(57)【要約】【課題】製造コストを高騰させることがなく量産性を向上させることが可能な車両用ホイールを提供すること。【解決手段】副気室部材１８は、内部に第１副気室４０ａが形成された第１副気室部１８ａと、内部に第２副気室４０ｂが形成され連結部３８を介して前記第１副気室部１８ａと長手方向に沿って連結された第２副気室部１８ｂと、前記連結部３８に近接する前記第１副気室部１８ａに設けられ、前記第１副気室４０ａとタイヤ空気室２０とを連通させる第１連通孔４４ａを有する第１突出部３４ａと、前記連結部３８とは反対側の前記第２副気室部１８ｂの長手方向に沿った一端部に設けられ、前記第２副気室４０ｂと前記タイヤ空気室２０とを連通させる第２連通孔４４ｂを有する第２突出部３４ｂとを備える。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ空気室内で副気室部材をウェル部の外周面上に固定した車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、
内部に第１副気室が形成された第１副気室部と、
内部に第２副気室が形成され、連結部を介して前記第１副気室部と長手方向に沿って連結された第２副気室部と、
前記連結部に近接する前記第１副気室部に設けられ、前記第１副気室と前記タイヤ空気室とを連通させる第１連通孔を有する第１突出部と、
前記連結部とは反対側の前記第２副気室部の長手方向に沿った一端部に設けられ、前記第２副気室と前記タイヤ空気室とを連通させる第２連通孔を有する第２突出部と、
を備え、
前記第１突出部又は前記第２突出部のいずれか一方は、前記ウェル部の縦壁に形成された切り欠き部によって係止されることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
請求項１記載の車両用ホイールにおいて、
前記第１突出部と前記第２突出部とは、リムの中心から周方向に沿って略９０度の離隔角度を有することを特徴とする車両用ホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ空気室内の気柱共鳴（空洞共鳴）に伴う騒音を低減する車両用ホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、タイヤの空気室（以下、「タイヤ空気室」という。）内で生じる気柱共鳴が、自動車のロードノイズの要因となることが知られている。この気柱共鳴とは、路面からタイヤに伝わるランダムな振動がタイヤ空気室内の空気を振動させ、その結果、タイヤ空気室の気柱共鳴周波数付近で共鳴現象が起こり、共鳴音が発生する現象をいう。
【０００３】
例えば、特許文献１には、この気柱共鳴に伴う騒音を低減するための車両用ホイールが開示されている。この車両用ホイールは、リムの周方向に沿って複数の副気室を有している。さらに詳細に説明すると、この車両用ホイールでは、リムの周方向に延びるようにウェル部に立設された環状の縦壁と、ビードシート部側に向かうウェル部の立上り側壁との間に形成される環状の空間部分が蓋部材で閉塞されている。そして、前記蓋部材とウェル部と縦壁とで区画される空間部分が周方向に所定の間隔をあけて配置された複数の隔壁で仕切られることで各副気室が形成されている。また、タイヤ空気室と各副気室とは、前記蓋部材に形成された連通孔で連通している。この車両用ホイールによれば、連通孔と副気室とがヘルムホルツ・レゾネータを構成し、タイヤ空気室内の気柱共鳴音を低減することができるとしている。
【０００４】
また、特許文献２には、複数の金型を用いて、副気室を周方向に分割する隔壁をウェル部と一体的に鋳造成形する車両ホイールの製造方法が開示されている。
【特許文献１】特許第３９９２５６６号公報
【特許文献２】特開２００８−１２０３０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１に開示された従来技術に係る車両用ホイールは、現実的な構造とはいえない。すなわち、ウェル部から立ち上がるように縦壁を形成したホイールに、複数の隔壁と蓋部材とを、気密性を保持しつつ、溶接、接着、嵌め込み、締結により高精度で結合させる必要があり、気密性の確保、製造工数や製造コストの増大を考慮すると、量産化に不適であるという問題がある。
【０００６】
