(57)【要約】【課題】  物理層ワイヤレス通信において電力消費を削減すること。【解決手段】  物理層ワイヤレス通信における電力削減に関係する実装形態を開示する。本発明は、デバイスにおける高速フーリエ変換（ＦＦＴ）処理中の電力消費を削減する方法であって、入力データから結果データを生成するＦＦＴ処理のために前記入力データを受け取るステップと、前記入力データをＦＦＴ処理する前に、前記入力データに対応する前記結果データが前にメモリに記憶済みかどうか判定するステップと、前記結果データが既に前記メモリに記憶済みである場合に、前記結果データを前記メモリから取り出すステップとを含み、それにより電力消費の削減を容易にする。【選択図】  図１
2010200304.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
デバイスにおける高速フーリエ変換（ＦＦＴ）処理中の電力消費を削減する方法であって、
入力データから結果データを生成するＦＦＴ処理のために前記入力データを受け取るステップと、
前記入力データをＦＦＴ処理する前に、前記入力データに対応する前記結果データが前にメモリに記憶済みかどうか判定するステップと、
前記結果データが既に前記メモリに記憶済みである場合に、前記結果データを前記メモリから取り出すステップとを含み、
それにより電力消費の削減を容易にすることができる方法。
【請求項２】
前記結果データが利用可能かどうか判定するステップが、前記入力データを使用してルックアップテーブルにアクセスするステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記入力データを使用してルックアップテーブルにアクセスするステップが、前記ルックアップテーブルのエントリにアクセスするステップを含み、前記エントリがメモリ位置を参照する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記メモリがフラッシュメモリと読取り専用メモリとのうちの一方を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記メモリに前記結果データを事前ロードするステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記結果データがメモリに記憶されている場合に、前記入力データをＦＦＴ処理するのをやめるステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記入力データに対応する前記結果データが前にメモリに記憶済みかどうかの前記判定が否の場合に、前記入力データをＦＦＴ処理して前記結果データを生成するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
後続のＦＦＴ処理で使用するために前記結果データをメモリに記憶する複数をさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記結果データをメモリに記憶するのに応答してルックアップテーブルを更新する複数をさらに含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
ＦＦＴ処理中の電力消費を削減するためのデバイスであって、
入力データを受け取るための第１のモジュールと、
前記第１のモジュールに結合された第２のモジュールであって、入力データをＦＦＴ処理して結果データにするように構成された第２のモジュールと、
前記第１及び第２のモジュールに結合されたメモリであって、結果データを記憶するメモリと、
前記第１及び第２のモジュールと前記メモリとに結合された第３のモジュールであって、結果データを出力データとして提供する第３のモジュールとを備え、
前記第２のモジュールが特定の入力データを処理する前に、前記第１のモジュールが、前記特定の入力データに対応する特定の結果データを前記メモリが既に記憶しているかどうか判定するように構成され、
前記メモリが前記特定の結果データをすでに記憶している場合は、前記第１のモジュールが、前記特定の結果データをメモリから取り出して、前記第３のモジュールにより前記特定の結果データを出力データとして提供させるように構成された、デバイス。
【請求項１１】
前記メモリが前記特定の結果データを記憶している場合は、前記第１のモジュールが、前記第２のモジュールに前記特定の入力データをＦＦＴ処理するのをやめさせるように構成された、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１２】
前記第１のモジュールがソフトウェアを含む、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１３】
