(57)【要約】【課題】塗布法で膜を形成することができ、発光効率が高く、寿命が長く、特に高温駆動での寿命が長い有機デバイス、特に有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子、及びそれを実現する重合性単量体とその重合体、有機デバイス用材料、特に、発光材料、有機エレクトロルミネッセンス用材料を提供する。【解決手段】一般式（１）に１以上の重合性官能基が置換された化合物である重合性単量体、前記単量体を繰り返し単位として有する重合体からなる有機デバイス用材料、発光材料、有機ＥＬ用材料、陽極、陰極、及び、該陽極と該陰極に挟持された少なくとも１層からなる有機化合物層を含んでなり、該有機化合物層が、前記重合体を含有する有機ＥＬ素子である。Ａｒ1Ａｒ2Ｎ−Ｘ−（ＮＡｒ3Ａｒ4)s   （１）（式中、Ａｒ1〜Ａｒ4は、アリール基、複素環基、又はアルキル基、Ｘは、縮合芳香族環基、又はスチリル基、ｓは０〜３の整数。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）に１以上の重合性官能基が置換された重合性単量体。
【化１】
2010150425.tif 000046
（式中、Ａｒ1〜Ａｒ4は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基であり、Ｘは、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜４０の縮合芳香族環基、置換もしくは無置換のスチリル基であり、ｓは０〜３の整数であり、ｓが２又は３である場合、２又は３個の−ＮＡｒ3Ａｒ4は同一でも異なっていてもよく、ｓが０の場合−ＮＡｒ3Ａｒ4は水素原子を表す。）
【請求項２】
前記重合性官能基が、以下の官能基から選択される請求項１記載の重合性単量体。
下記一般式（Ａ）
【化２】
2010150425.tif 000047
（式中、Ｒは、水素原子、炭素数１〜５０のアルキル基又は環形成炭素数６〜４０のアリール基、Ｌ1は２価の連結基、ｎは０又は１の整数である。）、
マレイミド基、ノルボルネニル基、アセチレニル基及び環化または開環重合可能な官能基
【請求項３】
前記Ｌ1が、以下の２価の基から選択された連結基又はその組み合わせを含む請求項２記載の重合性単量体。
−Ａｒ5−、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−
（Ａｒ5は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の２価の複素環基、又は置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキレン基を表す。
前記置換もしくは無置換の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項４】
前記一般式（１）のＸが、下記一般式（Ｘ１）〜（Ｘ１２）のいずれかで表される化合物である請求項１〜３のいずれかに記載の重合性単量体。
【化３】
2010150425.tif 000048
（式中、Ａｒ10及びＡｒ11は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基であり、Ａｒ12は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０の芳香族環基、Ｒ10〜Ｒ13は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数７〜５０のアラルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜５０のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリールオキシ基、アミノ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基を有するモノ又はジアリールアミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノ又はジアルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシル基、又は、ハロゲン原子であり、ｍは０〜２の整数である。
前記置換もしくは無置換の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化４】
2010150425.tif 000049
（式中、Ｌ2及びＬ3は、それぞれ独立に、単結合又は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜２０のアリーレン基である。また、（Ｘ２）における中心ナフタレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化５】
2010150425.tif 000050
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ３）における中心アントラセン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化６】
2010150425.tif 000051
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ４）における中心クリセン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化７】
2010150425.tif 000052
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ５）における中心ピレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化８】
2010150425.tif 000053
（式中、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ６）における中心フルオレン骨格、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化９】
2010150425.tif 000054
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様であり、Ａは、ビフェニル構造を形成する１，２，１’，２’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ｂは、ビフェニル構造を形成する１，６，１’，６’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ａと同一でも異なっていてもよく、ｐは０又は１であり、ｐが０である場合、６位の炭素と６’位の炭素の間には結合は存在せず、Ａと１，２，１’，２’位の炭素が形成する環構造及び／又はＢと１，６，１’，６’位の炭素が形成する環構造はスピロ環構造を含んでいてもよい。
また、（Ｘ７）の下記中心骨格
【化１０】
2010150425.tif 000055
、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１１】
2010150425.tif 000056
（式中、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様であり、ｑは１〜３の整数である。また、（Ｘ８）の下記中心骨格
【化１２】
2010150425.tif 000057
、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１３】
2010150425.tif 000058
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ９）における中心フェナントレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１４】
2010150425.tif 000059
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ１０）における中心フルオランテン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１５】
2010150425.tif 000060
（式中、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ１１）における中心ペリレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１６】
2010150425.tif 000061
（式中、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。また、（Ｘ１２）における中心アセナフトフルオランテン骨格、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2及びＬ3の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の重合性単量体を繰り返し単位として有する重合体。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれかに記載の重合性単量体と、下記一般式（２）〜（１５）のいずれかに１以上の重合性官能基が置換された重合性単量体との共重合体。
【化１７】
2010150425.tif 000062
（式中、Ｒは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の複素環基、又は置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基、ａは０〜７の整数、ｂは０〜９の整数、ｃは０〜１１の整数、ｄは０〜２３の整数、ｅは０〜７の整数、ｆは０〜１９の整数を表し、ａ〜ｆのそれぞれが２以上の場合、複数個のＲは、互いに同一であっても、異なっていてもよい。
前記置換もしくは無置換の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【化１８】
2010150425.tif 000063
（式（１３）中、Ａは、ビフェニル構造を形成する１、２、１’及び２’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ｂは、ビフェニル構造を形成する１、６、１’及び６’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ａと同一でも異なっていてもよく、ｐは０又は１であり、ｐが０である場合、６位の炭素と６’位の炭素の間には結合は存在せず、Ａと１、２、１’及び２’位の炭素が形成する環構造及び／又はＢと１、６、１’及び６’位の炭素が形成する環構造はスピロ環構造を含んでいてもよい。
式（１４）中、Ｃ環及びＤ環は、それぞれ独立に、環形成炭素数６〜４０の芳香族炭化水素環を表し、Ｃ環及びＤ環の少なくとも１つが、複数個のべンゼン環が縮合した芳香族炭化水素環であり、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜３０のアルコキシ基、炭素数１〜３０のアルキルチオ基、環形成炭素数６〜２０のアリール基、環形成炭素数６〜２０のアリールオキシ基、環形成炭素数６〜２０のアリールチオ基、炭素数７〜３０のアラルキル基、炭素数７〜３０のアラルキルオキシ基、炭素数７〜３０のアラルキルチオ基、炭素数８〜３０のアリールアルケニル基、炭素数８〜３０のアリールアルキニル基、アミノ基、炭素数１〜３０のモノもしくはジ置換アミノ基、シリル基、炭素数１〜３０のモノ、ジもしくはトリ置換シリル基、ハロゲン原子、−ＣＯＲ11基（Ｒ11は前記と同様）、−ＯＣＯＲ12基（Ｒ12は前記と同様）、炭素数２〜３０のイミン残基、炭素数２〜３０のアミド基、炭素数３〜３０の酸イミド基、環形成炭素数５〜２０の複素環基、−ＣＯＯＲ10基（Ｒ10は前記と同様）、ニトロ基又はシアノ基を表し、Ｒ1とＲ2は互いに結合して環を形成していてもよい。
式（１５）中、Ｅ環及びＦ環は、それぞれ独立に、環形成炭素数６〜４０の芳香族炭化水素環を表し、Ｙは酸素原子、硫黄原子又はＯ−Ｃ（Ｒ3）2−を表し、２つのＲ3はそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜３０のアルコキシ基、炭素数１〜３０のアルキルチオ基、環形成炭素数６〜２０のアリール基、環形成炭素数６〜２０のアリールオキシ基、環形成炭素数６〜２０のアリールチオ基、炭素数７〜３０のアラルキル基、炭素数７〜３０のアラルキルオキシ基、炭素数７〜３０のアラルキルチオ基、炭素数８〜３０のアリールアルケニル基、炭素数８〜３０のアリールアルキニル基、アミノ基、炭素数１〜３０のモノもしくはジ置換アミノ基、シリル基、炭素数１〜３０のモノ、ジもしくはトリ置換シリル基、ハロゲン原子、−ＣＯＲ11基（Ｒ11は前記と同様）、−ＯＣＯＲ12基（Ｒ12は前記と同様）、炭素数２〜３０のイミン残基、炭素数２〜３０のアミド基、炭素数３〜３０の酸イミド基、環形成炭素数５〜２０の複素環基、−ＣＯＯＲ10基（Ｒ10は前記と同様）、ニトロ基又はシアノ基を表し、２個のＲ3は同一であっても異なっていてもよい。
前記置換もしくは無置換の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項７】
前記重合性官能基が、以下の官能基から選択される請求項６記載の共重合体。
【化１９】
2010150425.tif 000064
（式中、Ｒは、水素原子、炭素数１〜５０のアルキル基又は環形成炭素数６〜４０のアリール基、Ｌ1は２価の連結基、ｎは０又は１整数である。）、