この場合、副気室部材をホイール本体のウェル部に対して簡便に組み付けて量産化を図るためには、予めホイール本体と別体で構成された副気室部材を設けることが考えられるが、前記副気室部材を別体とすることにより、ウェル部に取り付けられた副気室部材が遠心力の作用により周方向に沿って移動すること防止する必要がある。
【０００７】
そこで、予めホイールと別体で構成された副気室部材の周方向に対する周り止めをするために、前記特許文献２に開示された金型を用いてホイールを鋳造成形し、金型に形成された突起部をいわゆる中子として副気室部材の回り止め機能を営む切り欠き部を一体的に形成することが考えられる。
【０００８】
ところで、前記特許文献２に開示された金型、すなわち、上型及び下型を除いて４分割された側方金型を用いた場合には、各側方金型に形成された突起部によって合計４つの切り欠き部を形成することができるが、例えば、従来から既存の２分割された側方金型を用いた場合、２つの切り欠き部を形成することができるだけであって、残りの２つの切り欠き部を、例えば、旋盤加工等の機械加工によって形成する必要がある。
【０００９】
すなわち、量産化に対処するために、従来から既存の２分割された側方金型を用い、ホイールの鋳造成形と同時に切り欠き部を形成したいという要望があり、従来から既存の２分割された側方金型を用いた場合、２つの切り欠き部が鋳造成形によって一体的に形成されるが、型開きして金型から取り出された鋳造成形品（ホイール成形体）に対し、例えば、旋盤加工等の機械加工によって残り２つの切り欠き部を形成する必要があり、新たな設備投資の追加や切削加工作業の追加によって製造コストが高騰するという他の問題がある。
【００１０】
なお、切り欠き部を４つ形成することは、消音効率との関係から車両用ホイールの周方向に沿って４つの副気室部材を等間隔に配置すると望ましいからである。
【００１１】
本発明は、前記の点に鑑みてなされたものであり、製造コストを高騰させることがなく量産性を向上させることが可能な車両用ホイールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記の目的を達成するために、本発明は、タイヤ空気室内で副気室部材をウェル部の外周面上に固定した車両用ホイールであって、前記副気室部材は、内部に第１副気室が形成された第１副気室部と、内部に第２副気室が形成され、連結部を介して前記第１副気室部と長手方向に沿って連結された第２副気室部と、前記連結部に近接する前記第１副気室部に設けられ、前記第１副気室と前記タイヤ空気室とを連通させる第１連通孔を有する第１突出部と、前記連結部とは反対側の前記第２副気室部の長手方向に沿った一端部に設けられ、前記第２副気室と前記タイヤ空気室とを連通させる第２連通孔を有する第２突出部とを備え、前記第１突出部又は前記第２突出部のいずれか一方は、前記ウェル部の縦壁に形成された切り欠き部によって係止されることを特徴とする。
【００１３】
本発明によれば、副気室部材の長手方向に沿った一方の第１副気室部及び他方の第２副気室部の内部に第１副気室及び第２副気室をそれぞれ形成し、さらに、連結部に近接する第１副気室部に第１副気室とタイヤ空気室とを連通させる第１連通孔を有する第１突出部を設けると共に、連結部とは反対側の第２副気室部の長手方向に沿った一端部に第２副気室とタイヤ空気室とを連通させる第２連通孔を有する第２突出部を設け、第１突出部又は第２突出部のいずれか一方が、ウェル部の縦壁に形成された切り欠き部によって係止されることにより、副気室部材の回り止め機能を営む切り欠き部がリムの周方向に沿って２個形成されていればよい。このため、従来から既存の２分割された側方金型に十分に対応することができ、前記２分割された側方金型によってホイールの鋳造成形と同時に２個の切り欠き部を形成することができる。
【００１４】
従って、本発明では、従来から既存の２分割された側方金型が利用可能となり量産性に寄与することができると共に、金型によって成形された鋳造成形体に対して後加工で切り欠き部を加工することが不要となり、新たな設備投資や切削加工作業が不要となって製造コストを低減させることができる。
【００１５】
また、本発明によれば、第１副気室を有する第１副気室部と、第２副気室を有する第２副気室部とが連結部を介装して一体的に結合された副気室部材によって構成されているため、従来と比較して１個のホイールに対する副気室部材の組み付け個数が少なくなって（例えば、従来であれば４個であるが、本発明では２個）組付作業を減少させることができると共に、組み付け時間を短縮させて組み付け工程を簡略化することができる。この結果、本発明では、組み付け性を向上させて、生産効率を上昇させることができる。
