(57)【要約】【課題】低粘度であっても、高い極圧性と酸化安定性を有し、自動車の省燃費化に寄与するギヤシステム用潤滑油組成物を提供する。【解決手段】１００℃の動粘度が４〜６ｍｍ２／ｓで、かつ、％ＣＡが５以下である潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）マグネシウムスルホネートをマグネシウム元素量換算で０．０４〜０．２３質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛を亜鉛元素量換算で０．０８〜０．２５質量％、（Ｃ）ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン−硫黄含有化合物、から選ばれる少なくとも１種を、硫黄元素量換算で０．５５〜２．０質量％、かつ、リン元素量換算で０．０６〜０．１５質量％、および（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート系化合物０．０５〜５．０質量％を含有してなり、かつ４０℃における動粘度が２５〜３５ｍｍ２／ｓであることを特徴とするギヤシステム用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１００℃の動粘度が４〜６ｍｍ２／ｓで、かつ％ＣＡが５以下である潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）マグネシウムスルホネートをマグネシウム元素量換算で０．０４〜０．２３質量％、（Ｂ）下記一般式（１）で表されるジチオリン酸亜鉛を亜鉛元素量換算で０．０８〜０．２５質量％、（Ｃ）ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン含有化合物およびジチオリン酸亜鉛以外のリン−硫黄含有化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物を硫黄元素量換算で０．５５〜２．０質量％、かつリン元素量換算で０．０６〜０．１５質量％、および（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート系化合物０．０５〜５．０質量％を含有してなり、かつ４０℃における動粘度が２５〜３５ｍｍ２／ｓであることを特徴とするギヤシステム用潤滑油組成物。
【化１】
2010195894.tif 000016
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ個別に、炭素数３または６の第２級アルキル基を示す。）
【請求項２】
手動変速機、四輪駆動用トランスファーまたはディファレンシャルギヤに使用することを特徴とする請求項１記載のギヤシステム用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はギヤ用潤滑油組成物に関し、特に極圧性、酸化安定性と省燃費性能に優れたギヤシステム用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、炭酸ガス排出量の削減など、環境問題への対応から自動車、建設機械、農業機械等の省エネルギー化が急務となっている。そのため、これらに使用される潤滑油には、従来に比べより攪拌抵抗や摩擦抵抗を減少することが求められている。
手動変速機、四輪駆動用トランスファーおよびディファレンシャルギヤ（以下「ギヤシステム」と表示する）はギヤ軸受システムを有しており、これらのギヤシステムに使用されるギヤ用潤滑油をより低粘度化することにより、攪拌抵抗および摩擦抵抗（摩擦損失）が低減され、動力の伝達効率が向上することで自動車の省エネルギー化、すなわち、省燃費化を図ることができる。
ギヤシステム用潤滑油としては、その潤滑性と低温流動性に優れるものとして、４０℃における動粘度が１５０ｍｍ２／ｓ程度のものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。しかしながら、そのような従来の手動変速機用潤滑油は攪拌抵抗や摩擦損失が高いため、省燃費性能に寄与することはできない。
【０００３】
一方、ギヤシステムに使用される潤滑油を低粘度化すると、焼付き防止性が大幅に低下し、ギヤ、軸受、更には変速時にギヤ比を決定するシフトフォーク部に焼付きなどが生じて振動や変速特性などに不具合が生じることがある。焼付き防止性の向上には、一般的には、特許文献１のような高粘度の潤滑油を使用するか、極圧剤を添加することが考えられ、また、シンクロナイザリングとギヤコーンの摩擦特性を改善するには、ポリサルファイド化合物が有効であることが知られている（例えば、特許文献２参照。）。しかし、低粘度の潤滑油の場合、添加剤の選択やその相互作用により摩耗防止性、特にシフトフォークの摩耗や変速時にその変速特性を決定するシンクロナイザーリングの摩耗、さらには変速特性やシンクロ特性が悪化するなどの新たな不具合が生じることが判明し、基油や極圧剤、その他の添加剤配合の最適化が必要となってきた。
【０００４】
本出願人は、先に、１００℃の動粘度が４〜６ｍｍ２／ｓの潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）マグネシウムスルフォネートをマグネシウム元素量換算で０．１４〜０．２０質量％、（Ｂ）ジチオリン酸亜鉛を亜鉛元素量換算で０．１４〜０．１８質量％、（Ｃ）ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有極圧剤を硫黄元素量換算で０．３〜０．５質量％、および（Ｄ）アルキル亜リン酸エステルをリン元素量換算で０．０２〜０．０５質量％を含有し、４０℃における動粘度が２５〜３０ｍｍ２／ｓである手動変速機用潤滑油組成物が、優れた焼付き防止性および変速特性を有し、省燃費化に寄与できることを見出し、特許出願を行っている（特許文献３。）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−２０８９７６号公報
【特許文献２】特開２００１−３１１０９０号公報
【特許文献３】国際公開第２００５／１１８７５８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、自動車の省燃費化に寄与するギヤシステム用潤滑油組成物としては、低粘度でありながら、さらに一層の高い極圧性と酸化安定性を有し、低温特性にも優れる潤滑油組成物が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の粘度および特定の芳香族分含有量を有する潤滑油基油に、（Ａ）特定の金属系清浄剤、（Ｂ）特定のジチオリン酸亜鉛、（Ｃ）ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物、リン含有化合物および／またはリン−硫黄含有化合物、および（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート系化合物を、それぞれ特定量含有してなる、低粘度のギヤシステム用潤滑油組成物が、極めて優れた極圧性、低温特性および酸化安定性を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、１００℃の動粘度が４〜６ｍｍ２／ｓで、かつ％ＣＡが５以下である潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）マグネシウムスルホネートをマグネシウム元素量換算で０．０４〜０．２３質量％、（Ｂ）下記一般式（１）で表されるジチオリン酸亜鉛を亜鉛元素量換算で０．０８〜０．２５質量％、（Ｃ）ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン含有化合物およびジチオリン酸亜鉛以外のリン−硫黄含有化合物から選ばれる少なくとも１種の化合物を硫黄元素量換算で０．５５〜２．０質量％、かつリン元素量換算で０．０６〜０．１５質量％、および（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート系化合物０．０５〜５．０質量％を含有してなり、かつ４０℃における動粘度が２５〜３５ｍｍ２／ｓであることを特徴とするギヤシステム用潤滑油組成物である。