前記第３のモジュールがマルチプレクサを含む、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１４】
前記第１のモジュールが、ルックアップテーブルにアクセスすることによって、特定の入力データに対応する特定の結果データを前記メモリが記憶しているかどうか判定するように構成された、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１５】
前記メモリがフラッシュメモリと読取り専用メモリとのうちの一方を含む、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１６】
前記メモリに結果データが事前ロードされた、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１７】
前記第２のモジュールがバタフライロジックを含む、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１８】
ＦＦＴ処理中の電力消費を削減するためのシステムであって、
ワイヤレス通信データを受け取るためのアンテナと、
前記アンテナから前記ワイヤレス通信データを受け取り、前記ワイヤレス通信データを時間領域データに変換するための物理層（ＰＨＹ）パイプラインであって、第２のモジュールに結合された第１のモジュールを備えるパイプラインと、
前記パイプラインに結合されたメモリとを備え、
前記パイプラインが、前記ワイヤレス通信データから周波数領域データを生成するように構成され、
前記第１のモジュールが、前記周波数領域データに対応する時間領域データを前記メモリが記憶しているかどうか判定するように構成され、
前記メモリが前記時間領域データを記憶していると前記第１のモジュールが判定した場合に、前記第２のモジュールが前記周波数領域データを前記時間領域データに変換するのをやめるように構成された、システム。
【請求項１９】
前記パイプラインがさらに、前記第１のモジュールと前記第２のモジュールとの両方に結合された第３のモジュールを備え、前記メモリが前記時間領域データを記憶していると前記第１のモジュールが判定した場合は、前記第１のモジュールがさらに、前記第３のモジュールによって前記時間領域データを前記メモリから提供させるように構成された、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第１のモジュールがソフトウェアを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２１】
前記第２のモジュールがバタフライロジックを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２２】
前記第３のモジュールがマルチプレクサを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２３】
前記周波数領域データに対応する時間領域データを前記メモリが記憶しているかどうか判定することが、ルックアップテーブルにアクセスすることを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２４】
前記メモリがフラッシュメモリと読取り専用メモリとのうちの一方を含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２５】
前記メモリに時間領域データが事前ロードされた、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２６】
前記パイプラインが直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）パイプラインを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２７】
命令を記憶したコンピュータプログラム製品を備える物品であって、前記命令が、実行された場合に結果として、
入力データから結果データを生成する高速フーリエ変換（ＦＦＴ）処理のために前記入力データを受け取り、
前記入力データをＦＦＴ処理する前に、前記入力データに対応する前記結果データが前にメモリに記憶済みかどうか判定し、
前記結果データが前に前記メモリに記憶済みである場合に、前記結果データを前記メモリから取り出すことになり、
それにより電力消費の削減を容易にすることができる物品。
【請求項２８】
前記結果データが利用可能かどうか判定することが、前記入力データを使用してルックアップテーブルにアクセスすることを含む、請求項２７に記載の物品。
【請求項２９】
