２５の二つの受信アンテナ２６Ａ、２６Ｂの間に無線送信局２１が、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂとを結んだ直線上に送信局２１のアンテナ２２Ａとアンテナ２２Ｂが設置されている。
【００７０】
図１０は、図９に示した送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとの関係を示す図である。
【００７１】
送信局２１のアンテナ２２Ａから信号ｘを放射し、アンテナ２２Ｂから信号ｙを放射し、受信局２５のアンテナ２６Ａ及びアンテナ２６Ｂで受信する。ここで、送信局２１のアンテナ２２Ａと受信局２５のアンテナ２６Ａの距離がｎλであり、送信局２１のアンテナ２６Ａと受信局２５のアンテナ２６Ａの距離がｎλであるとする。λは信号の波長である。また、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂとの間隔をλ／４であるとする。
【００７２】
以下の説明では、説明を簡単にするため、信号の伝搬ロスは無視する。
【００７３】
送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλなので、ｘとなる。
【００７４】
また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信した時の受信信号は、アンテナ間の距離がｎλ＋λ／４なので、位相がｙに対してλ／４すなわちπ／２が遅れて受信される。この様に、受信局２５のアンテナ２６Ａでの受信信号は次式で表される。
【数１６】
2010239544.tif 000018
【００７５】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Bで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλなので、ｘで受信される。また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλ−λ／４なので、位相がλ／４すなわちπ／２が進んで、ｙ・exp(jπ/2)となる。
【００７６】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ｂでの受信信号は下記で表される。
【数１７】
2010239544.tif 000019
【００７７】
式１６、１７の和を求める。
【数１８】
2010239544.tif 000020
【００７８】
また、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号ｒ１に対して、π／２の位相進み回転を与え、受信局２５のアンテナ２６Ｂの受信信号ｒ２に対して、π／２の位相遅れ回転を与える。位相回転を与えた信号の和を求める。
【数１９】
2010239544.tif 000021
【００７９】
この様に、送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂを受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂを結ぶ線上に、アンテナ間隔をλ／４として配置することにより、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号とアンテナ２６Ｂの受信信号を直交させることができる。
【００８０】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを分離する手段として、ＱＲＭ−ＭＬＤ等のＭＩＭＯ分離手段を用いて容易に分離することができる。
【００８１】
上記の説明では、アンテナ間隔はλ／４としたが、λ／４＋Ｎλ（Ｎは正の整数）としてもよい。
【００８２】
このように、第３の実施例のアンテナ設置方法では、送信局２１と受信局２５のアンテナ２６Ａとを結ぶ直線と、送信局２１と受信局２５のアンテナ２６Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°としている。
【００８３】
また、説明をするうえで、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂ、及び送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【実施例４】
【００８４】
実施例３では、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂを結ぶ線上に送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂが配置されていると仮定した。一般的には、このような場合は少ない。
【００８５】
図１１は、他の実施形態による無線通信システム１１０を示す図である。
