(57)【要約】【課題】導電性の発熱体の劣化を防止した陶磁器製の電磁誘導加熱調理器用の容器を提供する。【解決手段】本発明の電磁誘導加熱調理器用の容器１は、一端が開口した有底の容器本体２と、容器本体２の底部の外壁面２Ａに導電性の発熱体４と、を備える。本発明の容器１は、容器本体２が、陶磁器製であるとともに、熱膨張係数が１．０×１０−７〜１０．０×１０−７／℃の陶磁器製の素地５の表面に容器本体２の吸水率を０．１％以下とする釉薬層６が形成された構成であることを特徴とする。本発明の容器１においては、容器本体２の吸水率が一般的な容器よりも低いので、容器本体２に入れた水分が底部の外壁面２Ａにまで滲み出すのを防止し、これにより導電性の発熱体４の劣化を防止することができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端が開口した有底の容器本体と、
前記容器本体の底部の外壁面に設けた導電性の発熱体と、を備える電磁誘導加熱調理器用の容器であって、
前記容器本体は、陶磁器製であるとともに、熱膨張係数が１．０×１０−７〜１０．０×１０−７／℃の陶磁器製の素地の表面に前記容器本体の吸水率を０．１％以下とする釉薬層が形成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱調理器用の容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁誘導加熱調理器用の容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
電磁誘導加熱方式の調理器（ＩＨ調理器）を使用して調理を行うためには、一般的には、導電性を有する金属製の鍋等が使用される。これは、電磁誘導によって金属製の鍋に渦電流を流し、鍋自体を発熱体として使用しているためである。
【０００３】
しかし、近年、風味がよく保温性が高いという観点から、土鍋などの陶磁器製の容器が注目されている。そこで、ＩＨ調理器に使用できる陶磁器製の容器として、例えば特許文献１に記載の土鍋が提案されている。この土鍋の底部の外壁面には銀製の金属皮膜層が形成されており、この金属皮膜層が発熱することによって調理物の加熱が行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３０９６１９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、一般的な土鍋においては、吸水率が５〜１０％であるため、調理の際に調理物とともに入れる水分が底部の内壁面より吸水され、吸水された水分が底部の外壁面側に滲み出すことがある。上記特許文献１に記載の土鍋のように、底部に銀製の金属皮膜層（導電性の発熱体）を備える土鍋において、水分が底部の外側に滲み出すような事態が生じると、水や調味料などに含まれている塩素や塩分などにより発熱体が浸食されて劣化し、断線してしまうおそれがある。
【０００６】
なお、本発明ならびに本明細書中における吸水率とは、乾燥質量（Ａ）を測定しておいた容器を満水状態にしてラップフィルムで蓋をし、室温で１５時間放置した後、容器内の水を捨て、容器に付着した水を木綿布で拭い取った直後の質量（Ｂ）を測定して以下の式により算出される値のことをいう。
吸水率（％）＝１００×（Ｂ−Ａ）／Ａ  
ここで、乾燥質量（Ａ）とは、容器を電気乾燥炉を用いて恒量となるまで乾燥してから測定した容器の質量値である。詳しくは、乾燥質量（Ａ）とは、容器を電気炉を用いて２５０℃で１５時間乾燥した後に質量を測定し、さらに２５０℃で６時間乾燥して容器の質量を測定し、前回の容器の質量の測定値と同じ測定値になるまで、２５０℃で６時間の乾燥を繰り返してから測定する質量値である。
満水状態とする際に用いる水は水温１５℃〜２０℃の水道水を用いる。
