(57)【要約】【課題】長時間駆動における耐久性が向上した有機エレクトロルミネッセンス素子を提供する。【解決手段】少なくとも一対の電極間に挟持された有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層に含まれるＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一対の電極間に挟持された有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層に含まれるＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２】
前記有機化合物層に下記一般式（１）で示される化合物が含まれることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2010245179.tif 000017
（式（１）において、Ａ乃至Ｄは、それぞれ置換又は無置換のベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナンスレン環、ピレン環、フルオレン環、クリセン環、フルオランテン環、ベンゾフルオランテン環を示す。Ａ乃至Ｄは、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。ｎ1及びｎ2は、０以上の整数を示す。ただしｎ1及びｎ2の和が０以上３以下である。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子における最近の進歩は著しく、その特徴として、低印加電圧で高輝度、発光波長の多様性、高速応答性、発光デバイスの薄型・軽量化が可能であること等が挙げられる。このことから、有機エレクトロルミネッセンス素子は、広汎な用途への可能性を示唆している。
【０００３】
しかしながら、現状では長時間の使用によって、輝度が経時的に劣化してしまう問題があり、更なる改善が求められている。この経時劣化の原因の一つとして、材料中の微量金属不純物の影響が顕在化してきている。
【０００４】
例えば、特許文献１では、有機材料に含まれるＰｄが劣化の原因として挙げられており、Ｐｄ量を規定した有機材料を有機エレクトロルミネッセンス素子に用いる例が報告されている。また、特許文献２では、金属不純物を２．５ｐｐｍ以下に抑えることで、経時劣化が抑制される例が報告されている。
【０００５】
しかし、これらの例に挙げられた有機材料を用いても、長時間駆動時の耐久性が十分確保されているとは言い難く、他の劣化要因が介在している可能性も拭いきれない。そのため、経時劣化に影響を及ぼす要因を特定し、その影響を排除することによって、長時間駆動における耐久性の更なる向上が望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−２４００１１号公報
【特許文献２】特開２００５−４１９８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上述べたように、これまで報告されている微量金属不純物を規定しただけでは、有機エレクトロルミネッセンス素子における十分な耐久性が得られていない。本発明は、この課題を解決するためになされたのであり、有機エレクトロルミネッセンス素子の経時劣化に影響を及ぼす要因を特定し、それを排除することを目的とする。また本発明は、長時間駆動における耐久性が向上した有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも一対の電極間に挟持された有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層に含まれるＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、長時間駆動における耐久性が向上した有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の有機発光素子における第一の実施形態を示す断面図である。
【図２】本発明の有機発光素子における第二の実施形態を示す断面図である。
【図３】本発明の有機発光素子における第三の実施形態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１２】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも一対の電極間に挟持された有機化合物層を有し、該有機化合物層に含まれるＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下であることを特徴としている。尚、有機化合物層を挟持する電極は、反射性電極であってもよいし、光透過性電極であってもよい。また、電極の構成材料としては公知の材料を使用することができる。
【００１３】
ここで、まず、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子について、図を参照しながら詳細に説明する。