無水マレイン酸残基、Ｎ−アルキルマレイミド基、Ｎ−アリールマレイミド基、フマル酸ジアルキル基、アセチレニル基及び環化または開環重合可能な官能基から選択され、
Ｌ1は、以下の２価の連結基から選択される基を含む。
−Ａｒ5−、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−
（Ａｒ5は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の２価の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキレン基である。
前記置換もしくは無置換の置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基である。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項８】
請求項５〜７のいずれかに記載の重合体からなる有機デバイス用材料。
【請求項９】
請求項５〜７のいずれかに記載の重合体からなる発光材料。
【請求項１０】
請求項５〜７のいずれかに記載の重合体からなる有機エレクトロルミネッセンス用材料。
【請求項１１】
陽極、陰極、及び、該陽極と該陰極に挟持された少なくとも１層からなる有機化合物層を含んでなり、該有機化合物層が、請求項５〜７のいずれかに記載の重合体を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
前記該有機化合物層の少なくとも１層が発光層であり、該発光層が請求項５〜７のいずれかに記載の重合体を含有する請求項１１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規重合性単量体とその重合体、それを用いた有機デバイス用材料であって、特に塗布法で膜を形成することができ、発光効率が高く、寿命が長く、特に高温駆動での寿命が長い有機デバイス、特に有機エレクトロルミネッセンス素子を実現しうる新規重合性単量体とその重合体に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子の発光層は、ホスト材料中に発光材をドーピングして、高効率、長寿命化することがよく知られている（例えば、非特許文献１）。
しかしながら、ドーパントが低分子発光材料の場合、ＴＶや照明用途で実用的な高温駆動を行うと、そのマイグレーションがおこりやすく、色変化や、効率低下を招きやすい。
また、低コスト化又は大画面化のために、蒸着より塗布型が最近検討されるようになったが、塗布、乾燥時に、低分子発光材料が容易に偏析して、濃度消光により、十分効率が出ていないという問題があった。
その問題を解決するため、低分子発光材料にビニル基を置換するか（特許文献１〜５）；側鎖型、低分子化合物にハロゲン又はホウ酸を置換して（特許文献６〜７）；主鎖型、それぞれの繰り返し単位を有する重合体が提案されている。
しかしながら、上記の重合体を用いた発光素子は、寿命（半減寿命）、発光効率等の素子特性が必ずしも十分でなく、ＴＶや照明用途で特に実用的な高温駆動を施すと、極めて寿命が短くなるという問題があった。
例えば、特許文献１〜５の発光材料は、光学的、電気、熱、化学的に不安定であるため、寿命、および高温駆動耐久性にも問題があった。さらに、発光材単位の発光効率がそもそも低く、ビニル基を置換させ重合体とすると、エキサイプレックス形成などの消光因子によって、さらに、発光効率が低下するという問題があった。
また、特許文献６〜７の発光材料は、ハロゲンなどの不純物が残存することで、寿命、特に高温駆動耐久性に問題があった。
【特許文献１】特開平８−２０６１４
【特許文献２】特開平８−２６９１３８
【特許文献３】特開平１１−７４０７７
【特許文献４】特開２０００−２３９３１８
【特許文献５】特開２００３−３４２３２５
【特許文献６】特開２００７−１６２００９
【特許文献７】国際公開ＷＯ２００５／０４９５４６
【非特許文献１】J.Appl.Phys.,65,p.3610(1989)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、塗布法で膜を形成することができ、発光効率が高く、寿命が長く、特に高温駆動での寿命が長い有機デバイス、特に有機エレクトロルミネッセンス素子、及びそれを実現する重合性単量体とその重合体、有機デバイス用材料、特に、発光材料、有機エレクトロルミネッセンス用材料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者は、前記の目的を達成するため、鋭意研究を重ねた結果、少なくとも一つの重合性官能基（１種類の単位化合物の分子が、２個以上結合して、単位化合物の整数倍の分子量をもつ化合物を生成する化学反応を引き起こす官能基）を導入した、下記一般式（１）で表される重合性単量体を用い、それを繰り返し単位に有する重合体を、有機エレクトロルミネッセンス材料とすることにより、前記の目的を達成することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００５】
すなわち、本発明は、下記一般式（１）に１以上の重合性官能基が置換された重合性単量体、
【化１】
2010150425.tif 000002
【０００６】
（式中、Ａｒ1〜Ａｒ4は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基であり、Ｘは、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜４０の縮合芳香族環基、置換もしくは無置換のスチレン誘導基であり、ｓは０〜３の整数であり、ｓが２又は３である場合、２又は３個の−ＮＡｒ3Ａｒ4は同一でも異なっていてもよく、ｓが０の場合−ＮＡｒ3Ａｒ4は水素原子を表す。）
前記重合性単量体を繰り返し単位として有する重合体、
前記重合体からなる有機デバイス用材料、発光材料、及び有機ＥＬ用材料、
陽極、陰極、及び、該陽極と該陰極に挟持された少なくとも１層からなる有機化合物層を含んでなり、該有機化合物層が前記重合体を含有する有機ＥＬ素子、を提供するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の重合性単量体から得られた重合体は、塗布法で膜を形成することができ、さらに、発光効率が高く、寿命が長く、特に高温駆動での寿命が長い有機デバイス、特に有機ＥＬ素子の発光材料等の有機ＥＬ用材料として有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の重合性単量体は、下記一般式（１）に１以上の重合性官能基が置換されている。
ここで、重合性官能基とは、１種類の単位化合物の分子が、２個以上結合して、単位化合物の整数倍の分子量をもつ化合物を生成する化学反応を引き起こす官能基である。
【化２】
2010150425.tif 000003
【０００９】
式（１）において、Ａｒ1〜Ａｒ4は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０、好ましくは６〜２０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０、好ましくは３〜２０の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜５（置換基の炭素数を含まず）のアルキル基である。
好ましくは、Ａｒ1〜Ａｒ4の少なくとも一つが、アリール基であることが、有機デバイス用材料、特に発光材料の光、電気、化学的安定性を向上させることで好ましい。
Ｘは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０、好ましくは６〜２０の２〜４価の芳香族環基、置換もしくは無置換の２〜４価のスチリル基である。
このような基を導入することにより、有機デバイス用材料、特に発光材料の光、電気、化学的安定性を向上させることが可能となる。
ｓは０〜３の整数である。ｓが２又は３である場合、２又は３個の−ＮＡｒ3Ａｒ4は同一でも異なっていてもよい。ｓが０の場合−ＮＡｒ3Ａｒ4は水素原子を表す。
なお、ｓは、発光材料の発光効率向上のため、１〜３の整数がより好ましい。
【００１０】
式（１）のＡｒ1〜Ａｒ4が表す置換もしくは無置換のアリール基の例としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、４−フェナントリル基、９−フェナントリル基、１−ナフタセニル基、２−ナフタセニル基、９−ナフタセニル基、１−ピレニル基、２−ピレニル基、４−ピレニル基、ビフェニル−２−イル基、ビフェニル−３−イル基、ビフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−３−イル基、ｐ−ターフェニル−２−イル基、ｍ−ターフェニル−４−イル基、ｍ−ターフェニル−３−イル基、ｍ−ターフェニル−２−イル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、ｐ−ｔ−ブチルフェニル基、ｐ−（２−フェニルプロピル）フェニル基、３−メチル−２−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−アントリル基、４’−メチルビフェニル−４−イル基、４”−ｔ−ブチル−ｐ−ターフェニル−４−イル基、フルオレニル基等が挙げられる。
中でも、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、ビフェニル−２−イル基、ビフェニル−３−イル基、ビフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−４−イル基、ｐ−ターフェニル−３−イル基、ｐ−ターフェニル−２−イル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、フルオレニル基が好ましく、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、フルオレニル基がより好ましい。
【００１１】
式（１）のＡｒ1〜Ａｒ4が表す置換もしくは無置換の複素環基としては、例えば、１−ピロリル基、２−ピロリル基、３−ピロリル基、ピラジニル基、２−ピリジニル基、３−ピリジニル基、４−ピリジニル基、１−インドリル基、２−インドリル基、３−インドリル基、４−インドリル基、５−インドリル基、６−インドリル基、７−インドリル基、１−イソインドリル基、２−イソインドリル基、３−イソインドリル基、４−イソインドリル基、５−イソインドリル基、６−イソインドリル基、７−イソインドリル基、２−フリル基、３−フリル基、２−ベンゾフラニル基、３−ベンゾフラニル基、４−ベンゾフラニル基、５−ベンゾフラニル基、６−ベンゾフラニル基、７−ベンゾフラニル基、１−イソベンゾフラニル基、３−イソベンゾフラニル基、４−イソベンゾフラニル基、５−イソベンゾフラニル基、６−イソベンゾフラニル基、７−イソベンゾフラニル基、キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、３−イソキノリル基、４−イソキノリル基、５−イソキノリル基、６−イソキノリル基、７−イソキノリル基、８−イソキノリル基、２−キノキサリニル基、５−キノキサリニル基、６−キノキサリニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基、１−フェナンスリジニル基、２−フェナンスリジニル基、３−フェナンスリジニル基、４−フェナンスリジニル基、６−フエナンスリジニル基、７−フェナンスリジニル基、８−フェナンスリジニル基、９−フェナンスリジニル基、１０−フェナンスリジニル基、１−アクリジニル基、２−アクリジニル基、３−アクリジニル基、４−アクリジニル基、９−アクリジニル基、１，７−フェナンスロリン−２−イル基、１，７−フェナンスロリン−３−イル基、１，７−フェナンスロリン−４−イル基、１，７−フェナンスロリン−５−イル基、１，７−フェナンスロリン−６−イル基、１，７−フェナンスロリン−８−イル基、１，７−フェナンスロリン−９−イル基、１，７−フェナンスロリン−１０−イル基、１，８−フェナンスロリン−２−イル基、１，８−フェナンスロリン−３−イル基、１，８−フェナンスロリン−４−イル基、１，８−フェナンスロリン−５−イル基、１，８−フェナンスロリン−６−イル基、１，８−フェナンスロリン−７−イル基、１，８−フェナンスロリン−９−イル基、１，８−フェナンスロリン−１０−イル基、１，９−フェナンスロリン−２−イル基、１，９−フェナンスロリン−３−イル基、１，９−フェナンスロリン−４−イル基、１，９−フェナンスロリン−５−イル基、１，９−フェナンスロリン−６−イル基、１，９−フェナンスロリン−７−イル基、１，９−フェナンスロリン−８−イル基、１，９−フェナンスロリン−１０−イル基、１，１０−フェナンスロリン−２−イル基、１，１０−フェナンスロリン−３−イル基、１，１０−フェナンスロリン−４−イル基、１，１０−フェナンスロリン−５−イル基、２，９−フェナンスロリン−１−イル基、２，９−フェナンスロリン−３−イル基、２，９−フェナンスロリン−４−イル基、２���９−フェナンスロリン−５−イル基、２，９−フェナンスロリン−６−イル基、２，９−フェナンスロリン−７−イル基、２，９−フェナンスロリン−８−イル基、２，９−フェナンスロリン−１０−イル基、２，８−フェナンスロリン−１−イル基、２，８−フェナンスロリン−３−イル基、２，８−フェナンスロリン−４−イル基、２，８−フェナンスロリン−５−イル基、２，８−フェナンスロリン−６−イル基、２，８−フェナンスロリン−７−イル基、２，８−フェナンスロリン−９−イル基、２，８−フェナンスロリン−１０−イル基、２，７−フェナンスロリン−１−イル基、２，７−フェナンスロリン−３−イル基、２，７−フェナンスロリン−４−イル基、２，７−フェナンスロリン−５−イル基、２，７−フェナンスロリン−６−イル基、２，７−フェナンスロリン−８−イル基、２，７−フェナンスロリン−９−イル基、２，７−フェナンスロリン−１０−イル基、１−フェナジニル基、２−フェナジニル基、１−フェノチアジニル基、２−フェノチアジニル基、３−フェノチアジニル基、４−フェノチアジニル基、１０−フェノチアジニル基、１−フェノキサジニル基、２−フェノキサジニル基、３−フェノキサジニル基、４−フェノキサジニル基、１０−フェノキサジニル基、２−オキサゾリル基、４−オキサゾリル基、５−オキサゾリル基、２−オキサジアゾリル基、５−オキサジアゾリル基、３−フラザニル基、２−チエニル基、３−チエニル基、２−メチルピロ−ル−１−イル基、２−メチルピロール−３−イル基、２−メチルピロール−４−イル基、２−メチルピロール−５−イル基、３−メチルピロール−１−イル基、３−メチルピロール−２−イル基、３−メチルピロール−４−イル基、３−メチルピロール−５−イル基、２−ｔ−ブチルピロール−４−イル基、３−（２−フェニルプロピル）ピロール−１−イル基、２−メチル−１−インドリル基、４−メチル−１−インドリル基、２−メチル−３−インドリル基、４−メチル−３−インドリル基、２−ｔ−ブチル−１−インドリル基、４−ｔ−ブチル−１−インドリル基、２−ｔ−ブチル−３−インドリル基、４−ｔ−ブチル−３−インドリル基等が挙げられる。