【０００７】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、導電性の発熱体の劣化を防止した陶磁器製の電磁誘導加熱調理器用の容器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するものとして、本発明は、一端が開口した有底の容器本体と、前記容器本体の底部の外壁面に設けた導電性の発熱体と、を備える電磁誘導加熱調理器用の容器であって、前記容器本体は、陶磁器製であるとともに、熱膨張係数が１．０×１０−７〜１０．０×１０−７／℃の陶磁器製の素地の表面に前記容器本体の吸水率を０．１％以下とする釉薬層が形成されてなることを特徴とする。
【０００９】
本発明の容器においては、熱膨張係数が１．０×１０−７〜１０．０×１０−７／℃の陶磁器製の素地の表面に、容器本体の吸水率を０．１％以下とする釉薬層が形成されているので、容器本体に入れた水分が容器本体に吸水されにくく容器本体の外壁底面に滲みだすことがほとんどない。
その結果、本発明によれば、容器本体の外壁底面に設けられた導電性の発熱体の浸食を防止し、その劣化を防止することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、導電性発熱体の劣化を防止した陶磁器製の電磁誘導加熱調理器用の容器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態１の土鍋を用いて調理を行う様子を示す側断面図
【図２】土鍋の部分断面図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態１を図１および図２によって説明する。
図１には、本発明を具体化した土鍋１（本発明の電磁誘導加熱調理器用の容器に相当する）を示す。この土鍋１においては、調理物を入れるための土鍋本体２（容器本体２）の底部の外壁面２Ａに、発熱体４が設けられている。
土鍋本体２は、陶磁器製であり、有底容器状に形成されている。この土鍋本体２の底部の外壁面２Ａには、その周縁部よりもやや内側位置に、下方向に突出された円環状の脚部３が設けられている。
【００１３】
土鍋本体２の底部の外壁面２Ａにおいて、脚部３の内側領域には、全体として薄い円盤状に形成された発熱体４が設けられている。発熱体４は、例えば銀などの金属やカーボン等、電流を流すことによって発熱する導電性の材料により形成されている。この発熱体４において円盤の中心領域には、下方向に突出された円形の厚層部４Ａが設けられており、これにより、発熱体４の中心領域の厚さがその周辺領域４Ｂよりも厚くされている。
【００１４】
発熱体４は、例えば予め所望の形状に形成した薄膜を、耐熱性のセラミック系接着剤等により土鍋本体２の底部の外壁面２Ａに貼り付けることにより設けることができる。また、スクリーン印刷法、溶射法等、あるいは、陶磁器加飾技法の一つである転写印刷法により土鍋本体２の底部の外壁面２Ａに直接に形成することもできる。
【００１５】
次に、本実施形態の土鍋１の材質について説明する。本実施形態の土鍋本体２は、陶磁器製の素地５（基材５）の全表面に釉薬層６が形成されてなる。
基材５は、耐熱容器として要求される耐熱衝撃性を備えるという観点から、熱膨張率が低く、耐熱衝撃性を向上可能な多孔質のペタライトや粘土などの材料を用いて、鋳込み成形法や塑性成形法やローラマシン成形法などの公知の成形法により成形される。
【００１６】
本発明において、素地５（基材５）の熱膨張係数は、具体的には１．０×１０−７〜１０．０×１０−７／℃であるのが好ましく、１．０×１０−７〜８．０×１０−７／℃であるのが特に好ましい。
基材５の材料としては、ムライト系、スポジュメン系、コ−ジェライト系などがあげられる。
基材５は上記の成形法により所定形状に成形したのち、例えば、１２００℃〜１２８０℃で焼成すると得られる。
【００１７】
基材５の表面には、全体を被覆する釉薬層６が形成されている。このように土鍋本体２の全表面を釉薬層６で被覆することで、土鍋本体２に均等な機械的強度を与え、吸水および吸臭などを有効に防止することができる。
【００１８】