【０００９】
【化１】
2010195894.tif 000002
（式中、Ｒ１〜Ｒ４は、それぞれ個別に、炭素数３または６の第２級アルキル基を示す。）
【発明の効果】
【００１０】
本発明のギヤシステム用潤滑油組成物は、低粘度であっても、高い極圧性と酸化安定性を有し、自動車の省燃費化に寄与する。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明のギヤシステム用潤滑油組成物（以下、単に潤滑油組成物ともいう。）における潤滑油基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び合成油が使用できる。
鉱油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製することにより得られるパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。また、ワックス異性化鉱油、フィッシャートロプシュプロセス等により製造されるＧＴＬ  ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）を異性化する手法で製造される潤滑油基油を使用することができる。
【００１２】
また合成油としては、特に限定されるものではないが、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）及び／又はその水素化物、イソブテンオリゴマー及び／又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル、及びこれらの中から選ばれる２種以上の混合物が使用できる。
また、これら鉱油と合成油との任意割合での混合物、いわゆる半合成油も好ましく用いることができる。
【００１３】
本発明で使用する潤滑油基油の１００℃における動粘度は４〜６ｍｍ２／ｓであることが必要であり、好ましくは４．２〜５．８ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは４．５〜５．５ｍｍ２／ｓである。
潤滑油基油の１００℃における動粘度を４ｍｍ２／ｓ以上とすることによって、油膜形成が十分となり、潤滑性により優れ、また高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。一方、１００℃における動粘度を６ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑箇所での摩擦抵抗（摩擦損失）がより小さく、また攪拌抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。
なお、本発明でいう４０℃または１００℃における動粘度ならびに後述する粘度指数とは、それぞれＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された４０℃または１００℃における動粘度および粘度指数を意味する。
【００１４】
本発明に係る潤滑油基油の％ＣＡは５以下であることが必要であり、好ましくは３以下、より好ましくは１以下、更に好ましくは０．５以下である。潤滑油基油の％ＣＡが５を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性が低下する傾向にある。また、本発明に係る潤滑油基油の％ＣＡは０であってもよいが、添加剤の溶解性を更に高めることができることから０．０５以上とすることが好ましい。
【００１５】
また、本発明に係る潤滑油基油の％Ｃｐは、好ましくは８０以上、より好ましくは８２〜９９、更に好ましくは８５〜９８、特に好ましくは９０〜９７である。潤滑油基油の％Ｃｐが８０未満の場合、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性が低下する傾向にあり、更に、潤滑油基油に添加剤が配合された場合に当該添加剤の効き目が低下する傾向にある。また、潤滑油基油の％Ｃｐが９９を超えると、添加剤の溶解性が低下する傾向にある。
【００１６】
なお、本発明でいう％ＣＡおよび％ＣＰとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率を意味する。
【００１７】
本発明で使用する潤滑油基油の４０℃における動粘度は特に制限されるものではないが、油膜形成能力により優れる、潤滑性により優れる、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さいなどの点から、１８ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、１９ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましく、２１ｍｍ２／ｓ以上であることがさらに好ましい。また、流体抵抗が小さくなるため潤滑箇所での摩擦抵抗（摩擦損失）がより小さく、また攪拌抵抗がより小さいなどの点から、３３ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、３２ｍｍ２／ｓ以下であることがより好ましく、３０ｍｍ２／ｓ以下であることがさらに好ましい。
【００１８】
また、潤滑油基油の粘度指数は特に制限されるものではないが、好ましくは９０以上、より好ましくは１１０以上である。粘度指数を９０以上とすることにより、油膜形成能力と流体抵抗低減能力や攪拌抵抗低減能力をより両立できる潤滑油組成物を得ることが可能となる。
【００１９】
また、潤滑油基油の流動点は特に制限されるものではないが、好ましくは０℃以下、より好ましくは−５℃以下である。流動点を０℃以下とすることにより、低温時において機械の運動がより妨げられない潤滑油組成物を得ることが可能となる。  
【００２０】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）マグネシウムスルホネート（以下、（Ａ）成分ともいう。）としては、好ましくは塩基価が２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇの（過）塩基性マグネシウムスルホネートが望ましい。塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は、必要な極圧性を得ることができず、一方、塩基価が４５０ｍｇＫＯＨ／ｇを越える場合は構造的に不安定となり、組成物の貯蔵安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。なおここで言う塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。