１−ピロリル基、２−ピロリル基、３−ピロリル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基が好ましい。
【００１２】
式（１）のＡｒ1〜Ａｒ4が表す置換もしくは無置換のアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、へキシル基、へプチル基、オクチル基、ステアリル基、２−フェニルイソプロピル基、トリクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、α−フェノキシベンジル基、α，α−ジメチルベンジル基、α，α−メチルフェニルベンジル基、α，α−ジトリフルオロメチルベンジル基、トリフェニルメチル基、α−ベンジルオキシベンジル基等が挙げられる。
中でも、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基が好ましい。
【００１３】
式（１）のＸが表す置換もしくは無置換の縮合芳香族環基としては、例えば、前記したＡｒ1〜Ａｒ4の置換もしくは無置換のアリール基と同様の骨格を有する２〜４価のうち環形成炭素数１０〜４０のものが挙げられる。また、複数の縮合芳香族環が単結合によって結合した構造を有する基、及び、該縮合芳香族環と非縮合芳香族環が単結合によって結合した構造を有する基であっても良い。
前記縮合芳香族環としては、例えば、ナフタレン、フェナントレン、フルオランテン、アントラセン、ピレン、ペリレン、コロネン、クリセン、ピセン、ジナフチル、トリナフチル、フェニルアントラセン、ジフェニルアントラセン、フルオレン、トリフェニレン、ルビセン、ベンツアントラセン、ジベンツアントラセン、アセナフトフルオランテン、トリベンゾペンタフェン、フルオランテノフルオランテン、ベンゾジフルオランテン、ベンゾフルオランテン、ジインデノペリレンが挙げられ、特に、ナフタレン、フェナントレン、フルオランテン、アントラセン、ピレン、ペリレン、クリセン、フェニルアントラセン、ジフェニルアントラセン、フルオレン、アセナフトフルオランテンが好ましい。
【００１４】
前記一般式（１）のＸは下記一般式（Ｘ１）〜（Ｘ１２）のいずれかで表されると好ましい。
一般式（Ｘ１）
【化３】
2010150425.tif 000004
【００１５】
式（Ｘ１）において、Ａｒ10及びＡｒ11は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基である。Ａｒ12は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０の２〜４価（好ましくは２価）の芳香族環基である。
また、Ａｒ10及びＡｒ11は、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリーレン基であり、より好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１２のアリーレン基である。
Ｒ10〜Ｒ13は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０（置換基の炭素を含まず）のアルキル基、好ましくは、炭素数１〜４（置換基の炭素を含まず）のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリール基、より好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１２のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数７〜５０（アリール部分の環形成炭素数６〜４０）のアラルキル基、好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数７〜２０（アリール部分の環形成炭素数６〜１０）のアラルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜５０のシクロアルキル基、好ましくは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１２のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０（置換基の炭素を含まず）のアルコキシ基、好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数１〜１２（置換基の炭素を含まず）のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリールオキシ基、アミノ基、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリールオキシ基、アミノ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基を有するモノ又はジアリールアミノ基、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリール基を有するモノ又はジアリールアミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（置換基の炭素を含まず）のアルキル基を有するモノ又はジアルキルアミノ基、好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数１〜１０（置換基の炭素を含まず）のアルキル基を有するモノ又はジアルキルアミノ基、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシル基、又は、ハロゲン原子（フッ素、塩素、ヨウ素、臭素）である。
ｍは０〜３、好ましくは０〜１の整数である。
【００１６】
式（Ｘ１）のＡｒ10及びＡｒ11が表す置換もしくは無置換のアリーレン基は、Ａｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基からそれぞれ芳香族水素を１つ除いて得られる２価の基から選択される。
式（Ｘ１）のＡｒ12が表す置換もしくは無置換の２〜４価の芳香族環基としては、Ａｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基と同様の骨格を有する基から水素を除いて得られる２〜４価の基が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、へキシル基、へプチル基、オクチル基、ステアリル基、トリクロロメチル基、トリフルオロメチル基等が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のアリール基としては、例えば、フェニル基、２−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、ビフェニル基、４−メチルビフェニル基、４−エチルビフェニル基、４−シクロへキシルビフェニル基、ターフェニル基、３，５−ジクロロフェニル基、ナフチル基、５−メチルナフチル基、アントリル基、ピレニル基等が挙げられる。
【００１７】
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルイソプロピル基、２−フェニルイソプロピル基、フェニル−ｔ−ブチル基、α−ナフチルメチル基、１−α−ナフチルエチル基、２−α−ナフチルエチル基、１−α−ナフチルイソプロピル基、２−α−ナフチルイソプロピル基、β−ナフチルメチル基、１−β−ナフチルエチル基、２−β−ナフチルエチル基、１−β−ナフチルイソプロピル基、２−β−ナフチルイソプロピル基、１−ピロリルメチル基、２−（１−ピロリル）エチル基、ｐ−メチルベンジル基、ｍ−メチルベンジル基、ｏ−メチルベンジル基、ｐ−クロロベンジル基、ｍ−クロロベンジル基、ｏ−クロロベンジル基、ｐ−ブロモベンジル基、ｍ−ブロモベンジル基、ｏ−ブロモベンジル基、ｐ−ヨードベンジル基、ｍ−ヨードベンジル基、ｏ−ヨードベンジル基、ｐ−ヒドロキシベンジル基、ｍ−ヒドロキシベンジル基、ｏ−ヒドロキシベンジル基、ｐ−アミノベンジル基、ｍ−アミノベンジル基、ｏ−アミノベンジル基、ｐ−ニトロベンジル基、ｍ−ニトロベンジル基、ｏ−ニトロベンジル基、ｐ−シアノベンジル基、ｍ−シアノベンジル基、ｏ−シアノベンジル基、α−フェノキシベンジル基、α，α−ジメチルベンジル基、α，α−メチルフェニルベンジル基、α，α−ジトリフルオロメチルベンジル基、トリフェニルメチル基、α−ベンジルオキシベンジル基、１−ヒドロキシ−２−フェニルイソプロピル基、１−クロロ−２−フェニルイソプロピル基等が挙げられる。
【００１８】
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のシクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロへキシル基等が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基，エトキシ基，プロポキシ基，イソプロポキシ基，ブトキシ基，イソブトキシ基，ｓ−ブトキシ基，ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基（異性体を含む），へキシルオキシ基（異性体を含む）等が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基，トリルオキシ基，ナフチルオキシ基等が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のモノ又はジアリールアミノ基としては、例えば、モノ又はジフェニルアミノ基，モノ又はジトリルアミノ基，モノ又はジナフチルアミノ基，ナフチルフェニルアミノ基等が挙げられる。
式（Ｘ１）のＲ10〜Ｒ13が表す置換もしくは無置換のモノ又はジアルキルアミノ基としては、例えば、モノ又はジメチルアミノ基、モノ又はジエチルアミノ基、モノ又はジへキシルアミノ基等が挙げられる。
【００１９】
ｍがそれぞれ２以上の整数である場合、複数存在するＲ10、Ｒ11及びＡｒ11はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。
前記Ａｒ10〜Ａｒ12、及びＲ10〜Ｒ13の示す置換もしくは無置換の置換基としては、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基などが挙げられる。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。
【００２０】
一般式（Ｘ２）
【化４】
2010150425.tif 000005
【００２１】
式（Ｘ２）において、Ｌ2及びＬ3は、それぞれ独立に、単結合又は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜２０のアリーレン基である。アリーレン基としては、Ａｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基のうち炭素数が適合するもののうち、それぞれ芳香族水素を１つ除いて得られる２価の基から選択される。
Ｌ3及びＬ2は、ナフタレン構造のいずれのベンゼン環に結合してもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ２）における中心ナフタレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００２２】
一般式（Ｘ３）
【化５】
2010150425.tif 000006
【００２３】
式（Ｘ３）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、アントラセン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ３）における中心アントラセン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００２４】
一般式（Ｘ４）
【化６】
2010150425.tif 000007
【００２５】
式（Ｘ４）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、クリセン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ４）における中心クリセン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００２６】
