(57)【要約】【課題】既設のブッキー装置の改造等を行うことなく放射線発生装置を適切かつ自動的に起動することが可能で、操作者の作業負荷を低減可能な放射線画像撮影システムを提供する。【解決手段】放射線画像撮影システム１において、可搬型放射線画像検出器２は、姿勢検出センサ２９により可搬型放射線画像検出器２の姿勢を検出して、検出した姿勢を示す姿勢情報をコンソール７に送信し、コンソール７は、可搬型放射線画像検出器２から送信された姿勢情報に基づいて、放射線発生装置４を、可搬型放射線画像検出器２の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行う。【選択図】図１
2010051698.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射線を照射する放射線発生装置と、
バッテリを内蔵するとともに、通信手段を備える可搬型放射線画像検出器と、
前記放射線発生装置および前記可搬型放射線画像検出器と通信可能なコンソールと、
を備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、
当該可搬型放射線画像検出器の姿勢を検出する姿勢検出手段を備え、
前記姿勢検出手段により検出された姿勢を示す姿勢情報を、前記通信手段により前記コンソールに送信し、
前記コンソールは、
前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする放射線画像撮影システム。
【請求項２】
前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする請求項１に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項３】
前記可搬型放射線画像検出器を複数備え、
前記コンソールは、複数の可搬型放射線画像検出器のうちの少なくとも１つの姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合において、前記放射線発生装置を、何れか一の可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させることを特徴とする請求項２に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項４】
前記コンソールは、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて撮影方式を判別し、前記放射線発生装置を、前記判別した撮影方式に対応づけられている態様で起動させることを特徴とする請求項２または請求項３に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項５】
放射線を照射する複数の放射線発生装置と、
バッテリを内蔵するとともに、通信手段を備える可搬型放射線画像検出器と、
前記放射線発生装置および前記可搬型放射線画像検出器と通信可能なコンソールと、
を備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、
当該可搬型放射線画像検出器の姿勢を検出する姿勢検出手段を備え、
前記姿勢検出手段により検出された姿勢を示す姿勢情報を、前記通信手段により前記コンソールに送信し、
前記コンソールは、
前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて、前記複数の放射線発生装置の中から起動させる放射線発生装置を選択し、選択した放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする放射線画像撮影システム。
【請求項６】
前記複数の放射線発生装置には、立位型ブッキー装置と臥位型ブッキー装置とに対応可能な固定型放射線発生装置が含まれ、
前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、立位型ブッキー装置と臥位型ブッキー装置との何れかを、使用するブッキー装置として選択し、選択したブッキー装置に対応する態様で、前記固定型放射線発生装置を起動させる制御を行うことを特徴とする請求項５に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項７】
前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする請求項５または請求項６に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項８】
前記可搬型放射線画像検出器を複数備え、
前記コンソールは、複数の可搬型放射線画像検出器のうちの少なくとも１つの姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合において、何れか一の放射線発生装置のみを、前記起動させる放射線発生装置として選択することを特徴とする請求項７に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項９】
撮影方式と放射線発生装置とを対応づけて記憶する記憶手段を備え、
前記コンソールは、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて撮影方式を判別し、前記記憶手段において前記判別した撮影方式に対応づけられている放射線発生装置を、前記起動させる放射線発生装置として選択することを特徴とする請求項７または請求項８に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項１０】
前記可搬型放射線画像検出器は、ＪＩＳ  Ｚ  ４９０５またはＩＥＣ  ６０４０６に準拠する寸法で構成されていることを特徴とする請求項１から請求項９の何れか一項に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項１１】
前記可搬型放射線画像検出器を収納保管するクレードルを備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、前記クレードルに収納されていない場合に、前記姿勢検出手段による姿勢の検出を行うことを特徴とする請求項１から請求項１０の何れか一項に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項１２】
前記可搬型放射線画像検出器は、
電源消費状態を、少なくとも、放射線画像撮影が可能な撮影可能状態と、省電力状態であるスリープ状態との間で切り替え可能とされており、
前記電源消費状態が撮影可能状態である場合に、前記姿勢検出手段による姿勢の検出を行うことを特徴とする請求項１から請求項１１の何れか一項に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項１３】
前記コンソールは、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御において、前記放射線発生装置の位置の調整、前記放射線発生装置の向きの調整、前記放射線発生装置から照射する放射線の照射線量の調整、前記放射線発生装置の絞りの調整および前記放射線発生装置の種類の選択のうち、少なくとも一つを行うことを特徴とする請求項１から請求項１２の何れか一項に記載の放射線画像撮影システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、放射線画像撮影システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、病気診断等を目的として、Ｘ線画像に代表される、放射線を用いて撮影された放射線画像が広く用いられている。こうした医療用の放射線画像は、従来スクリーンフィルムを用いて撮影されていたが、近年は、放射線画像のデジタル化が実現されており、例えば、被写体を透過した放射線を輝尽性蛍光体層が形成された輝尽性蛍光体シートに蓄積させた後、この輝尽性蛍光体シートをレーザ光で走査し、これにより輝尽性蛍光体シートから発光される輝尽光を光電変換して画像データを得るＣＲ（Computed Radiography）装置が広く普及している。
【０００３】
放射線画像撮影では、スクリーンフィルムや輝尽性蛍光体シート等の記録媒体を内部に収納したカセッテ（例えば特許文献１〜３参照）が用いられる。なお、ＣＲ装置での撮影に用いられるＣＲカセッテは、従来のスクリーン／フィルム用のカセッテに適合するものとして導入された既設のブッキー装置等を継続して使用可能となるように、当該スクリーン／フィルム用のカセッテにおけるＪＩＳ規格サイズに倣って、設計・製造されている。これによって、カセッテのサイズの互換性が維持され、施設の有効活用と画像データのデジタル化が達成されている。
【０００４】
ところで、最近では、照射された放射線を検出しデジタル画像データとして取得する検出器として放射線画像検出器（Flat Panel Detector（ＦＰＤ）ともいう。）が知られており（例えば特許文献４参照）、さらに、この放射線画像検出器をハウジングに収納した可搬型の放射線画像検出器（可搬型放射線画像検出器。以下、単に放射線画像検出器という場合には、可搬型放射線画像検出器を表す。）が実用化されている（例えば特許文献５参照）。
【０００５】
このような可搬型の放射線画像検出器としては、例えば、照射された放射線を光に変換するシンチレータやこの光を電気信号に変換するフォトダイオード等の光電変換素子が筐体（ハウジング）に収納されており、光電変換素子に蓄積された電気信号を読み出して画像データを得る、いわゆる間接型の放射線画像検出器や、シンチレータ等を介さずに、照射された放射線を放射線検出素子で直接検出する、いわゆる直接型の放射線画像検出器等の種々の放射線画像検出器が開発されている。また、このような可搬型の放射線画像検出器では、得られた画像データを、アンテナ等の通信手段を介してコンソールに送信するように構成することも可能である（例えば特許文献６等参照）。
【特許文献１】特開２００５−１２１７８３号公報
【特許文献２】特開２００５−１１４９４４号公報
【特許文献３】特開２００２−１５６７１７号公報
【特許文献４】特開平９−７３１４４号公報
【特許文献５】特開２００６−５８１２４号公報
【特許文献６】特開２００３−２１０４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前述のように、現在普及しているＣＲカセッテは従来のスクリーン／フィルム用のカセッテにおけるＪＩＳ規格サイズに従ったサイズとなっており、それが装填されるブッキー装置等もＪＩＳ規格サイズに合わせて作られている。このため、可搬型の放射線画像検出器についても、このＪＩＳ規格サイズに従ったカセッテ（筐体）に収納した形で構成すれば、施設に設置されている既存の設備を放射線画像検出器を用いた撮影に利用することができ、撮影手段として放射線画像検出器を導入する際の設備投資を最小限度に抑えることができる。
【０００７】
一般に、ブッキー装置には、患者が起立した状態或いは横臥した状態でブッキー装置に装填された放射線画像検出器に患部等である被写体を接近或いは当接させて放射線画像撮影を行うための立位撮影用の立位型ブッキー装置や臥位撮影用の臥位型ブッキー装置が知られている。そして、放射線画像検出器が立位型ブッキー装置に装填されている場合には、放射線が略水平方向に照射されるように放射線発生装置がセットされ、放射線画像検出器が臥位型ブッキー装置に装填されている場合には放射線が略鉛直下向きに照射されるようにセットされる。
【０００８】
