(57)【要約】【課題】巻線内部の応力分布を効率的に緩和する超電導マグネットを提供すること。【解決手段】超電導マグネットは、巻線部１と支持部材７とを有する。巻線部１は、テープ形状の超電導テープ線材２を円筒形状に巻回して構成され、線材間に非導電性材料３を有するものである。支持部材７は、巻線部１の外径側に設けられ、巻線部１を支持するものである。非導電性材料３の弾性率は、超電導テープ線材２の弾性率よりも低いものとなっている。【選択図】      図１
2010045176.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープ形状の超電導テープ線材を円筒形状に巻回して構成され、線材間に非導電性材料を有する巻線部と、
前記巻線部の外径側に設けられ、前記巻線部を支持する支持部材と
を具備し、
前記非導電性材料の弾性率は、前記超電導テープ線材の弾性率よりも低いことを特徴とする超電導マグネット。
【請求項２】
前記超電導テープ線材は、
テープ形状の金属基板と、
前記金属基板上に形成された多結晶薄膜層と、
前記多結晶薄膜上に形成された超電導層と、
前記超電導層上に形成された良導電性安定化金属層と
を有することを特徴とする請求項１に記載の超電導マグネット。
【請求項３】
前記巻線部は、前記超電導テープ線材の各ターンが軸方向へ別々に変位することを抑止するフランジを有することを特徴とする請求項１又は２に記載の超電導マグネット。
【請求項４】
前記巻線部は、
内径側に位置する第１の巻線部と、
外径側に位置し且つ前記第１の巻線部よりも電流密度が低い第２の巻線部と
を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の超電導マグネット。
【請求項５】
前記第２の巻線部における超電導テープ線材は、前記第１の巻線部における超電導テープ線材よりも幅が広いことを特徴とする請求項４に記載の超電導マグネット。
【請求項６】
前記第２の巻線部における非導電性材料は、前記第１の巻線部における非導電性材料よりも厚いことを特徴とする請求項４に記載の超電導マグネット。
【請求項７】
前記非導電性材料は、ガラス繊維、高分子繊維、およびパルプのうちの少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の超電導マグネット。
【請求項８】
前記巻線部および前記支持部材により構成されるマグネット要素と、
前記マグネット要素に対して同心円上の外側に位置し、且つ前記マグネット要素が発生する磁場と同じ向きの磁場を発生する１つ又は複数の別のマグネット要素と
を具備することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の超電導マグネット。
【請求項９】
前記超電導マグネットの中心軸からの径方向の内径位置をｒ１［ｍ］，外径位置をｒ２［ｍ］とし、それぞれの位置での経験磁場をＢ１［Ｔ］，Ｂ２［Ｔ］とし、Ｂ１からＢ２までの磁場分布を直線近似した勾配をａ［Ｔ／ｍ］とし、勾配ａを前記超電導マグネットの中心軸へ外挿して得られる磁場をＢ０［Ｔ］とし、応力の上限に相当する定数をｃとしたとき、径方向の任意の位置ｒ［ｍ］における電流密度Ｊ［Ａ・ｍ＾−２］がｒの関数Ｊ＝ｃ／｛（ａ×ｒ＋Ｂ０）×ｒ｝を越えないように構成されていることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の超電導マグネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超電導テープ線材を巻回して構成される超電導マグネットに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、高磁場中での臨界電流特性に優れた高温超電導線材の長尺化開発が盛んに行われており、高磁界超電導マグネットへの適用が期待されている。
【０００３】
高温超電導線材の中でも、高温超電導テープ線材（コーテッドコンダクタ）は、高い臨界電流密度が得られることから、超電導応用機器への適用が進められている。高温超電導テープ線材は、テープ形状の金属基板上に絶縁性の中間層を形成し、その上に酸化物超電導体の層を形成したものである。この高温超電導テープ線材の特徴としては、高磁界中での臨界電流密度特性が優れていること、金属基板部分の機械強度の高いこと、等が挙げられる。例えば特許文献１には、高温超電導テープ線材を用いた高温超電導マグネットが記載されている。