一般式（Ｘ５）
【化７】
2010150425.tif 000008
【００２７】
式（Ｘ５）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、ピレン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ５）における中心ピレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００２８】
一般式（Ｘ６）
【化８】
2010150425.tif 000009
【００２９】
式（Ｘ６）において、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、どちらのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ６）における中心フルオレン骨格、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００３０】
一般式（Ｘ８）
【化９】
2010150425.tif 000010
【００３１】
式（Ｘ７）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様であり、Ｌ3及びＬ2は、どちらのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ７）において、Ａは、ビフェニル構造を形成する１，２，１’，２’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基（置換基の不飽和結合は除く）である。Ｂは、ビフェニル構造を形成する１，６，１’，６’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基（置換基の不飽和結合は除く）である。ＡとＢは同一でも異なっていてもよい。ｐは０又は１である。ｐが０である場合、６位の炭素と６’位の炭素の間には結合は存在しない。置換されたＡと１，２，１’，２’位の炭素が形成する環構造及び／又は置換されたＢと１，６，１’，６’位の炭素が形成する環構造はスピロ環構造を含んでいてもよい。Ａ又はＢを形成する原子はＣ，Ｓｉ，Ｏ，Ｓ，Ｎ，Ｂ，Ｐ、及び、これらの組み合わせである。
Ａ及びＢの具体例を以下に示すが、これらに限定されるものではない。
【００３２】
【化１０】
2010150425.tif 000011
【００３３】
また、（Ｘ７）の下記中心骨格
【化１１】
2010150425.tif 000012
、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００３４】
一般式（Ｘ８）
【化１２】
2010150425.tif 000013
【００３５】
式（Ｘ８）において、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様であり、ｑは１〜３の整数である。Ｌ3及びＬ2は、ベンゼン環と５員環（ｑ＝１の場合）のいずれに結合していてもよいし、それぞれ異なる環に結合してもよいし、同一の環に結合してもよい。
また、（Ｘ８）の下記中心骨格
【化１３】
2010150425.tif 000014
、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００３６】
一般式（Ｘ９）
【化１４】
2010150425.tif 000015
【００３７】
式（Ｘ９）において、Ｌ1、Ｌ2は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、フェナントレン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ９）における中心フェナントレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００３８】
一般式（Ｘ１０）
【化１５】
2010150425.tif 000016
【００３９】
式（Ｘ１０）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、フルオランテン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ１０）における中心フルオランテン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００４０】
一般式（Ｘ１１）
【化１６】
2010150425.tif 000017
式（Ｘ１１）において、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、ペリレン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ１１）における中心ペリレン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００４１】
一般式（Ｘ１２）
【化１７】
2010150425.tif 000018
式（Ｘ１２）において、Ｒ10、Ｒ11、Ｌ2、Ｌ3は上記と同様である。Ｌ3及びＬ2は、アセトナフトフルオランテン構造のどのベンゼン環に結合していてもよいし、それぞれ異なるベンゼン環に結合してもよいし、同一のベンゼン環に結合してもよい。
式（Ｘ１２）における中心アセナフトフルオランテン骨格、Ｌ2及びＬ3の置換基としては、前記一般式（Ｘ１）で説明した置換基と同様である。
【００４２】
前記一般式（１）に置換する重合性官能基の例としては、置換もしくは無置換のビニル基、置換もしくは無置換のアセチレン基（エチニル基）、置換もしくは無置換のエポキシ基等の環状エーテルを有する基、ラクトン構造、ラクタム構造を有する官能基が挙げられる。
ここで、一般式（１）に置換される重合性官能基は、１つ以上置換されるのが好ましく、さらに１つのみ置換されるのがより好ましい。理由は、１つのみの置換であれば、重合体を形成後、再沈殿操作等の精製処理が可能になるため、未反応単量体や他の不純物が残存せず、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子としての耐久性、寿命に悪影響を及ぼすことが少ないからである。
このような重合性官能基は、一般式（１）の末端のＡｒ1〜Ａｒ4に置換されるものが好ましい。理由として、単量体または得られた重合体の溶媒に対する溶解性が高くなるので、重合体の塗布膜の均一性が向上するとともに、重合反応率が高く、未反応単量体が減り、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子の耐久性、寿命が向上するためである。
さらに、本重合性官能基は、Ａｒ1〜Ａｒ4とＮ原子との結合位置に対して、パラ位に置換されるのが、好ましい。理由として、単量体間の立体反発または相互作用が小さくなり、エキサイプレックスが低減するため、重合体の発光効率が向上するとともに、重合反応率が高く、未反応単量体が減り、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子の耐久性、寿命が向上するためである。
次に、前記重合性官能基が、以下の官能基から選択された基であると好ましい。このような重合性官能基は、反応性に富むため、重合反応率が高く、未反応単量体が減り、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子の耐久性、寿命が向上するためである。
【００４３】
下記一般式（Ａ）
【化１８】
2010150425.tif 000019
【００４４】
（式中、Ｒは、水素原子、炭素数１〜５０のアルキル基又は環形成炭素数６〜４０のアリール基、Ｌ1は２価の連結基、ｎは０又は１。）
又は、マレイミド基、ノルボルネニル基、アセチレニル基及び環化または開環重合可能な官能基
Ｒが表す炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜４０のアリール基はＡｒ1〜Ａｒ4に関して例示したアリール基及びアルキル基から選択される。
ここで、Ｌ1は、以下の２価の連結基から選択された連結基又はその組み合わせを含む基であると好ましい。
−Ａｒ5−、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−
（Ａｒ5は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の２価の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキレン基を表す。）
Ａｒ5の表す置換もしくは無置換のアリーレン基、複素環基、アルキレン基の例としては、Ａｒ1〜Ａｒ4で挙げたアリール基、複素環基、アルキル基の例を２価としたものが挙げられる。
【００４５】
本発明の重合性単量体としては、下記のような具体例が挙げられるがこれらに限定されない。
【化１９】
2010150425.tif 000020
【００４６】
【化２０】
2010150425.tif 000021
【００４７】
【化２１】
2010150425.tif 000022
【００４８】
【化２２】
2010150425.tif 000023
【００４９】
本発明は、前記一般式（１）で表される単量体を繰り返し単位に有する重合体である。
さらに、以上の単量体と、下記一般式（２）〜（１５）のいずれかに１以上の重合性官能基が置換された単量体との共重合体である。
【００５０】
【化２３】
2010150425.tif 000024
【００５１】
式（２）〜（１２）において、Ｒは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の複素環基、好ましくは、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜１８の複素環基、又は置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基、好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、ａは０〜７の整数、ｂは０〜９の整数、ｃは０〜１１の整数、ｄは０〜２３の整数、ｅは０〜７の整数、ｆは０〜１９の整数を表し、ａ〜ｆのそれぞれが２以上の場合、複数個のＲは、互いに同一であっても、異なっていてもよい。
前記アリール基、複素環基及びアルキル基はＡｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基及び置換もしくは無置換のアルキル基から選択される。上記式（２）〜（１２）において、Ｒはいずれの芳香族環または複素環に結合していてもよく、また、２以上のＲが同一の芳香族環または複素環に結合していてもよい。
【００５２】
上記式（３）の化合物は好ましくは下記化合物である。
【化２４】
2010150425.tif 000025
【００５３】
上記式において、Ａｒ及びＡｒ’は、それぞれ置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基であり、Ａｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基及び置換もしくは無置換のアルキル基から選択される。ＦＡ及びＦＡ’はそれぞれ置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基であり、Ａｒ1〜Ａｒ4に関して例示した置換もしくは無置換のアリール基から選択される。ＦＡ及びＦＡ’は縮合アリール基であってもよい。
【００５４】
【化２５】
2010150425.tif 000026
【００５５】
式（１３）中、Ａは、ビフェニル構造を形成する１、２、１’及び２’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ｂは、ビフェニル構造を形成する１、６、１’及び６’位の炭素と共に５〜８員環を形成する、置換もしくは無置換の２価飽和基であり、Ａと同一でも異なっていてもよく、ｐは０又は１であり、ｐが０である場合、６位の炭素と６’位の炭素の間には結合は存在せず、Ａと１、２、１’及び２’位の炭素が形成する環構造及び／又はＢと１、６、１’及び６’位の炭素が形成する環構造はスピロ環構造を含んでいてもよい。
式（１４）中、Ｃ環及びＤ環は、それぞれ独立に、環形成炭素数６〜４０の芳香族炭化水素環を表し、Ｃ環及びＤ環の少なくとも１つが、複数個のべンゼン環が縮合した芳香族炭化水素環であり、Ｒ1及びＲ2は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜３０のアルコキシ基、炭素数１〜３０のアルキルチオ基、環形成炭素数６〜２０のアリール基、環形成炭素数６〜２０のアリールオキシ基、環形成炭素数６〜２０のアリールチオ基、炭素数７〜３０のアラルキル基、炭素数７〜３０のアラルキルオキシ基、炭素数７〜３０のアラルキルチオ基、炭素数８〜３０のアリールアルケニル基、炭素数８〜３０のアリールアルキニル基、アミノ基、炭素数１〜３０のモノもしくはジ置換アミノ基、シリル基、炭素数１〜３０のモノ、ジもしくはトリ置換シリル基、ハロゲン原子、−ＣＯＲ11基（Ｒ11は前記と同様）、−ＯＣＯＲ12基（Ｒ12は前記と同様）、炭素数２〜３０のイミン残基、炭素数２〜３０のアミド基、炭素数３〜３０の酸イミド基、環形成炭素数５〜２０の複素環基、−ＣＯＯＲ10基（Ｒ10は前記と同様）、ニトロ基又はシアノ基を表し、Ｒ1とＲ2は互いに結合して環を形成していてもよい。