【００２１】
本発明で（Ａ）成分として用いられるマグネシウムスルホネートとしては、例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のマグネシウム塩が挙げられる。アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。
石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。
【００２２】
また、マグネシウムスルホネートは、その塩基価が２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲にある限りにおいて、アルキル芳香族スルホン酸を、直接、マグネシウムの酸化物や水酸化物等のマグネシウム塩基と反応させたり、又は一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからマグネシウム塩と置換させること等により得られる中性塩（正塩）だけでなく、さらにこれら中性塩（正塩）と過剰のマグネシウム塩やマグネシウム塩基（マグネシウムの水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガスの存在下で中性塩（正塩）をマグネシウムの塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩（超塩基性塩）も含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（例えば、ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われる。また、マグネシウムスルホネートは通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、容易に入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００２３】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、マグネシウム元素換算で０．０４〜０．２３質量％であることが必要であり、好ましくは０．０５〜０．２０質量％である。（Ａ）成分の含有量が０．０４質量％未満の場合は必要な極圧性を得ることができず、一方、０．２３質量％を越えると、組成物の酸化安定性が低下するため、それぞれ好ましくない。
【００２４】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は、次の一般式（１）で表されるジチオリン酸亜鉛である。
【化２】
2010195894.tif 000003
【００２５】
式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ個別に、炭素数３又は６の第２級アルキル基を示す。また、Ｒ１〜Ｒ４の全てが、炭素数３の第２級アルキル基からなるジチオリン酸亜鉛とＲ１〜Ｒ４の全てが炭素数６の第２級アルキル基からなるジチオリン酸亜鉛との混合物であっても良く、Ｒ１〜Ｒ４のいずれかが炭素数３の第２級アルキル基であり、残りが炭素数６の第２級アルキル基であるジチオリン酸亜鉛であっても良い。本発明においては、Ｒ１〜Ｒ４のいずれかが炭素数３の第２級アルキル基であり、残りが炭素数６の第２級アルキル基であるジチオリン酸亜鉛を含んでいることが、潤滑油への溶解性や貯蔵安定性に優れる点で特に好ましい。このようなジチオリン酸亜鉛は、製造原料として炭素数３の第２級アルコールと炭素数６の第２級アルコールの混合物を使用して得ることができる。
【００２６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分の含有量の下限値は、潤滑油組成物全量基準で、亜鉛元素量換算で０．０８質量％、好ましくは０．１０質量％であり、一方、その含有量の上限値は、潤滑油組成物全量基準で、亜鉛元素量換算で０．２５質量％、好ましくは０．２０質量％である。（Ｂ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で、亜鉛元素量換算で０．０８質量％未満の場合は、（Ｂ）成分含有による焼付き防止性の向上効果に乏しく、一方、（Ｂ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準で、亜鉛元素量換算で０．２５質量％を超える場合は、焼付き防止性の向上効果に乏しいだけでなく潤滑油組成物の酸化安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００２７】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分は、ジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン含有化合物、ジチオリン酸亜鉛以外のリン−硫黄含有化合物から選ばれる少なくとも１種であって、組成物中において硫黄およびリンの両方を特定量含有することが必要である。
【００２８】
本発明におけるジチオリン酸亜鉛以外の硫黄含有化合物としては、公知のものが使用でき、例えば、以下の（Ｃ−１）〜（Ｃ−５）から選ばれる化合物を挙げることができる。
（Ｃ−１）チアゾール化合物
（Ｃ−２）チアジアゾール化合物
（Ｃ−３）ジチオカーバメート化合物
（Ｃ−４）ジヒドロカルビルポリサルファイド化合物
（Ｃ−５）硫化エステル化合物
【００２９】
（Ｃ−１）チアゾール化合物としては、下記一般式（２）又は（３）で表される化合物が好ましく用いられる。
【化３】
2010195894.tif 000004
【００３０】
上記一般式（２）及び（３）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、Ｒ３は炭素数１〜４のアルキル基を表し、ａ、ｂ及びｃは、それぞれ個別に、０〜３の整数を表す
【００３１】
上記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、炭素数１〜３０のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基等を挙げることができる。
上記アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖でも分枝でもよい）を挙げることができる。
上記シクロアルキル基としては、具体的には、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。
【００３２】
上記アルキルシクロアルキル基としては、具体的には、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
上記アルケニル基としては、具体的には、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置は任意である）を挙げることができる。
【００３３】