【０００４】
超電導マグネットは、常電導マグネットと比較して少ないエネルギー損失で定常的な磁界を発生することができる。超電導マグネットの設計においては、臨界電流値の磁場依存性を考慮し、経験磁場の分布によって巻線部分を径方向複数層に分割する所謂グレーディングを採用することにより、線材使用量を減らし、効率的に磁場を発生させることができる。
【特許文献１】特開平７−１４２２４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、超電導マグネットは、その発生磁場と形状によっては、電流密度の上限が超電導特性の磁場依存性（負荷率）ではなく、線材の許容応力によって制約されてしまう場合がある。高温超電導線材が適用される超電導応用機器が、特に高磁場マグネットである場合、内層マグネット（高磁界部分）を高温超電導マグネットが分担し、外層マグネットの発生する外部磁場を経験する。内層マグネットはボア径が数ｃｍで、マグネット内外径の比が（大口径のマグネットと比較して）大きい。このような構成においては、超電導線材に加わる電磁力（フープ力）が内径側から外径側へと増大し、外径側で線材に加わる応力が大きくなる。その際、線材の許容応力を考慮しなければならず、このことが設計上の制約を生じさせる。また、径方向の応力が引張り方向に作用し、線材や線材間の介在物に剥離方向の応力が加わり、クラックの発生や、線材の超電導特性の劣化が懸念される。
【０００６】
なお、上記特許文献１は、高温超電導材の臨界電流特性の磁場依存性を考慮して、複数のマグネットユニットを積層した高温超電導マグネットの各ユニット毎に高温超電導部の断面積を変え、各コイルユニットの臨界電流を略一致させることにより、発生磁界が高い高温超電導マグネットを実現する技術であり、上述の問題を解決するものではない。
【０００７】
線材の許容応力で設計が制約される条件下では、電磁力対策として超電導線材をコンジットで外部補強する方法や、強化材で内部補強する方法が考えられる。しかしながら、外部補強では、超電導体に発生する電磁力を補強材へ一様に伝達するのが難しいという問題がある。また、内部補強は化合物系の超電導線材などで実施されているものの、高温超電導線材には適用し難いという問題もある。
【０００８】
本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、巻線内部の応力分布を効率的に緩和する超電導マグネットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る超電導マグネットは、テープ形状の超電導テープ線材を円筒形状に巻回して構成され、線材間に非導電性材料を有する巻線部と、前記巻線部の外径側に設けられ、前記巻線部を支持する支持部材とを具備し、前記非導電性材料の弾性率は、前記超電導テープ線材の弾性率よりも低いことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、巻線内部の応力分布を効率的に緩和する超電導マグネットを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。
【００１２】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図１には、同実施形態に係る超電導マグネットの断面が示され、その一部分を拡大した様子が示されている。
【００１３】
図１に示される超電導マグネットは、巻線部（コイル）１と支持部材７とを有する円筒形のマグネットであり、例えば高磁場マグネットにおける高温超電導マグネットに適用可能である。巻線部１は、テープ形状の超電導テープ線材２を、レイヤ巻きあるいはパンケーキ巻きと呼ばれる巻き方で円筒形状に巻回して構成され、線材間に非導電性材料３を有するものである。すなわち、超電導テープ線材２の隣り合う線材同士は直接は接しておらず、線材間に非導電性材料３が介在している。特に、非導電性材料３の弾性率は、超電導テープ線材２の弾性率よりも低く、例えば超電導テープ線材２の弾性率の約１０分の１である。支持部材７は、巻線部１の外径側に設けられ、巻線部１を支持するものである。支持部材７の弾性率は、超電導テープ線材２の弾性率よりも高く、例えば超電導テープ線材２の弾性率の約１０倍である。