前記入力データを使用してルックアップテーブルにアクセスすることが、前記ルックアップテーブルのエントリにアクセスすることを含み、前記エントリがメモリ位置を参照する、請求項２８に記載の物品。
【請求項３０】
前記メモリがフラッシュメモリと読取り専用メモリとのうちの一方を含む、請求項２７に記載の物品。
【請求項３１】
実行された場合にさらに結果として、
前記メモリに前記結果データを事前ロードすることになる命令を、前記コンピュータプログラム製品が記憶した、請求項２７に記載の物品。
【請求項３２】
実行された場合にさらに結果として、
前記結果データがメモリに記憶されている場合に、前記入力データをＦＦＴ処理するのをやめることになる命令を、前記コンピュータプログラム製品が記憶した、請求項２７に記載の物品。
【請求項３３】
実行された場合にさらに結果として、
前記入力データに対応する前記結果データが前に記憶済みかどうかの前記判定が否の場合に、前記入力データをＦＦＴ処理して前記結果データを生成することになる命令を、前記コンピュータプログラム製品が記憶した、請求項２７に記載の物品。
【請求項３４】
実行された場合にさらに結果として、
前記結果データをメモリに記憶することになる命令を、前記コンピュータプログラム製品が記憶した、請求項３３に記載の物品。
【請求項３５】
実行された場合にさらに結果として、
前記結果データをメモリに記憶するのに応答してルックアップテーブルを更新することになる命令を、前記コンピュータプログラム製品が記憶した、請求項３４に記載の物品。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
背景
[0001]  ワイヤレス通信の分野はかなり注目されてきたが、マイクロアーキテクチャレベルで低電力ワイヤレス通信を実施する分野は、そうではなかった。ワイヤレス通信では、物理層（ＰＨＹ）送受信パイプラインが、一部には、時間領域と周波数領域との間で通信データを変換する働きをする。時間領域と周波数領域との間でデータを変換する行為は電力集約型だが、従来のＰＨＹパイプラインは、それらが処理する全ての通信で、このような変換を行う。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００２】
[0002]  主題は、本明細書の結びの部分において、特定され、明確に特許請求される。本開示の前述及び他の特徴は、添付の図面と共に以下の記述及び添付の特許請求の範囲からより完全に明らかになるであろう。これらの図面が本開示によるいくつかの実施形態を示すに過ぎず、したがって本開示の範囲を限定すると考えるべきではないという理解の下に、本開示は、添付の図面の使用を通してさらに具体的かつ詳細に述べられるだろう。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
図面の簡単な説明
【図１】[0003]物理送受信パイプラインを示す図である。
【図２】例示的なワイヤレス通信デバイスのモジュールを示す図である。
【図３】例示的なワイヤレス通信システムを示す図である。
【図４】別の例示的なワイヤレス通信システムを示す図である。
【図５】例示的なワイヤレス通信方法を示す図である。
【図６】例示的なコンピュータプログラム製品を示す図である。
【図７】本開示により全てが構成された、例示的なコンピューティングデバイスを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
詳細な説明
[0004]  以下の記述では、特許請求する主題の完全な理解を提供するために、具体的な詳細と共に様々な例を示す。しかし、特許請求する主題は、本明細書に開示する具体的な詳細のいくつか又はそれ以上がなくても実施できることは、当業者には理解されるであろう。さらに、状況によっては、特許請求する主題を不必要に曖昧にするのを避けるために、周知の方法、手順、システム、コンポーネント、及び／又は回路については詳細に述べていない。以下の詳細な記述では添付の図面を参照するが、図面は本明細書の一部を形成する。図面では、コンテキストが特に指示しない限り、同様の符号は通常、同様のコンポーネントを識別する。詳細な記述で述べる例示的な実施形態、図面、及び特許請求の範囲は、限定的なものとはしない。本明細書に提示する主題の趣旨又は範囲を逸脱することなく、他の実施形態を利用してもよく、他の変更を加えてもよい。本明細書に概して記述し図に示す本開示の態様を、様々な異なる構成で配置、代用、結合、及び設計することができ、これらの全てが明示的に企図され本開示の一部をなすことは、すぐに理解されるであろう。
【０００５】
[0005]  本開示は、とりわけ、ワイヤレス通信における電力削減に関係する方法、装置、コンピュータプログラム、及びシステムを対象とする。
【０００６】
