(57)【要約】【課題】  緩衝作用に優れた安価な構造で電子機器を確実に梱包をすること。【解決手段】  段ボール製箱体１内に緩衝材７を介して電子機器４を梱包するようにした電子機器梱包装置において、緩衝材７が１枚の略長方形状の段ボール材からなり、該緩衝材７が中央棚部７Ａと一対の脚部７Ｂとに分けられ、該各脚部７Ｂの谷折り線と山折り線との間が内側脚部７Ｂａとされると共に、山折り線と緩衝材７の端縁との間が外側脚部７Ｂｂとされ、各脚部７Ｂを山折り線及び谷折り線を中心に折り曲げた状態で緩衝材７を箱体１内に挿入し、中央棚部７Ａ上に電子機器４を載置して該中央棚部７Ａを押し下げることにより、電子機器４の両端部を各内側脚部７Ｂａの挿通孔２０を通って各外側脚部７Ｂｂの内側面に当接させる。【選択図】        図２
2010095275.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
段ボール製箱体内に緩衝材を介して電子機器を梱包するようにした電子機器梱包装置に
おいて、前記緩衝材が１枚の略長方形状の段ボール材からなり、該緩衝材の両端部近傍に
その緩衝材の長手方向とは直交する方向に延びる縦スリットと該各縦スリットの両端から
緩衝材の中央に向かって延びる横スリットとからなる一対の略コ字状切れ目を形成するこ
とにより、その緩衝材が中央棚部と一対の脚部とに分けられ、該各脚部の中央部に縦スリ
ットと平行する山折り線を形成すると共に、各横スリットの先端と緩衝材の両側縁との間
に谷折り線を形成することにより、該谷折り線と山折り線との間が内側脚部とされると共
に、山折り線と緩衝材の端縁との間が外側脚部とされ、各内側脚部の横幅が各外側脚部の
横幅よりも小さく設定されると共に、各外側脚部の横幅が前記箱体の深さよりも大きく設
定されており、各脚部を山折り線及び谷折り線を中心に折り曲げた状態で緩衝材を前記箱
体内に挿入し、中央棚部上に電子機器を載置して該中央棚部を押し下げることにより、電
子機器の両端部を各切れ目からなる挿通孔を通って各外側脚部の内側面に当接させるよう
にしたことを特徴とする電子機器梱包装置。
【請求項２】
前記中央棚部の両側縁に一対の帯材が一体突設されており、該各帯材を折り曲げた状態
で緩衝材を箱体内に挿入し、中央棚部を押し下げたときに、各帯材の下縁を箱体の底面に
当接させるようにしたことを特徴とする請求項１に記載の電子機器梱包装置。
【請求項３】
前記各横スリットの基端から緩衝材の端縁に向かって延びる横延長スリットが形成され
、その互いに対向する両横延長スリットの基端間に縦スリットと平行する縦折り曲げ線が
形成されており、その縦折り曲げ線と縦スリットとの間の中央舌片をその縦折り曲げ線を
中心に折り曲げて電子機器の上面に対向させるようにしたことを特徴とする請求項１また
は２に記載の電子機器梱包装置。
【請求項４】
前記横スリットの先端及び横延長スリットの基端から緩衝材の側縁に向かって延びる縦
延長スリットが形成され、その互いに対向する両縦延長スリットの基端間に横スリット及
び横延長スリットと平行する横折り曲げ線が形成されており、その横折り曲げ線と横スリ
ット及び横延長スリットとの間の側方舌片をその横折り曲げ線を中心に折り曲げて電子機
器の側面に対向させるようにしたことを特徴とする請求項３に記載の電子機器梱包装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばＳＥＴ  ＴＯＰ  ＢＯＸなどの電子機器を梱包する電子機器梱包装置
に関し、特に、緩衝作用に優れた安価な構造で電子機器を確実に梱包できるようにしたも
のである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子機器梱包装置の一例として図７〜図１０に示すものがあり、図７は同水平断
面図、図８は図７のＣ−Ｃ矢視図、図９は図７のＤ−Ｄ矢視図、図１０は同分解斜視図で
ある。
【０００３】