【００８６】
無線通信システム１１０では、無線受信局２５の二つのアンテナ２６Ａ、２６Ｂの間に無線送信局２１が配置されている。しかし、送信局２１のアンテナ２２Ａとアンテナ２２Ｂは、受信局２５のアンテナ２６Ａとアンテナ２６Ｂを結ぶ線上には配置されていない。
【００８７】
図１２は、図１１に示した送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとの関係を示す図である。
【００８８】
送信局２１のアンテナ２２Ａから信号ｘを放射し、アンテナ２２Ｂから信号ｙを放射し、受信局２５のアンテナ２６Ａ及びアンテナ２６Ｂで受信する。ここで、送信局２１のアンテナ２２Ａと受信局２５のアンテナ２５Ａの距離をｍλとし、また送信局２１のアンテナ２２Ｂと受信局２５のアンテナ２６Ｂの距離をｎλとし、送信局２１のアンテナ２２Ａとアンテナ２２Ｂとの間隔を、送信局２１のアンテナ２２Ａと２２Ｂが受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂとをそれぞれ結ぶ直線がなす角度θから次式で求めたｄであるとする。
【数２０】
2010239544.tif 000022
【００８９】
送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｍλなので、ｘとなる。また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ａで受信した時の受信信号は、アンテナ間の距離がｍλ＋λ／４なので、ｙ・exp(-jπ/2)で受信される。この様に、受信局２５のアンテナ２６Ａでの受信信号は次式で表される。
【数２１】
2010239544.tif 000023
【００９０】
なお、説明を容易にするため、伝搬ロスは無視し、平行波であると仮定した。
【００９１】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλ＋λ／４なので、位相がλ／４すなわちπ／２が遅れて、ｘ・exp(-jπ/2)となる。
【００９２】
また、送信局２１のアンテナ２２Ｂからの信号ｙを、受信局２５のアンテナ２６Ｂで受信したときの受信信号は、アンテナ間の距離がｎλなので、ｙとなる。
【００９３】
この様に、受信局２５のアンテナ２６Ｂでの受信信号は次式で表される。
【数２２】
2010239544.tif 000024
【００９４】
ここで、受信局２５のアンテナ２６Ｂの受信信号ｒ２に対して、π／２の位相回転を与える。位相回転を与えられた信号は次式で表される。
【数２３】
2010239544.tif 000025
式２１、２３の和を求めると、
【数２４】
2010239544.tif 000026
【００９５】
同様に、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号ｒ１に対して、π／２の位相回転を与える。位相回転を与えられた信号は次式で表される。
【数２５】
2010239544.tif 000027
【００９６】
式２２、２５の和を求めると、
【数２６】
2010239544.tif 000028
【００９７】
この様に、図１１の場合であっても、送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの間隔を、式２０の間隔ｄとすることにより、受信局２５のアンテナ２６Ａの受信信号とアンテナ２６Ｂの受信信号とを直交させることができ、受信局２５において信号ｘとｙを容易に分離することができる。
【００９８】
また、送信局２１のアンテナ２２Ａからの信号ｘとアンテナ２２Ｂからの信号ｙを分離する手段として、ＱＲＭ−ＭＬＤ等のＭＩＭＯ分離手段を用いても容易に分離することができる。
【００９９】
上記の説明では、アンテナ間隔はλ／４としたが、λ／４＋Ｎλ（Ｎは正の整数）としてもよい。
【０１００】
このように、第４の実施例のアンテナ設置方法では、送信局２１と受信局２５のアンテナ２６Ａとを結ぶ直線と、送信局２１と受信局２５のアンテナ２６Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°未満としている。この角度は、好ましくは鈍角である。
【０１０１】
また、説明をするうえで、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂ、及び送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【実施例５】
【０１０２】
図１３は、他の実施形態による無線通信システム１３０を示す図である。
【０１０３】
無線通信局１３５は無線通信局１３１の二つの送受信アンテナ１３２Ａ、１３２Ｂの間に配置されている。
【０１０４】