基材５の表面に施釉される釉薬としては、加熱調理時に容器にひびが入ったり容器が割れたりするのを防ぐため、基材５より熱膨張率が小さくなるように調製したものを用いる。
釉薬としては、熱膨張係数が、基材５の熱膨張係数に近いものかそれ以下のものを用いると、貫入などの発生がないため、土鍋本体２の吸水率を低くすることができるので好ましい。
【００１９】
本実施形態においては、基材５の材料として熱膨張率の小さいものを使用することから、熱膨張率の低い釉薬を調製して用いる。釉薬材料としては、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、炭酸バリウム、ジルコン、石灰、粘土、ガラス粉末などがあげられ、これらのうちの３種以上を組み合わせて調製したものが釉薬として使用される。
【００２０】
そして、釉薬層６を形成するための釉薬としては、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６３〜７３％、Ａｌ２Ｏ３を１４〜１８％、Ｌｉ２Ｏを３．５〜７％、ＺｎＯを３〜７％、ＢａＯを０〜４％、ＣａＯを０〜３％、ＺｒＯ２を０〜６％の割合で含有するものを使用すると土鍋本体２の吸水率を０．１％以下とすることができるので好ましい。釉薬には上記以外の成分（その他の成分）として顔料などが含まれていてもよい。
【００２１】
ＳｉＯ２の含有量が６３％未満であると耐衝撃性が不十分となり、７３％を超えると吸水率が高くなる。Ａｌ２Ｏ３の含有量が１８％を超えると吸水率が高くなる。Ｌｉ２Ｏの含有量が３．５％未満であると耐熱衝撃性が不十分となり、７％を超えると釉薬層６を形成困難（ガラス膜にならない）となる。ＺｎＯの含有量が３％未満であると吸水率が高くなり、７％を超えると貫入が入りやすくなる。
【００２２】
上記組成の釉薬を、基材５の全外表面にわたってスプレー吹き、あるいはディッピングなど公知の方法により１５０〜２５０μｍの厚みとなるように均一に施釉し、１１５０℃〜１２５０℃で焼成すると、土鍋本体２の吸水率を０．１％以下とする釉薬層６が形成される。
【００２３】
なお、本実施形態において吸水率とは、乾燥質量（Ａ）を測定しておいた土鍋本体２を満水状態にしてラップフィルム（図示せず）で覆い、室温で１５時間放置した後、土鍋本体２内の水を捨て、土鍋本体２に付着した水を木綿布で拭い取った直後の質量（Ｂ）を測定して以下の式により算出される値のことをいう。
吸水率（％）＝１００×（Ｂ−Ａ）／Ａ  
ここで、乾燥質量（Ａ）とは、土鍋本体２を電気炉を用いて恒量となるまで乾燥してから測定した土鍋本体２の質量値である。詳しくは、乾燥質量（Ａ）とは、土鍋本体２を電気炉を用いて２５０℃で１５時間乾燥した後に質量を測定し、さらに２５０℃で６時間乾燥して土鍋本体２の質量を測定し、前回の土鍋本体２の質量の測定値と同じ測定値になるまで、２５０℃で６時間の乾燥を繰り返してから測定する質量値である。満水状態とする際に用いる水は水温１５℃〜２０℃の水道水を用いる。
【００２４】
次に本実施形態の作用・効果について説明する。
本実施形態の土鍋１を用いて調理を行う際には、図１に示すように、土鍋１の内部に調理物（図示せず）を入れ、ＩＨ調理器１０のプレート１１上にセットする。そして、ＩＨ調理器１０のスイッチ１３を入れると、ＩＨ調理器１０に内蔵されている加熱コイル１２に電流が流されることによって磁力線が発生する。そして、この磁力線が土鍋１の発熱体４内を流れることにより渦電流が発生し、この発熱体４が発熱する。この熱が土鍋１の内部の調理物に伝わることにより、調理物が加熱される。
【００２５】
ところで、一般的な土鍋は、吸水性が高いという性質に起因して以下の問題を有している。
（１）一般的な土鍋では、においや汚れの吸着、水漏れなどが起こり易く、加熱調理中に調理物の汁が漏れ出てきたり、完全に乾燥させるのに長時間を要し、乾燥が不完全であるとカビが生えることがある。