図７〜図１０に示すように、段ボール製箱体１内に上下２枚の段ボール製緩衝材２，３
を介して例えばＳＥＴ  ＴＯＰ  ＢＯＸなどの電子機器４を梱包したものであって、この
実施の形態では、電子機器４が矩形箱状に形成され、その電子機器４には電源コード４ａ
が接続されている。なお、電源コード４ａ付き電子機器４はプラスチックフイルム製密閉
袋（図示せず）内に密封されている。
【０００４】
前記箱体１は、略平面視ロ字状箱本体１ａと、該箱本体１ａの上下開口縁に一体延設さ
れた上下４枚、合計８枚のフラップ１ｂ，１ｃとからなっている。
【０００５】
前記下側緩衝材３は、箱本体１ａ内に挿入されて下側フラップ１ｃ上に載置される底板
部３ａと、該底板部３ａの両側縁に一体延設されて箱本体１ａの両内側面に沿って立ち上
がる一対の横断面略コ字状の側枠部３ｂとを有している。
【０００６】
前記上側緩衝材２は、下側緩衝材３内に挿入されて底板部３ａと平行する仕切板部２ａ
と、該仕切板部２ａの両端縁に一体延設されて箱本体１ａの両内端面に沿って垂下する一
対の横断面略コ字状の端枠部２ｂとを有している。なお、５は取扱説明書である。
【０００７】
組立手順を説明すると、下フラップ１ｃにより箱本体１ａの下面開口部を閉鎖し、上フ
ラップ１ｂを上方に広げて箱本体１ａの上面開口部を開放している状態で、その箱本体１
ａ内に下側緩衝材３を挿入した後、該下側緩衝材３の底板部３ａ上に電子機器４を載置し
、下側緩衝材３内に上側緩衝材２を挿入し、該上側緩衝材２の仕切板部２ａ上に取扱説明
書５やリモコン（図示せず）などを載置し、上側フラップ１ｂにより箱本体１ａの上面開
口部を塞ぐ。なお、関連する技術として特許文献１に記載したものがある。
【特許文献１】特開２０００−３４４２７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記従来の構成では、電子機器４を２枚の緩衝材２，３で保護しており、その緩衝材２
，３の枚数が多いのでコストアップになると共に、その両緩衝材２，３による梱包作業に
も手間がかかって面倒である。
【０００９】
また、図９に示すように、箱体１に梱包した電子機器４の側方及び上方に充分な空間が
あって、その空間内に緩衝材２，３が弾性変位可能に介在されているので、箱体１の側面
及び上面にかかる水平方向及び下向きの衝撃力Ｆａ，Ｆｂを充分に緩衝して、電子機器４
を保護することができる。
【００１０】
しかし、箱体１に梱包した電子機器４と下側フラップ１ｃとの間には下側緩衝材３の底
板部３ａが介在されているだけであり、該底板部３ａはその厚さ方向にほとんど弾性変位
されないので、緩衝作用が弱く、箱体１の下面にかかる上向きの衝撃力Ｆｃにより電子機
器４が損傷されるおそれがある。
【００１１】
本発明は、上記従来の欠点に鑑み、緩衝作用に優れた安価な構造で電子機器を確実に梱
包できるようにした電子機器梱包装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、段ボール製箱体内に緩衝材を介し
て電子機器を梱包するようにした電子機器梱包装置において、前記緩衝材が１枚の略長方
形状の段ボール材からなり、該緩衝材の両端部近傍にその緩衝材の長手方向とは直交する
方向に延びる縦スリットと該各縦スリットの両端から緩衝材の中央に向かって延びる横ス
リットとからなる一対の略コ字状切れ目を形成することにより、その緩衝材が中央棚部と
一対の脚部とに分けられ、該各脚部の中央部に縦スリットと平行する山折り線を形成する
と共に、各横スリットの先端と緩衝材の両側縁との間に谷折り線を形成することにより、
該谷折り線と山折り線との間が内側脚部とされると共に、山折り線と緩衝材の端縁との間
が外側脚部とされ、各内側脚部の横幅が各外側脚部の横幅よりも小さく設定されると共に
、各外側脚部の横幅が前記箱体の深さよりも大きく設定されており、各脚部を山折り線及
び谷折り線を中心に折り曲げた状態で緩衝材を前記箱体内に挿入し、中央棚部上に電子機