式（１５）中、Ｅ環及びＦ環は、それぞれ独立に、環形成炭素数６〜４０の芳香族炭化水素環を表し、Ｙは酸素原子、硫黄原子又はＯ−Ｃ（Ｒ3）2−を表し、２つのＲ3はそれぞれ独立に水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜３０のアルコキシ基、炭素数１〜３０のアルキルチオ基、環形成炭素数６〜２０のアリール基、環形成炭素数６〜２０のアリールオキシ基、環形成炭素数６〜２０のアリールチオ基、炭素数７〜３０のアラルキル基、炭素数７〜３０のアラルキルオキシ基、炭素数７〜３０のアラルキルチオ基、炭素数８〜３０のアリールアルケニル基、炭素数８〜３０のアリールアルキニル基、アミノ基、炭素数１〜３０のモノもしくはジ置換アミノ基、シリル基、炭素数１〜３０のモノ、ジもしくはトリ置換シリル基、ハロゲン原子、−ＣＯＲ11基（Ｒ11は前記と同様）、−ＯＣＯＲ12基（Ｒ12は前記と同様）、炭素数２〜３０のイミン残基、炭素数２〜３０のアミド基、炭素数３〜３０の酸イミド基、環形成炭素数５〜２０の複素環基、−ＣＯＯＲ10基（Ｒ10は前記と同様）、ニトロ基又はシアノ基を表し、２個のＲ3は同一であっても異なっていてもよい。
【００５６】
これら（２）〜（１５）に置換する重合性官能基の例としては、置換もしくは無置換のビニル基、置換もしくは無置換のアセチレン基（エチニル基）、置換もしくは無置換のエポキシ基等の環状エーテルを有する基、ラクトン構造、ラクタム構造を有する官能基が挙げられる。
ここで、一般式（２）〜（１５）に置換される重合性官能基は、１つ以上置換されるのが好ましく、さらに１つのみ置換されるのがより好ましい。理由は、１つのみの置換であれば、重合体を形成後、再沈殿操作等の精製処理が可能になるため、未反応単量体や他の不純物が残存せず、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子としての耐久性、寿命に悪影響を及ぼすことが少ないからである。
このような重合性官能基は、一般式（２）〜（１５）の端部の芳香族環に置換されるものが好ましい。理由として、単量体または得られた重合体の溶媒に対する溶解性が高くなるので、重合体の塗布膜の均一性が向上するとともに、重合反応率が高く、未反応単量体が減り、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子の耐久性、寿命が向上するためである。
次に、前記重合性官能基が、以下の官能基から選択された基であるとより好ましい。このような重合性官能基は、反応性に富むため、重合反応率が高く、未反応単量体が減り、発光素子の耐久性、寿命が向上するためである。
【００５７】
下記一般式（Ａ）
【化２６】
2010150425.tif 000027
【００５８】
（式中、Ｒは、水素原子、炭素数１〜５０のアルキル基又は環形成炭素数６〜４０のアリール基、Ｌ1は２価の連結基、ｎは０又は１。）、
無水マレイン酸残基、Ｎ−アルキルマレイミド基、Ｎ−アリールマレイミド基、フマル酸ジアルキル基、アセチレニル基及び環化または開環重合可能な官能基から選択される。
Ｒが表す炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜４０のアリール基はＡｒ1〜Ａｒ4に関して例示したアリール基及びアルキル基から選択される。
ここで、Ｌ1は、以下の２価の連結基から選択された連結基又はその組み合わせを含む基であると好ましい。
−Ａｒ5−、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−
（Ａｒ5は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜４０のアリーレン基、置換もしくは無置換の環形成原子数３〜４０の２価の複素環基、又は、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキレン基を表す。）
Ａｒ5の表す置換もしくは無置換のアリーレン基、複素環基、アルキレン基の例としては、Ａｒ1〜Ａｒ4で挙げたアリール基、複素環基、アルキル基の例を２価としたものが挙げられる。
【００５９】
上記の「置換もしくは無置換の・・・基」において、任意の置換基としては、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜３０のアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜１０のシクロアルコキシ基、環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、炭素数７〜３１のアラルキル基（アリール部分の環形成炭素数が６〜３０）、環形成炭素数３〜３０の複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基を有するモノもしくはジアルキルアミノ基、環形成炭素数６〜３０のアリール基を有するモノもしくはジアリールアミノ基、炭素数３〜１０のトリアルキルシリル基、環形成炭素数１８〜３０のトリアリールシリル基、炭素数８〜１５のアルキルアリールシリル基（アリール部分の環形成炭素数は６〜１４）ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基などが挙げられる。また、隣接した複数の置換基は結合し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。）。
【００６０】
本発明の重合体は、１以上の重合性官能基を置換した化合物（１）を繰り返し単位：単量体（Ａ）に有する重合体、又は、重合性官能基を置換した化合物（１）の繰り返し単位：単量体（Ａ）と重合性官能基を置換した一般式（２）〜（１５）のいずれかを繰り返し単位：単量体（Ｂ）に有する共重合体からなる。
共重合体は、繰り返し単位Ａ［単量体（Ａ）］と繰り返し単位Ｂ［単量体（Ｂ）］を含むランダム共重合体（―ＡＢＢＡＢＢＢＡＡＡＢＡ―）、交互共重合体（―ＡＢＡＢＡＢＡＢＡＢＡＢ―）、ブロック共重合体（―ＡＡＡＡＡＡＢＢＢＢＢＢ―）、グラフト共重合体（繰り返し単位Ａと繰り返し単位Ｂのどちらが主鎖であってもよいし、どちらが側鎖であってもよい）のいずれであってもよい。
【００６１】
本発明の重合体の数平均分子量（Ｍｎ）は、好ましくは１０3〜１０8、より好ましくは１０4〜１０6である。また、重量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは１０3〜１０8、より好ましくは１０5〜１０6である。なお、両分子量は、サイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）を用い、標準ポリスチレンで検量して求めた。
また、繰り返し単位Ａと繰り返し単位Ｂのモル比は、０．１：９９．９〜４９．９：５０．１が好ましく、０．５：９９．５〜２０：８０がより好ましく、１：９９〜１０：９０が特に好ましい。
【００６２】
前記重合体は、単量体を付加重合、又は環化、開環重合することにより製造することができる。
前記重合体の重合方法は問わないが、例えば、ラジカル重合法、イオン重合法、リビング重合法、ラジカルリビング重合法等が挙げられる。特に、ラジカル重合法またはカチオン重合が好ましい。ラジカル重合法の開始剤としては、例えばアゾ化合物、過酸化物が挙げられ、アゾビスイソブチロニトリル（ＡＩＢＮ）、アゾビスイソブチル酸ジエステル誘導体、過酸化ジベンゾイル（ＢＰＯ）が好ましい。
カチオン重合の開始剤としては、各種強酸（ｐ−トルエンスルフォン酸、トリフルオロメタンスルフォン酸等）が好ましい
重合溶媒は、特に問わないが、例えば、トルエン・クロロベンゼンなどの芳香族炭化水素系溶媒、ジクロロエタン・クロロホルムなどのハロゲン化炭化水素系溶媒、テトラヒドロフラン・ジオキサン等のエーテル系溶媒、ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒、メタノール等のアルコール系溶媒、酢酸エチル等のエステル系溶媒、アセトンなどのケトン系溶媒等が挙げられる。溶媒の選択により、均一系で重合する溶液重合、生成したポリマーが沈澱する沈澱重合を行うこともできる。
これらの有機溶媒は単独で用いてもよいし、２種以上用いてもよい。有機溶媒の使用量は、単量体の濃度が０．１〜９０重量％になるような量が好ましく、１〜５０重量％になる量がより好ましい。
重合温度は、反応媒体が液状を保つ範囲であれば、特に限定されない。−１００〜２００℃が好ましく、０〜１２０℃がより好ましい。反応時間は、反応温度などの反応条件で変わるが、１時間以上が好ましく、２〜５００時間がより好ましい。
【００６３】
重合生成物は、公知の方法により、例えば、メタノールなどの低級アルコールに反応溶液を加えて析出させた沈殿をろ過、乾燥することにより、目的とする重合体又は共重合体（以下、重合体又は共重合体を総称して、高分子化合物ということがある）を得ることができる。高分子化合物の純度が低い場合は、再結晶、ソックスレー連続抽出、力ラムクロマトグラフィーなどの通常の方法にて精製すればよい。
このような重合体は、有機デバイス、特に有機ＥＬ素子用の材料、発光材料に用いられることが好ましい。
ここで、有機デバイスの例としては、有機ＥＬ素子のほかに、有機ＴＦＴ、有機太陽電池等が挙げられる。
また、発光材料としては、有機ＥＬ素子の発光材料、波長変換材料（色変換材料）等が挙げられる。
【００６４】
本発明の有機ＥＬ素子は、一対の電極間に少なくとも１層からなる有機化合物層が挟持されている。有機化合物層の少なくとも１層は発光層である。発光層の厚さは、５〜２００ｎｍが好ましく、素子の印加電圧を低くしうることから、１０〜４０ｎｍがより好ましい。本発明の高分子化合物は有機化合物層の少なくとも１層、好ましくは、発光層に含まれる。該電極とこの有機化合物層の間に種々の中間層を介在させるのが好ましい。このような中間層としては、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層などが挙げられる。これらの層を形成する材料としては、有機、無機の種々の化合物が知られている。このような有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／正孔注入層／発光層／陰極
（３）陽極／発光層／電子注入層／陰極
（４）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極
（５）陽極／有機半導体層／発光層／陰極
（６）陽極／有機半導体層／電子障壁層／発光層／陰極
（７）陽極／有機半導体層／発光層／付着改善層／陰極
（８）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極
（９）陽極／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１０）陽極／無機半導体層／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１１）陽極／有機半導体層／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
（１２）陽極／絶縁層／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／絶縁層／陰極
（１３）陽極／絶縁層／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極などの構造を挙げることができる。これらの中で通常（８）の構成が好ましく用いられるが、これらに限定されるものではない。
有機ＥＬ素子は、通常透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、その透光性については、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いるのが好ましい。このような透光性基板としては、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウムストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板が挙げられる。また、合成樹脂板としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエーテルサルファイド樹脂、ポリサルフオン樹脂などの板か挙げられる。
【００６５】
陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物又はこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕなどの金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ（インジウムチンオキシド）、ＳｎＯ2、Ｚ
ｎＯ、Ｉｎ−Ｚｎ−Ｏなどの導電性材料が挙げられる。陽極は、これらの電極物質を、蒸着法やスパソタリング法等の方法で薄膜を形成させることにより形成される。上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が１０％より大きいことが望ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／square以下が好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【００６６】
陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−力リウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム銀合金、アルミニウム／酸化アルミニウム、Ａｌ／Ｌｉ2Ｏ、Ａｌ／ＬｉＯ2、Ａｌ／ＬＩＦ、アルミニウムリチウム合金、インジウム、希土類金属などが挙げられる。陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパソタリング等の方法により薄膜を形成させることにより形成される。有機化合物層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対する透過率は１０％より大きいことが好ましい。また、陰極のシート抵抗は数百Ω／square以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【００６７】