【００１４】
超電導テープ線材２は、例えば、テープ形状の金属基板（ハステロイなど）と、この金属基板上に形成された中間層（多結晶薄膜層など）と、この中間層上に形成された超電導層（イットリウム系金属など）と、この超電導層上に形成された良導電性安定化金属層（銀など）とから構成される高温超電導テープ線材（コーテッドコンダクタ）である。
【００１５】
非導電性材料３は、弾性率のごく低い硬化エポキシ樹脂であっても良いし、あるいは非導電性の材料を超電導テープ線材２と共巻きにした非接着のものであっても良い。
【００１６】
支持部材７は、ステンレスやハステロイなどの非磁性で高強度の材料であることが望ましい。
【００１７】
特に、高温超電導マグネットが極低温に冷却された状態では、温度マージンが十分大きく、機械擾乱によるクエンチを起こし難いというメリットがある。従って、この場合、樹脂含浸等による巻線部１の固定は重要ではなくなり、非導電性材料３のように弾性率が低い、あるいは超電導テープ線材２のように固着されない構成が許容される。
【００１８】
上記構成によれば、超電導テープ線材２の線材間に介在する非導電性材料３の弾性率が小さいため、超電導テープ線材２の各ターンに生じる応力が隣りのターンに及ぶことによる径方向応力のピーク値を緩和させることが可能となる。巻線部１における径方向引張り応力は、巻回する線材の剥離方向に働くため、特に超電導テープ線材２として、高温超電導テープ線材、特にイットリウム系の超電導テープ線材を巻回してなる超電導マグネットにおいて、線材特性を低下させず高い磁場を発生させることが可能となる。また、巻線部１の外径側には、部材７が取り付けられているため、励磁時の径方向への変位を抑えることが可能となる。
【００１９】
（第２の実施形態）
図２は、本発明の第２の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図２には、同実施形態に係る超電導マグネットの断面が示され、その一部分を拡大した様子が示されている。なお、図１と共通する要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。以下では、第１の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００２０】
図２に示される超電導マグネットは、図１に示した超電導マグネットの構成において、更に、巻線部１が平板状のフランジ８を備えた構成を有するものである。
【００２１】
フランジ８は、超電導テープ線材２の各ターンが軸方向へ別々に変位することを抑止するものである。
【００２２】
フランジ８の材料としては、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）やマイカなどの絶縁物であっても良いし、パンケーキ間の耐電圧を考慮して電気絶縁が施された非磁性金属の板であっても良い。
【００２３】
フランジ８は、超電導テープ線材２の各ターンの上下端部を押さえるが、超電導テープ線材２の各ターンに必ずしも連結されている必要はなく、超電導マグネットの軸方向に対して可動となっている。これにより、フランジ８は、超電導テープ線材２の各ターンが超電導マグネットの径方向へ個別に変位することを許容しながら、軸方向への応力に対してはパンケーキ単位で変位するよう拘束することができる。すなわち、電磁力により変位した巻線部１の内径側から外径側までに存在する個々のターンを軸方向に揃えながら変位させ、軸方向への位置ずれを回避しながら励磁させることが可能となる。
【００２４】
なお、同実施形態で示したフランジ８は、後述する各実施形態（図３〜図７など）の各巻線部に適用することが可能である。
【００２５】
（第３の実施形態）
図３は、本発明の第３の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図３には、同実施形態に係る超電導マグネットの断面が示され、その一部分を拡大した様子が示されている。なお、図１と共通する要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。また、図３中では支持部材７の図示が省略されているが、実際には存在するものとする。以下では、第１の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００２６】