【００１４】
図１は、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子における第一の実施形態を示す断面図である。図１の有機エレクトロルミネッセンス素子１０は、基板１上に、陽極２、発光層３及び陰極４が順次設けられている。この有機エレクトロルミネッセンス素子１０は、発光層３が、ホール輸送能、電子輸送能及び発光性の性能を全て有する有機化合物で構成されている場合に有効である。また発光層３は、ホール輸送能、エレクトロン輸送能及び発光性の性能のいずれかの特性を有する有機化合物を、複数種混合して構成されていてもよい。
【００１５】
図２は、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子における第二の実施形態を示す断面図である。図２の有機エレクトロルミネッセンス素子２０は、基板１上に、陽極２、ホール輸送層５、電子輸送層６及び陰極４を順次設けられている。この有機エレクトロルミネッセンス素子２０では、ホール輸送性及び電子輸送性のいずれかを備える発光性の有機化合物と、電子輸送性のみ又はホール輸送性のみを備える有機化合物とを、組み合わせて使用することが好ましい。また、有機エレクトロルミネッセンス素子２０では、ホール輸送層５又は電子輸送層６が発光層を兼ねている。
【００１６】
図３は、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子における第三の実施形態を示す断面図である。図３の有機エレクトロルミネッセンス素子３０は、図２の有機エレクトロルミネッセンス素子２０において、ホール輸送層５と電子輸送層６との間に発光層３を挿入したものである。この有機エレクトロルミネッセンス素子３０は、キャリア輸送と発光の機能を分離したものであり、ホール輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した有機化合物と適宜組み合わせて使用される。このため、極めて材料選択の自由度が増すとともに、発光波長を異にする種々の有機化合物が使用することが可能となり、発光色相の多様化が可能になる。さらに、中央の発光層３に各キャリアあるいは励起子を有効に閉じこめて、発光効率の向上を図ることも可能になる。
【００１７】
また、図３の有機エレクトロルミネッセンス素子３０において、陽極２とホール輸送層５との間にホール注入層を挿入してもよい。この場合、陽極２とホール輸送層５の密着性改善あるいはホールの注入性改善に効果があり、低電圧化に効果的である。
【００１８】
さらに、図３において、ホールあるいは励起子（エキシトン）が陰極４側に抜けることを阻害する層（ホールブロック層、エキシトンブロック層）を、発光層３と電子輸送層６との間に挿入してもよい。イオン化ポテンシャルの非常に高い化合物をホールブロック層又はエキシトンブロック層の構成材料として使用すると、発光効率の向上に効果的である。
【００１９】
ただし、図１乃至図３はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機化合物層との界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、ホール輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる二層から構成される、発光層が二層以上の積層構造から成る等、多様な層構成をとることができる。
【００２０】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、有機化合物層を有している。この有機化合物層は、上述したような有機エレクトロルミネッセンス素子における、発光層３、ホール輸送層５及び電子輸送層６のいずれかとして好適に用いられる。
【００２１】
本発明者らは、有機エレクトロルミネッセンス素子の長時間駆動における輝度劣化を抑制すべく、鋭意検討を重ねた。その結果、有機化合物層に含まれる不純物、特にＰｄ量、及びＰ量を所定量以下に抑えることにより、有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度劣化を効果的に抑制し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００２２】
即ち、有機化合物層に含まれるＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下である有機エレクトロルミネッセンス素子である。これにより、有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度劣化を抑制することができ、長時間にわたり良好な輝度を維持することが可能となる。
【００２３】