本発明の有機ＥＬ素子においては、このようにして作製された一対の電極の少なくとも一方の表面に、カルコゲナイド層、ハロゲン化金属層及び金属酸化物層（以下、これらを表面層ということがある。）から選ばれる少なくとも一層を配置するのが好ましい。具体的には、有機化合物層側の陽極表面にケイ素やアルミニウムなどの金属の力ルコゲナイド（酸化物を含む）層を、また、有機化合物層側の陰極表面にハロゲン化金属層又は金属酸化物層を配置するのがよい。これにより、駆動の安定化を図ることができる。上記カルコゲナイドとしては、例えば、ＳｉＯｘ（１≦ｘ≦２）、ＡｌＯｘ（１≦ｘ≦１．５）、ＳｉＯＮ、ＳｉＡｌＯＮなどが好ましく挙げられ、ハロゲン化金属としては、例えば、ＬＩＦ、ＭｇＦ2、ＣａＦ2、フッ化希土類金属などが好ましく挙げられ、金属酸化物としては、例えば、Ｃｓ2Ｏ、Ｌｉ2Ｏ、ＭｇＯ、ＳｒＯ、ＢａＯ、ＣａＯなどが好ましく挙げられる。
【００６８】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子においては、このようにして作製された一対の電極の少なくとも一方の表面に電子伝達化合物と還元性ドーパントの混合領域又は正孔伝達化合物と酸化性ドーパントの混合領域を配置するのも好ましい。このようにすると、電子伝達化合物が還元され、アニオンとなり混合領域がより発光媒体に電子を注入、伝達しやすくなる。また、正孔伝達化合物は酸化され、力チオンとなり混合領域がより発光媒体に正孔を注入、伝達しやすくなる。好ましい酸化性ドーパントとしては、各種ルイス酸やアクセプター化合物がある。好ましい還元性ドーパントとしては、アルカリ金属、アルカリ金属化合物、アルカリ土類金属、希土類金属及びこれらの化合物がある。
【００６９】
本発明の有機ＥＬ素子において、発光層は、
（ｉ）注入機能：電界印加時に陽極又は正孔注入層より正孔を注入することができ、陰極又は電子注入層より電子を注入することができる機能
（ii）輸送機能：注入した電荷（電子と正孔）を電界の力で移動させる機能
（iii）発光機能：電子と正孔の再結合の場を提供し、これを発光につなげる機能を有する。
【００７０】
前記重合体を含有する層（有機化合物層、特に発光層）を形成する方法としては、例えば、該重合体の溶液を成膜する方法が挙げられる。該成膜方法としては、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセソト印刷法、インクジェソトプリント法等が挙げられ、パターン形成が容易であるという点で、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセソト印刷法、インクジェット印刷法が好ましい。これらの方法による成膜は当業者に周知の条件により行うことができ、その詳細は省略する。
【００７１】
成膜用溶液は、少なくとも１種類の前記重合体を含有していればよく、また該重合体以外に正孔輸送材料、電子輸送材料、発光材料、溶媒、安定剤などの添加剤を含んでいてもよい。該成膜用溶液中の該重合体、一般式（１）の重合体の場合は、特に発光材料のドーパントとして機能するので、溶媒を除いた組成物の全重量に対して０．１〜４９重量％が好ましく、０．５〜２０重量％がより好ましく、１〜１０重量％が特に好ましい。一方、一般式（１）および一般式（２）〜（１５）の共重合体の場合は、特に発光材料の主要成分として機能するので、９９．９〜５０．１重量％が好ましく、９９．５〜８０重量％がより好ましく、９９〜９０重量％が特に好ましい。溶媒の割合は、成膜用溶液の１〜９９．９重量％が好ましく、８０〜９９重量％がより好ましい。
【００７２】
成膜用溶液は、粘度及び／又は表面張力を調節するための添加剤、例えば、増粘剤（高分子量化合物、本発明の高分子化合物の貧溶媒など）、粘度降下剤（低分子量化合物など）、界面活性剤などを含有していてもよい。また、保存安定性を改善するために、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤など、有機ＥＬ素子の性能に影響しない酸化防止剤を含有していてもよい。
【００７３】
成膜用溶液の溶媒としては、クロロホルム、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等の塩素系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アニソール等のエーテル系溶媒；トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒；シクロへキサン、メチルシクロへキサン、ｎ−ペンタン、ｎ−へキサン、ｎ−へプタン、ｎ−オクタン、ｎ−ノナン、ｎ−デカン等の脂肪族炭化水素系溶媒；アセトン、メチルエチルケトン、シクロへキサノン、べンゾフェノン、アセトフェノン等のケトン系溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセルソルブアセテート、安息香酸メチル、酢酸フェニル等のエステル系溶媒；エチレングリコール、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プロピレングリコール、ジエトキシメタン、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、グリセリン、１，２−へキサンジオール等の多価アルコール及びその誘導体；メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、シクロへキサノール等のアルコール系溶媒；ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒が例示される。また、これらの有機溶媒は、単独で、又は複数組み合わせて用いることができる。これらのうち、溶解性、成膜の均一性、粘度特性等の観点から、芳香族炭化水素系溶媒、エーテル系溶媒、脂肪族炭化水素系溶媒、エステル系溶媒、ケトン系溶媒が好ましく、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、トリメチルベンゼン、ｎ−プロピルベンゼン、イソプロピルベンゼン、ｎ−ブチルベンゼン、イソブチルベンゼン、５−ブチルベンゼン、ｎ−へキシルベンゼン、シクロへキシルベンゼン、１−メチルナフタレン、テトラリン、アニソール、エトキシベンゼン、シクロへキサン、ビシクロへキシル、シクロヘキセニルシクロヘキサノン、ｎ−ヘプチルシクロへキサン、ｎ−へキシルシクロヘキサン、デカリン、安息香酸メチル、シクロへキサノン、２−プロピルシクロへキサノン、２−へプタノン、３−へプタノン、４−へプタノン、２−オクタノン、２−ノナノン、２−デカノン、ジシクロへキシルケトン、アセトフェノン、ベンゾフェノンがより好ましい。
【００７４】
本発明においては、本発明の目的が損なわれない範囲で、所望により発光層に、前記重合体からなる発光材料以外の有機化合物を含有させてもよく、また、本発明の発光材料を含む発光層に、公知の有機化合物を含む他の発光層を積層してもよい。
また、発光層は公知の蛍光性又はりん光性のドーパントを該重合体１００重量部に対して０．１〜２０重量部含んでいてもよい。これにより、発光輝度、発光効率がさらに改善される。前記蛍光性のドーパントは、アミン系化合物、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム錯体等のキレート錯体、クマリン誘導体、テトラフェニルブタジエン誘導体、ビススチリルアリーレン誘導体、オキサジアゾール誘導体等から、要求される発光色に合わせて選ばれる。また、前記りん光性のドーパントとしては、Ｉｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、Ｏｓ及びＲｅから選ばれる少なくとも１種の金属を含む金属錯体化合物であることが好ましく、配位子は、フェニルピリジン骨格、ビピリジル骨格及びフェナントロリン骨格から選ばれる少なくとも１つの骨格を有することが好ましい。このような金属錯体化合物の具体例は、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム、トリス（２−フェニルピリジン）ルテニウム、トリス（２−フェニルピリジン）パラジウム、ビス（２−フェニルピリジン）白金、トリス（２−フェニルピリジン）オスミウム、トリス（２−フェニルピリジン）レニウム、オクタエチル白金ポルフィリン、オクタフェニル白金ポルフィリン、オクタエチルパラジウムポルフィリン、オクタフェニルパラジウムポルフィリン等が挙げられるが、これらに限定されるものではなく、要求される発光色、素子性能、高分子化合物との関係から適切な錯体が選ばれる。
【００７５】
さらに、発光層はアリールアミン化合物及び／又はスチリルアミン化合物を該重合体１００重量部に対して０．１〜５０重量部含んでいてもよい。これにより、発光輝度、発光効率  がさらに改善される。該アリールアミン化合物としては、例えば、ＷＯ０２／２０４５９公報、特開２００６−１４０２３５号公報、特開２００６−３０６７４５号公報、ＷＯ２００４／０９２１１公報、ＷＯ２００４／０４４０８８公報、特開２００６−２５６９７９号公報、特開２００７−２３０９６０号公報、ＷＯ２００４／０８３１６２公報、特開２００６−２９８７９３号公報、ＷＯ０２／２０４６０公報、ＷＯ０２／２０４６０公報、特開２００７−１３７８２４号公報、特開２００７−４５７２５号公報、特開２００５−０６８０８７号公報等に開示された化合物、また、該スチリルアミン化合物としては、例えば、ＷＯ０２／２０４５９に開示された化合物が挙げられる。
さらに、発光層は金属錯体化合物を該重合体１００重量部に対して０．１〜５０重量部含んでいてもよい。これにより、発光輝度、発光効率がさらに改善される。
【００７６】
正孔注入輸送層は、発光層への正孔注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが通常５５ｅＶ以下と小さい。このような正孔注入輸送層としてはより低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに正孔の移動度が、例えば、１０4〜１０6Ｖ／ｃｍの電界印加時に、少なくとも１０-6ｃｍ2／Ｖ・秒であるものが好ましい。このような材料としては、従来、光導伝材料において正孔の電荷輸送材料として慣用されているものや、有機ＥＬ素子の正孔注入層に使用されている公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。そして、この正孔注入輸送層を形成するには、正孔注入輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法等の公知の方法により薄膜化すればよい。この場合、正孔注入輸送層の膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍである。
【００７７】
電子注入層輸送層は、発光層への電子の注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、電子移動度が大きく、また付着改善層は、この電子注入層の中で特に陰極との付着が良い材料からなる層である。電子注入層に用いられる材料としては、８−ヒドロキシキノリン又はその誘導体の金属錯体が好適である。上記８−ヒドロキシキノリン又はその誘導体の金属錯体の具体例としては、オキシン（一般に８−キノリノール又は８−ヒドロキシキノリン）のキレートを含む金属キレートオキシノイド化合物、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウムを電子注入材料として用いることができる。また、本発明の有機ＥＬ素子は、超薄膜に電界を印可するために、リークやショートによる画素欠陥が生じやすい。これを防止するために、一対の電極間に絶縁性の薄膜層を挿入しても良い。
【００７８】
絶縁層に用いられる材料としては、例えば、酸化アルミニウム、弗化リチウム、酸化リチウム、弗化セシウム、酸化セシウム、酸化マグネシウム、弗化マグネシウム、酸化力ルシウム、弗化力ルシウム、窒化アルミニウム、酸化チタン、酸化珪素、酸化ゲルマニウム、窒化珪素、窒化ホウ素、酸化モリブデン、酸化ルテニウム、酸化バナジウム等が挙げられる。これらの混合物や積層物を用いてもよい。
【００７９】
上記したように、本発明の有機ＥＬ素子は、例えば、上記の材料及び方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入層、及び必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極を形成することにより製造される。また、陰極から陽極へ、前記と逆の頃序で製造してもよい。
【実施例】
【００８０】
次に、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によってなんら限定されるものではない。
実施例１（発光材モノマーの合成）
下記スキームに従って、発光材モノマーを合成した。
【化２７】
2010150425.tif 000028
【００８１】
＜第１工程＞
すなわち、アルゴン雰囲気下、冷却管付き５００ｍｌ三口フラスコ中に、６，１２−ジブロモクリセン１９．２ｇ（５０ｍｍｏｌ）、ジフェニルアミン３．３８ｇ（２０ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．０８ｇ（０．４ｍｍｏｌ）、トリ−ｔ−ブチルホスフィン０．４ｇ（２ｍｍｏｌ）、ｔ−ブトキナトリウム２．８ｇ（３０ｍｍｏｌ）、乾燥トルエン２００ｍｌを加えた後、１００℃にて一晩加熱乾燥した。反応終了後、析出した結晶を濾取し、トルエン１００ｍｌ、メタノール２００ｍｌにて洗浄し、淡黄色粉末５．４ｇを得た（中間体ａ、収率５５％）。