[0006]  以下の記述では、コンピュータ及び／又はコンピューティングシステムメモリ内など、コンピューティングシステム内に記憶されたデータビット及び／又は２進ディジタル信号に対する操作の、アルゴリズム及び／又は記号的表現を提示する場合がある。アルゴリズムは一般に、所望の結果につながる、首尾一貫した一連の操作及び／又は同様の処理と考えられ、これらの操作は、記憶、転送、結合、比較、及び／又は他の方法で操作することのできる電気的、磁気的、及び／又は電磁的信号の形をとる場合のある物理量の物理的操作を含むことがある。様々なコンテキストで、このような信号は、ビット、データ、値、要素、シンボル、文字、用語、番号、数字などとして言及される場合がある。しかし、このような用語を使用して物理量を意味することができることは、当業者なら認識するであろう。したがって、「記憶する」、「処理する」、「取り出す」、「計算する」、「決定する」などの用語が本記述で使用されるときは、これらは、電子的及び／又は磁気的な量を含めた物理量として表されるデータをコンピューティングプラットフォームのプロセッサ、メモリ、レジスタなどの内で操作及び／又は変換するコンピューティングプラットフォーム（コンピュータ、又はセルラー電話機など類似の電子コンピューティングデバイスなど）のアクションを指す場合がある。
【０００７】
[0007]  特許請求する主題は、ワイヤレス通信のコンテキストで例示することができる。具体的には、以下の記述では、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ標準（standards.ieee.org/getieee802から入手可能）を採用する直交周波数領域多重（OFDM）システム及びデバイスのコンテキストで、ワイヤレス通信について言及する。しかし、特許請求する主題は、特定のタイプの通信システム、デバイス、方法、又は標準に限定されず、本明細書に開示する技法は、ワイヤレスであろうとなかろうと特定の通信環境に限定されると見なすべきではない。例えば、特許請求する主題はまた、他の通信標準、例えば超広帯域（standards.ieee.org/getieee802から入手可能なＩＥＥＥ標準802.15）やＨｉｐｅｒＬＡＮ／２（portal.etsi.org/Website/Standards/Standard.aspxから入手可能）に準拠するシステムでも実施可能とすることができる。したがって、本明細書及び図面は、制限的でなく例示的な意味で考えるべきであり、特許請求する主題は、添付の特許請求の範囲に関してのみ評価すべきである。
【０００８】
[0008]  図１に、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ−１９９９ＯＦＤＭ方式による例示的な物理（PHY）送受信パイプライン１００の高レベルのブロック図を示す。パイプライン１００は、送信経路１０１及び受信経路１１７を備える。送信経路１０１は、前方誤り訂正（ＦＥＣ）コーダモジュール１０２、インタリービング及びマッピング（ＩＭ）モジュール１０４、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）モジュール１０６、ガードインターバル（ＧＩ）追加モジュール１０８、シンボル波形整形モジュール１１０、同相／直交（Ｉ／Ｑ）変調モジュール１１２、ミクサ１１４、高電力増幅器（ＨＰＡ）１１６、並びにアンテナ１１８を備える。受信経路１１７は、アンテナ１１９、低雑音増幅器（LNA）１２０、ミクサ１２２、自動利得制御（AGC）増幅器１２４、Ｉ／Ｑ検出モジュール１２８、ＧＩ除去モジュール１３０、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）モジュール１３２、デマッピング及びデインタリービングモジュール１３４、並びにＦＥＣデコーダ１３６を備える。
【０００９】
[0009]  アンテナ１１８及び１１９は、ディッシュ、パラボラ、パネル、セクタ、全方向性などを含めた（ただしこれらに限定されない）、任意の適切なアンテナとすることができる。さらに、パイプライン１００は、２つのアンテナ１１８／１１９ではなく、送信経路１０１と受信経路１１７との両方によって使用される単一のアンテナを採用することもできることを、本開示に鑑みて当業者なら認識するであろう。アイテム１０２、１０４、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１１９、１２０、１２２、１２４、１２８、１３０、１３４、及び１３６の構造及び／又は機能は、当業者には周知であり、本明細書でより詳細に述べることはしない。
【００１０】