さらに、無線通信局１３５の送受信アンテナ１３６Ａ、１３６Ｂは、無線通信局１３１の二つの送受信アンテナ１３２Ａ、１３２Ｂを結んだ直線上にあり、図５及び図１０を参照して説明した位置関係を有している。
【０１０５】
または、無線通信局１３５の送受信アンテナ１３６Ａ、１３６Ｂは、無線通信局１３１の二つの送受信アンテナ１３２Ａ、１３２Ｂを結んだ直線上にはなく、図７及び図１２を参照して説明した位置関係を有している。
【０１０６】
この無線通信システム１３０における無線通信局１３１、１３５間での通信においても、上記の実施例１乃至４の構成を適用することができることは当業者には明らかである。
【０１０７】
図１４は、一実施形態における無線通信器１３１（または１３５）の構成例を示すブロック図である。
【０１０８】
無線通信局１３１（または１３５）は、複数のアンテナ１３２Ａ、１３２Ｂ（無線通信局１３５の場合、１３６Ａ、１３６Ｂ）に加えて、送信分離部１３１１、送信信号処理部１３１２、変調部１３１３Ａ、１３１３Ｂ、及び送信回路部１３１４Ａ、１３１４Ｂを有する。
【０１０９】
送信データは、送信分離部１３１１によりアンテナ数と同数の送信ストリームに分離される。送信ストリームは、送信信号処理部１３１２において送信処理される。送信処理された送信ストリームは、それぞれ、変調部１３１３Ａ、１３１３Ｂにおいて変調処理され、送信回路部１３１４Ａ、１３１４Ｂにおいて所望の電力まで増幅され、デュプレクサ１３１５A、１３１５Ｂを経由し、アンテナ１３２Ａ、１３２Ｂから電波として放射される。
【０１１０】
一方、無線通信局１３１は、デュプレクサ１３１５Ａ、１３１５Ｂ、復調部１３１６Ａ、１３１６Ｂ、受信信号処理部１３１７、及び受信結合部１３１８を有する。
【０１１１】
アンテナ１３２Ａ、１３２Ｂで受信した信号は、それぞれデュプレクサ１３１５Ａ、１３１５Ｂで送信信号側から分離され、復調部１３１６Ａ、１３１６Ｂにより増幅され復調される。復調された受信信号は、受信信号処理部１３１７においてチャネル応答行列を用いてアンテナ数と同数の受信ストリームに分離処理される。
【０１１２】
分離処理された受信ストリームは、受信結合部１３１８において受信データに結合される。
【０１１３】
このように、第５の実施例のアンテナ設置方法では、無線通信局１３５と無線通信局１３１のアンテナ１３２Ａとを結ぶ直線と、無線通信局１３５と無線通信局１３１のアンテナ１３２Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°未満としている。この角度は、好ましくは鈍角（９０°＜θ＜１８０°）である。
【０１１４】
また、説明をするうえで、受信局２５のアンテナ２６Ａ、２６Ｂ、及び送信局２１のアンテナ２２Ａ、２２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【実施例６】
【０１１５】
図１５は、他の実施形態による無線通信システム１５０を示す図である。
【０１１６】
無線通信システム１５０は、上記の構成をリレー局に適用した例である。無線通信システム１５０は、基地局１５１、リレー局１５４、移動局１５７を有する。
【０１１７】
リレー局１５４は基地局１５１の二つの送受信アンテナ１５２Ａ、１５２Ｂの間に配置されている。
【０１１８】
さらに、リレー局１５４の基地局側送受信アンテナ１５３Ａ、１５３Ｂは、基地局１５１の二つの送受信アンテナ１５２Ａ、１５２Ｂを結んだ直線上にあり、図５及び図１０を参照して説明した位置関係を有している。
【０１１９】
または、リレー局１５４の基地局側送受信アンテナ１５３Ａ、１５３Ｂは、基地局１５１の二つの送受信アンテナ１５２Ａ、１５２Ｂを結んだ直線上にはなく、図７及び図１２を参照して説明した位置関係を有している。
【０１２０】
なお、リレー局１５４は、移動局側送受信アンテナ１５５Ａ、１５５Ｂにより送受信アンテナ１５６Ａ、１５６Ｂを有する移動局１５７と信号を送受信できる。
【０１２１】
図１６は、リレー局１５４の構成例を示すブロック図である。
【０１２２】
リレー局１５４は、基地局から移動局への信号が流れるダウンリンク側と、移動局から基地局への信号が流れるアップリンク側とを有する。両者の構成は基本的に同一なので、ダウンリンク側のみを説明する。
【０１２３】
リレー局１５４のダウンリンク側には、複数の基地局側アンテナ１５３Ａ、１５３Ｂに加えて、デュプレクサ１５４１Ａ、１５４１Ｂ、復調部１５４２Ａ、１５４２Ｂ、受信信号処理部１５４３を有する。
【０１２４】
アンテナ１５３Ａ、１５３Ｂで受信した信号は、それぞれデュプレクサ１５４１Ａ、１５４１Ｂでアップリンク側から分離され、復調部１５４２Ａ、１５４２Ｂにより増幅され復調される。復調された受信信号は、受信信号処理部１５４３においてチャネル応答行列を用いてアンテナ数と同数の受信ストリームに分離処理される。
【０１２５】