有機化合物層中にＰｄ及びＰが不純物として混入している原因としては、当該有機化合物層の構成材料である有機化合物の合成方法が原因として挙げられる。有機エレクトロルミネッセンス素子用材料には、縮合環を連結させた骨格を有する化合物を用いるのが一般的であり、このような材料はカップリング反応を利用して合成することが多い。中でも、Ｐｄを触媒に用いたカップリング反応が多く利用されており、反応過程でのＰｄ触媒の失活が原因で生成するＰｄ凝集物の混入がその原因となっている。通常、Ｐｄ凝集物は、Ｐｄに配位しているＰ配位子は脱離し、Ｐｄのみで形成されていると考えられている。しかし、本発明者らによるＰｄ凝集物の分析によって、Ｐ成分がＰｄ凝集物に取り込まれていることが明らかとなった。さらに、Ｐｄ凝集物が有機化合物中に極微量でも混入していると、それを用いて成膜した素子にもＰｄ及びＰが追随して混入し、著しい輝度劣化をもたらすことを突き止めた。そのため、Ｐｄ凝集物、即ち、Ｐｄ及びＰを有機化合物から取り除くことが輝度劣化の抑制には必要不可欠である。
【００２４】
Ｐｄ及びＰを有機化合物中から取り除く精製方法としては、利用できるものであれば特に制限はない。具体的には、昇華精製法、再結晶法、再沈殿法、カラム精製法、吸着法、ゾーンメルティング法等が挙げられる。さらに、これらの方法を組み合わせて行っても良い。これらの精製法は、有機化合物の性質や構造によって、適宜選択すれば良いが、中でも、昇華精製法、再結晶法、カラム精製法、吸着法がより好適に用いられる。また、Ｐｄ触媒由来のＰｄ凝集物が、有機化合物に含まれるＰｄ及びＰの主要因の場合は、カップリング反応の反応条件を工夫し、Ｐｄの失活自体を抑制する方法も好ましい。そのような方法としては、特に制限はないが、生成した有機化合物が室温で反応溶液に完全に溶解する場合には、ポリマーに担持させたＰｄ触媒を用いる方法が挙げられる。一方、室温では反応溶液に５０％未満しか溶けない有機化合物の場合は、配位能の高いホスフィンが配位したＰｄ触媒を用いる方法や、Ｐｄ触媒に対して過剰のホスフィン配位子を添加する方法が挙げられる。これら合成法の工夫に加えて、上記精製法を組合せ行っても良い。
【００２５】
本発明におけるＰｄ及びＰの検出、測定、定量の方法としては、公知の方法もしくは装置を用いて行われ、特に制限はない。このような方法としては、例えば、高周波誘導結合プラズマ発光分析法（ＩＣＰ−ＡＥＳ）や高周波誘導結合プラズマ質量分析法（ＩＣＰ−ＭＳ）が挙げられる。これらの方法は、イオン源もしくは発光源としてＩＣＰ（Ｉｎｄｕｃｔｉｖｅｌｙ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｐｌａｓｍａ）のほかにＭＩＰ（Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｐｌａｓｍａ）等も用いても良い。そのほかにも、原子吸光分析法（ＡＡＳ）、Ｘ線光電子分光法（ＸＰＳ）、蛍光Ｘ線分析法（ＸＲＦ）、核磁気共鳴分光法（ＮＭＲ）、電子スピン共鳴分光法（ＥＳＲ）、電子線マイクロアナライザ分析法（ＥＰＭＡ）等が挙げられる。この中でも、汎用性、定量性の観点からＩＣＰ−ＡＥＳ、ＩＣＰ−ＭＳ、ＡＡＳが好ましい。
【００２６】
例えば、上記のＩＣＰ−ＡＥＳ測定を行い、有機化合物中に含まれるＰｄ量及びＰ量を定量する。このとき、Ｐｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下の有機化合物であれば、当該有機化合物を用いて作製した素子は、長時間駆動における輝度劣化が格段に少なく、高い耐久性を備えている。ここで、高い耐久性とは、有機エレクトロルミネッセンス素子を１００ｍＡ／ｃｍ2の条件で定電流駆動させた場合、初期輝度からの輝度減少率が１０％となるまでの時間が１００時間を超える素子のことを言う。一方、比較例１にも述べるが、Ｐが０．７ｐｐｍ含まれた有機化合物を用いて作製した素子は、初期輝度からの輝度減少率が１０％となるまでの時間が大きく１００時間を下回った。さらに、有機化合物中に含まれるＰｄ及びＰ量は、それを用いて作製した素子中に含まれるＰｄ及びＰ量と相関があった。従って、素子の輝度劣化を抑えるためにはＰｄ量が１ｐｐｍ以下であり、かつ、Ｐ量が０．５ｐｐｍ以下であることが重要である。
【００２７】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子における有機化合物層に含まれる有機化合物は、例えば、上述のようなＰｄ及びＰを含有する触媒成分を用いた反応によって合成される。特に、このような方法により合成される有機化合物のうち、芳香族炭化水素を含む構造の化合物が好ましい。また芳香族炭化水素を含む有機化合物のうち、下記一般式（１）で示される化合物が特に好ましい。
【００２８】
【化１】
2010245179.tif 000002
【００２９】
式（１）において、Ａ乃至Ｄは、それぞれ置換あるいは無置換のベンゼン環、置換あるいは無置換のナフタレン環、置換あるいは無置換のアントラセン環、置換あるいは無置換のフェナンスレン環、置換あるいは無置換のピレン環、置換あるいは無置換のフルオレン環、置換あるいは無置換のクリセン環、置換あるいは無置換のフルオランテン環、置換あるいは無置換のベンゾフルオランテン環を表す。