[0010]  また、図１の様々なアイテムをハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、又はこれらの組合せにおいて実現できることも、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。例えば、高電力増幅器（ＨＰＡ）１１６、並びにＩＦＦＴモジュール１０６及び／又はＦＦＴモジュール１３２の少なくとも一部を、ハードウェアで実現することができ、コーダモジュール１０２など他のアイテムを、完全にではないとしても主にソフトウェアで実現することができる。さらに、パイプライン１００或いはその一部、又はＯＦＤＭ技法を実施する類似のパイプライン或いはその一部を、セルラー電話ハンドセット、無線トランシーバ、コンピュータ（ラップトップ又はそうでないもの）、スマート電話機、パーソナルディジタルアシスタント（ＰＤＡ）などを含めた（ただしこれらに限定されない）、ワイヤレス通信を採用する任意の数のシステム及び／又はデバイス中で利用することができる。
【００１１】
[0011]  パイプライン１００において、送信経路１０１は、アンテナ１１８からワイヤレス通信データを受け取り、ＩＦＦＴモジュール１０６を利用して、ワイヤレス通信データから導出された時間領域の離散信号を、対応する離散周波数領域表現に変換する。ＩＦＦＴモジュール１０６及び／又はＦＦＴモジュール１３２によって変換された信号は、ディジタル、アナログ、又はこれらの任意の組合せとすることができる。具体的には、ＩＦＦＴモジュール１０６は、ＩＭモジュール１０４によって提供された複数の時間領域副搬送波又は時間領域データに対してＩＦＦＴ操作を実施して、インタリーブされ周波数マッピングされた信号、又は周波数領域データを生成することができ、これはＧＩ追加モジュール１０８に提供される。反対に、受信経路１１７は、ＦＦＴモジュール１３２を利用して、周波数領域データを対応する時間領域データに変換する。具体的には、ＦＦＴモジュール１３２は、ＧＩ除去モジュール１３０によって提供されたインタリーブされ周波数マッピングされた信号に対してＦＦＴ操作を実施して、複数の時間領域副搬送波を生成することができ、これは、単一の同相／直交時間領域シーケンス中で合計され、デマッピング及びデインタリービングモジュール１３４に提供される。一般的に言えば、ＦＦＴモジュール１３２及び／又はＩＦＦＴモジュール１０６は、入力データを結果データに変換すると述べることができる。それぞれの変換を実施する際、ＩＦＦＴモジュール１０６及びＦＦＴモジュール１３２は、共通のハードウェアを利用することができ、どちらの変換が行われているかに応じて、異なる符号の係数及び異なる定数因子を採用することができる。
【００１２】
[0012]  図２に、特許請求する主題のいくつかの実装形態によるＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール２００を示す。一実装形態では、パイプライン１００のＩＦＦＴモジュール１０６及び／又はＦＦＴモジュール１３２の機能は、モジュール２００によって提供することができる。モジュール２００は、ルックアップ及び比較（Ｌ＆Ｃ）モジュール２０２、ルックアップテーブル（ＬＵＴ）２０３、変換モジュール２０４、マルチプレクサ（MUX）２０６、並びにメモリ２０８を備える。ＩＦＦＴ操作を行うときは、モジュール２００は、時間領域の入力データを受け取ることができ、変換モジュール２０４を使用してこのデータを周波数領域の結果データに変換することができる。ＦＦＴ操作を行うときは、モジュール２００は、周波数領域の入力データを受け取ることができ、やはり変換モジュール２０４を使用してこのデータを時間領域に変換することができる。モジュール２００は、変換モジュール２０４によって処理されることになる「データ」の形で入力を受け取ると述べることができるが、本明細書における用語「データ」は、とりわけ、ディジタル信号、アナログ信号、又はこれらの任意の組合せの成分を包含するものと広く解釈すべきである。この場合もやはり、前述のように、用語「データ」は、時間領域信号と周波数領域信号のいずれかの表現を含むことができる。いくつかの実装形態では変換モジュール２０４がバタフライロジックを含むことができることは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。しかし、特許請求する本主題はこれに関して限定されない。
【００１３】
[0013]  モジュール２００中で、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、ＧＩ除去モジュール１３０又はＩＭモジュール１０４などのパイプラインユニットから入力データを受け取り、この入力データを処理のために変換モジュール２０４に提供する。入力データのＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理の後、変換モジュール２０４は、対応する結果データをＭＵＸ２０６に提供する。以下にさらに詳細に説明するように、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、変換モジュール２０４からの結果データと、メモリ２０８からの記憶済み結果データとのいずれかを、モジュール２００の出力としてＭＵＸ２０６から提供させる。