＜第２工程＞
次いで、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ａ）５．０ｇ（１０．５ｍｍｏｌ）、アニソリルフェニルアミン２．３９ｇ（１２ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．０４５ｇ（０．２ｍｍｏｌ）、トリ−ｔ−ブチルホスフィン０．２ｇ（１ｍｍｏｌ）、ｔ−ブトキナトリウム１．４４ｇ（１５ｍｍｏｌ）、乾燥トルエン１００ｍｌを加えた後、１００℃にて一晩加熱乾燥した。反応終了後、析出した結晶を濾取し、トルエン１００ｍｌ、メタノール２００ｍｌにて洗浄し、淡黄色粉末５．３ｇを得た（中間体ｂ、収率８５％）
＜第３工程＞
次に、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｂ）５．０ｇ（８．４ｍｍｏｌ）を１００ｍｌの脱水塩化メチレン中に溶解させ、１０℃で冷却後、三臭化ホウ素２．１１ｇ（８．４ｍｍｏｌ）の塩化メチレン溶液を滴下し、室温で４時間攪拌し、水で反応液を処理した後、塩化メチレン層を抽出、濃縮して、トルエンを展開溶媒として、カラムクロマトを実施した。淡黄色粉末４．４ｇを得た（中間体ｃ、収率９０％）。
＜第４工程＞
次に、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｃ）４．０ｇ（６．９ｍｍｏｌ）、ジイソプロピルアミン１．１ｇ（１１ｍｍｏｌ）を１００ｍｌの脱水塩化メチレン中に溶解させ、０℃で冷却後、トリフロロメタンスルフォン酸無水物３．１ｇ（１１ｍｍｏｌ）、の脱水塩化メチレン溶液を滴下し、室温で２１時間攪拌した。次に、５％炭酸ナトリウム水溶液で中和後、塩化メチレン層を抽出、濃縮して、トルエン溶媒でのカラムクロマトを実施した。淡黄色粉末４．３ｇを得た（中間体ｄ、収率８８％）。
＜第５工程＞
次に、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｄ）４．０ｇ（５．６ｍｍｏｌ）、ＰｄＣｌ2（ｄｐｐｐ）（ｄｐｐｐはジフェニルホスフィノプロパン配位子）、０．１７ｇ（０．２８ｍｍｏｌ）を１００ｍｌの脱水ＴＨＦ中に溶解させ、０℃で冷却後、１Ｍのビニルマグネシウムブロマイド（ＴＨＦ溶液）を６．７ｃｃ（６．７２ｍｍｏｌ相当）を滴下し、室温で２２時間攪拌した。次に、トルエン２００ｍｌと２Ｎ塩酸水溶液を滴下後、ろ過し、ろ液を濃縮して、トルエン溶媒でのカラムクロマトを実施した。淡黄色粉末２．１ｇを得て、ＮＭＲ、ＭＳ等にて目的性生成物ｅ（収率６５％）であることを確認した。
【００８２】
実施例２（発光材モノマーの合成）
実施例１の第１工程において、ジフェニルアミンの代わりにジトリルアミンを、第２工程において、アニソリルフェニルアミンの代わりにアニソリルトリルアミンを用いたこと以外は、同様に目的生成物を得た。
実施例３（発光材モノマーの合成）
実施例２の第２工程において、ｍ−ブロモフェニルトリルアミンを用いて、クリセン誘導体を合成した後、ｐ−ビニルフェニルホウ酸を用いた鈴木カップリングにより、目的生成物を得た。
実施例４（発光材モノマーの合成）
実施例２の第３工程で得たクリセン誘導体と同等量のメタクリル酸クロライド、１．５倍等量のトリエチルアミンを用いて、脱水塩化メチレン用溶媒中、室温にて反応し、トルエンを展開溶媒として、カラムクロマト精製を実施して、目的生成物を得た。
【００８３】
実施例５（発光材モノマーの合成）
実施例３において、クリセン誘導体を合成した後、水素化ナトリウムで処理したＮ−ハイドロマレインイミドと反応させ、カラムクロマト精製を実施して、目的生成物を得た。
実施例６（発光材モノマーの合成）
実施例１の第１工程において、ジフェニルアミンの代わりにβ−ナフチルフェニルアミンを、第２工程において、アニソリルフェニルアミンの代わりにアニソリルβ−ナフチルアミンを用いたこと以外は、同様に目的生成物を得た。
実施例７（発光材モノマーの合成）
実施例２の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、１，６−ジブロモピレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
【００８４】
実施例８（発光材モノマーの合成）
実施例４の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、１，６−ジブロモピレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
実施例９（発光材モノマーの合成）
実施例７の第１工程において、１，６−ジブロモピレンの代わりに、３，８−ジメチル−１，６−ジブロモピレンを用いたこと以外は同様に、目的物を得た。
実施例１０（発光材モノマーの合成）
実施例７の第１工程において、１，６−ジブロモピレンの代わりに、３，８−ジ−β−ナフチル−１，６ジブロモピレンを用いたこと以外は同様に、目的物を得た。
【００８５】
実施例１１（発光材モノマーの合成）
下記スキームに従って、発光材モノマーを合成した。
【化２８】
2010150425.tif 000029
【００８６】
実施例１２（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、２，６−ジブロモ−４，８−ジメチルナフタレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
実施例１３（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、９，９−ジヘキシル−２，７−ジブロモフルオレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
実施例１４（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、２−ブロモ−６−（２−ブロモナフタレン−６−イル）ナフタレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
【００８７】
実施例１５（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、９，１０−ジブロモアントラセンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
実施例１６（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、４，１０−ジブロモペリレンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
実施例１７（発光材モノマーの合成）
実施例６の第１工程において、６，１２−ジブロモクリセンの代わりに、３−ブロモ−７，１２−ジフェニル−ベンゾ〔ｋ〕フルオランテンを用いたこと以外は同様にして、目的生成物を得た。
【００８８】
実施例１８（発光材モノマーの合成）
下記スキームに従って、発光材モノマーを合成した。
【化２９】
2010150425.tif 000030
【００８９】
実施例１９（発光材モノマーの合成）
実施例１８の原料（ジブロマイド）を下記構造に変え、さらにアニソリルフェニルアミンを実施例１８と同様に反応させたこと以外は、同様に発光材モノマーを合成した。
【化３０】
2010150425.tif 000031
【００９０】
実施例２０（発光材モノマーの合成）
下記スキームに従って、発光材モノマーを合成した。
【化３１】
2010150425.tif 000032
【００９１】
実施例２１（発光材モノマーの合成）
実施例２０のフェノール誘導体（下記に示す）と、同等量のメタクリル酸クロライド、１．５倍等量のトリエチルアミンを用いて、脱水塩化メチレン用溶媒中、室温にて反応し、トルエンを展開溶媒として、カラムクロマト精製を実施して、目的生成物を得た。
【化３２】
2010150425.tif 000033
【００９２】
製造例１（ホスト用モノマーの合成）
【化３３】
2010150425.tif 000034
【００９３】
上記スキームに従って、製造例１の発光材料（ホスト）用単量体を合成した。
＜第１工程＞
すなわち、アルゴン雰囲気下、冷却管付き５００ｍｌ三口フラスコ中に、９−ブロモアントラセン２５．７ｇ（１００ｍｍｏｌ）、２−ナフチルボロン酸１７．２ｇ（１００ｍｍｏｌ）、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０）２．３ｇ（２ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム３１．８ｇ（３００ｍｍｏｌ）、乾燥トルエン３００ｍｌを加えた後、８０℃にて２４時間加熱攪拌した。反応終了後、析出した結晶を濾取し、トルエン１００ｍｌ、アセトン２００ｍｌにて洗浄し、淡黄色粉末２４．３ｇを得た（中間体ｆ、収率８０％）。
＜第２工程＞
次いで、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｆ）２０．０ｇ（６６ｍｍｏｌ）、Ｎ−ブロモスクシンイミド１２．５ｇ（７０ｍｍｏｌ）、脱水塩化メチレン、２００ｍｌを加えた後、室温にて５時間反応させた。反応終了後、塩化メチレンを留去し、トルエンを展開溶媒として、カラムクロマト精製を実施して、淡黄色粉末２２．８ｇを得た（中間体ｇ、収率９０％）。
＜第３工程＞
次いで、アルゴン雰囲気下、冷却管付き３００ｍｌ三口フラスコ中に、中間体（ｇ）１９．２ｇ（５０ｍｍｏｌ）、４−ビニルフェニルボロン酸  ７．４ｇ（５０ｍｍｏｌ）
２−ナフチル、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０）１．２ｇ（１ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム１５．９ｇ（１５０ｍｍｏｌ）、乾燥トルエン１５０ｍｌを加えた後、８０℃にて２４時間加熱攪拌した。反応終了後、析出した結晶を濾取し、トルエン１００ｍｌ、アセトン１００ｍｌにて洗浄し、淡黄色粉末１６．３ｇを得て、ＮＭＲ、ＭＳ等にて目的生成物ｈ：ホスト用モノマー（収率８０％）であることを確認した。
【００９４】
製造例２（ホスト用モノマーの合成）
下記合成スキームに基づき、目的物（ホスト用モノマー）を得た。
【化３４】
2010150425.tif 000035
【００９５】
＜第１工程＞
アルゴン雰囲気下、冷却管付き３００ｍｌ三口フラスコ中に、中間体（ｇ）１９．２ｇ（５０ｍｍｏｌ）、４−メトキシフェニルボロン酸７．６ｇ（５０ｍｍｏｌ）、２−ナフチル、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０）１．２ｇ（１ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム１５．９ｇ（１５０ｍｍｏｌ）、乾燥トルエン１５０ｍｌを加えた後、８０℃にて２４時間加熱攪拌した。反応終了後、析出した結晶を濾取し、トルエン１００ｍｌ、アセトン１００ｍｌにて洗浄し、淡黄色粉末１７．４ｇを得た。（中間体ｉ、収率８５％）。
＜第２工程＞
次に、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｉ）５．０ｇ（１２．２ｍｍｏｌ）を１００ｍｌの脱水塩化メチレン中に溶解させ、１０℃で冷却後、三臭化ホウ素３．０６ｇ（１２．２ｍｍｏｌ）の塩化メチレン溶液を滴下し、室温で４時間攪拌し、水で反応液を処理した後、塩化メチレン層を抽出、濃縮して、トルエンを展開溶媒として、カラムクロマトを実施した。淡黄色粉末４．４ｇを得た（中間体ｊ、収率９０％）。
＜第３工程＞
次に、アルゴン雰囲気下、３００ｍｌ三口フラスコに、中間体（ｊ）４．０ｇ（１０．１ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン１．６ｇ（１６ｍｍｏｌ）を１００ｍｌの脱水トルエン中に溶解させ、０℃で冷却後、メタクリル酸クロライド１．０６ｇ（１０．１ｍｍｏｌ）の脱水トルエン溶液を滴下し、室温で１０時間攪拌した。析出した塩をろ過後、ろ液を濃縮して、トルエン溶媒でのカラムクロマトを実施した。淡黄色粉末３．９９ｇを得て、ＮＭＲ、ＭＳ等にて目的生成物ｋ：ホスト用モノマー（収率８５％）であることを確認した。
【００９６】
製造例３（ホスト用モノマーの合成）
下記スキーム（特開２００４−３０３４８３）にしたがって、下記ホスト用モノマーを合成した。
【化３５】
2010150425.tif 000036
【００９７】
製造例４（ホスト用モノマーの合成）
製造例３の前駆体の化合物から（特開２００４−３０３４８３参照）、下記スキームにしたがって、ホスト用モノマーを合成した。
【化３６】
2010150425.tif 000037
【００９８】
実施例２２（発光材モノマーの重合）
実施例１の発光材モノマー２ｇとラジカル重合開始剤として２０ｍｇのベンゾイルパーオキサイド（ＢＰＯ）を１５ｍｌのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）に溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、１．０８ｇのポリマーを得た。得られたポリマーの重量平均分子量は２３，０００であった。
【００９９】
実施例２３〜実施例３４（発光材モノマーの重合）
実施例２２と同様に、実施例７、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９，２０の発光材モノマーを重合させ、発光材のポリマーを得た。
実施例２３：実施例７のモノマーの重合
実施例２４：実施例１０のモノマーの重合
実施例２５：実施例１１のモノマーの重合