リレー局１５４のダウンリンク側には、さらに、送信信号処理部１５４４、変調部１５４５Ａ、１５４５Ｂ、送信回路部１５４６Ａ、１５４６Ｂ、及びデュプレクサ１５４７Ａ、１５４７Ｂを有する。
【０１２６】
分離処理された受信ストリームは、送信ストリームとして、送信信号処理部１５４４において送信処理される。送信処理された送信ストリームは、それぞれ、変調部１５４５Ａ、１５４５Ｂにおいて変調処理され、送信回路部１５４６Ａ、１５４６Ｂにおいて所望の電力まで増幅される。そして、アップリンク側信号と分離するデュプレクサ１５４７Ａ、１５４７Ｂを介して、移動局側アンテナ１５５Ａ、１５５Ｂから電波として放射される。
【０１２７】
通常、移動通信システムの基地局１５１（図１５）とリレー局１５４（図１５）は見通し内に設置される。このため、基地局とリレー局の間では、チャネル応答行列の変動が小さく、ＭＩＭＯ通信が困難になる可能性がある。
【０１２８】
しかし、基地局とリレー局に上記の実施形態を適用することにより、ＭＩＭＯ通信が可能になる。基地局のアンテナを分散アンテナとして、離間して設置する。
【０１２９】
さらに、リレー局の基地局側送受信アンテナは、基地局の二つの送受信アンテナを結んだ直線上にあり、図５及び図１０を参照して説明した位置関係を有するように配置する。
【０１３０】
または、リレー局の基地局側送受信アンテナは、基地局の二つの送受信アンテナを結んだ直線上にはなく、図７及び図１２を参照して説明した位置関係を有するように配置する。
【０１３１】
リレー局のアンテナは固定なので、基地局のアンテナとリレー局のアンテナの位置関係は変化しない。
【０１３２】
通常、移動局のアンテナの高さは大きくないので、リレー局からの信号を移動局のアンテナで受信した場合、マルチパスが広い角度範囲で到来する。このため、チャネル応答行列の変動が大きくなり、ＭＩＭＯ通信が可能である。
【０１３３】
このように、第６の実施例のアンテナ設置方法では、リレー局１５４と基地局１５１のアンテナ１５２Ａとを結ぶ直線と、リレー局１５４と基地局１５１のアンテナ１５２Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°未満としている。この角度は好ましくは鈍角（９０°＜θ＜１８０°）である。
【０１３４】
また、説明をするうえで、リレー局１５４のアンテナ１５３Ａ、１５３Ｂ、及び基地局１５１のアンテナ１５２Ａ、１５２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【実施例７】
【０１３５】
図１７は、他の実施形態による移動通信システム１７０を示す図である。
【０１３６】
移動通信システム１７０は、例えば室内に配置される。通常、基地局１７１のアンテナは伝搬特性を考慮して、天井に近い高い位置に設置される。このため、室内においては移動局１７５のアンテナと基地局１７１のアンテナは見通し内通信となり、ＭＩＭＯ通信が困難になる可能性がある。
【０１３７】
しかし、移動通信システム１７０では、室内の対向する２つの壁と天井とが交わる辺に、基地局のアンテナとして漏洩同軸ケーブル１７２Ａ、１７２Ｂを敷設する。
【０１３８】
移動局１７５は常時基地局１７１の二つのアンテナ１７２Ａ、１７２Ｂに挟まれた位置にある。
【０１３９】
移動局１７５の場合、移動に伴いアンテナ１７６の基地局１７１のアンテナ１７２Ａ、１７２Ｂとの位置関係は変化する。そこで、３本以上のアンテナを多角形状（例えば、三角形）に移動局に設置することにより、移動局が移動してアンテナの位置関係が変化しても、ＭＩＭＯ分離が可能となる。
【０１４０】
図１８は、移動局１７５の構成例を示すブロック図である。
【０１４１】
移動局１７５は、複数（３本以上）のアンテナ１７６に加えて、各アンテナに対応する復調部１７５１、受信信号処理部１７５２、及び受信結合部１７５３を有する。
【０１４２】
アンテナ１７６で受信した信号は、それぞれ復調部１７５１により増幅され復調される。復調された受信信号は、受信信号処理部１７５２においてチャネル応答行列を用いて受信ストリームに分離処理される。
【０１４３】
分離処理された受信ストリームは、受信結合部１７５３において受信データに結合される。
【０１４４】
このように、第７の実施例のアンテナ設置方法では、移動局１７５と基地局１７１のアンテナ１７２Ａとを結ぶ直線と、移動局１７５と基地局１７１のアンテナ１７２Ｂとを結ぶ直線とがなす角度を１８０°以下としている。
【０１４５】
また、説明をするうえで、移動局１７５の複数のアンテナ１７６、及び基地局１７１のアンテナ１７２Ａ、１７２Ｂの相互の距離をそれぞれ信号波長λにより決まる所定値としているが、任意の距離でよい。
【０１４６】
上記の実施形態はいずれも、第３．９世代（ＬＴＥ）以降の携帯電話、次世代ＰＨＳ、ＷｉＭＡＸ、ＩＥＥＥ８０２．２０、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ等に適用が可能である。
【０１４７】