【００１４】
[0014]  特許請求する主題のいくつかの実装形態によれば、ＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール２００がＩＦＦＴ又はＦＦＴ処理のために入力データを受け取ると、Ｌ＆Ｃモジュール２０２はまず、対応する結果データをメモリ２０８が保持するか否か判定する。言い換えれば、入力データを処理に向けてモジュール２０４に直接提供するのではなく、モジュール２０２はまず、メモリ２０８の内容をチェックして、結果データがすでに利用可能かどうか、したがって変換モジュール２０４によって新たに生成する必要がないかどうか確認する。結果がメモリ２０８に記憶されているとＬ＆Ｃモジュール２０２が判定した場合は、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、この記憶済み結果を、モジュール２００の出力又は結果データとしてＭＵＸ２０６から提供させることができる。或いは、結果がメモリ２０８に記憶されていないとＬ＆Ｃモジュール２０２が判定した場合は、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、入力データを変換モジュール２０４に提供し、変換モジュール２０４によって生成された対応する結果データを、モジュール２００の出力としてＭＵＸ２０６から提供させることができる。
【００１５】
[0015]  特許請求する主題のいくつかの実装形態では、メモリ２０８は読取り専用メモリ（ＲＯＭ）とすることができ、このＲＯＭには、ＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール２００を備えるシステム又はデバイスの製造前又は製造中に、パイプライン１００などのＯＦＤＭパイプライン中でＩＦＦＴ及び／又はＦＦＴ操作によって生成されるであろう結果が提供されるか又は事前にロードされる。いくつかの実装形態では、例えば、メモリ２０８に事前ロードされる結果データは、ＯＤＦＭパイプラインによって生成される可能性が高い結果であることが、モジュール２００の製造業者にわかっているものとすることができる。
【００１６】
[0016]  特許請求する主題のいくつかの実装形態によれば、メモリ２０８に記憶された結果データは、ＬＵＴ２０３によって、或いはＬ＆Ｃモジュール２０２内にあるか又はＬ＆Ｃモジュール２０２からアクセス可能な類似のデータ構造（複数可）によって、関連する入力データと相関させることができる。特定の入力データに対応する結果をメモリ２０８が含まないとＬ＆Ｃモジュール２０２が判定した場合、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、この入力データを変換モジュール２０４に提供して、この入力データに対してＩＦＦＴ及び／又はＦＦＴ操作を行うことができる。次いでＬ＆Ｃモジュール２０２は、変換モジュール２０４の出力をＭＵＸ２０６からパイプラインに返させることができる。いくつかの実装形態では、変換モジュール２０４はＩＦＦＴ及び／又はＦＦＴ操作の結果をメモリ２０８に配置することができ、ＬＵＴ２０３は更新されてよく、それにより、後で同じ入力データを使用したＩＦＦＴ及び／又はＦＦＴ操作が要求される間に、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、対応する結果データがメモリ２０８に記憶されており、したがって、変換モジュール２０４に同一の結果を生成させるのではなくＭＵＸ２０６を介して結果データをパイプラインに直接提供することができると判定することができる。ＦＦＴ又はＩＦＦＴ操作のための入力データのようなデータをどのように使用して、結果データのような他のデータをルックアップ検索することができるかは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。したがって、このような技法については、本明細書でより詳細に述べることはしない。
【００１７】
[0017]  いくつかの実装形態では、Ｌ＆Ｃモジュール２０２の機能はソフトウェア中で実施することができる。例えば、本明細書に述べるＬ＆Ｃモジュール２０２の機能は、プロセッサ上又は他のロジック上で実行される１つ又は複数のアルゴリズムによって提供することができる。
【００１８】