撮影室内に、立位型ブッキー装置や臥位型ブッキー装置等にそれぞれ対応付けられて放射線発生装置が複数設けられている場合には、放射線画像検出器が装填されたブッキー装置にそれぞれ対応付けられた放射線発生装置のみが起動される。また、放射線発生装置が撮影室内に１つだけ設けられている場合には、ブッキー装置に装填された放射線画像検出器に適切に放射線が照射されるように放射線発生装置が起動されると同時にその位置や向き等が調節される。
【０００９】
この放射線発生装置の起動は、従来、放射線技師等の操作者が放射線発生装置の操作卓を介して手動で行っていた。しかし、例えば放射線画像撮影システムを制御するコンピュータであるコンソールが、ブッキー装置に放射線画像検出器が装填されたことを検出できるようにシステムを構成すれば、コンソールにより、ブッキー装置に装填された放射線画像検出器に適切に放射線が照射されるように放射線発生装置を自動的に選択起動させることが可能となり、便利である。
【００１０】
そこで、放射線画像検出器が装填されたことをブッキー装置が検出してコンソールに装填信号等を送信するように構成することが考えられるが、従来用いられているブッキー装置は、もともとスクリーン／フィルム用のカセッテやＣＲカセッテを装填して保持することを主たる目的として作られた装置であるため、通常、カセッテが装填されたことを検出する機能や通信機能は設けられていない。
【００１１】
そのため、ブッキー装置に接触センサやバーコードリーダのようなセンサを取り付けたり、放射線画像検出器と交信するための端子等を設置する等の作業が必要となるが、それには手間や費用がかかる。また、それとともに、取り付け等の作業中はそのブッキー装置を使用することができなくなるため、放射線画像撮影を行うことができず、放射線画像を用いた医療診断等に支障を生じる場合がある。
【００１２】
このように、放射線画像撮影システムにおいて放射線発生装置の起動が自動化されると操作者の利便性は向上されるが、そのために既設のブッキー装置を改造することは回避したいところである。
また、操作卓で例えば立位型ブッキー装置を選択したものの、患者が自立困難であった場合には、臥位型ブッキー装置を使用せざるを得ず、この場合には、再度、操作卓からの設定が必要となり、放射線技師等の操作者への負荷が増大することとなっていた。
【００１３】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、既設のブッキー装置の改造等を行うことなく放射線発生装置を適切かつ自動的に起動することが可能で、操作者の作業負荷を低減可能な放射線画像撮影システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
前記の問題を解決するために、請求項１に記載の発明は、放射線を照射する放射線発生装置と、
バッテリを内蔵するとともに、通信手段を備える可搬型放射線画像検出器と、
前記放射線発生装置および前記可搬型放射線画像検出器と通信可能なコンソールと、
を備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、
当該可搬型放射線画像検出器の姿勢を検出する姿勢検出手段を備え、
前記姿勢検出手段により検出された姿勢を示す姿勢情報を、前記通信手段により前記コンソールに送信し、
前記コンソールは、
前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする。
【００１５】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする。
【００１６】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記可搬型放射線画像検出器を複数備え、
前記コンソールは、複数の可搬型放射線画像検出器のうちの少なくとも１つの姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合において、前記放射線発生装置を、何れか一の可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させることを特徴とする。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、請求項２または請求項３に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記コンソールは、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて撮影方式を判別し、前記放射線発生装置を、前記判別した撮影方式に対応づけられている態様で起動させることを特徴とする。
【００１８】
請求項５に記載の発明は、放射線画像撮影システムにおいて、放射線を照射する複数の放射線発生装置と、
バッテリを内蔵するとともに、通信手段を備える可搬型放射線画像検出器と、
前記放射線発生装置および前記可搬型放射線画像検出器と通信可能なコンソールと、
を備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、
当該可搬型放射線画像検出器の姿勢を検出する姿勢検出手段を備え、
前記姿勢検出手段により検出された姿勢を示す姿勢情報を、前記通信手段により前記コンソールに送信し、
前記コンソールは、
前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて、前記複数の放射線発生装置の中から起動させる放射線発生装置を選択し、選択した放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする。
【００１９】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記複数の放射線発生装置には、立位型ブッキー装置と臥位型ブッキー装置とに対応可能な固定型放射線発生装置が含まれ、
前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、立位型ブッキー装置と臥位型ブッキー装置との何れかを、使用するブッキー装置として選択し、選択したブッキー装置に対応する態様で、前記固定型放射線発生装置を起動させる制御を行うことを特徴とする。
【００２０】
請求項７に記載の発明は、請求項５または請求項６に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記コンソールは、前記姿勢情報に基づいて、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うことを特徴とする。
【００２１】
請求項８に記載の発明は、請求項７に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記可搬型放射線画像検出器を複数備え、
前記コンソールは、複数の可搬型放射線画像検出器のうちの少なくとも１つの姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合において、何れか一の放射線発生装置のみを、前記起動させる放射線発生装置として選択することを特徴とする。
【００２２】
請求項９に記載の発明は、請求項７または請求項８に記載の放射線画像撮影システムにおいて、撮影方式と放射線発生装置とを対応づけて記憶する記憶手段を備え、
前記コンソールは、前記可搬型放射線画像検出器の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、前記可搬型放射線画像検出器により送信される前記姿勢情報に基づいて撮影方式を判別し、前記記憶手段において前記判別した撮影方式に対応づけられている放射線発生装置を、前記起動させる放射線発生装置として選択することを特徴とする
【００２３】
請求項１０に記載の発明は、請求項１から請求項９の何れか一項に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記可搬型放射線画像検出器は、ＪＩＳ  Ｚ  ４９０５またはＩＥＣ  ６０４０６に準拠する寸法で構成されていることを特徴とする。
【００２４】
請求項１１に記載の発明は、請求項１から請求項１０の何れか一項に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記可搬型放射線画像検出器を収納保管するクレードルを備え、
前記可搬型放射線画像検出器は、前記クレードルに収納されていない場合に、前記姿勢検出手段による姿勢の検出を行うことを特徴とする。
【００２５】
請求項１２に記載の発明は、請求項１から請求項１１の何れか一項に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記可搬型放射線画像検出器は、
電源消費状態を、少なくとも、放射線画像撮影が可能な撮影可能状態と、省電力状態であるスリープ状態との間で切り替え可能とされており、
前記電源消費状態が撮影可能状態である場合に、前記姿勢検出手段による姿勢の検出を行うことを特徴とする
【００２６】
請求項１３に記載の発明は、請求項１から請求項１２の何れか一項に記載の放射線画像撮影システムにおいて、前記コンソールは、前記放射線発生装置を前記可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御において、前記放射線発生装置の位置の調整、前記放射線発生装置の向きの調整、前記放射線発生装置から照射する放射線の照射線量の調整、前記放射線発生装置の絞りの調整および前記放射線発生装置の種類の選択のうち、少なくとも一つを行うことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明のような方式の放射線画像撮影システムによれば、可搬型放射線画像検出器は、姿勢検出手段により可搬型放射線画像検出器の姿勢を検出して、検出した姿勢を示す姿勢情報をコンソールに送信し、コンソールは、可搬型放射線画像検出器から送信された姿勢情報に基づいて、放射線発生装置を、可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行う。
【００２８】
そのため、可搬型放射線画像検出器を撮影位置にセットするだけで、放射線発生装置が、可搬型放射線画像検出器の姿勢に対応する態様で自動的に起動することとなり、放射線画像撮影システムの利便性が向上する。また、可搬型放射線画像検出器を撮影位置にセットするだけで、放射線発生装置の立ち上げを行うことができることとなり、スムーズな撮影が可能となって、撮影時間の短縮化を図ることができる。さらに、ブッキー装置に可搬型放射線画像検出器が装填されたことが、可搬型放射線画像検出器に設けられた姿勢検出手段を利用して検出されるため、ブッキー装置に、カセッテが装填されたことを検出するためセンサや可搬型放射線画像検出器と通信を行うための端子等を設ける必要がないこととなり、既設のブッキー装置の改造等を行うことなく既設のブッキー装置をそのまま用いて、放射線発生装置を適切かつ自動的に起動することが可能で、操作者の作業負荷を低減可能な放射線画像撮影システムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
［第１の実施の形態］
以下、本発明に係る放射線画像撮影システムの第１の実施形態について、図面を参照して説明する。ただし、本発明は以下の図示例のものに限定されるものではない。
【００３０】
第１の実施形態に係る放射線画像撮影システム１は、病院や医院内で行われる放射線画像撮影を想定したシステムであり、図１に示すように、例えば、放射線を照射して患者の一部である被写体（患者の撮影対象部位）の撮影を行う撮影室Ｒ１と、放射線技師や医師等（以下、操作者という。）が被写体に照射する放射線の制御や、放射線を照射して取得した放射線画像の画像処理等を行う前室Ｒ２とに分散配置されるものである。
【００３１】
本実施形態では、撮影室Ｒ１には、可搬型放射線画像検出器２（以下、単に放射線画像検出器２という。）を装填可能なブッキー装置３や、被写体に放射線を照射する放射線発生装置４、通信を中継する無線アクセスポイント５（基地局）等が設けられている。