上記アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。
上記アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖でも分枝でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
上記アリールアルキル基としては、具体的には、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
【００３４】
（Ｃ−２）チアジアゾール化合物としては、下記一般式（４）又は（５）で表される化合物が好ましく用いられる。
【化４】
2010195894.tif 000005
【００３５】
上記一般式（４）及び（５）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、それぞれ同一でも異なっていても良い。ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ個別に、０〜８の整数を表す。
【００３６】
上記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、炭素数１〜３０のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基などを挙げることができる。
上記アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖でも分枝でもよい）を挙げることができる。
上記シクロアルキル基としては、具体的には、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。
【００３７】
上記アルキルシクロアルキル基としては、具体的には、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
上記アルケニル基としては、具体的には、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖でも分枝でもよく、また二重結合の位置は任意である）を挙げることができる。
【００３８】
上記アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。
上記アルキルアリール基としては、具体的には、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖でも分枝でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
上記アリールアルキル基としては、具体的には、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖でも分枝でもよい）を挙げることができる。
【００３９】
（Ｃ−３）ジチオカーバメート化合物としては、下記一般式（６）又は（７）で表される化合物が好ましく用いられる。
【化５】
2010195894.tif 000006
【００４０】
上記一般式（６）及び（７）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ個別に、炭素数１〜１８、好ましくは１〜１０の直鎖又は分岐アルキル基を表し、それぞれ同一でも異なっていても良い。また、式（６）中の（Ｘ）は、Ｓ、Ｓ−Ｓ、Ｓ−ＣＨ２−Ｓ、Ｓ−（ＣＨ２）２−Ｓ、Ｓ−（ＣＨ２）３−Ｓ、あるいはＳ−Ｚｎ−Ｓを表す。
【００４１】
上記アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、トリデシル基及びオクタデシル基などが挙げられる。アルキル基を導入する際にα−オレフィンの混合物を原料とする場合があるが、この場合、複数種のアルキル基を有するアルキルチオカルバミル化合物が挙げられる。
【００４２】
ジチオカーバメート化合物の好ましい例としては、メチレンビス（ジブチルジチオカーバメート）、ビス（ジメチルチオカルバミル）モノスルフィド、ビス（ジメチルチオカルバミル）ジスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバミル）シスルフィド、ビス（ジペンチルチオカルバミル）ジスルフィド、ビス（ジオクチルチオカルバミル）ジスルフィド、亜鉛ジペンチルジチオカーバメートなどを挙げることができる。
【００４３】
（Ｃ−４）ジヒドロカルビルポリサルファイド化合物としては、下記一般式（８）で表される化合物が挙げられる。
Ｒ１−Ｓａ−Ｒ２            （８）
【００４４】
上記一般式（８）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ個別に、炭素数１〜２２の直鎖又は分岐のアルキル基、アルケニル基、あるいは炭素数６〜２０のアリール基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、それぞれ同一でも異なっていても良い。ａは１〜５、好ましくは1〜２の整数を表す。ここでいうアルキル基は第１級アルキル基、第２級アルキル基、第３級アルキル基を含む。
Ｒ１及びＲ２の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、フェネチル基などを挙げることができる。
【００４５】
Ｒ１及びＲ２としては、プロピレンまたはイソブテンから誘導された炭素数３〜１８のアルキル基、あるいは炭素数６〜８のアリール基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基であることが好ましく、これらの基としては例えば、イソプロピル基、プロピレン２量体から誘導される分岐状ヘキシル基、プロピレン３量体から誘導される分岐状ノニル基、プロピレン４量体から誘導される分岐状ドデシル基、プロピレン５量体から誘導される分岐状ペンタデシル基、プロピレン６量体から誘導される分岐状オクタデシル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、イソブテン２量体から誘導される分岐状オクチル基、イソブテン３量体から誘導される分岐状ドデシル基、イソブテン４量体から誘導される分岐状ヘキサデシル基などのアルキル基（これらのアルキル基は全ての分岐異性体を含む）；フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、キシリル基などのアルキルアリール基（これらアルキルアリール基のアルキル部分は直鎖でも分岐でもよく、アルキル部分のアリール基上の置換位置は任意である）；及びベンジル基、フェニルエチル基（フェニル基の置換位置は任意である）などのアリールアルキル基が挙げられる。
Ｒ１及びＲ２としては、特にプロピレンまたはイソブテンから誘導された炭素数３〜１８のアルキル基であることが好ましく、炭素数６〜１５のアルキル基であることが最も好ましい。
【００４６】