以上、実施の形態について詳述したが、特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形及び変更が可能である。
【０１４８】
以上の実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。
（付記１）
複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式におけるアンテナ設置方法であって、
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離をそれぞれ信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とするアンテナ設置方法。
（付記２）
前記角度を１８０°とし、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離を（１／４＋Ｎ）λとし、ただしλは前記信号波長であり、Ｎは０以上の整数であることを特徴とする、付記１に記載のアンテナ設置方法。
（付記３）
前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度が１８０°未満であるとき、前記第１の直線と前記第２の直線との交点と、前記第１の通信装置の第１のアンテナと、前記第１の通信装置の第２のアンテナとが形成する三角形が二等辺三角形となることを特徴とする、付記１または２いずれか一項に記載のアンテナ設置方法。
（付記４）
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離は、式
【数２７】
2010239544.tif 000029
により決まり、ここで、ｄは距離、Ｎは０以上の整数、λは前記信号波長、θは前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度であることを特徴とする、付記３に記載のアンテナ設置方法。
（付記５）
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度は鈍角である、付記１に記載の設置方法。
（付記６）
他の通信装置と、複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し複数のアンテナで受信する通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナとを有する通信装置であって、
前記他の通信装置と前記第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記他の通信装置と前記第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度を１８０°以下とし、
前記他の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信装置。
（付記７）
前記角度を１８０°とし、
前記他の通信装置の第１のアンテナと前記他の通信装置の第２のアンテナとの距離が（１／４＋Ｎ）λであり、ただしλは前記信号波長であり、Ｎは０以上の整数であることを特徴とする、付記６に記載の通信装置。
（付記８）
前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度が１８０°未満であるとき、前記第１の直線と前記第２の直線との交点と、前記他の通信装置の第１のアンテナと、前記他の通信装置の第２のアンテナとが形成する三角形が二等辺三角形となることを特徴とする、付記６記載の通信装置。
（付記９）
前記他の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離は、式
【数２８】
2010239544.tif 000030
により決まり、ここで、ｄは距離、Ｎは０以上の整数、λは前記信号波長、θは前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度であることを特徴とする、付記８に記載の通信装置。
（付記１０）
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度は鈍角である、付記６に記載の通信装置。
（付記１１）
他の通信装置と、複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し複数のアンテナで受信する通信方式で通信する、第１のアンテナと第２のアンテナを有する通信装置であって、
前記通信装置と前記他の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記通信装置と前記他の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度が１８０°以下であり、