【００３２】
また、前室Ｒ２には、放射線画像検出器２に内蔵された後述するタグを検出するタグリーダ６や、放射線画像撮影システム１全体の制御を行うコンソール７が設けられている。
【００３３】
以下、ブッキー装置３、放射線発生装置４、放射線画像検出器２、無線アクセスポイント５、タグリーダ６およびコンソール７をこの順で詳細に説明する。
【００３４】
（ブッキー装置３）
本実施形態では、ブッキー装置３として、立位撮影用の立位型ブッキー装置３ａと臥位撮影用の臥位型ブッキー装置３ｂとがそれぞれ設けられている。また、これらのブッキー装置３ａ、３ｂには、放射線画像検出器２を所定の位置に保持するためのカセッテ保持部３１がそれぞれ設けられている。
なお、立位型ブッキー装置３ａや臥位型ブッキー装置３ｂにおいて、例えばそれら自体の位置調整や装置本体に対するカセッテ保持部３１の高さ調整等を適宜行うこと等が可能とされていることは、公知のブッキー装置と同様である。
【００３５】
ブッキー装置３は、従来のスクリーン／フィルム用のカセッテにおけるＪＩＳ規格に準拠する寸法のＣＲカセッテやＦＰＤカセッテ（放射線画像検出器２）を装填することができるように構成されている。
従って、本実施形態では、放射線画像検出器２のみならず、ＣＲカセッテを撮影室Ｒ１内に持ち込んで放射線画像撮影を行うこともできるようになっている。
【００３６】
（放射線発生装置４）
撮影室Ｒ１には、被写体に放射線を照射する放射線源を備える放射線発生装置４が少なくとも１つ設けられている。本実施形態では、立位撮影用の立位型ブッキー装置３ａおよび臥位撮影用の臥位型ブッキー装置３ｂに兼用される固定型放射線発生装置４ａと、ブッキー装置３に対応付けられていないポータブル型放射線発生装置４ｂとの、２つの放射線発生装置４が配設されている。このポータブル型放射線発生装置４ｂは、撮影室Ｒ１内のいかなる場所にも持ち運びでき、任意の方向に放射線を照射できるようになっている。
なお、立位型ブッキー装置３ａに対応づけられた立位撮影専用の放射線発生装置４と、臥位型ブッキー装置３ｂに対応付けられた臥位撮影専用の放射線発生装置４とを別個に設ける構成としても良い。また、ポータブル型放射線発生装置４ｂが設けられていない構成であっても良い。
【００３７】
固定型放射線発生装置４ａおよびポータブル型放射線発生装置４ｂは、それぞれ操作卓４１に接続されたＸ線管球等の放射線源を備えており、放射線源は高圧電圧が印加されると電圧に応じた線量の放射線を照射するようになっている。また、それぞれの放射線源には、開閉自在とされた図示しない絞りが設けられている。
【００３８】
また、本実施形態では、立位型ブッキー装置３ａおよび臥位型ブッキー装置３ｂに兼用される固定型放射線発生装置４ａの放射線源は、例えば撮影室Ｒ１の天井からつり下げられて配設されており、撮影時にはコンソール７からの指示に基づいて起動されるようになっている。また、固定型放射線発生装置４ａの放射線源は、撮影に使用されるブッキー装置３、すなわち、放射線画像検出器２が装填されたブッキー装置３（すなわち、立位型ブッキー装置３ａまたは臥位型ブッキー装置３ｂ）に応じて、図示しない移動手段により使用されるブッキー装置３に対応する所定の位置まで移動されるようになっている。
【００３９】
固定型放射線発生装置４ａおよびポータブル型放射線発生装置４ｂの操作卓４１は、前室Ｒ２に配置されたコンソール７とケーブル等により接続されており、コンソール７により選択された放射線発生装置４の放射線源が、操作卓４１を介してコンソール７から制御されるようになっている。すなわち、姿勢検出手段からの検出信号に基づき、撮影に使用される態様（固定型放射線発生装置４ａが使用されるか、或いは、ポータブル型放射線発生装置４ｂが使用されるか、さらに、前者の場合においては、立位対応位置で使用されるか、或いは、臥位対応位置で使用されるか）を判断し、該当する撮影方式や使用される位置をコンソール７が判断し、該当する態様を操作卓４１に送信し、操作卓４１が該当する放射線発生装置４を起動制御する。
【００４０】
（放射線画像検出器２）
本実施形態では、放射線画像検出器２は、従来のスクリーン／フィルム用のカセッテにおけるＪＩＳ  Ｚ  ４９０５（対応する国際規格はＩＥＣ  ６０４０６）に準拠する寸法で構成されている。すなわち、放射線入射方向の厚さは１５ｍｍ＋１ｍｍ〜１５ｍｍ−２ｍｍの範囲内に形成され、８インチ×１０インチ、１０インチ×１２インチ、１１インチ×１４インチ、１４インチ×１４インチ、１４インチ×１７インチ（半切サイズ）等のものが用意されている。
【００４１】
また、本実施形態において、放射線画像検出器２は、ブッキー装置３に装填して用いることも可能であるが、単独で、直接的に被写体に対峙させて、用いることもできるようになっている。
すなわち、放射線画像検出器２をブッキー装置３に装填しない単独の状態で、例えば撮影室Ｒ１内に設けられた支持台Ｃ（図７参照）上に配置し、その放射線入射面Ｐ（図２参照）上に被写体である患者の手等を載置したり、或いは例えばベッド上に横臥した患者の腰や足等とベッドとの間に差し込んだりして、ポータブル型放射線発生装置４ｂ、すなわちブッキー装置３に対応付けられていない、いわばフリーな放射線発生装置４ｂ等から放射線を照射して画像データを得るようにして用いることができる。
【００４２】
放射線画像検出器２は、図２に示すように、フロント部材２１ａとバック部材２１ｂとで形成された筐体２１を備えている。この筐体２１には、例えば、図示しないフォトダイオード等の光電変換素子やシンチレータ等が内蔵されている。
なお、図２では、筐体２１がフロント部材２１ａとバック部材２１ｂとで形成されている場合が示されているが、この他にも、筐体２１を筒状のモノコック状に形成することも可能である。
【００４３】
なお、放射線画像検出器２としては、いわゆる間接型の放射線画像検出器２のものに限定されず、それ以外にも、照射された放射線をシンチレータを介さず放射線検出素子で直接検出する、いわゆる直接型の放射線画像検出器２等の種々の放射線画像検出器２を用いることが可能である。
【００４４】
放射線画像検出器２の側面部分には、筐体２１内に内蔵されたバッテリ２２の交換のために開閉される蓋部材２３が設けられている。この蓋部材２３の側面部には、放射線画像検出器２が無線アクセスポイント５を介して外部と情報の送受信を行うための通信手段としてのアンテナ装置２４が埋め込まれている。
また、放射線画像検出器２の側面部分には、さらに、例えばＬＥＤ等で構成され、バッテリ２２の充電状況や各種の操作状況等を表示するインジケータ２５が設けられている。
【００４５】
さらに、放射線画像検出器２の側面部分には、この他、電源／モード切替スイッチ２６が配置されている。
そして、放射線画像検出器２では、電源／モード切替スイッチ２６を比較的長い時間（例えば１、２秒程度）押下し続けることにより、手動で放射線画像検出器２の電源を、電源オン状態と電源オフ状態との間で切り替えができるようになっている。
また、放射線画像検出器２では、電源オン状態である場合に、さらに、電源／モード切替スイッチ２６を短く押下することにより、放射線画像撮影を行うことができるように各部材に必要な電力が供給される撮影可能状態と、省電力状態であり放射線が照射されても放射線画像撮影を行わないスリープ状態との少なくとも２種類の電源消費状態（モード）の間で切り替えができる。
また、放射線画像検出器２では、電源オン状態に切り替えられると電源消費状態が自動的に撮影可能状態に設定されるようになっている。そして、放射線画像検出器２は、電源がオンされて電源消費状態が撮影可能状態となった後、放射線が照射されずに所定時間が経過した場合には、電源消費状態が自動的にスリープ状態に切り替わるようになっている。
【００４６】
また、放射線画像検出器２内には、図示しないタグが内蔵されている。本実施形態では、タグとして、いわゆるＲＦＩＤ（Radio Frequency IDentification）タグと呼ばれるタグが用いられており、タグには、タグの各部を制御する制御回路や放射線画像検出器２のIＤ情報等の固有情報を記憶する記憶部がコンパクトに内蔵されている。
そして、放射線画像検出器２は、タグリーダ６から発信された電波をアンテナ装置２４を介して受信すると、タグの記憶部に記憶されたカセッテＩＤを含む固有情報をアンテナ装置２４を介してタグリーダ６に送信するように構成されている。なお、固有情報には、例えば当該放射線画像検出器２に割り当てられた識別情報としてのカセッテＩＤやシンチレータの種類情報、サイズ情報、解像度等が含まれている。
【００４７】
次に、放射線画像検出器２の機能構成を、図３を用いて説明する。
放射線画像検出器２は、バッテリ２２、アンテナ装置２４、インジケータ２５、制御部２７、記憶部２８および姿勢検出センサ２９を備えている。
【００４８】
放射線画像検出器２は、内蔵されたバッテリ２２の電力により動作するようになっている。
また、画像データの送信等の外部、特にコンソール７との信号のやりとりは、放射線画像検出器２のアンテナ装置２４を介して撮影室Ｒ１内に設けられた無線アクセスポイント５を経由して無線通信で行われるようになっている。なお、画像データのコンソール７への送信については、例えば放射線画像検出器２を前室Ｒ２に持参してコンソール７に有線接続して送信を行うように構成することも可能である。
また、インジケータ２５は、バッテリ２２の充電状況や各種の操作状況等を表示する。
【００４９】
制御部２７は、例えば、汎用のＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等（いずれも図示せず）から構成されている。この制御部２７は、ＲＯＭに格納されている所定のプログラムを読み出してＲＡＭの作業領域に展開し、当該プログラムに従ってＣＰＵが各種処理を実行する。
【００５０】
記憶部２８は、複数回の放射線画像撮影で得た各画像データを一時的に記憶させることができるようになっている。これにより、放射線画像検出器２を用いて、被写体に対して連続して放射線を照射し、そのたびごとに画像データを記録していくことで、連続撮影や動画撮影が可能となる。
【００５１】
姿勢検出センサ２９は、放射線画像検出器２自身の姿勢を検出する姿勢検出手段として機能する。
この姿勢検出センサ２９は、放射線画像検出器２内において、図示しない光電変換素子による放射線の検出を妨げないように、光電変換素子等に重ならない位置（有効画像領域外）に設けられている。例えば、図２に例示するように、放射線画像検出器２において、姿勢検出センサ２９は、筐体２１内の隅部に設けられている。
姿勢検出センサ２９としては、例えば、放射線画像検出器２自身に作用する加速度（動的な加速度）を、互いに直交するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向について検出する３軸加速度センサが用いられる。
【００５２】
そして、制御部２７は、姿勢検出センサ２９からの検出信号に基づいて放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しないか否かを判断し、放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合、つまり、所定時間連続して放射線画像検出器２が同じ姿勢で保持されている場合に、その姿勢を姿勢情報としてアンテナ装置２４を介してコンソール７に送信する。
具体的には、放射線画像検出器２の制御部２７は、姿勢検出処理において、姿勢検出センサ２９により検出されるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向の各電圧値の履歴を記憶部２８に保存させながら各電圧値を監視し、３軸方向の各電圧値が３つとも所定時間の間連続して０であるか否かを判断する。そして、制御部２７は、３軸方向の電圧値が所定時間の間連続して０である場合には、放射線画像検出器２が現在いずれの方向にも動いていない静止状態にあると判断して、３軸方向の各電圧値が０となった時点の直前に検出されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向の電圧値を参照する。さらに、参照した３軸方向の電圧値に基づいて、本実施形態においては、放射線画像検出器２の姿勢を、「垂直」、「水平」、「斜め」の中から特定する。