ジヒドロカルビルポリサルファイド化合物の具体例としては、ジブチルポリサルファイド、ジヘキシルポリサルファイド、ジオクチルポリサルファイド、ジノニルポリサルファイド、ジデシルポリサルファイド、ジドデシルポリサルファイド、ジテトラデシルポリサルファイド、ジヘキサデシルポリサルファイド、ジオクタデシルポリサルファイド、ジエイコシルポリサルファイド、ジフェニルポリサルファイド、ジベンジルポリサルファイド、ジフェネチルポリサルファイド、ポリプロペニルポリサルファイド、ポリブテニルポリサルファイド及びこれらの混合物などが挙げられるが、ポリプロペニルポリサルファイド、ポリブテニルポリサルファイド及びこれらの混合物が特に好ましい。ここでいうポリプロペニルポリサルファイド、ポリブテニルポリサルファイドまたはこれらの混合物は、プロピレン、イソブテン、これらの単量体の２〜４量体、あるいはこれら単量体または重合体の混合物などのオレフィン系炭化水素を元素硫黄、ハロゲン化硫黄（例えば１塩化硫黄または２塩化硫黄）、硫化水素及びこれらの混合物などにより硫化することによって得ることができる。
【００４７】
（Ｃ−５）硫化エステル化合物としては、例えば、牛脂、豚脂、魚脂、菜種油、大豆油などの動植物油脂；不飽和脂肪酸（オレイン酸、リノール酸又は上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸類などを含む）と各種アルコールとを反応させて得られる不飽和脂肪酸エステル；及びこれらの混合物などを任意の方法で硫化することにより得られるものが挙げられる。
【００４８】
これら硫黄含有化合物の中では、（Ｃ−４）ジヒドロカルビルポリサルファイド化合物および（Ｃ−５）硫化エステル化合物が好ましい。
【００４９】
本発明におけるジチオリン酸亜鉛以外のリン含有化合物としては、公知のものが使用でき、具体的には、例えば、一般式（９）で表されるリン含有化合物、一般式（１０）で表されるリン含有化合物、及びそれらの金属塩又はアミン塩を挙げることができる。
【００５０】
【化６】
2010195894.tif 000007
【００５１】
一般式（９）および（１０）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００５２】
上記Ｒ１〜Ｒ６で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。
【００５３】
上記アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
上記シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。
上記アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
【００５４】
上記アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）を挙げることができる。
【００５５】
上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。
上記アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
上記アリールアルキル基としては、例えばベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
【００５６】
上記Ｒ１〜Ｒ６で表される炭素数１〜３０の炭化水素基は、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数３〜１８、更に好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。
【００５７】
一般式（９）で表されるリン含有化合物としては、例えば、亜リン酸、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、亜リン酸トリエステル、及びこれらの混合物等を挙げることができる。
一般式（１０）で表されるリン含有化合物としては、例えば、リン酸、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、リン酸トリエステル、及びこれらの混合物等を挙げることができる。
【００５８】
一般式（９）又は（１０）で表されるリン含有化合物の塩としては、リン化合物に金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等の金属塩基、アンモニア、炭素数１〜３０の炭化水素基又はヒドロキシル基含有炭化水素基のみを分子中に有するアミン化合物等の窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩を挙げることができる。
上記金属塩基における金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン、モリブデン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛が好ましい。
【００５９】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基あるいはＳＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されないが、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２ｍｏｌを反応させた場合、下記式で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００６０】
【化７】
2010195894.tif 000008
【００６１】
また、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１ｍｏｌとを反応させた場合、下記式で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００６２】
【化８】
2010195894.tif 000009
【００６３】
上記窒素化合物としては、具体的には、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられる。より具体的には、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、ジウンデシルアミン、ジドデシルアミン、ジトリデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジペンタデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジヘプタデシルアミン、ジオクタデシルアミン、メチルエチルアミン、メチルプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルプロピルアミン、エチルブチルアミン、及びプロピルブチルアミン等の炭素数１〜３０のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルキルアミン；
【００６４】
エテニルアミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オクテニルアミン、及びオレイルアミン等の炭素数２〜３０のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルケニルアミン；メタノールアミン、エタノールアミン、プロパノールアミン、ブタノールアミン、ペンタノールアミン、ヘキサノールアミン、ヘプタノールアミン、オクタノールアミン、ノナノールアミン、メタノールエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールプロパノールアミン、エタノールブタノールアミン、及びプロパノールブタノールアミン等の炭素数１〜３０のアルカノール基（これらのアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルカノールアミン；