器を載置して該中央棚部を押し下げることにより、電子機器の両端部を各切れ目からなる
挿通孔を通って各外側脚部の内側面に当接させるようにしたことを特徴としている。
【００１３】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記中央棚部の両側縁に一
対の帯材が一体突設されており、該各帯材を折り曲げた状態で緩衝材を箱体内に挿入し、
中央棚部を押し下げたときに、各帯材の下縁を箱体の底面に当接させるようにしたことを
特徴としている。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の発明において、前記各横スリット
の基端から緩衝材の端縁に向かって延びる横延長スリットが形成され、その互いに対向す
る両横延長スリットの基端間に縦スリットと平行する縦折り曲げ線が形成されており、そ
の縦折り曲げ線と縦スリットとの間の中央舌片をその縦折り曲げ線を中心に折り曲げて電
子機器の上面に対向させるようにしたことを特徴としている。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の発明において、前記横スリットの先端及び
横延長スリットの基端から緩衝材の側縁に向かって延びる縦延長スリットが形成され、そ
の互いに対向する両縦延長スリットの基端間に横スリット及び横延長スリットと平行する
横折り曲げ線が形成されており、その横折り曲げ線と横スリット及び横延長スリットとの
間の側方舌片をその横折り曲げ線を中心に折り曲げて電子機器の側面に対向させるように
したことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載の発明によれば、電子機器を保護する緩衝材が１枚の略長方形状の段ボ
ール材からなり、その枚数が従来に比べて半減しているから、材料費が安くつく。
【００１７】
電子機器を緩衝材を介して箱体内に梱包するにあたって、緩衝材の各脚部を山折り線及
び谷折り線を中心に折り曲げた状態で該緩衝材を箱体内に挿入し、その緩衝材の中央棚部
上に電子機器を載置して該中央棚部を押し下げるだけでよく、梱包作業を迅速容易に行う
ことができる。
【００１８】
各内側脚部の横幅が各外側脚部の横幅よりも小さく設定されているので、中央棚部上に
電子機器を載置して該中央棚部を押し下げるだけで、その電子機器を宙吊り状態にするこ
とができる。
【００１９】
各外側脚部の横幅が箱体の深さよりも大きく設定されて該各外側脚部が箱体内に傾斜状
態で固定され、その傾斜状態の各外側脚部の内側面に電子機器の両端部が当たっているの
で、その電子機器の宙吊り状態を確実に維持することができる。
【００２０】
ここで、電子機器の宙吊り状態では、その電子機器の側方や上方及び下方に充分な空間
があって、その空間内に緩衝材が弾性変位可能に介在されているので、箱体の側面や上面
及び下面にかかる水平方向や下向き及び上向きの衝撃力を充分に緩衝して、電子機器を保
護することができる。
【００２１】
請求項２に記載の発明によれば、中央棚部から折り曲げた一対の帯材の下縁を箱体の底
面に当接させているので、その中央棚部が電子機器の重みで撓んだり曲がらないようにし
て、その電子機器の宙吊り状態を確実に維持することができる。
【００２２】
請求項３に記載の発明によれば、各内側脚部から折り曲げた中央舌片を電子機器の上面
に対向させているので、その中央舌片を介して電子機器の上面にかかる衝撃力を一層確実
に緩衝することができる。
【００２３】
請求項４に記載の発明によれば、各内側脚部から折り曲げた両側方舌片を電子機器の側
面に対向させているので、その両側方舌片を介して電子機器の側面にかかる衝撃力を一層
確実に緩衝することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
図１〜図６は本発明の実施の一形態である電子機器梱包装置を示すものであって、図１