図３に示される超電導マグネットは、図１に示した超電導マグネットの構成において、更に、巻線部１が第１の巻線部１１、第２の巻線部１２、および第３の巻線部１３を備えた構成を有するものである。
【００２７】
第１の巻線部１１は、超電導マグネットの内径側に位置するコイル部である。
【００２８】
第２の巻線部１２は、超電導マグネットの中央部に位置し、第１の巻線部１１よりも電流密度が低いコイル部である。
【００２９】
第３の巻線部１３は、超電導マグネットの外径側に位置し、第２の巻線部１２よりも電流密度が低いコイル部である。
【００３０】
すなわち、超電導マグネットの内径側に比較して外径側の方が電流密度が低くなるように構成されている。
【００３１】
上記構成によれば、マグネット外径側での応力が過大になることを効率的に防ぎ、超電導テープ線材２の剥離方向に加わる応力を許容値以下に低減することが可能となる。なお、ここでは、巻線部１を構成する複数の巻線部が３つである場合を例示したが、これには限定されず、巻線部１を構成する複数の巻線部が２つのみであっても良いし、４つ以上あっても良い。また、超電導マグネットの内径側から外径側へ向かうにつれ、電流密度が段階的に低下するのではなく、連続的に徐々に低下するように構成しても良い。
【００３２】
（第４の実施形態）
図４は、本発明の第４の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図４に示される超電導マグネットは、図３に示した超電導マグネットにおいて、電流密度が異なる複数の巻線部を実現するための具体的な構成の一例を示すものである。
【００３３】
超電導マグネットの内径側に位置する巻線部（例えば前述の第１の巻線部１１に相当）は、線材２１で巻回されている。
【００３４】
超電導マグネットの中央部に位置する巻線部（例えば前述の第２の巻線部１２に相当）は、線材２１よりも幅が広い線材２２で巻回されている。
【００３５】
超電導マグネットの外径側に位置する巻線部（例えば前述の第３の巻線部１３に相当）は、線材２２よりも幅が広い線材２３で巻回されている。
【００３６】
上記構成によれば、幅が異なる線材２１，２２，２３を用意することにより、超電導マグネットの内径側から外径側へ向かうにつれて電流密度が低下する構成を容易に実現することが可能となる。
【００３７】
なお、同実施形態で示した幅が異なる線材２１，２２，２３は、後述する各実施形態（図５〜図７など）の各巻線部に適用することが可能である。
【００３８】
（第５の実施形態）
図５は、本発明の第５の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図５に示される超電導マグネットは、図３に示した超電導マグネットにおいて、電流密度が異なる複数の巻線部を実現するための具体的な構成の別の例を示すものである。
【００３９】
超電導マグネットの内径側に位置する巻線部（例えば前述の第１の巻線部１１に相当）は、超電導テープ線材２の線材間に非導電性材料３１を有する。
【００４０】
超電導マグネットの中央部に位置する巻線部（例えば前述の第２の巻線部１２に相当）は、超電導テープ線材２の線材間に、非導電性材料３１よりも厚い非導電性材料３２を有する。
【００４１】
超電導マグネットの外径側に位置する巻線部（例えば前述の第３の巻線部１３に相当）は、超電導テープ線材２の線材間に、非導電性材料３２よりも厚い非導電性材料３３を有する。
【００４２】
上記構成によれば、厚さが異なる非導電性材料３１，３２，３３を用意することにより、超電導マグネットの内径側から外径側へ向かうにつれて電流密度が低下する構成を容易に実現することが可能となる。
【００４３】
なお、同実施形態で示した厚さが異なる非導電性材料３１，３２，３３は、後述する各実施形態（図６、図７など）の各巻線部に適用することが可能である。
【００４４】
（第６の実施形態）
図６は、本発明の第６の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図６に示される超電導マグネットは、図１に示した超電導マグネットにおいて、非導電性材料３として繊維４を用いた場合の一例を示すものである。