【００１６】
さらに、本発明によれば、第１副気室部に設けられた第１突出部と第２副気室部に設けられた第２突出部とを、リム中心から周方向に沿って略９０度の離間角度を持って配置されることにより、良好な消音効率を得ることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、製造コストを高騰させることがなく量産性を向上させることが可能な車両用ホイールを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図、図２は、図１の車両用ホイールにタイヤを装着した車輪の要部拡大縦断面図、図３は、ウェル部の外周面に装着された副気室部材の拡大縦断面図である。
【００１９】
先ず、車両用ホイールの全体構成について説明した後に、副気室部材の構成について説明する。図１に示されるように、本発明の実施形態に係る車両用ホイール１０は、タイヤ１２（図２参照）を装着するためのリム１４と、前記リム１４を図示しないハブに連結するためのディスク１６と、弾性変形して前記リム１４の外周面に装着される副気室部材１８とから構成される。
【００２０】
図２に示されるように、前記リム１４は、幅方向の両端部に形成されるビードシート部１４ａと、前記ビードシート部１４ｂから外側に向けて屈曲して形成されるリムフランジ部１４ｂと、前記ビードシート１４ａ、１４ａ間において径方向内側に窪んで形成されるウェル部１４ｃとを有する。
【００２１】
前記ビードシート部１４ａには、タイヤ１２のビード部１２ａが装着される。これにより、リム１４とタイヤ１２の内周面の間に環状の密封空間からなるタイヤ空気室２０が形成される。
【００２２】
前記ウェル部１４ｃは、タイヤ１２をリム１４に組み付ける際、タイヤ１２のビード部１２ａを落とし込むために設けられるものである。このウェル部１４ｃの外周面２１には、縦壁２２が立設されている。
【００２３】
縦壁２２は、図３に示されるように、ウェル部１４ｃの外周面２１から径方向外側に立ち上がる第１の縦壁面２４ａを形成するように外周面２１に立設されている。そして、前記縦壁２２は、外周面２１の周方向に延びて環状に形成されている。また、ウェル部１４ｃの幅方向内側に形成される側面部２６には、第１の縦壁面２４ａと対向するように第２の縦壁面２４ｂが設けられる。
【００２４】
そして、これらの第１の縦壁面２４ａ及び第２の縦壁面２４ｂには、それぞれ溝部２８が形成されている。これらの溝部２８は、ウェル部１４ｃの外周面２１の周方向に沿って形成されて環状溝となっている。これらの溝部２８には、後記する副気室部材１８の縁部３０が嵌め込まれる。
【００２５】
また、前記縦壁２２には、図３に示されるように、切り欠き部３２が形成されている。この切り欠き部３２は、後記する副気室部材１８の第１突出部３４ａ（管部材）が嵌め込まれて、前記第１突出部３４ａを係止することにより、副気室部材１８の周方向に対する回り止め機能を営むものである。前記切り欠き部３２は、ホイール全体において、図７に示されるように、周方向に沿って１８０度離間した２箇所に設けられる。なお、本実施形態における切り欠き部３２は、図示しない金型装置によってホイールを鋳造成形する際、各側方金型に形成された突起部によって縦壁２２と同時に形成されることが好ましい。
【００２６】
ディスク１６は、図２に示されるように、リム１４の車両外側の端部から径方向内側に連続して形成される。リム１４及びディスク１６は、例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の軽量高強度材料等から製造される。なお、これらの材料に限定されるものではなく、スチール（鋼）等から形成されるものであってもよい。また、車両用ホイール１０は、スポークホイールであってもよい。
【００２７】
次に、副気室部材１８について説明する。図４は、車両用ホイールの径方向に沿った縦断面図、図５（ａ）は、副気室部材の平面図、図５（ｂ）は、前記副気室部材の斜視図、図６（ａ）は、縦壁の切り欠き部に係止される副気室部材の突出部を示す部分斜視図、図６（ｂ）は、図５（ａ）のＶＩ−ＶＩ線に沿った副気室部材の縦断面図である。
【００２８】