は同水平断面図、図２は図１のＡ−Ａ矢視図、図３は図１のＢ−Ｂ矢視図、図４は同分解
斜視図、図５は同緩衝材の展開図、図６は同組立手順を示す縦断面図である。
【００２５】
図１〜図４に示すように、段ボール製箱体１内に緩衝材７を介して電子機器４を梱包す
るようにしたものである。上記以外の構成は図７〜図１０に示す構成とほぼ同じであるか
ら、同一部分に同一符号を付してその説明を省略する。
【００２６】
図５に示すように。緩衝材７が１枚の略長方形状の段ボール材からなり、該緩衝材７の
両端部近傍にその緩衝材７の長手方向とは直交する方向に延びる縦スリット８ａと該各縦
スリット８ａの両端から緩衝材７の中央に向かって延びる横スリット８ｂとからなる一対
の略コ字状切れ目８を形成することにより、その緩衝材７が中央棚部７Ａと一対の脚部７
Ｂとに分けられ、該各脚部７Ｂの中央部に縦スリット８ａと平行する２本の山折り線９を
形成すると共に、各横スリット８ｂの先端と緩衝材７の側縁７ａとの間に谷折り線１０を
形成することにより、該谷折り線１０と山折り線９との間が内側脚部７Ｂａとされると共
に、山折り線９と緩衝材７の端縁７ｂとの間が外側脚部７Ｂｂとされ、各内側脚部７Ｂａ
の横幅ｈ１が各外側脚部７Ｂｂの横幅ｈ２よりも小さく設定（ｈ１＜ｈ２）されると共に
、各外側脚部７Ｂｂの横幅ｈ２が箱体１の深さｈ３（図２参照）よりも大きく設定（ｈ２
＞ｈ３）されている。
【００２７】
図５に示すように、中央棚部７Ａの両側縁に一対の帯材１２が一体突設されており、該
各帯材１２の下縁１２ａを箱体１の下フラップ１ｃにより塞がれた底面１ｄに当接させる
（図３参照）。
【００２８】
図５に示すように、各横スリット８ｂの基端から緩衝材７の端縁７ｂに向かって延びる
横延長スリット１３が形成され、その互いに対向する両横延長スリット１３の基端間に縦
スリット８ａと平行する縦折り曲げ線１４が形成されており、その縦折り曲げ線１４と各
縦スリット８ａとの間の中央舌片１５をその縦折り曲げ線１４を中心に折り曲げて電子機
器４の上面に対向させる（図２参照）。
【００２９】
図５に示すように、各横スリット８ｂの先端及び各横延長スリット１３の基端から緩衝
材７の側縁７ａに向かって延びる縦延長スリット１７が形成され、その互いに対向する両
縦延長スリット１７の基端間に横スリット８ｂ及び横延長スリット１３と平行する横折り
曲げ線１８が形成されており、その横折り曲げ線１８と横スリット８ｂ及び横延長スリッ
ト１３との間の側方舌片１９をその横折り曲げ線１８を中心に折り曲げて電子機器４の側
面に対向させる（図１参照）。
【００３０】
組立手順を説明すると、図６に示すように、下フラップ１ｃにより箱本体１ａの下面開
口部を閉鎖し、上フラップ１ｂを上方に広げて箱本体１ａの上面開口部を開放している状
態で、箱体１内の底面１ｄ上に取扱説明書５やリモコン（図示せず）を載置し、各帯材１
２を折り曲げると共に、各脚部７Ｂを山折り線９及び谷折り線１０を中心に折り曲げた状
態で緩衝材７を箱本体１ａ内に挿入し、電子機器４を上方から箱本体１ａ内に入れて中央
棚部７Ａ上に載置し（図６実線参照）、該電子機器４を押圧して中央棚部７Ａを押し下げ
ることにより、各外側脚部７Ｂｂを箱本体１ａの中央に向けて矢印ａ方向に傾斜させる。
これにより、図２に示すように、電子機器４の両端部を各切れ目８からなる挿通孔２０を
通って各外側脚部７Ｂｂの内側面に当接させ、上側フラップ１ｂにより箱本体１ａの上面
開口部を塞ぎ、該上側フラップ１ｂを各脚部７Ｂの山折り線９部分に当接させる。
【００３１】
上記構成によれば、電子機器４を保護する緩衝材７が１枚の略長方形状の段ボール材か
らなり、その枚数が従来に比べて半減しているから、材料費が安くつく。
【００３２】
図６に示すように、電子機器４を緩衝材７を介して箱体１内に梱包するにあたって、緩
衝材７の各脚部７Ｂを山折り線９及び谷折り線１０を中心に折り曲げた状態で該緩衝材７
を箱体１内に挿入し、その緩衝材７の中央棚部７Ａ上に電子機器４を載置して該中央棚部