【００６５】
メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等の炭素数１〜３０のアルキレン基を有するアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；ウンデシルジエチルアミン、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、オレイルプロピレンジアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン等の上記モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数８〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物やＮ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等の複素環化合物；これらの化合物のアルキレンオキシド付加物；及びこれらの混合物等が例示できる。
【００６６】
これら窒素化合物の中でもデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する脂肪族アミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい）が好ましい例として挙げることができる。
【００６７】
これらのリン含有化合物の中では、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有する亜リン酸ジエステルと亜鉛又はカルシウムとの塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基、好ましくは炭素数６〜１２のアルキル基を３個有する亜リン酸トリエステル、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を１個有するリン酸のモノエステルと亜鉛又はカルシウムとの塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有するリン酸のジエステルと亜鉛又はカルシウムとの塩、あるいは炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基、好ましくは炭素数６〜１２のアルキル基を３個有するリン酸トリエステルであることが好ましい。
【００６８】
本発明におけるジチオリン酸亜鉛以外のリン−硫黄含有化合物としては、公知のものが使用でき、具体的には、例えば、一般式（１１）で表されるリン−硫黄含有化合物、一般式（１２）で表されるリン−硫黄含有化合物、及びそれらの金属塩又はアミン塩を挙げることができる。
【００６９】
【化９】
2010195894.tif 000010
【００７０】
一般式（１１）において、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子を示し、かつこれらのうちの少なくとも１つは硫黄原子であり、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００７１】
【化１０】
2010195894.tif 000011
【００７２】
一般式（１２）において、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子を示し、かつこれらのうちの少なくとも１つは硫黄原子であり、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００７３】
Ｒ１〜Ｒ６で表される炭素数１〜３０の炭化水素基は、前記リン含有化合物において記載したものと同様である。またリン−硫黄含有化合物の塩を得るために用いる金属塩基、アミンについても、前記リン含有化合物において記載したものと同様である。
【００７４】
一般式（１１）で表されるリン−硫黄含有化合物としては、例えば、モノチオ亜リン酸、モノチオ亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル、ジチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル、トリチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル、トリチオ亜リン酸トリエステル、及びこれらの混合物もしくはこれらのアミン塩等を挙げることができる。
【００７５】
一般式（１２）で表されるリン−硫黄含有化合物としては、例えば、モノチオリン酸、モノチオリン酸モノエステル、モノチオリン酸ジエステル、モノチオリン酸トリエステル、ジチオリン酸、ジチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸ジエステル、ジチオリン酸トリエステル、トリチオリン酸、トリチオリン酸モノエステル、トリチオリン酸ジエステル、トリチオリン酸トリエステル、テトラチオリン酸、テトラチオリン酸モノエステル、テトラチオリン酸ジエステル、テトラチオリン酸トリエステル、及びこれらの混合物もしくはこれらのアミン塩等を挙げることができる。
【００７６】
これらリン−硫黄含有化合物の中では、エステル構造を有する化合物が好ましく、モノチオリン酸モノエステル、モノチオリン酸ジエステル、モノチオリン酸トリエステル、ジチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸ジエステルまたはジチオリン酸トリエステルであることがより好ましい。
【００７７】
本発明における（Ｃ）成分の態様としては次の５つを挙げることができるが、（ｂ）または（ｅ）であることが好ましく、（ｂ）であることが更に好ましい。
（ａ）リン−硫黄含有化合物
（ｂ）硫黄含有化合物とリン含有化合物
（ｃ）硫黄含有化合物とリン−硫黄含有化合物
（ｄ）リン含有化合物とリン−硫黄含有化合物
（ｅ）硫黄含有化合物、リン含有化合物とリン−硫黄含有化合物
【００７８】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、硫黄元素量換算で０．５５〜２．０質量％であることが必要であり、好ましくは０．５５〜１．８質量％である。また、本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、リン元素量換算で０．０６〜０．１５質量％であることが必要であり、好ましくは０．０６〜０．１３質量％である。硫黄元素量が０．５５質量％未満の場合および／またはリン元素量が０．０６質量％未満の場合は、十分な極圧性を得ることができず、一方、硫黄元素量が２．０質量％を超える場合および／またはリン元素量が０．１５質量％を超える場合は、劣化時に錆びあるいは腐食の原因となる強酸が発生する傾向があるため、それぞれ好ましくない。
【００７９】