[0018]  変換モジュール２０４の構造及び／又は機能は、ベースバンドプロセッサなどのプロセッサ中で例えば実現される固定小数点乗算器の１つ又は複数のアレイによって、ハードウェアで提供することができることは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろうが、特許請求する本発明はこれに関して限定されない。しかしながら、図２の様々な要素は、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、又はこれらの組合せにおいて実現することができる。
【００１９】
[0019]  加えて、モジュール２００の様々なコンポーネントは、特許請求する主題の範囲を逸脱することなく、本明細書に述べる方式とはいくぶん異なる方式で動作してもよい。例えば、最終的に変換モジュール２０４によって処理されるように入力データを受け取ることに加えて、Ｌ＆Ｃモジュール２０２はまた、入力データのフォーマットを変更したり入力データを正規化したりするなどの修正を実施した後で、修正済み入力データを処理に向けて変換モジュール２０４に提供してもよい。さらに、モジュール２００は、特許請求する主題を曖昧にするのを避けるために図２には示していない、他のコンポーネントを備えるか、又はそのようなコンポーネントに関連付けられてもよい。したがって例えば、メモリ２０８と対話する際に例えばＬ＆Ｃモジュール２０２によって使用される、周知のメモリアクセス及び制御機能を、メモリコントローラ（図示せず）が提供することができる。
【００２０】
[0020]  図３は、例示的なシステム３００のブロック図である。システム３００を使用して、例えば図１及び２に関して上に論じた様々な機能のいくつか又は全てを実施することができる。システム３００は、端末デバイスなど、ワイヤレス通信を行うことのできる任意のデバイス又はデバイスの集合を含むことができる。例えば、システム３００は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、ゲームコンソール、スマート及び／又はセルラー電話機、ＰＤＡ、無線ハンドセットなどの、選択されたコンポーネントを含むことができる。
【００２１】
[0021]  システム３００は、本明細書に述べる機能を含めた様々な機能を提供及び／又は促進することのできるプロセッサなどのプロセッサ３０２（例えば中央処理装置（ＣＰＵ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）など）と、媒体アクセス制御インタフェース（ＭＡＣ  Ｉ／Ｆ）３０４と、アンテナ３０８に結合された無線Ｉ／Ｆ３０６と、前述のモジュール２００などのＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール３１０と、メモリ３１１と、プロセッサ３０２、ＭＡＣ  Ｉ／Ｆ３０４、無線Ｉ／Ｆ３０６、ＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール３１０、メモリ３１１を相互に通信可能に結合するバス３１２とを備える。ＭＡＣ  Ｉ／Ｆ３０４、無線Ｉ／Ｆ３０６、アンテナ３０８、メモリ３１１、及びバス３１２の機能及び構造は周知であり、パイプライン１００のいくつかのコンポーネントをＭＡＣ  Ｉ／Ｆ３０４又は無線Ｉ／Ｆ３０６中で実現できることに言及しておく他は、本明細書でさらに詳細に述べることはしない。例えば、ＨＰＡ１１６及びＡＧＣ増幅器１２４を、無線Ｉ／Ｆ３０６中で実現することができる。さらに、図３にはプロセッサ３０２とは別個のメモリ３１１を示すが、プロセッサ３０２は内部メモリ（図示せず）を備えてもよく、この内部メモリもまた結果データを記憶する働きをすることができる。
【００２２】
[0022]  プロセッサ３０２は、パイプライン１００に関連する１つ又は複数の動作を担うことのできる任意のプロセッサとすることができる。例えば、プロセッサ３０２は、ＩＭモジュール１０４、ＧＩ追加モジュール１０８、シンボル波形整形モジュール１１０、Ｉ／Ｑ変調モジュール１１２、Ｉ／Ｑ検出モジュール１２８、ＧＩ除去モジュール１３０、並びにデマッピング及びデインタリービングモジュール１３４に関連する動作を行うことができるが、特許請求する主題はこれに関して限定されない。加えて、図３には示されていないが、ＦＥＣコーダ１０２及び／又はＦＥＣデコーダ１３６など、パイプライン１００の他のコンポーネントを、バス３１２に結合された別個のモジュールとして実現することもできる。
【００２３】