実施例２６：実施例１２のモノマーの重合
実施例２７：実施例１３のモノマーの重合
実施例２８：実施例１４のモノマーの重合
実施例２９：実施例１５のモノマーの重合
実施例３０：実施例１６のモノマーの重合
実施例３１：実施例１７のモノマーの重合
実施例３２：実施例１８のモノマーの重合
実施例３３：実施例１９のモノマーの重合
実施例３４：実施例２０のモノマーの重合
【０１００】
実施例３５（発光材モノマーの重合）
実施例４の発光材モノマー２ｇとラジカル重合開始剤として２０ｍｇのＢＰＯを１５ｍｌのＴＨＦに溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、１．２３ｇのポリマーを得た。得られたポリマーの重量平均分子量は１７，０００であった。
実施例３６〜実施例３７（発光材モノマーの重合）
実施例３５と同様にして、実施例８、実施例２１の発光材モノマーを重合させ、発光材のポリマーを得た。
実施例３６：実施例８のモノマーの重合
実施例３７：実施例２１のモノマーの重合
【０１０１】
実施例３８（発光材モノマーの重合）
実施例５の発光材モノマー２ｇとラジカル重合開始剤として２０ｍｇのＢＰＯを１５ｍｌのＴＨＦに溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、０．９５ｇのポリマーを得た。得られたポリマーの重量平均分子量は１２，０００であった。
【０１０２】
製造例５（ホスト用モノマーの重合）
製造例１のモノマー２ｇとラジカル重合開始剤として２０ｍｇのＢＰＯを１５ｍｌのＴＨＦに溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、１．１３ｇのホスト用ポリマーを得た。得られたポリマーの重量平均分子量は１２，５００であった。
製造例６（ホスト用モノマーの重合）
製造例５と同様にして、製造例２のホスト用モノマーを重合させ、ホスト用ポリマーを得た。
製造例７（ホスト用モノマーの重合）
製造例５と同様にして、製造例３のホスト用モノマーを重合させ、ホスト用ポリマーを得た。
製造例８（ホスト用モノマーの重合）
製造例５と同様にして、製造例４のホスト用モノマーを重合させ、ホスト用ポリマーを得た。
【０１０３】
実施例３９（ホスト／ドーパントの共重合）
実施例１の発光材モノマー（ドーパント用）０．１５ｇ（０．２５ｍｍｏｌ）と製造例１のホスト用モノマー２．０ｇ（５ｍｍｏｌ）、ラジカル重合開始剤として２０ｍｇのＢＰＯを１５ｍｌのＴＨＦに溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、１．３５ｇのポリマー（ホスト／ドーパントの共重合体（モル比＝２０／１））を得た。得られたポリマーの重量平均分子量は１８，０００であった。
【０１０４】
実施例４０〜実施例５３（ホスト／ドーパントの共重合）
実施例３９と同様に、実施例３、６、７、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、２０の発光材モノマーと製造１のホスト用モノマーを共重合させ、発光材のポリマーを得た。
また、実施例３９と同様に、実施例１８、２０の発光材モノマーと製造３のホスト用モノマーを共重合させ、発光材のポリマーを得た。
実施例４０：実施例３の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４１：実施例６の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４２：実施例７の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４３：実施例９の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４４：実施例１０の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４５：実施例１１の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４６：実施例１２の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４７：実施例１３の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４８：実施例１４の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例４９：実施例１５の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例５０：実施例１６の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例５１：実施例１７の発光材モノマー（ドーパント）と製造例１のホスト用モノマーの共重合
実施例５２：実施例１８の発光材モノマー（ドーパント）と製造例３のホスト用モノマーの共重合
実施例５３：実施例２０の発光材モノマー（ドーパント）と製造例３のホスト用モノマーの共重合
【０１０５】
実施例５４（ホスト／ドーパントの共重合）
実施例４の発光材モノマー（ドーパント用）０．１７ｇ（０．２５ｍｍｏｌ）と製造例２のホスト用モノマー２．３ｇ（５ｍｍｏｌ）、ラジカル重合開始剤として２０ｍｇのＢＰＯを１５ｍｌのＴＨＦに溶解し、窒素下、７０℃で４８時間重合反応を行った。反応終了後、良溶媒にＴＨＦ、貧溶媒にメタノールを用いて再沈殿を３回行い、次に貧溶媒を酢酸エチルにかえて同様に再沈殿を３回行い、１．５５ｇのポリマー（ホスト／ドーパントの共重合体（モル比＝２０／１））を得た。得られたポリマーの重量平均分子量は２８，０００であった。
実施例５５〜５６（ホスト／ドーパントの共重合）
実施例５４と同様にして、実施例８の発光材モノマーと製造例２のホスト用モノマーを共重合させ、発光材のポリマーを得た。
また、実施例５４と同様にして、実施例２１の発光材モノマーと製造例４のホスト用モノマーを共重合させ、発光材のポリマーを得た。
第１表に、各種発光材モノマー、ポリマーと、対応する実施例を記載する。
【０１０６】
実施例５７（有機ＥＬ素子の作製と評価）
２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍ厚のＩＴＯ透明電極付きガラス基板（ジオマティック社製）を、イソプロピルアルコール中で５分間超音波洗浄した後、ＵＶオゾン洗浄を３０分間行なった。
洗浄後の透明電極付きガラス基板に、スピンコート法で正孔注入層に用いるポリエチレンジオキシチオフェン・ポリスチレンスルホン酸（ＰＥＤＯＴ・ＰＳＳ）の混合物を５０ｎｍの膜厚で成膜した。
ついで、正孔輸送性ポリマーとして、下記化合物Ａで示されるポリマー（Ｍｗ:１４５，０００）のトルエン溶液（０．６質量％）をスピンコート法で２０ｎｍの膜厚で成膜し、１７０℃で３０分間乾燥した。
次いで、シクロヘキサノンを溶媒に用い、製造例５のポリマー（ホスト）中に実施例２２の発光材ホモポリマー（ドーパント）を５重量％混合した溶液を調製し、この溶液からスピンコートにて一層からなる発光層を成膜した。発光層の膜厚は２０ｎｍとした。
その後、成膜済みの基板を真空蒸着装置に移送した。
この膜上に膜厚２０ｎｍのトリス（８−キノリノール）アルミニウム膜（以下「Ａｌｑ膜」と略記する。）を成膜した。
このＡｌｑ膜は、電子輸送層として機能する。
この上に、電子注入層としてフッ化リチウムを１ｎｍの膜厚に成膜した。
最後にアルミニウムを膜厚１５０ｎｍで成膜し、陰極を形成し、窒素中でガラス封止して、有機ＥＬ素子を作製した。
電流を流して性能を評価したところ、青色に発光し、発光効率５．３ｃｄ／Ａ、初期輝度１０００ｃｄ/ｍ2、室温での輝度半減寿命は、４４０時間であった。
さらに、本素子を初期輝度１０００ｃｄ／ｍ2、６０℃のオーブン内で駆動させたところ、輝度半減寿命は１８０時間であった。
従って、６０℃輝度半減寿命／室温輝度半減寿命比は、０．４１であった。これらの結果を第２表に示す。
このように、比較例に比べて、発光効率、寿命で優れており、かつ、高温駆動しても、寿命低下の割合は小さかった。
【０１０７】
【化３７】
2010150425.tif 000038
【０１０８】
実施例５８〜９１（有機ＥＬ素子の作製と評価）
発光層の構成として、実施例５８〜７３は、第２表に示すホスト及びドーパントの混合発光層、実施例７４〜９１は、第２表に示すホスト／ドーパント共重合からなる発光層を形成した以外は実施例５７と同様にして、有機ＥＬ素子を作製し、評価を行なった。その結果を第２表に示す。
【０１０９】
比較例１（低分子発光材の混合）
実施例５７において、発光層の成膜として、実施例２２の発光材ホモポリマーの代わりに、下記化合物Ｂの低分子発光材（ドーパント）を５重量％混合した溶液を用いたこと以外は、同様に青色発光の有機ＥＬ素子を作製して、評価した。その結果を第２表に示す。青色発光する実施例に比べて、発光効率、寿命で劣り、かつ、高温駆動すると、寿命低下が著しかった。
【化３８】
2010150425.tif 000039
【０１１０】
比較例２（低分子発光材の混合）
実施例５７の発光層として、製造例７のポリマー（ホスト）中に下記化合物Ｃ（製造例３のモノマーのビニル基の水添品）の低分子発光材（ドーパント）を５重量％混合した溶液を用いたこと以外は、同様に赤色発光の有機ＥＬ素子を作製して、評価した。その結果を第２表に示す。赤色発光する実施例に比べて、発光効率、寿命で劣り、かつ、高温駆動すると、寿命低下が著しかった。
【化３９】
2010150425.tif 000040
【０１１１】
比較例３（低分子化合物にハロゲン又はホウ酸を置換してそれぞれの繰り返し単位を有する重合体）
アルゴン雰囲気下、冷却管付き３００ｍｌ三口フラスコ中に、下記化合物Ｄ（モノマー１）０．１６７ｇ（０．２４ｍｍｏｌ）、下記化合物Ｅ（モノマー２）２．１８ｇ（３．７６ｍｍｏｌ）、下記化合物Ｆ（モノマー３）２．２２ｇ（３．９６ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム２．７ｍｇ、トリス（２−メトキシフェニル）ホスフィン２９．６ｍｇ、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．５２ｇ、アルドリッチ製）、乾燥トルエン４０ｍｌを混合し、１０５℃に加熱した。この反応溶液に２Ｍ  Ｎａ2ＣＯ3水溶液（１０．９ｍｌ）を滴下し、８時間還流した。反応後、フェニルホウ酸５０ｍｇを加え、更に２時間還流反応させた。次いで、ジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液を加えて８０℃で２時間攪拌した。冷却後、抽出と有機溶媒の濃縮により化合物を析出・濾取し、イオン交換水、３％酢酸水溶液、イオン交換水、メタノールの順番で洗浄した。得られた析出物を、トルエンに加熱、溶解させ、シリカゲルカラムに通すことで精製した。得られたトルエン溶液を濃縮し、メタノール溶液に滴下し、再沈殿処理を行い析出物を濾取、乾燥し高分子化合物材料（２．０１ｇ）を得た。
得られた高分子化合物の分子量はＭｗ＝３３０，０００であった。
この化合物を、実施例５７の発光層のホスト及びドーパントの代わりに、ホスト／ドーパント共重合材料として用いたこと以外は、同様に有機ＥＬ素子を作製して、評価した。その結果を第２表に示す。実施例に比べて、発光効率、寿命で劣っていた。
【０１１２】
比較例４（低分子化合物にハロゲン又はホウ酸を置換してそれぞれの繰り返し単位を有する重合体）
比較例３において、モノマー１、２、３に、化合物Ｇ、Ｅ、Ｆを用いたこと以外は、比較例３と同様に高分子化合物を合成し、この化合物を、実施例５７の発光層のホスト及びドーパントの代わりに、ホスト／ドーパント共重合材料として用いたこと以外は、同様に緑色発光の有機ＥＬ素子を作製して、評価した。その結果を第２表に示す。緑色発光の実施例に比べて、発光効率、寿命で劣っていた。
【０１１３】
比較例５（低分子発光材料にビニル基を置換して、それぞれの繰り返し単位を有する重合体）
実施例５３において、実施例２０のモノマーの代わりに、特開平８−２０６１４のモノマー（化合物Ｈ：中心骨格が複素環）を用いたこと以外は同様にホスト／ドーパント共重合体の発光材を合成した。以下、実施例５７にて、本共重合体からなる発光層を形成し、赤色発光の有機ＥＬ素子を作製し、評価した。その結果を第２表に示す。赤色発光の実施例に比べて、発光効率、寿命で劣っていた。
【０１１４】
【化４０】
2010150425.tif 000041
【０１１５】
【表１】
2010150425.tif 000042
【０１１６】
【表２】
2010150425.tif 000043
【０１１７】
【表３】
2010150425.tif 000044
【０１１８】
【表４】
2010150425.tif 000045
【０１１９】
第２表に示したとおり、本発明の一般式（１）に１以上の重合性官能基が置換された単量体の重合体を発光層に用いた実施例５７〜９１は、発光効率が高く、寿命が長く、特に高温駆動での寿命が長い。これに対し、比較例１〜２のホスト材中に低分子発光材料を分散する構成、比較例３〜４の低分子化合物にハロゲン又はホウ酸を置換してそれぞれの繰り返し単位を有する重合体を発光層に用いる構成、および比較例５の低分子発光材料（中心骨格に複素環を有する：本発明では、Ｘに相当）にビニル基を置換して、それぞれの繰り返し単位を有する重合体を発光層に用いる構成は、本発明の実施例に比べて、著しく効率、寿命、高温耐久性が劣る。
【産業上の利用可能性】
【０１２０】
本発明の単量体の重合体は、有機デバイス用材料、特に発光材料、有機ＥＬ材料として有用で、寿命、発光効率等の素子特性に優れ、ＴＶや照明用途で特に実用的な高温駆動を施しても、劣化の小さい、実用に適した有機ＥＬ素子を提供することができる。
また、塗布法で発光層が形成されるため、低コスト化又は大画面化に適している。