副気室部材１８は、図４及び図５に示されるように、ウェル部１４ｃの周方向に沿って配置される一方向に沿って長尺に形成された部材であって、長手方向に沿って一体的に連結された第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂと、前記第１副気室部１８ａと前記第２副気室部１８ｂとの間に設けられ、矩形状に切り欠かれた一対の凹部３６によって幅狭に形成された連結部３８とを備える。
【００２９】
副気室部材１８は、図４に示されるように、ウェル部１４ｃの周面に沿って等間隔に２つ配置されている。すなわち、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、リム１４の中心Ｏ（以下、リム中心Ｏという）を挟んで対向する１対の副気室部材１８を備えている。
【００３０】
副気室部材１８の長手方向に沿った一方の第１副気室部１８ａ及び他方の第２副気室部１８ｂの内部には、第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂがそれぞれ形成される。この第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂは、図４に示されるように、副気室部材１８の長手方向（ホイールの径方向）に沿った縦断面において、ウェル部１４ｃの周方向に沿って長尺で且つ薄く湾曲した略矩形状に形成され、また、図６（ｂ）に示されるように、副気室部材１８の長手方向と直交する縦断面において、前記副気室部材１８の長手方向と直交する幅方向に沿って徐々に薄い略矩形状に形成されている。
【００３１】
第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、図３に示されるように、ウェル部１４ｃ（リム１４）の外周面に沿うように延在し、且つ長手方向に沿って湾曲するように形成されている。第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、それぞれ、内部に第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂが形成された本体部４２と、前記本体部４２からその周囲に延出する板状の縁部３０とを備えている。この縁部３０の肉厚は、本体部４２の肉厚と同一又は略同一の厚さを有する。なお、本実施形態での縁部３０は、前記肉厚や後記する材料を適宜に決定することで、ばね性を有している。
【００３２】
図３に示されるように、第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、第１の縦壁面２４ａと第２の縦壁面２４ｂとの間に嵌り込んでウェル部１４ｃの外周面２１上に固定されている。さらに詳細に説明すると、縁部３０は、第１の縦壁面２４ａ側と第２の縦壁面２４ｂ側に延出して各溝部２８に嵌り込むと共に、本体部４２からウェル部１４ｃの外周面２１に沿うように周方向に延出している。ちなみに、第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、本体部４２から第１の縦壁面２４ａ側と第２の縦壁面２４ｂ側にそれぞれ延出する縁部３０の両端縁３０ａが各溝部２８に嵌り込むことで第１の縦壁面２４ａと第２の縦壁面２４ｂに係止されている。
【００３３】
図３に示されるように、第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、両端縁３０ａの間でウェル部１４ｃの外周面２１側に凸となるように湾曲している。つまり、本体部４２の外周面２１側を構成する底板と、この底板から延出する縁部３０とは一体的に形成される。ちなみに、第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂは、ホイールの回転による遠心力が作用した際、湾曲部が逆に凸となる方向に反転しようとして第１の縦壁面２４ａと第２の縦壁面２４ｂとに対する両端縁３０ａの押圧力を増大させるように設けられている。
【００３４】
また、第１副気室部１８ａの一側部には、図５に示されるように、ホイール（ホイール本体）の回転方向と交差する方向（本実施形態では直交する方向）に本体部４２から所定長だけ突出する第１突出部３４ａを有する。前記第１突出部３４ａは、連結部３８に近接する第１副気室部１８ａの長手方向に沿った端部側に設けられる。
【００３５】
この第１突出部３４ａは、図６（ａ）に示されるように、縦壁２２側に延びて、縦壁２２に形成された切り欠き部３２に嵌り込んで係止されることにより、副気室部材１８がウェル部１４ｃの周方向に沿って変位することを防止する回り止め機能を有する。前記第１突出部３４ａは、断面楕円形状からなる管部材で形成されており、この管部材の内側には、図６（ｂ）に示されるように、第１副気室部１８ａ内の第１副気室４０ａとタイヤ空気室２０とを連通させる第１連通孔４４ａが形成されている。