（２）一般的な土鍋を用いてご飯を炊くと、水が土鍋本体１１に吸収されるため、水加減が不安定になり、炊き上がったご飯に不具合が生じるという問題があり、予め米のとぎ汁を吸水させてから、水を配合するなど、工夫が必要である。
（３）底部の外壁面に導電性の発熱体を備える土鍋において、水分が底部の外側面に滲み出すような事態が生じると、水や調味料などに含まれている塩素や塩分などが高温（３００℃〜６００℃）になった発熱体と反応することにより発熱体が浸食されて劣化し、断線してしまうおそれがある。
これらの問題のうち、本実施形態の土鍋１のようにＩＨ調理器に用いる土鍋では、特に（３）の問題を解決することが重要である。
【００２６】
従来から、吸水性が高いことに起因する上記（１）〜（３）の問題を緩和するために、例えば土鍋１の使用を開始する際に、おかゆを炊くなどの方法により土鍋の内側面（調理物を入れる部分）にデンプンの皮膜を作る「目止め処理」が行われてはいるが、目止め処理を行っただけでは、その後の使用によりデンプンの皮膜が剥がれてしまうため、再度、同様な問題が生じる懸念がある。
【００２７】
しかしながら、本実施形態の土鍋１では、陶磁器製の基材５の全表面に、土鍋本体２の吸水率を０．１％以下とする釉薬層６が形成されているから、土鍋本体２の内部に水が滲み込みにくくなっており、土鍋本体２の底部の外壁面２Ａにまで滲み出すような事態は起こり難い。その結果、本実施形態によれば、土鍋本体２の吸水率をかなり低くすることができるから、一般的な土鍋１の有する（１）および（２）の問題を解決するだけでなく、ＩＨ調理器に用いる土鍋の有する（３）の問題を解決することができる。すなわち、本実施形態によれば、導電性の発熱体４の劣化を防止した陶磁器製の電磁誘導加熱調理器用の容器１を提供することができるのである。
【００２８】
また、本実施形態によれば、釉薬が基材５の全面に施釉されているから、土鍋本体２に均等な機械的強度を与えることができるとともに、土鍋本体２の内壁からの吸水を防ぐだけでなく、土鍋本体２の外壁からの吸水も防ぐ。その結果、本実施形態によれば、吸水および吸臭を有効に防止することができる。
【００２９】
＜実施例＞
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。
１．実施例１
（１）実施例１の土鍋の作製
実施形態１に示す形状をなし、外径２７５ｍｍ、内径２４０ｍｍ、高さ９５ｍｍ、糸尻高さ３ｍｍ、底面径２００ｍｍの実施例１の土鍋を以下の方法により作製した。
基材の材料としてペタライト、スポジューメン、珪石粉末、カオリン、粘土、石灰のうちの３種以上を組み合わせた素地土をローラマシン成形機［新栄機工（株）製、型式ＡＣＴＭ−１Ｒ−５０ＤＴ］により、所定形状に成形したのち、１２００〜１２７０℃下で焼成し、土鍋本体の基材を作製した。
【００３０】
次に、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、ジルコン、石灰、粘土、ガラス粉末のうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６８．０％、Ａｌ２Ｏ３を１６．５％、Ｌｉ２Ｏを３．９％、ＺｎＯを５．５％、ＣａＯを０．８％、ＺｒＯ２を３．０％、顔料などその他の成分を２．３％の割合で含有する釉薬を調製した。
上記のように調製した釉薬を、土鍋基材および蓋基材の表面全体にスプレー吹きにより厚みが１００〜２５０μｍとなるように均一に施釉し、焼成温度が１１５０〜１２５０℃となるように焼成して釉薬層を形成させた。
【００３１】
次に、転写印刷法により、以下のようにして土鍋の底部の外壁面に発熱体を設けた。
（Ａ）銀ペーストを用い、転写シート上に直径１８０ｍｍの円形の薄膜層をスクリーン印刷により形成した。この薄膜層を５０℃で２時間乾燥した。
（Ｂ）上記（Ａ）で形成した薄膜層上に、この薄膜層と同心となるように直径１２０ｍｍの円形の薄膜層をスクリーン印刷により積層した。この薄膜層を５０℃で２時間乾燥した。
（Ｃ）上記（Ａ）および（Ｂ）で形成した薄膜層を全て覆うように樹脂カバーコートをスクリーン印刷して、５０℃で２時間乾燥した。