【００５３】
この他にも、制御部２７が、姿勢検出センサ２９により検出されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸方向の加速度のデータ（すなわち電圧値）自体を姿勢情報として定期的にコンソール７に送信し、コンソール７で放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しないか否かを判断するように構成することも可能である。
また、制御部２７を、姿勢検出センサ２９から出力された各電圧値をそれぞれ角度に変換して放射線画像検出器２の姿勢を検出したり、各角度の情報を姿勢情報としてコンソール７に送信するように構成しても良い。
【００５４】
なお、姿勢検出センサ２９から出力される３軸方向の電圧値と放射線画像検出器２の姿勢との対応関係（図４参照）は、姿勢検出情報として、予め記憶部２８に記憶されている。そして、制御部２７は、この対応関係に基づいて、姿勢検出センサ２９により検出されるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向の各電圧値から、放射線画像検出器２の姿勢を判別する。ここでは、図２等に示すように、放射線画像検出器２の長辺方向にＸ軸をとり、短辺方向にＹ軸をとり、厚さ方向にＺ軸をとっている。
【００５５】
ここで、図４に示す対応関係に基づいて放射線画像検出器２の姿勢を判別することとした理由について説明する。
【００５６】
例えば、図５（ａ）に示すように、立位方式での縦長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直縦向きに装填される場合には、装填の直前には、装填される放射線画像検出器２のＹ軸方向への移動が停止されるため、Ｙ軸方向にのみ加速度が生じる。そのため、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜はほぼ０、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜は有意な正の値、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜はほぼ０となる。
そこで、本実施形態では、図４に示すように、姿勢検出センサ２９から出力される３軸方向の電圧値の閾値として所定値ａを設定し、制御部２７は、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜が所定値ａ以上であれば（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≧ａ、｜Ｚ｜≒０であれば）、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断することとした。
【００５７】
また、図５（ｂ）に示すように、立位方式で横長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直横向きに装填される場合には、上記と同様に装填の直前には今度はＸ軸方向にのみ加速度が生じ、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜は有意な正の値、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜はほぼ０、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜はほぼ０となる。
そこで、制御部２７は、Ｘ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜が所定値ａ以上であれば（すなわち、図４に示すように、｜Ｘ｜≧ａ、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒０であれば）、同様に、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断することとした。
【００５８】
また、図６（ａ）に示すように、臥位方式で縦長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに水平縦向きに装填される場合や、図６（ｂ）に示すように、臥位方式で横長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに水平横向きに装填される場合には、装填の際には放射線画像検出器２はＹ軸方向やＸ軸方向に移動されるが、装填の直前には臥位型ブッキー装置３ｂのカセッテ保持部３１内に装填されるためＺ軸方向にのみ加速度が生じる。
すなわち、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜はほぼ０、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜はほぼ０、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜は有意な正の値となる。
そこで、制御部２７は、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜が所定値ａ以上であれば（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≧ａであれば）、放射線画像検出器２の姿勢を「水平」と判断することとした。
【００５９】
また、図７に示すように、ポータブル方式で斜めの撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２がブッキー装置３に装填されずに支持台Ｃの上等にそのまま載置されて、斜めに傾いた状態で用いられる場合には、放射線画像検出器２が静止状態になる（すなわち、３軸方向の各出力が０となる）直前に検出されるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸方向の出力の絶対値は、上記のようにそのうちの１つの出力のみが正の値となることはなく、各出力のうち、２軸以上の出力の絶対値が有意な正の値となる。
例えば、図７の例のように傾いた支持台Ｃ上に、放射線画像検出器２がＸ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向にそれぞれ傾いた状態で載置される場合には、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜が、全て有意な正の値となる。
そこで、制御部２７は、図４に示すように、Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向の各出力の絶対値｜Ｘ｜、｜Ｙ｜、｜Ｚ｜のうち２つ以上が所定値ａ以上であれば、放射線画像検出器２の姿勢を「斜め」と判断することとした。
【００６０】
なお、上記では、姿勢検出センサ２９により検出されるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向の各電圧値の絶対値｜Ｘ｜、｜Ｙ｜、｜Ｚ｜について、０でない有意な正の値を出力しているか否かを、一定の所定値ａを閾値として判断する場合について説明したが、各電圧値の絶対値｜Ｘ｜、｜Ｙ｜、｜Ｚ｜についてそれぞれ異なる所定値を閾値として設定するように構成することも可能であり、閾値は適切な値に適宜設定される。
【００６１】
次に、制御部２７が姿勢検出センサ２９を作動させるタイミングについて説明する。
制御部２７は、姿勢検出センサ２９を、放射線画像検出器２の電源消費状態が撮影可能状態である場合に作動させて、上記のように、姿勢検出センサ２９から出力されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸方向の電圧値に基づいて判断した放射線画像検出器２自身の姿勢（「垂直」、「水平」、「斜め」のいずれか）を検出する。また、制御部２７は、検出した姿勢を姿勢情報として、アンテナ装置２４を介して、コンソール７に送信する。
【００６２】
本実施形態では、この放射線画像検出器２は、撮影が行われない間、撮影室Ｒ１や前室Ｒ２に設けられた図示しないクレードルに収納されて保管され、バッテリ２２の充電等が行われる。そして、その保管状態では、通常、放射線が到達しても光電変換素子が感応しないように、電源消費状態がスリープ状態に維持される。
前述したように、制御部２７は、放射線画像検出器２の電源消費状態が撮影可能状態である場合にのみ姿勢検出センサ２９を作動させるため、スリープ状態では、姿勢検出センサ２９による放射線画像検出器２の姿勢の検出は行われない。
なお、放射線画像検出器２がクレードルに収納されている際にその電源消費状態をスリープ状態とするために、例えば、クレードルに図示しないマイクロスイッチ等の収納検出手段を設けておき、収納検出手段が放射線画像検出器２の収納を検出すると、その放射線画像検出器２の電源消費状態を強制的にスリープ状態とするように構成することも可能である。
【００６３】
（無線アクセスポイント５）
無線アクセスポイント５は、放射線画像検出器２とコンソール７とが無線通信する際にこれらの通信を中継するものである。図１では、無線アクセスポイント５が撮影室Ｒ１の入口付近に設けられているが、これに限定されず、コンソール７の無線通信部７２と無線通信可能な適宜の位置に設けられていてもよい。なお、無線アクセスポイント５とコンソール７間の通信は、有線通信としても良い。
【００６４】
（タグリーダ６）
タグリーダ６は、内蔵する図示しないアンテナを介して電波等に所定の指示情報を乗せて発信し、前室Ｒ２に入室し或いは退室する放射線画像検出器２、すなわち撮影室Ｒ１や前室Ｒ２の所定範囲内に進入した放射線画像検出器２を検出するようになっている。そして、タグリーダ６は、検出した放射線画像検出器２のＲＦＩＤタグに記憶された固有情報を読み取り、読み取った固有情報をコンソール７に送信する。
【００６５】
（コンソール７）
コンソール７の機能構成について説明すると、コンソール７は、図８に示すように、制御部７１、無線通信部７２、入力操作部７３、表示部７４および記憶部７５を備えている。
【００６６】
制御部７１は、例えば、汎用のＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等（いずれも図示せず）から構成されている。この制御部７１は、ＲＯＭに格納されている所定のプログラムを読み出してＲＡＭの作業領域に展開し、当該プログラムに従ってＣＰＵが各種処理を実行する。
【００６７】
無線通信部７２は、無線アクセスポイント５を経由して放射線画像検出器２と無線通信を行うためのもので、例えば、放射線画像検出器２から送信される姿勢情報の受信等を行う。
なお、前述したように、無線アクセスポイント５とコンソール７間の通信は、有線方式としても良い。
【００６８】
入力操作部７３は、各種の指示等を入力するためのものである。
表示部７４は、画像や各種のメッセージ等を表示するためのものである。
【００６９】
記憶部７５は、ハードディスク等で構成されており、記憶手段として機能する。この記憶部７５には、コンソール７が、放射線画像検出器２から送信されてきた姿勢情報に基づいて撮影方式を判別し、さらに、判別した撮影方式に基づいて起動させる放射線発生装置４を選択する際に参照する起動時参照情報が記憶されている。