前記通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長と前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信装置。
（付記１２）
前記角度を１８０°とし、
前記通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナとの距離が（１／４＋Ｎ）λであり、ただしλは前記信号波長であり、Ｎは０以上の整数であることを特徴とする、付記１１に記載の通信装置。
（付記１３）
前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度が１８０°未満であるとき、前記第１の直線と前記第２の直線との交点と、前記第１の通信装置の第１のアンテナと、前記第１の通信装置の第２のアンテナとが形成する三角形が二等辺三角形となることを特徴とする、付記１１記載の通信装置。
（付記１４）
前記通信装置の前記第１のアンテナと前記第２のアンテナとの距離は、式
【数２９】
2010239544.tif 000031
により決まり、ここで、ｄは距離、Ｎは０以上の整数、λは前記信号波長、θは前記第１の直線と前記第２の直線とがなす角度であることを特徴とする、付記１３に記載の通信装置。
（付記１５）
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度は鈍角である、付記１１に記載の通信装置。
（付記１６）
複数のアンテナから同じ周波数帯域を用いて異なる信号を送信し、複数のアンテナで受信する通信方式で通信する第１の通信装置と第２の通信装置を含み、
前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度が１８０°以下であり、
前記第１の通信装置の第１のアンテナと第２のアンテナの距離を信号波長及び前記角度により決まる所定値とすることを特徴とする通信システム。
（付記１７）
第１の通信装置と第２の通信装置の第１のアンテナとを結ぶ第１の直線と、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置の第２のアンテナとを結ぶ第２の直線とがなす角度は鈍角である、付記１６に記載の通信システム。
（付記１８）
前記通信装置はリレー局であることを特徴とする、付記１１乃至１５いずれか一項に記載の通信装置。
【符号の説明】
【０１４９】
１０  無線通信システム
１１  送信局
１２  アンテナ
１５  受信局
１６  アンテナ
２０、６０、９０、１１０、１３０、１５０  無線通信システム
２１  送信局
２２  アンテナ
２５  受信局
２６  アンテナ
２１１  送信分離部
２１２  送信信号処理部
２１３  変調部
２１４  送信回路部
２５１  復調部
２５２  受信信号処理部
２５３  受信結合部
１３１、１３５  無線通信局
１３２、１３６  送受信アンテナ
１３１１  送信分離部
１３１２  送信信号処理部
１３１３  変調部
１３１４  送信回路部
１３１５  デュプレクサ
１３１６  復調部
１３１７  受信信号処理部
１３１８  受信結合部
１５１  基地局
１５２、１５３  アンテナ
１５４  リレー局
１５５、１５６  アンテナ
１５７  移動局
１５４１、１５４７  デュプレクサ
１５４２  復調部
１５４３  受信信号処理部
１５４４  送信信号処理部
１５４５  変調部
１５４６  送信回路部
１７０  移動通信システム
１７１  基地局
１７２  漏えい同軸ケーブル
１７５  移動局
１７６  アンテナ
１７５１  復調部
１７５２  受信信号処理部
１７５３  受信結合部
【図１】
2010239544.tif 000033
【図２】
2010239544.tif 000034
【図３】
2010239544.tif 000035
【図４】
2010239544.tif 000036
【図５】
2010239544.tif 000037
【図６】
2010239544.tif 000038
【図７】
2010239544.tif 000039
【図８】
2010239544.tif 000040
【図９】
2010239544.tif 000041
【図１０】
2010239544.tif 000042
【図１１】
2010239544.tif 000043
【図１２】
2010239544.tif 000044
【図１３】
2010239544.tif 000045
【図１４】
2010239544.tif 000046
【図１５】
2010239544.tif 000047
【図１６】
2010239544.tif 000048
【図１７】
2010239544.tif 000049
【図１８】
2010239544.tif 000050