【００３０】
上記のベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナンスレン環、ピレン環、フルオレン環、クリセン環、フルオランテン環及びベンゾフルオランテン環が有してもよい置換基として、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等のアルキル基、フェニル基等のアリール基等が挙げられる。
【００３１】
式（１）において、Ａ乃至Ｄはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。
【００３２】
式（１）において、ｎ1及びｎ2は０以上の整数を示す。ただし、ｎ1とｎ2の和は０以上３以下である。合成容易性や成膜性の観点から、好ましくは、ｎ1とｎ2の和が０以上２以下である。
【００３３】
上述した芳香族炭化水素を含む有機化合物として、式（１）の化合物の他に、下記一般式（２）及び式（３）で示される化合物が挙げられる。
【００３４】
【化２】
2010245179.tif 000003
【００３５】
式（２）において、Ａ乃至Ｄは、式（１）のＡ乃至Ｄと同様である。式（２）において、ｎ1及びｎ2は０以上の整数を示す。ただし、ｎ1とｎ2の和は０以上３以下である。
【００３６】
式（３）において、Ａ乃至Ｄは、式（１）のＡ乃至Ｄと同様である。式（３）において、ｎ1、ｎ2及びｎ3は、０以上の整数を示す。ただし、ｎ1、ｎ2及びｎ3の和は０以上３以下である。
【００３７】
尚、本発明は、Ｐｄ触媒を用いたほかの反応、例えば、Ｐｄ触媒アミノ化反応、ヘック反応等により得られる化合物にも適用できる。
【００３８】
以下、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に含まれる有機化合物として好ましい例を示す。ここに示している化合物はあくまで一例であり、本発明の化合物はこれらに限定されない。
【００３９】
【化３】
2010245179.tif 000004
【００４０】
【化４】
2010245179.tif 000005
【００４１】
【化５】
2010245179.tif 000006
【００４２】
【化６】
2010245179.tif 000007
【００４３】
【化７】
2010245179.tif 000008
【００４４】
また芳香族炭化水素を含む有機化合物として、式（１）乃至式（３）で示される化合物の他に、Ｐｄ触媒アミノ化反応により得られる化合物が挙げられる。Ｐｄ触媒アミノ化反応により得られる化合物として、例えば、以下に示す化合物が挙げられる。
【００４５】
【化８】
2010245179.tif 000009
【実施例】
【００４６】
以下に実施例を示す。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４７】
［合成例１］化合物−１（例示化合物ｃ−２０）の合成
【００４８】
【化９】
2010245179.tif 000010
【００４９】
（合成例１−１）
反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
原料−１：２７４ｇ（６８０ｍｍｏｌ）
原料−２：３６６ｇ（７１５ｍｍｏ）
ＰｄＣｌ2（ＰＰｈ3）２：９．５６ｇ（１３．６ｍｍｏｌ）
炭酸ナトリウム：１０８ｇ（１．０２ｍｏｌ）
トルエン：４１１０ｍｌ
エタノール：２０５５ｍｌ
水：１０２８ｍｌ
【００５０】
次に、反応容器を窒素置換した後に６時間還流攪拌を行った。その後、冷却し、析出してきた結晶を濾取することで粗生成物を得た。この粗生成物について、水、メタノール、酢酸エチル、トルエンの順で加熱スラリー洗浄を行った。次に、得られた結晶をクロロベンゼンに加熱溶解させた後、熱時濾過を行い、桐山ろ紙（Ｎｏ．５Ｃ）を用いて残留パラジウム等を除去した。濾液を冷却し、析出した結晶を濾取することで、化合物−１の再結晶品を４０３ｇ（収率９３％）で得た。さらに得られた化合物−１の昇華精製を行い、昇華精製品を得た。
【００５１】
（合成例１−２）
合成例１−１において、熱時濾過に使用した桐山ろ紙をＮｏ．５ＣからＧＦＰに変更した以外は、合成例１−１に準じて合成を行った。次に、合成例１−１と同様に得られた化合物−１の昇華精製を行い、昇華精製品を得た。
【００５２】
（合成例１−３）
合成例１−１で得られた再結晶品２．０ｇ（ｍｍｏｌ）をクロロベンゼン１５０ｍｌに加熱溶解させた後、ガレオンアースＶ２（水澤化学工業製）１０ｇを投入した。次に、１００℃で１５分間撹拌し、熱時濾過を行った。次に、濾液を冷却し、析出した結晶を濾取することで、化合物−１の活性白土処理品を１．６ｇ（収率８０％）で得た。次に、合成例１−１と同様に得られた化合物−１の昇華精製を行い、昇華精製品を得た。
【００５３】
（合成例１−４）
反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
原料−１：２８０ｇ（６９６ｍｍｏｌ）
原料−２：３７４ｇ（７３１ｍｍｏ）