この場合の起動時参照情報は、例えば図９に示すように、放射線画像検出器２の姿勢と、撮影方式と、起動させる放射線発生装置４と、使用するブッキー装置３とを互いに対応づけたものである。
例えば、放射線画像検出器２の姿勢「垂直」には、撮影方式として「立位」、起動させる放射線発生装置４として「固定型放射線発生装置４ａ」、使用するブッキー装置３として「立位型ブッキー装置３ａ」が対応付けられている。
また、放射線画像検出器２の姿勢「水平」には、撮影方式として「臥位」、起動させる放射線発生装置４として「固定型放射線発生装置４ａ」、使用するブッキー装置３として「臥位型ブッキー装置３ｂ」が対応づけられている。
また、放射線画像検出器２の姿勢「斜め」には、撮影方式として「ポータブル」、起動させる放射線発生装置４として「ポータブル型放射線発生装置４ｂ」が対応づけられており、ポータブル撮影ではブッキー装置３を使用しないため、使用するブッキー装置３としては「使用せず」と記憶されている。
なお、記憶部７５には、撮影室Ｒ１における放射線画像撮影で使用可能な放射線画像検出器２等について、カセッテＩＤと、シンチレータの種類情報やサイズ情報、解像度等の情報とが対応付けられたテーブルが予め記憶されている。さらに、記憶手段には、撮影室Ｒ１での放射線画像撮影の対象となる患者の情報と撮影条件を含む撮影オーダ情報等が記憶されている。
【００７０】
以上のように構成されるコンソール７には、図１に示すように、立位型ブッキー装置３ａおよび臥位型ブッキー装置３ｂに兼用される固定型放射線発生装置４ａやポータブル型放射線発生装置４ｂ、タグリーダ６等がそれぞれケーブル等を介して接続されている。
また、コンソール７には、図１に示すように、ネットワークＮＷを介して、撮影に関する検査対象の撮影オーダ情報をコンソール７に提供するＨＩＳ（Hospital Information System）／ＲＩＳ（Radiology Information System）８、コンソール７から出力された画像データを保存するＰＡＣＳサーバ９、コンソール７から出力された画像データに基づいて放射線画像をフィルムなどの画像記録媒体に記録して出力するイメージャ１０等が接続されている。
【００７１】
次に、第１の実施形態に係る放射線画像撮影システム１の作用について、図１０のフローチャートを参照しながら説明する。
【００７２】
放射線画像検出器２の制御部２７は、放射線画像検出器２がクレードルに収納されておらず、放射線画像検出器２の電源消費状態が撮影可能状態である場合に、姿勢検出センサ２９を作動させる。そして、姿勢検出センサ２９からの検出信号が連続する時間を計時し、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間の間連続して変化しないか否かを判断する（ステップＳ１）。そして、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間を経過しない間に変化した場合（すなわち、｜Ｘ｜、｜Ｙ｜、｜Ｚ｜のいずれかが所定値ａ以上。ステップＳ１；Ｎｏ）には、監視を継続する。
【００７３】
一方、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒０。ステップＳ２；Ｙｅｓ）、制御部２７は、放射線画像検出器２が撮影位置にセットされて静止状態となったとして、姿勢検出センサ２９からの検出信号の履歴を参照し、放射線画像検出器２が静止状態となった時点の直前の各検出信号が図４に示した姿勢検出情報の何れに該当するかを判断して、放射線画像検出器２の姿勢を検出する（ステップＳ２）。
【００７４】
そして、検出した放射線画像検出器２の姿勢を姿勢情報としてアンテナ装置２４からコンソール７に対して送信する（ステップＳ３）。
【００７５】
コンソール７の制御部７１は、無線通信部７２により、放射線画像検出器２から送信された姿勢情報を受信すると（ステップＳ４）、放射線画像検出器２から送信された姿勢情報に基づいて、放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断する。そして、制御部７１は、放射線発生装置４を、放射線画像検出器２の姿勢に対応する態様で起動させるように制御を行う。
【００７６】
一般的に、撮影室Ｒ１内で１人の患者を撮影するには、サブトラクション画像（差分画像）の場合を除き、必要とする放射線画像検出器２は１個であるので、操作者は通常は１個の放射線画像検出器２で複数の撮影を実行する。従って、複数の放射線画像検出器２が撮影室Ｒ１内に存在しても、操作者は、必要とするサイズや分解能を有する放射線画像検出器２を１つ選択して、電源消費状態がスリープ状態から撮影可能状態へ起動することとなるので、姿勢情報を発信する放射線画像検出器２は１個のみである。
【００７７】
しかしながら、以前に撮影を行った操作者が、放射線画像検出器２を撮影可能状態のまま、撮影室Ｒ１内に例えば「斜め」の姿勢で放置している場合に、次の操作者が新たな放射線画像検出器２を選択し、スリープ状態から撮影可能状態へ起動してブッキー装置３に装填するなどしてこの新たな放射線画像検出器２についても姿勢が変化しない状態が所定時間が経過すると、複数の（この場合は２個の）放射線画像検出器２が姿勢情報を送信することとなる。
【００７８】
このとき、コンソール７は２種の安定した（所定時間継続する）姿勢情報を得ることになる。この場合、例えば新たな操作者が立位型ブッキー装置３ａに放射線画像検出器２を装填した場合、「垂直」の姿勢情報と「斜め」の姿勢情報が入力されるので、本実施形態では、コンソール７は、ブッキー装置３に装填されている放射線画像検出器２が撮影に用いられる可能性がより高いため、前者の放射線画像検出器２のみを対象として以下の処理（ステップＳ５〜ステップＳ１０の処理）を実行する。これにより、何れか一の放射線発生装置４のみを、何れか一の放射線画像検出器２に対応する態様で起動させることができる。
【００７９】
なお、コンソール７に姿勢情報を送信した放射線画像検出器２が複数存在する場合に、同じ姿勢が保持されている時間が最も短い放射線画像検出器２を選択するように構成することも可能である。操作者は、自ら電源をオン状態としたり電源消費状態を撮影可能状態に切り替えた放射線画像検出器２を用いて放射線画像撮影を行うため、上記のように構成すれば、例えば、他の放射線画像検出器２がそれ以前の撮影に用いられる等して撮影可能状態で撮影位置に置かれたままになっているような場合であっても、使用される可能性の最も高い放射線画像検出器２に対応する放射線発生装置４のみを起動させることが可能となる。なお、何れか一つの放射線画像検出器２を選択した場合に、他の放射線画像検出器２が放射線を検出してゴースト像を検出しないように、他の放射線画像検出器２の電源消費状態を強制的にスリープ状態に切り替えるように構成することも可能である。
【００８０】
次いで、コンソール７の制御部７１は、放射線画像検出器２から送信された姿勢情報と起動時参照情報（図９参照）とに基づいて、撮影方式を判別する（ステップＳ５）。
【００８１】
すなわち、制御部７１は、姿勢情報が「垂直」である場合には、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断して、撮影方式を「立位」と判別する。また、制御部７１は、姿勢情報が「水平」である場合には、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判断して、撮影方式を「臥位」と判別する。さらに、制御部７１は、姿勢情報が「斜め」である場合には、放射線画像検出器２がポータブル撮影の撮影位置にセットされていると判断して、撮影方式を「ポータブル」と判断する。
【００８２】
次いで、コンソール７の制御部７１は、判別した撮影方式に基づいて、起動させる放射線発生装置４を選択する（ステップＳ６）。
すなわち、撮影方式が「立位」または「臥位」である場合、制御部７１は、固定型放射線発生装置４ａを、起動させる放射線発生装置４として選択する。また、撮影方式が「ポータブル」である場合、制御部７１は、ポータブル型放射線発生装置４ｂを、起動させる放射線発生装置４として選択する。
【００８３】
次いで、制御部７１は、起動させる放射線発生装置４として固定型放射線発生装置４ａが選択されたか否かを判断する（ステップＳ７）。そして、起動させる放射線発生装置４として固定型放射線発生装置４ａが選択されたと判断すると（ステップＳ７；Ｙｅｓ）、判別した撮影方式に対応するブッキー装置３を、使用するブッキー装置３として選択する（ステップＳ８）。
すなわち、撮影方式が「立位」である場合、制御部７１は、立位型ブッキー装置３ａを使用するブッキー装置３として選択する。また、撮影方式が「臥位」である場合、制御部７１は、臥位型ブッキー装置３ｂを使用するブッキー装置３として選択する。
【００８４】
さらに、コンソール７の制御部７１は、起動させる放射線発生装置４として選択した固定型放射線発生装置４ａを撮影部位に対応した撮影条件で起動させる制御（管電流、管電圧、絞り、フィルター条件等を操作卓４１に送信）を行う（ステップＳ９）。
【００８５】
具体的には、撮影方式が「立位」であり、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断した場合には、制御部７１は、固定型放射線発生装置４ａの放射線源を立位型ブッキー装置３ａに対向する位置に移動させ、放射線が略水平方向に照射されて立位型ブッキー装置３ａに到達するように放射線源の向きを調整する。また、放射線の照射範囲が、立位型ブッキー装置３ａのカセッテ保持部３１に装填された放射線画像検出器２の放射線入射面Ｐ（図２参照）部分となるように絞りを調整する制御を行う。そして、操作者により、図示しない照射ボタンが押圧されると、まず放射線画像検出器２にリセットを行わせ、リセット完了信号を放射線画像検出器２より取得すると、放射線発生装置４の操作卓４１に照射開始可能信号を送信し、操作卓４１は所定の照射量の放射線を照射するように固定型放射線発生装置４ａの放射線源の照射を開始する。
【００８６】
また、撮影方式が「臥位」であり、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判断した場合には、制御部７１は、固定型放射線発生装置４ａの放射線源を臥位型ブッキー装置３ｂに対向する位置に移動させ、放射線が略鉛直下向きに照射されて、臥位型ブッキー装置３ｂに到達するように放射線源の向きを調整する。また、放射線の照射範囲が、臥位型ブッキー装置３ｂのカセッテ保持部３１に装填された放射線画像検出器２の放射線入射面Ｐ（図２参照）部分となるように絞りを調整する制御を行う。そして、操作者により、図示しない照射ボタンが押圧されると、まず放射線画像検出器２にリセットを行わせ、リセット完了信号を放射線画像検出器２より取得すると、放射線発生装置４の操作卓４１に照射開始可能信号を送信し、操作卓４１は所定の照射量の放射線を照射するように固定型放射線発生装置４ａの放射線源の照射を開始する。
【００８７】
一方、コンソール７の制御部７１は、起動させる放射線発生装置４として固定型放射線発生装置４ａが選択されないと判断すると（ステップＳ７；Ｎｏ）、ポータブル型放射線発生装置４ｂが選択されたとして、起動させる放射線発生装置４として選択したポータブル型放射線発生装置４ｂの放射線源の立ち上げを開始して起動させる制御を行い（ステップＳ１０）、本処理を終了する。なお、ポータブル型放射線発生装置４ｂにおいても、必要に応じて、放射線源の移動や向きの調整、絞りの調整等が適宜行われる。
【００８８】
以上のように、本発明に係る第１の実施形態の放射線画像撮影システム１によれば、可搬型放射線画像検出器２がブッキー装置３に装填されたり、ポータブル方式で撮影を行うように撮影位置にセットされると、その姿勢が連続して変化しなくなることに着目して、可搬型放射線画像検出器２に自らの姿勢を検出する姿勢検出手段を設け、かつ、コンソール７を、可搬型放射線画像検出器２から姿勢情報が送信されると、それに基づいて可搬型放射線画像検出器２の姿勢を判断し、その姿勢が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合に、放射線発生装置４を可搬型放射線画像検出器２の姿勢に対応する態様で起動させる制御を行うように構成した。