【００４５】
繊維４は、前述の非導電性材料３の一例として使用されるものであり、ガラス繊維、高分子繊維、およびパルプ（木材や紙などを原料とした繊維）のうちの少なくとも１つを含む。この繊維４は、当該繊維の方向が超電導テープ線材２の長手方向と平行するように配置される。複数の繊維を束ねて使用する場合、繊維同士は非接着の状態であっても良いが、弾性率のごく低い樹脂等を介在させることにより、径方向の応力のピーク値をより効果的に緩和させるとともに、樹脂のクラックを抑制することが可能となる。
【００４６】
上記構成によれば、非導電性材料３として繊維４を用いた場合においても、径方向の応力を効果的に緩和させることが可能となる。
【００４７】
なお、同実施形態で示した繊維４は、前述の各実施形態（図２〜図５）や後述する実施形態（図７）の各巻線部に適用することが可能である。
【００４８】
（第７の実施形態）
図７は、本発明の第７の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図である。この図７に示される超電導マグネットは、図１に示した超電導マグネット（以下、「第１のマグネット要素」と称す。）のほかに、この第１のマグネット要素に対して同心円上の外側に位置する第２のマグネット要素、第３のマグネット要素を更に有する超電導マグネットの構成の一例を示すものである。なお、図７中では支持部材７の図示が省略されているが、支持部材７を各マグネット要素に若しくはいずれかのマグネット要素に設けるようにしてもよい。
【００４９】
第１のマグネット要素１４は、例えば前述の巻線部１および支持部材７を有する内層マグネットを構成するものである。
【００５０】
第２のマグネット要素１５，１６は、それぞれ第１のマグネット要素１４に対して同心円上の外側に階層的に設けられるものである。特に、第２のマグネット要素１５，１６の組みが、第１のマグネット要素１４が発生する磁場と同じ向きの磁場を発生するように構成される。
【００５１】
第２のマグネット要素１５，１６は、それぞれＮｂＴｉやＮｂ３Ｓｎなどの金属系・化合物系超電導線材を巻回した円筒形状の中層マグネット，外層マグネットを構成し、組み合わせて励磁される。
【００５２】
図７のように複数の円筒形状のマグネット要素を入れ子にした構成においては、高温超電導マグネットの経験磁場が内外径にわたり同方向で、その径方向にほぼ直線的に分布する。内外径部分の経験磁場の比が正になる外部磁場条件下で励磁される場合には、励磁による巻線内部の径方向応力が全域で正の値となり、線材の剥離方向に応力が加わるので、線材間の介在物の弾性率を下げた構成が剥離方向応力の低減に有効に作用する。
【００５３】
図８は、本発明の第１〜第６の実施形態に共通する超電導マグネットにおける磁場分布の一例を説明するための図である。図８中には、超電導マグネット（もしくは巻線部１）の中心軸からの径方向の内径位置５１，外径位置５２における経験磁場６１，経験磁場６２がそれぞれ示され、それらを含む磁界分布が示されている。この磁場分布は、例えば、前述の巻線部１１，１２，１３の境界を決定する径方向位置ｒを求める際の指針となり得るものである。
【００５４】
例えば、超電導マグネット（もしくは巻線部１）の中心軸からの径方向の内径位置をｒ１［ｍ］，外径位置をｒ２［ｍ］とし、それぞれの位置での経験磁場をＢ１［Ｔ］，Ｂ２［Ｔ］とし、Ｂ１からＢ２までの磁場分布を直線近似した勾配をａ［Ｔ／ｍ］とし、勾配ａを超電導マグネット（もしくは巻線部１）の中心軸へ外挿して得られる磁場をＢ０［Ｔ］とし、応力の上限に相当する定数をｃとする。このとき、超電導マグネット（もしくは巻線部１）は、任意の径方向位置ｒ［ｍ］における電流密度Ｊ［Ａ・ｍ＾−２］がｒの関数Ｊ＝ｃ／｛（ａ×ｒ＋Ｂ０）×ｒ｝を越えないように構成される。
【００５５】
従来の含浸マグネットでは一般的に、周方向電磁力の上限の指標は２００ＭＰａ程度とされているが、本発明の各実施形態では超電導テープ線材の弾性限界３００ＭＰａという高い応力の上限値を設定できるため、より電流密度の高いコンパクトな超電導マグネットの設計が可能となる。
【００５６】