本発明の潤滑油組成物における（Ｄ）成分は、粘度指数向上剤及び／または流動点降下剤としての機能を有するポリ（メタ）アクリレート系化合物である。なお本発明でいうポリ（メタ）アクリレート系化合物とは、ポリアクリレート系化合物及びポリメタクリレート系化合物の総称である。
【００８０】
本発明に係るポリ（メタ）アクリレート系化合物は、好ましくは、下記一般式（１３）で表される（メタ）アクリレートモノマー（以下、「モノマーＭ−１」という。）を含む重合性モノマーの重合体であり、モノマーＭ−１を含有する限りにおいては、オレフィン化合物（エチレン、α−オレフィン、スチレン、イソブチレン、ジエン、マレイン酸等）との複合ポリマーであってもよい。
【００８１】
【化１１】
2010195894.tif 000012
【００８２】
上記一般式（１３）中、Ｒ１は水素又はメチル基を示し、Ｒ２は炭素数１〜２００の直鎖状又は分枝状の炭化水素基を示す。
【００８３】
一般式（１３）で表されるモノマーの１種の単独重合体又は２種以上の共重合により得られるポリ（メタ）アクリレート系化合物はいわゆる非分散型ポリ（メタ）アクリレートであるが、本発明に係るポリ（メタ）アクリレート系化合物は、一般式（１３）で表されるモノマーと、一般式（１４）および（１５）から選ばれる１種以上のモノマー（以下、それぞれ「モノマーＭ−２」および「モノマーＭ−３」という。）を共重合させたいわゆる分散型ポリ（メタ）アクリレートであってもよい。
【００８４】
【化１２】
2010195894.tif 000013
【００８５】
上記一般式（１４）中、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｅ１は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、ａは０又は１を示す。
【００８６】
Ｒ４で表される炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
【００８７】
また、Ｅ１で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００８８】
【化１３】
2010195894.tif 000014
【００８９】
上記一般式（１５）中、Ｒ５は水素原子又はメチル基を示し、Ｅ２は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。
【００９０】
Ｅ２で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００９１】
モノマーＭ−２、モノマーＭ−３の好ましい例としては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００９２】
モノマーＭ−１とモノマーＭ−２〜Ｍ−３との共重合体の共重合モル比については特に制限はないが、Ｍ−１：Ｍ−２〜Ｍ−３＝９９：１〜８０：２０程度が好ましく、より好ましくは９８：２〜８５：１５、さらに好ましくは９５：５〜９０：１０である。
【００９３】
本発明に係るポリ（メタ）アクリレート系化合物の製造法は任意であるが、例えば、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下で、モノマーＭ−１とモノマーＭ−２〜Ｍ−３の混合物をラジカル溶液重合させることにより容易に得ることができる。
【００９４】
本発明に係るポリ（メタ）アクリレート系化合物の重量平均分子量（ＭＷ）は、５，０００以上であることが好ましく、より好ましくは５０，０００以上であり、さらに好ましくは１００，０００以上であり、特に好ましくは２００，０００以上であり、最も好ましくは３００，０００以上である。また、１，０００，０００以下であることが好ましく、より好ましくは７００，０００以下であり、さらに好ましくは６００，０００以下であり、特に好ましくは５００，０００以下である。重量平均分子量が５，０００未満の場合には潤滑油基油に溶解させた場合の粘度指数向上効果が小さく省燃費性や低温粘度特性に劣るだけでなく、コストが上昇するおそれがあり、重量平均分子量が１，０００，０００を超える場合にはせん断安定性や潤滑油基油への溶解性、貯蔵安定性が悪くなるおそれがある。
【００９５】
本発明に係るポリ（メタ）アクリレート系化合物のＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）は、好ましくは４０以下、より好ましくは５〜４０、さらに好ましくは１０〜３５、一層好ましくは１５〜３０、特に好ましくは２０〜２５である。ＰＳＳＩが４０を超える場合にはせん断安定性が悪くなるおそれがある。また、ＰＳＳＩが５未満の場合には潤滑油基油に溶解させた場合の粘度指数向上効果が小さく、省燃費性や低温粘度特性に劣るだけでなく、コストが上昇するおそれがある。
【００９６】
なお、ここでいう「ＰＳＳＩ」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６０２２−０１（Standard Practice for Calculation of Permanent Shear Stability Index）に準拠し、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６２７８−０２（Test Metohd for Shear Stability of Polymer Containing Fluids Using a European Diesel Injector Apparatus）により測定されたデータに基づき計算された、ポリマーの永久せん断安定性指数（Permanent Shear Stability Index）を意味する。
【００９７】
本発明の潤滑油組成物中における（Ｄ）成分の含有量は、組成物全量基準で、０．０５〜５．０質量％であることが必要であり、好ましくは０．１〜３．０質量％、より好ましくは０．２〜２．０質量％、さらに好ましくは０．２〜１．０質量％である。含有量が０．０５質量％より少ない場合には低温特性が不十分となるおそれがあり、また含有量が５．０質量％を超える場合には組成物のせん断安定性が悪化するおそれがある。
【００９８】
本発明においては、潤滑油基油に上述した（Ａ）〜（Ｄ）成分を特定量配合することにより、極圧性、低温粘度特性および酸化安定性に優れたギヤシステム用潤滑油組成物を得ることができるが、その各種性能をさらに高める目的で、公知の潤滑油添加剤、例えば、無灰分散剤、（Ａ）成分以外の金属系清浄剤、摩擦調整剤、（Ｂ）または（Ｃ）成分以外の極圧添加剤及び摩耗防止剤、さび止め剤、腐食防止剤、（Ｄ）成分以外の粘度指数向上剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等を単独で、又は数種類組み合わせた形で使用することができる。
【００９９】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な無灰分散剤としては、潤滑油用の無灰分散剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
【０１００】