【００８９】
このように構成することで、可搬型放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しなくなった場合に、その直前の可搬型放射線画像検出器２の動きを見ることで、可搬型放射線画像検出器２が立位型や臥位型のブッキー装置３に装填されたのか、或いはポータブル方式で撮影が行われようとしているのかをコンソール７が的確に判断することが可能となる。そして、撮影位置にセットされた可搬型放射線画像検出器２に対応するように、適切な放射線発生装置４を起動させることが可能となる。
【００９０】
そのため、可搬型放射線画像検出器２を撮影位置にセットするだけで、コンソール７の制御により、可搬型放射線画像検出器２の姿勢に基づいて判別された撮影方式に対応する放射線発生装置４が自動的に起動されることとなり、さらに、可搬型放射線画像検出器２の姿勢、撮影方式や使用するブッキー装置３に応じて、放射線発生装置４の位置、放射線発生装置４の向き、放射線発生装置４から照射する放射線の照射線量、放射線発生装置４の絞りが自動的に調整されるとともに、放射線発生装置４の種類が自動的に選択されることとなるため、これらの作業を操作者が手動で行う場合と比較して、放射線画像撮影システム１の利便性が向上し、スムーズな撮影が可能となって撮影時間の短縮を図ることができる。
【００９１】
また、可搬型放射線画像検出器２が撮影位置にセットされたか否かが、可搬型放射線画像検出器２自身に設けられた姿勢検出センサ２９を用いて検出されることとなるため、ブッキー装置３に、カセッテが装填されたことを検出するためのセンサや可搬型放射線画像検出器２と通信を行うための端子等を設ける必要がないこととなり、既設のブッキー装置３の改良等を行うことなく既設のブッキー装置３をそのまま用いて、放射線発生装置４を適切かつ自動的に起動することが可能で、操作者の作業負荷を低減可能な放射線画像撮影システム１を提供することができる。
【００９２】
さらに、放射線発生装置４の起動は、姿勢検出センサ２９により検出される姿勢が所定時間連続して変化しない場合に行われるため、可搬型放射線画像検出器２が撮影位置にセットされたことがより確実に検出されることとなり、可搬型放射線画像検出器２が撮影位置にセットされていない場合に、誤って放射線発生装置４が起動されることを的確に防止することができる。
【００９３】
また、上記実施形態では、固定型放射線発生装置４ａおよびポータブル型放射線発生装置４ｂの両方を、同一撮影室Ｒ１内に有する例として説明したが、ポータブル撮影用のテーブル設定を図７の設定（垂直でも水平でもない方位、即ち斜め）とすることで、姿勢検出ミスが生じない。
また、撮影室Ｒ１内には、立位型ブッキー装置３ａおよび臥位型ブッキー装置３ｂに対応する固定型放射線発生装置４ａのみが装備されていてもよく、この場合には、姿勢検出手段により検出される姿勢のパターンが水平または垂直のみとなり、姿勢検出精度が向上する。
【００９４】
また、コンソール７は、姿勢情報を送信した可搬型放射線画像検出器２が複数有る場合には、何れか一つの可搬型放射線画像検出器２を選択し、その可搬型放射線画像検出器２の姿勢に対応する一の放射線発生装置４を起動させる。したがって、複数の可搬型放射線画像検出器２が撮影位置にセットされている場合であっても、対象となる可搬型放射線画像検出器２が複数存在することによる放射線発生装置４の誤動作を的確かつ確実に防止することができるとともに、同時に複数の放射線発生装置４が起動されることを確実に防いで、ゴースト像を検出してしまうことを的確に防止することができる。
【００９５】
また、可搬型放射線画像検出器２は、ＪＩＳ  Ｚ  ４９０５またはＩＥＣ  ６０４０６に準拠する寸法で構成されているため、可搬型放射線画像検出器２を、ＣＲカセッテ用のブッキー装置３に装填して用いることができることとなり、可搬型放射線画像検出器２専用のブッキー装置３が不要となって、可搬型放射線画像検出器２専用のブッキー装置３を用いる場合にかかるコストを削減することができる。
【００９６】
また、可搬型放射線画像検出器２において、姿勢検出センサ２９による姿勢の検出は、可搬型放射線画像検出器２の電源消費状態が撮影可能状態にあり、かつ、クレードルに収納されていない場合に行われることとなるため、適切なタイミングで可搬型放射線画像検出器２の姿勢を検出することができ、可搬型放射線画像検出器２が撮影位置にセットされたことをより確実に検出することができる。
【００９７】
なお、上記の実施形態では、例えば、臥位型ブッキー装置３ｂが選択使用されており、他の放射線画像検出器２が水平に放置されている場合には、両者ともに、「水平」の姿勢が継続されていることを示す姿勢情報がコンソール７に送られることとなる。このような場合、姿勢情報を見ただけではいずれの放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されているかは分からない。
【００９８】
そのため、このような場合には、コンソール７は警告を発し、操作者にもう一つの放射線画像検出器２が撮影可能状態であることを知らせることが好ましい。この場合、他の放射線画像検出器２がスリープ状態に遷移せしめられると、警告を終了し、次のステップに移行するように構成することができる。
【００９９】
また、前述したように、放射線画像検出器２から姿勢検出センサ２９により検出されたＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸方向の加速度のデータ（すなわち電圧値）自体を姿勢情報としてコンソール７に送信するように構成する場合に、コンソール７で、放射線画像検出器２の姿勢が所定時間の間連続して変化しないか否かを判断する以前に、複数の放射線画像検出器２から複数の姿勢情報を受信した時点で、警告を発し、操作者に注意を促すように構成することも可能である。このように構成すれば、撮影ミスを防止でき、好ましい。
【０１００】
［第２の実施の形態］
次に、本発明に係る放射線画像撮影システムの第２の実施形態について説明する。なお、以下では、上記の第１の実施形態と同じ機能を果たすものには同一符号を付すとともにその説明を省略し、第１の実施形態と異なる部分についてのみ説明する。
【０１０１】
上記の第１の実施形態では、姿勢検出手段を構成する姿勢検出センサ２９として、３軸方向の動的な加速度を検出する３軸加速度センサを用いる場合について説明したが、第２の実施形態では、姿勢検出センサ２９として、動的な加速度だけでなく、重力加速度等の静的な加速度も検出可能な加速度センサを用いる点で、第１の実施形態と異なる。このため、第２の実施形態では、放射線画像検出器２が「垂直」、「水平」、「斜め」のそれぞれの姿勢で維持されている場合に姿勢検出センサ２９からの出力される検出信号の値と、これらの検出信号に基づく姿勢検出処理とが第１の実施形態と異なり、以下の説明では、これらについて説明する。
【０１０２】
動的な加速度に加えて、重力加速度を検出可能な３軸加速度センサとしては、例えば、アナログ・デバイセズ社のワイヤレス加速度センサユニット（商品名）の型式ＧＭ−ＴＸ３  ＡＤＸＬ３３０等のＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical System：微小電気機械システム）技術を利用して、シリコンウェーハ上にシリコン薄膜でおもりと梁構造とを形成したものを用いることができる。この３軸加速度センサは、３軸加速度センサに作用する加速度によっておもりに発生した慣性力で構造を変形させて、この変形を検出し、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸方向の加速度に対応する電圧値の検出信号を制御部２７に出力する。
この３軸加速度センサでは、静止状態にある場合に、重力方向に対するＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸の傾斜角に応じた加速度が検出される。したがって、このような重力加速度も検出可能な３軸加速度センサを姿勢検出センサ２９として用いることとすれば、第１の実施形態での姿勢検出処理のように静止状態となる直前の検出信号の履歴を参照しなくても、静止状態での検出信号に基づいて、放射線画像検出器２の姿勢を検出することが可能となる。
【０１０３】
ここで、動的な加速度と重力加速度とを検出可能な３軸加速度センサから出力される検出信号について説明する。ここでは、図２等に示すように、放射線画像検出器２の長辺方向にＸ軸をとり、短辺方向にＹ軸をとり、厚さ方向にＺ軸をとっている。
例えば、図１１（ａ）に示すように、上記の３軸加速度センサを内蔵する放射線画像検出器２が、短辺方向（Ｙ軸方向）が水平方向を向き、長辺方向（Ｘ軸方向）が鉛直下向きに静止している場合、この３軸加速度センサからのＸ軸方向の出力の絶対値はほぼ１Ｇとなり、Ｙ軸方向とＺ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
また、例えば、図１１（ｂ）に示すように、放射線画像検出器２が図１１（ａ）に示した状態から落下している場合、３軸加速度センサからの３軸方向の出力の絶対値は全てほぼ０となる。
【０１０４】
また、例えば、図１１（ｃ）に示すように、放射線画像検出器２が図１１（ａ）に示した状態から鉛直上向きに１Ｇの加速度で引き上げられているような場合、３軸加速度センサからのＸ軸方向の出力の絶対値はほぼ２Ｇとなり、Ｙ軸方向とＺ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
また、例えば、図１１（ｄ）に示すように、放射線画像検出器２が図１１（ａ）に示した状態から水平方向（Ｙ軸方向）に１Ｇの加速度で移動している場合、３軸加速度センサからのＸ軸方向の出力の絶対値はほぼ１Ｇ、Ｙ軸方向の出力の絶対値もほぼ１Ｇ、Ｚ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
【０１０５】
この姿勢検出センサ２９から出力される３軸方向の電圧値と放射線画像検出器２の姿勢との対応関係（図１２参照）は、姿勢検出情報として、予め記憶部２８に記憶されている。そして、制御部２７は、この対応関係に基づいて、姿勢検出センサ２９により検出されるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の３軸方向の各電圧値から、放射線画像検出器２の姿勢を判別する。
【０１０６】
以下に、放射線画像検出器２が「垂直」、「水平」、「斜め」のそれぞれの姿勢で維持されている場合に、この姿勢検出センサ２９から出力される検出信号と、図１２に示す対応関係とに基づいて放射線画像検出器２の姿勢を判別することとした理由について説明する。
【０１０７】
例えば、図５（ａ）に示すように、立位方式での縦長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直縦向きに装填された状態で維持されている場合には、鉛直方向のＸ軸方向のみに重力加速度が加わるため、姿勢検出センサ２９からの３軸方向の電圧値は、Ｘ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜がほぼ１Ｇとなり、Ｙ軸方向およびＺ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