（Ｄ）上記（Ｃ）で形成された転写（薄膜層と樹脂カバーコートとの積層体）を土鍋の底面外壁に貼り付け、７０℃で３時間乾燥した。
（Ｅ）転写を貼り付けた土鍋を８８０℃で３時間焼成して、この転写を土鍋に焼き付けることにより、中央位置に厚層部を有する発熱体を得た。なお、厚層部の厚さを２６．６μｍ、周辺領域の厚さを２０μｍ（厚さ比１．３３：１）とした。
以上のようにして得られた土鍋を実施例１の土鍋とした。この土鍋の基材の熱膨張係数は５．８×１０−７／℃であった。なお、熱膨張係数は、真空理工製ＤＬＹ７０００ＲＨ赤外線加熱式熱膨張測定装置を用いて測定した。
【００３２】
（２）土鍋の吸水率の測定
上記のようにして得られた土鍋本体を電気乾燥炉（三洋電気製、ＭＯＶ−２１２Ｆ（Ｕ））を用いて２５０℃で１５時間乾燥した後に質量を測定し、さらに２５０℃で６時間乾燥して土鍋本体の質量を測定し、前回の測定値と同じ測定値になるまで、２５０℃で６時間の乾燥を繰り返した。電気炉による乾燥を繰返して前回と同じ測定値となったときに土鍋本体の質量を測定しその値を乾燥質量（Ａ）とした。
【００３３】
予め乾燥質量（Ａ）を測定しておいた土鍋本体に、１５℃〜２０℃の水道水を入れて満水状態にしてラップフィルムで蓋をし、室温で１５時間放置した後、土鍋本体内の水を捨て、容器に付着した水を木綿布で拭い取った直後の質量（Ｂ）を測定し、以下の式により吸水率を算出し、表１に示した。
吸水率（％）＝１００×（Ｂ−Ａ）／Ａ
【００３４】
（３）塩害試験
予め入力電力を測定(この測定値を初期の入力電力Ｗ１とする）しておいた土鍋本体の内部に、２質量％の食塩水を４００ｍｌ入れて、ＩＨ調理器[２００Ｖ電源対応のパナソニック（株）製ＫＺ−３２１Ｌ（２ＫＷ）]を用いて沸騰するまで加熱した後、ＩＨ調理器のスイッチを切って１６時間放置した。放置後の土鍋本体を、ＩＨ調理器を用いて食塩水がなくなるまで最大出力で再加熱し、食塩水の蒸発後さらに５分間空焚きするか、または空焼き自動オフ機能（ＯＨＰ）が作動するまで空焚きした。空焚き後の発熱体の異常（断線など）の有無を、目視により確認するとともに、空焚き後の入力電力（Ｗ２）を測定した。
初期の入力電力（Ｗ１）および空焚き後の入力電力（Ｗ２）は、土鍋本体に３分の２の量（容量）の水を入れて、パナソニック製２００Ｖ電磁調理器ＫＺ−ＧＳＴ１を用いて最大出力で加熱し、５分後の消費電力を横河電機製２５３４１−Ｃ−１０−Ｍ／ＥＸ１／ＤＡ４消費電力測定装置を用いて測定した。
【００３５】
空焚き後の発熱体の異常が認められず、空焚き後の入力電力（Ｗ２）が初期の入力電力（Ｗ１）の９０％以上であれば、発熱体の劣化がなかったものと判断し、表１に結果を示した。表１中、発熱体の劣化のないものを○で示し、劣化のあったものを×で示した。
【００３６】
２．実施例２および比較例１〜４
（１）実施例２の土鍋の作製
以下に示す組成の釉薬を用いたこと以外は実施例１と同様にして実施例２の土鍋を作製し、実施例１と同様の方法で吸水率を算出し、塩害試験を行った。
実施例２では、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、ジルコン、粘土、ガラス粉末、炭酸バリウムのうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６８．０％、Ａｌ２Ｏ３を１６．０％、Ｌｉ２Ｏを３．５％、ＺｎＯを５．０％、ＢａＯを１．０％、ＺｒＯ２を２．０％、顔料などその他の成分を４．５％の割合で含有する釉薬を調製して用いた。
【００３７】
（２）比較例１の土鍋の作製
以下に示す組成の釉薬を用いたこと以外は実施例１と同様にして比較例１の土鍋を作製し、実施例１と同様の方法で吸水率を算出し、塩害試験を行った。