【００３６】
さらに、第２副気室部１８ｂの長手方向に沿った一端部には、図５に示されるように、ウェル部１４ｃ（リム１４）の周方向に沿って本体部４２から所定長だけ突出する第２突出部３４ｂが設けられる。前記第２突出部３４ｂは、連結部３８とは反対側の第２副気室部１８ｂの一端部に設けられ、第２副気室部１８ｂの本体部４２の長手方向に沿って所定長だけ延在するように設けられる。
【００３７】
この第２突出部３４ｂは、図５（ｂ）に示されるように、断面楕円形状からなる管部材で形成されており、この管部材の内側には、第２副気室部１８ｂ内の第２副気室４０ｂとタイヤ空気室２０とを連通させる第２連通孔４４ｂが形成されている。なお、第２突出部３４ｂは、第１突出部３４ａと異なり、縦壁２２に形成された切り欠き部３２によって係止されていない。
【００３８】
なお、第１副気室部１８ａの第１突出部３４ａと第２副気室部１８ｂの第２突出部３４ｂは、図４に示されるように、リム中心Ｏから周方向に沿って略９０度の中心角度θ（離隔角度θ）を持って配置されることにより、良好な消音効率を得ることができる。
【００３９】
前記第１副気室部１８ａ及び第２副気室部１８ｂに形成される第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂの形状は、特に限定されるものではないが、断面視して扁平形状が好ましい。また、各副気室４０ａ（４０ｂ）の容積は、例えば、５０〜２５０ｃｃ程度が好ましい。各副気室４０ａ（４０ｂ）の容積をこの範囲内に設定することで、副気室部材１８は、消音効果を充分に発揮しつつ、その重量の増大を抑制して車両用ホイール１０の軽量化を達成することができる。また、周方向に沿った副気室部材１８の長さは、リム１４の周長と同じ長さを最大とし、車両用ホイール１０の重量の調整やウェル部１４ｃに対する組み付け性を考慮して適宜に設定される。
【００４０】
第１連通孔４４ａ及び第２連通孔４４ｂの断面形状は、特に限定されるものではなく、例えば、円形、楕円形、多角形、トンネル形状等のいずれであってもよい。第１連通孔４４ａ及び第２連通孔４４ｂの直径は、断面が円形の場合には、５ｍｍ以上が好ましい。また、円形以外の断面形状の連通孔４４ａ、４４ｂは、その断面積で同じ断面積の円形に換算して直径５ｍｍ以上のものが好ましい。
【００４１】
第１連通孔４４ａ及び第２連通孔４４ｂの長さは、次の（式１）で示されるヘルムホルツ・レゾネータの共鳴周波数を求める式を充足するようにそれぞれ設定されるとよい。
【００４２】
ｆ０＝Ｃ／２π×√（Ｓ／Ｖ（Ｌ＋α×√Ｓ））・・・（式１）
但し、
ｆ０（Ｈｚ）：共鳴周波数
Ｃ（ｍ／ｓ）：副気室内部の音速（＝タイヤ空気室内部の音速）
Ｖ（ｍ３）：副気室の容積
Ｌ（ｍ）：連通孔の長さ
Ｓ（ｍ２）：連通孔の開口部断面積
α：補正係数
とする。
【００４３】
なお、前記共鳴周波数ｆ０（Ｈｚ）は、タイヤ空気室２０の共鳴周波数に合わせられる。その際、一対から構成される副気室部材１８の共鳴周波数は、両方とも同一に設定してもよいし、又はそれぞれ異なるように設定してもよい。具体的には、タイヤ空気室２０の共鳴周波数に２つの共鳴周波数（ｆ１、ｆ２）が認められる場合に、一対の副気室部材１８の共鳴周波数ｆ０を（ｆ１＋ｆ２）／２にそれぞれ設定することができる。また、リム中心Ｏを挟んで対向する一方の副気室部材１８の共鳴周波数ｆ０をｆ１に設定し、他方の副気室部材１８の共鳴周波数ｆ０をｆ２に設定することもできる。
【００４４】
副気室部材１８の材料としては、例えば、金属、合成樹脂やゴム等の工業製品に使用される一般的な材料を使用することができる。また、副気室部材１８の軽量化や量産性の向上、製造コストの削減、各副気室４０ａ、４０ｂの気密性の確保等の諸要素を考慮すると、軽量で高剛性のブロー成形可能な材料が好ましく、中でも、繰り返し曲げ疲労にも強いポリプロピレンが好ましい。
【００４５】
本実施形態に係る車両用ホイール１０は、基本的に以上のように構成されるものであり、次にその作用効果について説明する。
【００４６】