そこで、本実施形態では、図１２に示すように、制御部２７は、Ｘ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜のみがほぼ１Ｇであり（すなわち、｜Ｘ｜≒１Ｇ、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒０であり）、かつ、これらの値が所定時間の間連続して変化しない場合に、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断することとした。
【０１０８】
また、図５（ｂ）に示すように、立位方式で横長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直横向きに装填された状態で維持されている場合には、鉛直方向のＹ軸方向のみに重力加速度が加わるため、姿勢検出センサ２９からの３軸方向の電圧値は、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜がほぼ１Ｇとなり、Ｘ軸方向およびＺ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
そこで、本実施形態では、図１２に示すように、制御部２７は、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜のみがほぼ１Ｇであり（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒１Ｇ、｜Ｚ｜≒０であり）、かつ、これらの値が所定時間の間連続して変化しない場合に、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断することとした。
【０１０９】
また、図６（ａ）に示すように、臥位方式で縦長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに水平縦向きに装填された状態で維持される場合や、図６（ｂ）に示すように、臥位方式で横長撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに水平横向きに装填された状態で維持される場合には、鉛直方向のＺ軸方向のみに重力加速度が加わるため、姿勢検出センサ２９からの３軸方向の電圧値は、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜がほぼ１Ｇとなり、Ｘ軸方向およびＹ軸方向の出力の絶対値はほぼ０となる。
そこで、本実施形態では、図１２に示すように、制御部２７は、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜のみがほぼ１Ｇであり（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒１Ｇであり）、かつ、これらの値が所定時間の間連続して変化しない場合に、放射線画像検出器２の姿勢を「水平」と判断することとした。
【０１１０】
また、図７に示すように、ポータブル方式で斜めの撮影を行う場合、すなわち、放射線画像検出器２がブッキー装置３に装填されずに支持台Ｃの上等にそのまま載置されて、斜めに傾いた状態で用いられる場合には、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の各軸方向の出力の二乗和の平方根が１Ｇとなる。
例えば、図７の例のように傾いた支持台Ｃ上に、放射線画像検出器２がＸ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向にそれぞれ傾いた状態で載置される場合には、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜がαＧ、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜がβＧ、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜がγＧとなる。ここで、α、β、γの二乗和の平方根は１である。
そこで、制御部２７は、図１２に示すように、Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向の各出力の絶対値｜Ｘ｜、｜Ｙ｜、｜Ｚ｜のうち２つ以上が有意な正の値であって、３軸方向の出力の二乗和の平方根が１Ｇであり、かつ、これらの値が所定時間の間連続して変化しない場合に、放射線画像検出器２の姿勢を「斜め」と判断することとした。
【０１１１】
次に、第２の実施形態に係る放射線画像撮影システムの作用について説明する。
本実施形態の放射線画像撮影システムにおける処理は、図１０に示したフローチャートと同様であり、図１０のフローチャートのステップＳ１およびステップＳ２に示す放射線画像検出器２における姿勢検出処理のみが異なる。そのため、以下では、図１０のフローチャートのステップＳ１およびステップＳ２に対応する放射線画像検出器２における姿勢検出処理のみを取り上げて説明する。
【０１１２】
放射線画像検出器２の制御部２７は、放射線画像検出器２がクレードルに収納されておらず、放射線画像検出器２の電源消費状態が撮影可能状態である場合に、姿勢検出センサ２９を作動させる。そして、姿勢検出センサ２９からの検出信号が連続する時間を計時し、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間の間連続して変化しないか否かを判断する（ステップＳ１）。そして、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間を経過しない間に変化した場合（ステップＳ１；Ｎｏ）には、監視を継続する。
【０１１３】
一方、姿勢検出センサ２９からの検出信号が所定時間の間連続して変化しないと判断した場合（ステップＳ１；Ｙｅｓ）、制御部２７は、放射線画像検出器２が撮影位置にセットされて静止状態となったとして、姿勢検出センサ２９からの検出信号を参照し、各検出信号が図１２に示した姿勢検出情報の何れに該当するかを判断して、放射線画像検出器２の姿勢を検出し（ステップＳ２）、続くステップＳ３に進む。
【０１１４】
以上のように、本発明に係る第２の実施形態の放射線画像撮影システムによれば、姿勢検出手段を構成する姿勢検出センサとして、動的な加速度のみならず、重力加速度も検出可能な３軸加速度センサを用いることにより、静止状態で出力される検出信号に基づいて、放射線画像検出器２の姿勢を検出することが可能となる。そのため、第２の実施形態の放射線画像撮影システムにおいても、第１の実施形態の放射線画像撮影システム１と同様の効果を得ることができる。
【０１１５】
なお、第１の実施形態の場合とは異なり、第２の実施形態では、静止状態における姿勢検出センサ２９の検出信号を参照すれば、放射線画像検出器２の現在の姿勢が分かるため、静止状態となる直前の姿勢検出センサ２９の検出信号の履歴を参照せず、静止状態での検出信号に基づいて、放射線画像検出器２の姿勢を検出することとしたが、静止状態での検出信号と、静止状態となる直前の検出信号の履歴との両方に基づいて、放射線画像検出器２の姿勢と使用されるブッキー装置３とを検出することとしても良い。
【０１１６】
すなわち、例えば、放射線画像検出器２が壁に垂直に立て掛けられている場合等には、姿勢検出センサ２９から出力される３軸方向の検出信号は、立位型ブッキー装置３ａに装填されている場合の検出信号と同じ値となる（すなわち、例えば、縦長撮影では、｜Ｘ｜≒１Ｇ、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒０、横長撮影では、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒１Ｇ、｜Ｚ｜≒０）。そのため、静止状態で出力される検出信号のみに基づいて姿勢を検出し、この姿勢に基づいて撮影方式を判別することとすると、立位型ブッキー装置３ａに装填されていないにもかかわらず、誤って立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判別されてしまう危険性がある。
【０１１７】
そこで、姿勢検出センサ２９から垂直状態で維持されている場合に出力される検出信号が出力された場合には、さらに、放射線画像検出器２が静止状態となる直前の３軸方向の検出信号の履歴を参照し、静止状態となる直前の３軸方向の検出信号が、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填される場合に出力されるはずの検出信号に一致すれば、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断する。
【０１１８】
すなわち、第１の実施形態において上述したように、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直縦向きに装填される場合には、装填の直前には、装填される放射線画像検出器２のＹ軸方向への移動が停止されるため、Ｙ軸方向にのみ加速度が生じる。そのため、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜はほぼ１Ｇ、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜は有意な正の値、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜はほぼ０となる。そこで、制御部２７は、Ｘ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜のみがほぼ１Ｇとなる状態が所定時間の間連続し、かつ、この状態となる直前におけるＹ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜が所定値ａ以上であれば（すなわち、｜Ｘ｜≒１Ｇ、｜Ｙ｜≧ａ、｜Ｚ｜≒０であれば）、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断し、さらに、この放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断する。
【０１１９】
また、第１の実施形態において上述したように、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに垂直横向きに装填される場合には、装填の直前には、装填される放射線画像検出器２のＸ軸方向への移動が停止されるため、Ｘ軸方向にのみ加速度が生じる。そのため、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜は有意な正の値、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜はほぼ１Ｇ、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜はほぼ０となる。そこで、制御部２７は、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜のみがほぼ１Ｇとなる状態が所定時間の間連続し、かつ、この状態となる直前におけるＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜が所定値ａ以上であれば（すなわち、｜Ｘ｜≧ａ、｜Ｙ｜≒１Ｇ、｜Ｚ｜≒０であれば）、放射線画像検出器２の姿勢を「垂直」と判断し、さらに、この放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断する。
【０１２０】
これにより、放射線画像検出器２が立位型ブッキー装置３ａに装填されずに垂直状態で維持されている場合であっても、誤って立位型ブッキー装置３ａに装填されていると判断されることを防止することができる。
【０１２１】