図９は、従来の超電導マグネットの中心を０［ｍ］とした径方向応力分布の計算値の一例を示す図である。これに対し、図１０は、本発明の第１の実施形態に基づき線材間の介在物の弾性率を２桁程度小さくした（１００分の１程度にした）場合の高磁界超電導マグネットの中心を０［ｍ］とした径方向応力分布の計算結果の一例を示す図である。計算によれば、線材間の介在物の径方向の弾性率を線材の弾性率よりも下げることにより、径方向応力のピーク値を有効に低減することが可能となる。
【００５７】
次に、図１１および図１２を参照し、前述した本発明の第４の実施形態に係る超電導マグネットを対象とする設計の一例を説明する。
【００５８】
図１１は、本発明の第４の実施形態に係る超電導マグネットにおける幅が異なる線材２１，２２，２３にそれぞれ対応する３つの巻線部（コイルＡ，Ｂ，Ｃ）の仕様を示すテーブルの一例を示す図である。図１２は、図１１に示される仕様に基づく超電導マグネットのフープ応力−径方向位置の関係を示すグラフの一例を示す図である。
【００５９】
この例では、内径側のコイルＡから外径側のコイルＣへ向かうに従い、線材の幅が広くなるようにしており、これにより電流密度Ｊが小さくなるように調整している。
【００６０】
コイルのフープ応力ＢＪｒは、この設計例においては外径側ほど大きくなる。応力の上限をｃ＝２００ＭＰａとした場合、前述の式Ｊ＝ｃ／｛（ａ×ｒ＋Ｂ０）×ｒ｝を用いることにより、電流密度Ｊを下げるべき適切な位置ｒを決定することが出来る。実際のコイルにおいて径方向に隣り合う線材の影響によりＢＪｒと周方向応力とは一致しないが、上式を用いることにより、応力のピーク値を制御することが可能となる。
【００６１】
本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記第１から第７の実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図２】本発明の第２の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図３】本発明の第３の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図４】本発明の第４の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図５】本発明の第５の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図６】本発明の第６の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図７】本発明の第７の実施形態に係る超電導マグネットの構成の一例を説明するための図。
【図８】本発明の第１〜第６の実施形態に共通する超電導マグネットにおける磁場分布の一例を説明するための図。
【図９】従来の超電導マグネットの中心を０［ｍ］とした径方向応力分布の計算値の一例を示す図。
【図１０】本発明の第１の実施形態に基づき線材間の介在物の弾性率を小さくした場合の高磁界超電導マグネットの中心を０［ｍ］とした径方向応力分布の計算結果の一例を示す図。
【図１１】本発明の第４の実施形態に係る超電導マグネットにおける幅が異なる線材２１，２２，２３にそれぞれ対応する３つの巻線部（コイルＡ，Ｂ，Ｃ）の仕様を示すテーブルの一例を示す図。
【図１２】図１１に示される仕様に基づく超電導マグネットのフープ応力−径方向位置の関係を示すグラフの一例を示す図。
【符号の説明】
【００６３】
１，１１〜１３…巻線部、１４〜１６…マグネット要素、２，２１〜２３…超電導テープ線材、３，３１〜３３…非導電性材料、４…繊維、５１…内径位置、５２…外径位置、６１…内径位置での経験磁場、６２…外径位置での経験磁場、７…支持部材、８…フランジ。
【図１】
2010045176.tif 000003
【図２】
2010045176.tif 000004
【図３】
2010045176.tif 000005
【図４】
2010045176.tif 000006
【図５】
2010045176.tif 000007
【図６】
2010045176.tif 000008
【図７】
2010045176.tif 000009
【図８】
2010045176.tif 000010
【図９】
2010045176.tif 000011
【図１０】
2010045176.tif 000012
【図１１】
2010045176.tif 000013
【図１２】
2010045176.tif 000014