本実施形態に係る車両用ホイール１０は、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のようにリムに複数の隔壁や蓋部材を順次組み付けて気密性を考慮しながら高精度にこれらを結合させて副気室を形成していくものと異なって、予め第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂを有する副気室部材１８をリム１４の外周面２１に対して弾性を利用して嵌め込むだけで製造される。
【００４７】
なお、長手方向に沿って長尺に形成された副気室部材１８を溝部２８に対して嵌め込む（挿入する）際、副気室部材１８の中央部から両端部に向かって順次押圧して嵌め込むようにしてもよいし、又は、副気室部材１８の形状に対応する図示しない湾曲した治具を用いて、副気室部材１８を前記治具で全体的に均一に押圧して嵌め込むようにしてもよい。
【００４８】
従って、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と比較して、製造工数や製造コストを削減することができ、量産性を向上させることができる。また、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、従来の車両用ホイールと異なって、第１副気室４０ａ及び第２副気室４０ｂの気密性の確保に対して特別な配慮が不要となるため、消音性能の品質の安定化を達成することができる。
【００４９】
また、本実施形態に係る車両用ホイール１０では、副気室部材１８の回り止め機能を営む切り欠き部３２がリム１４の周方向に沿って２個形成されていればよいため（図７参照）、従来から既存の２分割された側方金型に十分に対応することができ、前記２分割された側方金型によってホイールの鋳造成形と同時に２個の切り欠き部３２を形成することができる。
【００５０】
従って、本実施形態に係る車両用ホイール１０では、従来から既存の２分割された側方金型が利用可能となり量産性に寄与することができると共に、金型によって成形された鋳造成形体に対して後加工で切り欠き部３２を加工することが不要となり、新たな設備投資や切削加工作業が不要となって製造コストを低減させることができる。
【００５１】
さらに、本実施形態に係る車両用ホイール１０では、第１副気室４０ａを有する第１副気室部１８ａと、第２副気室４０ｂを有する第２副気室部１８ｂとが連結部３８を介装して一体的に結合された副気室部材１８によって構成されているため、従来と比較して１個のホイールに対する副気室部材１８の組み付け個数が少なくなって（例えば、従来であれば４個であるが、本実施形態では２個）組付作業を減少させることができると共に、組み付け時間を短縮させて組み付け工程を簡略化することができる。この結果、組み付け性を向上させて、生産効率を上昇させることができる。
【００５２】
さらにまた、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、副気室部材１８をリム１４の外周面２１に弾性を利用して嵌め込む前に、副気室部材１８自体における共鳴周波数の確認及び修正が可能であるため、副気室部材１８における製品の歩留まりを向上させることができる。
【００５３】
またさらに、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、副気室部材１８をリム１４（ウェル部１４ｃ）に固定する際、端縁３０ａを第１の縦壁面２４ａと第２の縦壁面２４ｂのそれぞれに設けられた溝部２８に嵌め込むことで固定される。その際、端縁３０ｂは、前記したようにばね弾性を有しているため、副気室部材１８は、第１の縦壁面２４ａと第２の縦壁面２４ｂの間に簡便に且つ強固に固定される。
【００５４】
またさらに、本実施形態に係る車両用ホイール１０は、図６（ａ）に示されるように、ホイールの回転方向と交差する方向に突出した副気室部材１８の第１突出部３４ａが、縦壁２２の切り欠き部３２に嵌め込まれるように設けられているため、ホイールが回転した際の副気室部材１８の回り止めを確実に遂行することができる。この場合、第１突出部３４ａの内部には、第１連通孔４４ａが形成されているため、前記第１突出部３４ａとは別個に第１連通孔４４ａを形成するための部材を設けることが不要となり、車両用ホイール１０の構造を簡素化して更なる軽量化を達成することができる。
【００５５】
なお、副気室部材１８を構成する第１副気室部１８ａ又は第２副気室部１８ｂの本体部４２の上壁（上面）の一部を切り欠いて孔部（図示せず）を形成し、又は前記上壁から上方に向かって所定長だけ突出する図示しない突出部によって連通孔を設けるようにしてもよい。