比較例１では、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、ジルコン、粘土、ガラス粉末のうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６７．５％、Ａｌ２Ｏ３を１５．０％、Ｌｉ２Ｏを３．４％、ＺｎＯを５．０％、ＺｒＯ２を３．０％、顔料などその他の成分を６．１％の割合で含有する釉薬を調製して用いた。
【００３８】
（３）比較例２の土鍋の作製
以下に示す組成の釉薬を用いたこと以外は実施例１と同様にして比較例２の土鍋を作製し、実施例１と同様の方法で吸水率を算出し、塩害試験を行った。
比較例２では、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、ジルコン、粘土、ガラス粉末のうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６７．０％、Ａｌ２Ｏ３を１６．０％、Ｌｉ２Ｏを３．２％、ＺｎＯを４．０％、ＺｒＯ２を３．０％、顔料などその他の成分を６．８％の割合で含有する釉薬を調製して用いた。
【００３９】
（４）比較例３の土鍋の作製
以下に示す組成の釉薬を用いたこと以外は実施例１と同様にして比較例３の土鍋を作製し、実施例１と同様の方法で吸水率を算出し、塩害試験を行った。
比較例３では、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、ジルコン、粘土、ガラス粉末のうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６６．０％、Ａｌ２Ｏ３を１５．０％、Ｌｉ２Ｏを３．２％、ＺｎＯを３．０％、ＣａＯを３．０％、ＺｒＯ２を３．０％、顔料などその他の成分を６．８％の割合で含有する釉薬を調製して用いた。
【００４０】
（５）比較例４の土鍋の作製
以下に示す組成の釉薬を用いたこと以外は実施例１と同様にして比較例４の土鍋を作製し、実施例１と同様の方法で吸水率を算出し、塩害試験を行った。
比較例４では、釉薬材料として、ペタライト、スポジューメン、炭酸リチウム、マグネサイト、カリ長石、珪石粉末、亜鉛華、炭酸バリウム、ジルコン、石灰、粘土、ガラス粉末のうちの３種以上を組み合わせて、釉薬の全質量に対して、ＳｉＯ２を６６．０％、Ａｌ２Ｏ３を１５．０％、Ｌｉ２Ｏを３．０％、ＺｎＯを３．０％、ＢａＯを５．０％、ＣａＯを３．０％、ＺｒＯ２を３．０％、顔料などその他の成分を２．０％の割合で含有する釉薬を調製して用いた。
【００４１】
【表１】
2010240204.tif 000003
【００４２】
３．結果と考察
表１から明らかなように本発明の土鍋（実施例１および実施例２）では、発熱体の劣化が起こらなかったが、比較例の土鍋では発熱体の劣化が起こった。
本発明の土鍋では、土鍋本体の吸水率を０．１％以下とする釉薬層が素地の表面に形成されているので、土鍋本体の内部に水が滲み込みにくくなっており、土鍋本体の底部の外壁面にまで水分が滲み出すような事態は起こり難い。その結果本発明の土鍋では発熱体の劣化が起こらなかったと考えられる。
【００４３】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）  上記実施形態では、発熱体を銀ペーストを転写する方法により設けたが、耐熱性のセラミック系接着剤等により土鍋本体の底部の外壁面に薄膜状の発熱体を貼り付ける方法や、スクリーン印刷法、溶射法等により設けてもよい。
【００４４】
（２）上記実施形態においては、中心領域の厚さがその周辺領域よりも厚くなっている発熱体を備えるものを示したが、全域において同じ厚さの発熱体を備えるものであってもよいし、中心領域の厚さがその周辺領域よりも薄くなっている発熱体を備えるものであってもよい。
【符号の説明】
【００４５】
１…土鍋（電磁誘導加熱調理起用の容器）
２…土鍋本体（容器本体）
２Ａ…底部の外壁面
４…発熱体
５…基材（素地）
６…釉薬層
【図１】
2010240204.tif 000004
【図２】
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