トリフェニルホスフィン：３６．５ｇ（１３９ｍｍｏｌ）
ＰｄＣｌ2（ＰＰｈ3）２：９．７７ｇ（１３．９ｍｍｏｌ）
炭酸ナトリウム：１１１ｇ（１．０４ｍｏｌ）
トルエン：４２００ｍｌ
エタノール：２１００ｍｌ
水：１０５０ｍｌ
【００５４】
次に、反応容器を窒素置換した後に５時間還流攪拌を行った。その後、冷却し、析出してきた結晶を濾取することで粗生成物を得た。この粗生成物について、水、アセトン、トルエンの順で加熱スラリー洗浄を行った。次に、得られた結晶をクロロベンゼンで再結晶を行うことにより、化合物−１を３８４ｇ（収率９０％）で得た。次に、合成例１−１と同様に化合物−１の昇華精製を行い、昇華精製品を得た。
【００５５】
［合成例２］化合物−２（例示化合物ｃ−２１）の合成
【００５６】
【化１０】
2010245179.tif 000011
【００５７】
（合成例２−１）
窒素雰囲気下、反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
原料−３：０．６０ｇ（１．１６ｍｍｏｌ）
原料−４：０．４０ｇ（１．０５ｍｍｏｌ）
トルエン：２０ｍＬ
エタノール：１０ｍＬ
【００５８】
さらに、１０重量％炭酸ナトリウム水溶液１０ｍＬを加えた後、反応溶液を室温で３０分攪拌した。続いて、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．００６ｇ（０．００５ｍｍｏｌ）を加えた後、反応溶液を加熱還流させながら５時間撹拌した。次に、反応溶液を室温まで冷却した後、水を加えて反応を停止した。次に、分液操作によって、クロロホルムで生成物を抽出した。次に、この抽出液を純水で２回洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥させてから減圧濃縮することで粗生成物を得た。続いて、この粗生成物をクロロホルムに溶解させ、短いアルミナ／シリカゲル積層カラムで熱時濾過して残留パラジウム等を除去した後、濾液を減圧濃縮することで粗結晶を得た。次に、この粗結晶をヘプタン／トルエン溶媒による加熱スラリー洗浄を行い、続いてトルエン溶媒による再結晶を行うことで得た結晶を１６０℃で真空加熱乾燥することにより、化合物−２の再結晶品を０．６７ｇ（収率９２％）得た。さらに１０-4Ｐａの減圧下、３８０℃において昇華精製を行うことで、昇華精製品を０．４５ｇ（昇華精製収率６８％）得た。
【００５９】
（合成例２−２）
合成例２−１において、アルミナ／シリカゲル積層カラムでの熱時濾過を桐山ろ紙（５Ｃ）を用いた熱時濾過に変更した以外は、合成例２−１に準じて合成を行い、化合物−２の昇華精製品を得た。
【００６０】
（Ｐｄ及びＰ濃度の測定）
合成例１−１乃至合成例１−４で得られた化合物−１の昇華精製品、及び合成例２−１乃至合成例２−２で得られた化合物−２の昇華精製品について、Ｐｄ及びＰ濃度の測定をＩＣＰ−ＡＥＳ（ＳＰＥＣＴＲＯ社製）により行った。前処理として、各サンプル２００ｍｇに硝酸４ｍｌ、硫酸４ｍｌを使用して酸分解を行った。その後、全体で５０ｇになるように超純水を加え、測定サンプルとした。０ｐｐｂ、１００ｐｐｂ、５００ｐｐｂの３点から検量線を作成し、各サンプルに含まれているＰｄ及びＰ量の定量を行った。検出限界値はＰｄが１ｐｐｍ、Ｐが０．５ｐｐｍであった。尚、硝酸４ｍｌ、硫酸４ｍｌに超純水を加え、全体で５０ｇとしたものをブランクとして測定し、ブランクのＰｄ及びＰ量は差し引いている。結果を表１に示す。尚、表１において、Ｐｄが１ｐｐｍ以下の場合、Ｐｄが未検出であると定義し、Ｐが０．５ｐｐｍ以下の場合、Ｐが未検出であると定義した。
【００６１】
【表１】
2010245179.tif 000012
【００６２】
（実施例１）
図３に示す有機エレクトロルミネッセンス素子を以下に示す方法で作製した。化合物−１以外の有機化合物にはＰｄ及びＰが含まれていないことを事前に確認した。
【００６３】
ガラス基板上に、スパッタ法により酸化錫インジウム（ＩＴＯ）を成膜して陽極２を形成した。このとき陽極の膜厚を１２０ｎｍとした。次に、この陽極付基板をアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、次いで純水で洗浄後乾燥した。次に、ＵＶ／オゾン洗浄したものを透明導電性支持基板として使用した。
【００６４】
次に、ホール輸送層５として下記に示される化合物Ｅ−１とクロロホルムとを混合し、濃度０．１重量％のクロロホルム溶液を調製した。
【００６５】
【化１１】
2010245179.tif 000013
【００６６】
このクロロホルム溶液を陽極上に滴下し、最初に回転数５００ｒｐｍで１０秒、次に回転数１０００ｒｐｍで４０秒スピンコートを行うことで、膜形成を行った。この後８０℃の真空オーブンで１０分間乾燥し、薄膜中の溶剤を完全に除去した。続いて、真空蒸着法により化合物Ｅ−１を成膜しホール輸送層５を形成した。このときホール輸送層５の膜厚は６０ｎｍであった。
【００６７】