【００５６】
次に、副気室部材の変形例を図８に示す。なお、図５（ａ）に示される副気室部材１８と同一の構成要素には同一の参照数字を付すと共に、対応する構成要素には、その参照数字に英小文字を付して、その詳細な説明を省略する。
【００５７】
図８（ａ）に示されるように、第１変形例に係る副気室部材５０ａは、第１副気室部１８ａの本体部４２から長手方向と直交する方向に直線状に突出し連結部３８の近傍部位に設けられた第１突出部３４ａに代替して、連結部３８に近接する第１副気室部１８ａの本体部４２から突出して略Ｌ字状に屈曲して形成された第１突出部５２が設けられる点で、図５に示される副気室部材１８と相違している。この第１突出部５２は、連結部３８に隣接する矩形状の凹部３６を経由して副気室部材５０ａの長手方向と直交する方向に所定長だけ延在するように設けられる。
【００５８】
図８（ｂ）に示されるように、第２変形例に係る副気室部材５０ｂは、連結部３８を間にして、図５（ａ）に示される第１副気室部１８ａの第１突出部３４ａと第２副気室部１８ｂの第２突出部３４ｂとを左右逆転させ、長手方向に沿って直線状に延在する第１突出部３４ｂ（３４ａ→３４ｂ）を第１副気室部１８ａに配置すると共に、長手方向と略直交する方向に延在する第２突出部３４ａ（３４ｂ→３４ａ）を第２副気室部１８ｂに配置している点で相違している。この場合、第２副気室部１８ｂの一端部に設けられた第２突出部３４ａが縦壁２２の切り欠き部３２に係止されることにより、第２変形例に係る副気室部材５０ｂの周方向に対する回り止め機能が営まれる。
【００５９】
図８（ｃ）に示されるように、第３変形例に係る副気室部材５０ｃは、連結部３８を間にして、図８（ａ）に示される第１変形例に係る副気室部材５０ａの第１副気室部１８ａの第１突出部５２と第２副気室部１８ｂの第２突出部３４ｂとを左右逆転させ、長手方向に沿って直線状に延在する第１突出部３４ｂを第１副気室部１８ａに配置すると共に、略Ｌ字状に屈曲する第２突出部５２を第２副気室部１８ｂに配置している点で相違している。この場合、第２副気室部１８ｂの一端部に設けられ略Ｌ字状に屈曲する第２突出部５２の先端部が縦壁２２の切り欠き部３２に係止されることにより、第３変形例に係る副気室部材５０ｃの周方向に対する回り止め機能が営まれる。
【００６０】
このように、図５に示される本実施形態及び図８（ａ）〜（ｃ）に示される第１〜第３変形例に係る副気室部材１８、５０ａ〜５０ｃでは、第１突出部３４ａ又は第２突出部３４ｂのいずれか一方がリム１４の縦壁２２に形成された切り欠き部３２によって係止されることにより、副気室部材１８、５０ａ〜５０ｃの周方向に対する回り止め作用を好適に発揮させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
【図２】図１の車両用ホイールにタイヤを装着した車輪の要部拡大縦断面図である。
【図３】ウェル部の外周面に装着された副気室部材の拡大縦断面図である。
【図４】車両用ホイールの径方向に沿った縦断面図である。
【図５】（ａ）は、副気室部材の平面図、（ｂ）は、前記副気室部材の斜視図である。
【図６】（ａ）は、縦壁の切り欠き部に係止される副気室部材の突出部を示す部分斜視図、（ｂ）は、図５（ａ）のＶＩ−ＶＩ線に沿った副気室部材の縦断面図である。
【図７】図２のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿ったホイール全周にわたる縦壁の縦断面図である。
【図８】（ａ）は、前記副気室部材の第１変形例を示す平面図、（ｂ）は、前記副気室部材の第２変形例を示す平面図、（ｃ）は、前記副気室部材の第３変形例を示す平面図である。
【符号の説明】
【００６２】
１０    車両用ホイール
１４    リム
１８、５０ａ〜５０ｃ  副気室部材
１８ａ、１８ｂ  副気室部
２０    タイヤ空気室
２２    縦壁
３２    切り欠き部
３４ａ、３４ｂ、５２  突出部
３８    連結部
４０ａ、４０ｂ  副気室
４４ａ、４４ｂ  連通孔
【図１】
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【図２】
2010095147.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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