また、例えば、放射線画像検出器２が床や机の上等に水平に置かれた場合等には、姿勢検出センサ２９から出力される３軸方向の検出信号は、臥位型ブッキー装置３ｂに装填された場合の検出信号と同じ値となる（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≒１Ｇ）。そのため、静止状態で出力される検出信号のみに基づいて姿勢を検出し、この姿勢に基づいて撮影方式を判別することとすると、臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていないにもかかわらず、誤って臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判別されてしまう危険性がある。
【０１２２】
そこで、姿勢検出センサ２９から水平状態で維持されている場合に出力される検出信号が出力された場合には、さらに、放射線画像検出器２が静止状態となる直前の３軸方向の検出信号の履歴を参照し、静止状態となる直前の３軸方向の検出信号が、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填される場合に出力されるはずの検出信号に一致すれば、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判断する。
【０１２３】
すなわち、第２の実施形態において上述したように、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填される場合には、装填の際には放射線画像検出器２はＹ軸方向やＸ軸方向に移動されるが、装填の直前には臥位型ブッキー装置３ｂのカセッテ保持部３１内に装填されるためＺ軸方向にのみ加速度が生じる。そのため、姿勢検出センサ２９のＸ軸方向の出力の絶対値｜Ｘ｜はほぼ０、Ｙ軸方向の出力の絶対値｜Ｙ｜はほぼ０、Ｚ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜はほぼ１Ｇに有意な正の値を加算した値となる。そこで、制御部２７は、Ｚ軸方向の出力Ｚのみがほぼ１Ｇとなる状態が所定時間の間連続し、かつ、この状態となる直前におけるＺ軸方向の出力の絶対値｜Ｚ｜が所定値１Ｇ＋ａ以上であれば（すなわち、｜Ｘ｜≒０、｜Ｙ｜≒０、｜Ｚ｜≧１Ｇ＋ａであれば）、放射線画像検出器２の姿勢を「水平」と判断し、さらに、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判断する。
これにより、放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されずに水平状態で維持されている場合であっても、誤って臥位型ブッキー装置３ｂに装填されていると判断されることを防止することができる。
【０１２４】
なお、上記実施形態では、固定型放射線発生装置４ａおよびポータブル型放射線発生装置４ｂの２つの放射線発生装置４ｂと、複数の可搬型放射線画像検出器２が設けられている場合について説明したが、放射線発生装置４および可搬型放射線画像検出器２はそれぞれ、単数であっても、３つ以上であっても良い。
【０１２５】
また、上記実施形態では、撮影室Ｒ１に隣接する前室Ｒ２にコンソール７を設ける場合について説明したが、コンソール７を別の場所に配置するように構成することも可能である。さらに、本実施形態では、撮影室Ｒ１とコンソール７とが一対一に対応付けられている場合について説明したが、複数の撮影室Ｒ１と単数または複数のコンソール７とをネットワーク等で結び、例えばコンソール７側の操作により撮影室Ｒ１を指定する等して撮影室Ｒ１とコンソール７とを一対一に対応付けるように構成することも可能である。
【０１２６】
このように、撮影室Ｒ１とコンソール７とが一対一に対応付けられていない場合には、コンソール７が撮影室Ｒ１から離れた場所に配置されている場合も少なくない。また、撮影室Ｒ１で行う放射線画像撮影の情報を予め撮影オーダ情報として作成したり、可搬型放射線画像検出器２を装填するブッキー装置３を放射線画像撮影前に予め設定しておく場合がある。そのような場合に、操作者が撮影室Ｒ１内で撮影を行う際に、予め設定したブッキー装置３を他のブッキー装置３に変更して撮影を行う場合、遠く離れたコンソール７の所まで行って変更するのでは、撮影作業が煩雑なものとなる。
【０１２７】
具体的には、操作者は、まず、コンソール７で放射線画像撮影を行う撮影室Ｒ１を指定する。そして、当該撮影室Ｒ１で行う放射線画像撮影についての各撮影オーダ情報のリストを撮影室Ｒ１に送信する。その際、撮影オーダ情報では、例えば立位型ブッキー装置３ａを用いて患者の胸部正面等の撮影を行うこと等の撮影方式等の指定が行われる。
【０１２８】
そして、撮影オーダ情報に基づいて、コンソール７は、立位型ブッキー装置３ａに対応するように固定型放射線発生装置４ａを起動させる。
【０１２９】
そして、操作者は、可搬型放射線画像検出器２を持参して撮影室Ｒ１内に入り、立位型ブッキー装置３ａに可搬型放射線画像検出器２を装填する。そして、通常の場合には、患者を立位型ブッキー装置３ａの前の所定の位置に立たせ、操作者は前室Ｒ２に移動して放射線発生装置４の操作卓４１を操作して、この場合は固定放射線発生装置４ａの放射線源から放射線を照射させる。
【０１３０】
しかし、そのとき、例えば患者が立っていられないような状態である場合や立位型ブッキー装置３ａが故障している場合等のように、患者を臥位型ブッキー装置３ｂ上に横臥させた状態で撮影を行うように撮影条件を変更しなければならない状態が生じたとする。
【０１３１】
そのような場合、立位型ブッキー装置３ａに装填していた可搬型放射線画像検出器２を引き抜き、臥位型ブッキー装置３ｂに装填し直す必要が生じるが、さらに、従来のシステムでは、操作者は、一旦コンソール７まで戻って、撮影オーダ情報を変更する等して、コンソール７上で臥位型ブッキー装置３ｂを選択し直し、放射線発生装置４を立位型ブッキー装置３ａに対応する態様で起動させる代わりに、臥位型ブッキー装置３ｂに対応する態様で起動させ直さなければならなくなり、撮影作業が煩雑になる。
【０１３２】
しかし、このような状況で、本発明を適用すれば、操作者が撮影室Ｒ１内において、可搬型放射線画像検出器２を立位型ブッキー装置３ａから臥位型ブッキー装置３ｂに装填し直すだけで、立位型ブッキー装置３ａに対応する放射線発生装置４の代わりに、臥位型ブッキー装置３ｂに対応する放射線発生装置４を自動的に起動させることが可能となる。
【０１３３】
したがって、一旦撮影方式を選択した後に、途中で撮影方式を変更しなければならない状況が発生したような場合であっても、操作者がわざわざコンソール７の配置された場所まで戻って、コンソール７上で使用するブッキー装置３を選択し直すことなく、可搬型放射線画像検出器２を撮影位置にセットし直すだけで、使用するブッキー装置３に対応する所望の放射線発生装置４を自動的に起動させることが可能となる。そのため、操作者の利便性が向上するとともに、撮影をスムーズに、かつ、短時間で実施することが可能となる。
【０１３４】
一方、本発明に係る第１および第２の実施形態の放射線画像撮影システムによれば、コンソール７が撮影室Ｒ１から離れた場所に配置されている場合であって、さらに、撮影オーダ情報の作成等を放射線画像撮影後に行う場合には、操作者は、撮影前にコンソール７上で何らの操作を行うことなく、可搬型放射線画像検出器２を撮影位置にセットするだけで、所望の放射線発生装置４を自動的に起動させることが可能となる。そして、放射線画像撮影後に、初めてコンソール７に配置された場所に移動して、コンソール７上での操作を行えば良いこととなる。
【０１３５】
そのため、撮影オーダ情報の作成等を放射線画像撮影後に行う、いわゆる事後設定において本発明を適用することとすると、操作者の手間を最大限減らすことができ、非常に利便的なシステムとすることができる。
【０１３６】
また、上記実施形態では、可搬型放射線画像検出器２がクレードルに装填されておらず、電源消費状態が撮影可能状態にある場合に、可搬型放射線画像検出器２の姿勢を検出する場合について説明したが、これに限定されず、例えば、可搬型放射線画像検出器２がクレードルに装填されていない場合には、常に、姿勢の検出を行うように構成されていても良い。
【０１３７】
さらに、上記実施形態では、可搬型放射線画像検出器２が撮影可能状態の場合にのみ姿勢を検出するように構成したが、例えば、クレードルに収納されておらず、スリープ状態にある場合においても姿勢を検出するように構成しても良い。
【０１３８】
また、上記実施形態では、姿勢検出センサとして、３軸方向の加速度を検出する３軸加速度センサを用いて説明したが、例えば、重力センサにより重力の方向を検出して姿勢を特定するように構成しても良い。
【０１３９】
また、上記実施形態では、臥位方式で撮影を行う場合には、可搬型放射線画像検出器２を臥位型ブッキー装置３ｂのカセッテ保持部３１に装填することとして説明したが、可搬型放射線画像検出器２を臥位型ブッキー装置３ｂの上に載置して撮影を行うことも可能である。そして、撮影方式が臥位である場合には、可搬型放射線画像検出器２が臥位型ブッキー装置３ｂに装填されているか、または、臥位型ブッキー装置３ｂ上に載置されているかを検出し、放射線発生装置４の位置、向き、照射線量、絞りの調整や放射線源の種類を選択を、ブッキー装置３に装填されているか否かを考慮して行うこととしても良い。
【０１４０】
臥位型ブッキー装置３ｂに装填されたことの検出は、例えば、可搬型放射線画像検出器２のコネクタと臥位型ブッキー装置３ｂのコネクタとが結合されたことの検出や、臥位型ブッキー装置３ｂによる可搬型放射線画像検出器２の表面に付されたＲＦＩＤタグやＢＣＤラベルの検出、可搬型放射線画像検出器２に設けられた凸部により臥位型ブッキー装置３ｂのマイクロスイッチの押下等に基づいて行うことができる。
【０１４１】
また、その他、本発明が上記の実施形態に限定されず、適宜変更可能であることはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１４２】
【図１】第１の実施形態に係る放射線画像撮影システムの全体構成を示す図である。
【図２】可搬型放射線画像検出器の外観構成を示す斜視図である。
【図３】可搬型放射線画像検出器の機能的構成を示すブロック図である。
【図４】第１の実施形態に係る姿勢検出情報の一例を示す図である。
【図５】放射線画像検出器が立位型ブッキー装置に垂直縦向きに装填される場合（ａ）と、放射線画像検出器が立位型ブッキー装置に垂直横向きに装填される場合（ｂ）とを説明するための図である。
【図６】放射線画像検出器が臥位型ブッキー装置に水平縦向きに装填される場合（ａ）と、放射線画像検出器が臥位型ブッキー装置に水平横向きに装填される場合（ｂ）とを説明するための図である。
【図７】放射線画像検出器がブッキー装置に装填されずに、斜めに傾いた状態で用いられる場合を説明するための図である。
【図８】コンソールの機能的構成を示すブロック図である。
【図９】起動時参照情報の一例を示す図である。
【図１０】第１の実施形態に係る放射線画像撮影システムにおける処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図１１】動的な加速度と重力加速度とを検出する３軸加速度センサについて説明するための図である。
【図１２】第２の実施形態に係る姿勢検出情報の一例を示す図である。
【符号の説明】
【０１４３】
１    放射線画像撮影システム
２    可搬型放射線画像検出器
２２  バッテリ
２４  アンテナ装置（通信手段）
２９  姿勢検出センサ（姿勢検出手段）
３    ブッキー装置
３ａ  立位型ブッキー装置
３ｂ  臥位型ブッキー装置
４    放射線発生装置
４ａ  固定型放射線発生装置
４ｂ  ポータブル型放射線発生装置
７    コンソール
７５  記憶部（記憶手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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