次に、ホール輸送層５上に、真空蒸着法によりゲスト（発光材料）である下記に示される化合物Ｅ−２及び化合物Ｅ−３、並びにホストである化合物−１（合成例１−２で得られた昇華精製品）を共蒸着し発光層３を形成した。このとき発光層の膜厚は５０ｎｍ、発光層全体に対する化合物Ｅ−２、化合物Ｅ−３の含有量は、それぞれ４重量％、１６重量％であった。
【００６８】
【化１２】
2010245179.tif 000014
【００６９】
次に、発光層３上に真空蒸着法により２，９−ビス［２−（９，９’−ジメチルフルオレニル）］−１，１０−フェナントロリンを成膜し電子輸送層６を形成した。このとき電子輸送層の膜厚を５０ｎｍ、蒸着時の真空度を１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度を０．１ｎｍ／ｓｅｃ乃至０．２ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜を行った。
【００７０】
次にＫＦを膜厚１ｎｍで成膜し、次いでＡｌを膜厚１２０ｎｍで成膜した。ここで、ＫＦ膜及びＡｌ膜は、陰極４として機能する。
【００７１】
次に、水分の吸着によって素子劣化が起こらないように、乾燥空気雰囲気中で保護用ガラス板をかぶせ、アクリル樹脂系接着材で封止した。以上のようにして有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
【００７２】
得られた有機エレクトロルミネッセンス素子について、１００ｍＡ／ｃｍ2の定電流密度を保ち、初期輝度からの輝度減少率が１０％となるまでの時間を測定することによって、素子の耐久性を評価した。結果を表３に示す。
【００７３】
（実施例２）
実施例１において、化合物−１（ホスト）として、合成例１−４で得られた昇華精製品を用いた以外は、実施例１に準じて有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。また、同様に素子の耐久性を評価した。結果を表２に示す。
【００７４】
（実施例３）
図３に示す有機エレクトロルミネッセンス素子を以下に示す方法で作製した。化合物−２以外の有機化合物にはＰｄ及びＰが含まれていないことを事前に確認した。
【００７５】
ガラス基板（基板１）上に、陽極２として酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて膜厚１２０ｎｍで成膜したものを透明導電性支持基板（ＩＴＯ基板）として使用した。このＩＴＯ基板上に、以下の有機化合物層及び電極層を、１０-4Ｐａの真空チャンバー内で抵抗加熱による真空蒸着によって連続的に成膜した。具体的には、まずホール輸送層５として、化合物Ｅ−４を膜厚１８ｎｍで成膜した。次に、発光層３として、ホストである化合物−２（合成例２−１で得られた昇華精製品）及びゲストである化合物Ｅ−２を共蒸着し、膜厚３０ｎｍの混合膜を成膜した。ここで、発光層３全体に対する化合物Ｅ−２の含有量は１０重量％である。次に電子輸送層６として、化合物Ｅ−５を膜厚４０ｎｍで成膜した。次にＫＦを膜厚１ｎｍで成膜し、次いでＡｌを膜厚１２０ｎｍで成膜した。ここで、ＫＦ膜及びＡｌ膜は、陰極４として機能する。得られた有機エレクトロルミネッセンス素子について、１００ｍＡ／ｃｍ2の定電流密度を保ち、初期輝度からの輝度減少率が１０％となるまでの時間を測定することによって、素子の耐久性を評価した。結果を表２に示す。
【００７６】
【化１３】
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【００７７】
（比較例１）
実施例１において、化合物−１（ホスト）として、合成例１−１で得られた昇華精製品を用いた以外は、実施例１に準じて有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。また、同様に素子の耐久性を評価した。結果を表３に示す。
【００７８】
（比較例２）
実施例２において、化合物−２（ホスト）として、合成例２−２で得られた昇華精製品を用いた以外は、実施例２に準じて有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。また、同様に素子の耐久性を評価した。結果を表３に示す。
【００７９】
【表２】
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【００８０】
以上の結果から、有機化合物層に含まれるＰｄ及びＰ量が検出限界以下の場合、即ち、Ｐｄが１ｐｐｍ未満でかつＰが０．５ｐｐｍ未満である有機エレクトロルミネッセンス素子においては、格段に耐久性が向上することを確認した。
【符号の説明】
【００８１】
１：基板、２：陽極、３：発光層、４：陰極、５：ホール輸送層、６：電子輸送層、１０，２０，３０：有機エレクトロルミネッセンス素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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