また、無灰分散剤の１例として挙げた含窒素化合物の誘導体としては、具体的には例えば、前述したような含窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述したような含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述したような含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述したような含窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物等が挙げられる。
【０１０１】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な（Ａ）成分以外の金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のスルホネート（（Ａ）成分を除く）、フェネート、サリシレート、ナフテネート等を単独で、あるいは二種類以上組み合わせて使用できる。アルカリ金属としてはナトリウムまたはカリウムが、アルカリ土類金属としてはカルシウム等が好ましく用いられる。
（Ａ）成分以外の金属系清浄剤としては、具体的には、カルシウムスルホネート、フェネート、サリシレートが挙げられる。なお、これら金属系清浄剤の全塩基価及び添加量は要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択することができる。
【０１０２】
摩擦調整剤としては、例えば、モリブデンジチオホスフェート、モリブデンジチオカーバメート等の有機モリブデン化合物に代表される有機金属系摩擦調整剤や、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を少なくとも１個有する脂肪族１価アルコール、脂肪酸又はその誘導体、脂肪族アミン又はその誘導体等の無灰系摩擦調整剤等が挙げられる。
（Ｂ）または（Ｃ）成分以外の極圧添加剤及び耐摩耗剤としては、例えば、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、（Ｂ）成分以外のジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
さび止め剤としては、例えば、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル、石油スルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート等が挙げられる。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系の化合物等が挙げられる。
（Ｄ）成分以外の粘度指数向上剤としては、具体的には、エチレン−プロピレン共重合体等のオレフィンコポリマー又はその水素化物、スチレン−ジエンコポリマー、ポリメタクリレート及びオレフィンコポリマーのグラフトコポリマー又はその水素化物等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、ジメチルシリコーンやフルオロシリコーンなどのシリコーン類等が挙げられる。
【０１０３】
これらの添加剤の添加量は任意であるが、通常、潤滑油組成物全量基準で、消泡剤の含有量は０．０００５〜１重量％、腐食防止剤の含有量は０．００５〜１重量％、その他の添加剤の含有量は、それぞれ０．０５〜１５重量％程度である。
【０１０４】
本発明の潤滑油組成物の４０℃における動粘度は２５〜３５ｍｍ２／ｓであることが必要であり、好ましくは２７〜３０ｍｍ２／ｓである。
本発明の潤滑油組成物において、４０℃における動粘度を２５ｍｍ２／ｓ以上とすることによって、油膜形成能力により優れる、潤滑性により優れる、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることができる。一方、４０℃における動粘度を３５ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑箇所での摩擦抵抗（摩擦損失）がより小さく、また攪拌抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることができる。
【０１０５】
また、本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は特に制限されるものではないが、油膜形成能力により優れる、潤滑性により優れる、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さいなどの点から、４．８ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、５．２ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましい。また、流体抵抗が小さくなるため潤滑箇所での摩擦抵抗（摩擦損失）がより小さく、また攪拌抵抗がより小さいなどの点から、６．０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましい。
【実施例】
【０１０６】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
【０１０７】
≪実施例１〜４及び比較例１〜７≫
表１に示す組成に従い、本発明に係るギヤシステム用潤滑油組成物（実施例１〜４）および比較のためのギヤシステム用潤滑油組成物（比較例１〜７）を調製した。これらの潤滑油組成物につき、以下に示す性能評価試験を行い、その結果も表１に示した。
【０１０８】
＜ブルークフィールド（ＢＦ）低温粘度＞
低温粘度特性の指標として−４０℃におけるＢＦ粘度を測定した。−４０℃におけるＢＦ粘度を５０Ｐａ・ｓ以下とすることにより、粘性抵抗や撹拌抵抗を著しく低減することができる。なお、−４０℃におけるＢＦ粘度とは、ＪＰＩ−５Ｓ−２６−９９に準拠して測定された粘度を意味する。
＜ＩＡＥギヤ焼付き荷重＞
ＩＰ１６６／６８に準拠する装置を用いて、回転数６，０００ｒｐｍ、油温８０℃の条件下におけるＩＡＥギヤ焼付き荷重を測定した。ＩＡＥギヤの焼付き荷重を７００Ｎ以上とすることにより、極めて高い極圧性が要求されるギヤシステムにも適用することが可能となる。
＜酸化安定度試験＞
ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４の４．項の方法（ＩＳＯＴ）に準拠して熱・酸化安定性試験（試験温度：１６５．５℃）を行い、２４時間後のｎ−ペンタン不溶分およびラッカー付着の有無を評価した。
【０１０９】
表１の結果から明らかなとおり、本発明に係る実施例１〜４のギヤシステム用潤滑油組成物は、いずれも低温粘度特性、焼付き防止性（極圧性）および酸化安定性に優れている。
これに対して、（Ｄ）成分の量が少ない場合（比較例１）および基油の％ＣＡが大きすぎる場合（比較例２）には低温粘度特性が、リン含有量が少ない場合（比較例３〜４）、（Ａ）成分が多すぎる場合（比較例５）および（Ｂ）成分が少ない場合（比較例７）は極圧性が、（Ａ）成分が少なくかつ（Ｃ）成分に基づく硫黄分が多すぎる場合（比較例６）は酸化安定性が、いずれも、実施例のギヤシステム用潤滑油組成物と比較して劣る。
【０１１０】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【０１１１】
本発明のギヤ用潤滑油組成物は、極圧性、酸化安定性と省燃費性能に優れており、ギヤシステム用潤滑油組成物として好適である。