７Ａを押し下げるだけでよく、梱包作業を迅速容易に行うことができる。
【００３３】
図２及び図５に示すように、各内側脚部７Ｂａの横幅ｈ１が各外側脚部７Ｂｂの横幅ｈ
２よりも小さく設定されているので、中央棚部７Ａ上に電子機器４を載置して該中央棚部
７Ａを押し下げるだけで、その電子機器４を宙吊り状態にすることができる。
【００３４】
図２及び図５に示すように、各外側脚部７Ｂｂの横幅ｈ２が箱体１の深さｈ３よりも大
きく設定されて該各外側脚部７Ｂｂが箱体１内に傾斜状態で固定され、その傾斜状態の各
外側脚部７Ｂｂの内側面に電子機器４の両端部が当たっているので、その電子機器４の宙
吊り状態を確実に維持することができる。
【００３５】
図２及び図３に示すように、電子機器４の宙吊り状態では、その電子機器４の側方や上
方及び下方に充分な空間があって、その空間内に緩衝材７が弾性変位可能に介在されてい
るので、箱体１の側面や上面及び下面にかかる水平方向や下向き及び上向きの衝撃力Ｆａ
〜Ｆｃを充分に緩衝して、電子機器４を保護することができる。
【００３６】
図３に示すように、中央棚部７Ａから折り曲げた一対の帯材１２の下縁１２ａを箱体１
の底面１ｄに当接させているので、その中央棚部７Ａが電子機器４の重みで撓んだり曲が
らないようにして、その電子機器４の宙吊り状態を確実に維持することができる。
【００３７】
図２に示すように、各内側脚部７Ｂａから折り曲げた中央舌片１５を電子機器４の上面
に対向させているので、その中央舌片１５を介して電子機器４の上面にかかる衝撃力Ｆｃ
を一層確実に緩衝することができる。
【００３８】
図１に示すように、各内側脚部７Ｂａから折り曲げた両側方舌片１９を電子機器４の側
面に対向させているので、その両側方舌片１９を介して電子機器４の側面にかかる衝撃力
Ｆａを一層確実に緩衝することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施の一形態である電子機器梱包装置を示す水平断面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ矢視図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ矢視図である。
【図４】同分解斜視図である。
【図５】同緩衝材の展開図である。
【図６】同組立手順を示す縦断面図である。
【図７】従来例を示す水平断面図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ矢視図である。
【図９】図７のＤ−Ｄ矢視図である。
【図１０】同分解斜視図である。
【符号の説明】
【００４０】
１          箱体
４          電子機器
７          緩衝材
７Ａ        中央棚部
７Ｂ        脚部
７Ｂａ      内側脚部
７Ｂｂ      外側脚部
８          切れ目
９          山折り線
１０        谷折り線
１２        帯材
１３        横延長スリット
１４        縦折り曲げ線
１５        中央舌片
１７        縦延長スリット
１８        横折り曲げ線
１９        側方舌片
２０        挿通孔
【図１】
2010095275.tif 000003
【図２】
2010095275.tif 000004
【図３】
2010095275.tif 000005
【図４】
2010095275.tif 000006
【図５】
2010095275.tif 000007
【図６】
2010095275.tif 000008
【図７】
2010095275.tif 000009
【図８】
2010095275.tif 000010
【図９】
2010095275.tif 000011
【図１０】
2010095275.tif 000012