[0023]  プロセッサ３０２及び／又はバス３１２はさらに、メモリコントローラなど図３に示されていない１つ又は複数のコントローラに結合されて、プロセッサ３０２、ＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール３１０、及び／又はメモリ３１１の間における入力データや結果データなどの情報の通信を容易にすることができることは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。システム３００は特定のコンポーネント構成で示されているが、幅広い構成のいずれかを使用した他の実装形態も可能である。さらに、特許請求する主題を曖昧にしないために図３には示されていない、特許請求する主題に特に関係のない表示装置など多くの追加コンポーネントをシステム３００が備えてもよいことは、本開示に鑑みて当業者なら認識するであろう。
【００２４】
[0024]  図４は、別の例示的なシステム４００のブロック図である。システム４００を使用して、例えば図１及び２に関して上に論じた様々な機能のいくつか又は全てを実施することができる。システム４００は、端末デバイスのようなワイヤレス通信を行うことのできる任意のデバイス又はデバイスの集合を含むことができる。例えば、システム４００は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、ゲームコンソール、スマート及び／又はセルラー電話機、ＰＤＡ、無線ハンドセットなどの、選択されたコンポーネントを含むことができる。
【００２５】
[0025]  システム４００は、前述のモジュール２００などのＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュールの様々な機能を提供することのできるプロセッサなどのプロセッサ４０２（例えば中央処理装置（ＣＰＵ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、ベースバンドプロセッサなど）と、プロセッサ４０２に結合された媒体アクセス制御インタフェース（ＭＡＣ  Ｉ／Ｆ）４０４と、プロセッサ４０２に結合されたメモリ４０５と、プロセッサ４０２とアンテナ４０８との両方に結合された無線Ｉ／Ｆ４０６とを備える。ＭＡＣ  Ｉ／Ｆ４０４、無線Ｉ／Ｆ４０６、及びアンテナ４０８の機能及び構造は周知であり、パイプライン１００のいくつかのコンポーネントをＭＡＣ  Ｉ／Ｆ４０４又は無線Ｉ／Ｆ４０６中で実現できることに言及しておく他は、本明細書でさらに詳細に述べることはしない。例えば、ＨＰＡ１１６及びＡＧＣ増幅器１２４を、無線Ｉ／Ｆ４０６中で実現することができる。
【００２６】
[0026]  プロセッサ４０２は、図２のモジュール２００によって実施されるＦＦＴ／ＩＦＦＴ機能を含めたＯＦＤＭパイプラインに関連する１つ又は複数の動作を行うことのできる任意のプロセッサとすることができる。加えて、プロセッサ４０２は、ＩＭモジュール１０４、ＧＩ追加モジュール１０８、シンボル波形整形モジュール１１０、Ｉ／Ｑ変調モジュール１１２、Ｉ／Ｑ検出モジュール１２８、ＧＩ除去モジュール１３０、並びにデマッピング及びデインタリービングモジュール１３４に関連する機能を実施することもできるが、特許請求する主題はこれに関して限定されない。加えて、図４には示されていないが、パイプライン１００のＦＥＣコーダ１０２及び／又はＦＥＣデコーダ１３６など、ＯＦＤＭパイプラインの他のコンポーネントを、プロセッサ４０２内で、又はプロセッサ４０２に結合された別個のモジュール（図示せず）として実現することもできる。
【００２７】
[0027]  プロセッサ４０２はさらに、メモリコントローラなど図４に示されていない１つ又は複数のコントローラに結合されて、プロセッサ４０２とメモリ４０５との間における結果データなどの情報の通信を容易にすることができることは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。システム４００は特定のコンポーネント構成で示されているが、幅広い構成のいずれかを使用した他の実装形態も可能である。さらに、特許請求する主題を曖昧にしないために図４には示されていない、特許請求する主題に特に関係のない表示装置など多くの追加コンポーネントをシステム４００が備えてもよいことは、本開示に鑑みて当業者なら認識するであろう。さらに、図４にはプロセッサ４０２とは別個のメモリ４０５を示すが、プロセッサ４０２は内部メモリ（図示せず）を備えてもよく、この内部メモリもまた結果データを記憶する働きをすることができる。
【００２８】
[0028]  図５に、例示的な電力削減プロセス５００を示す。プロセス５００は、処理工程、機能動作、イベント、及び／又は行為として記述できハードウェア、ソフトウェア、又はこれらの任意の組合せによって実施できる、様々な機能ブロックを示す。特許請求する主題により、図５に示す機能ブロックに対する多くの代替を実施できることは、当業者なら本開示に鑑みて認識するであろう。
【００２９】
[0029]  プロセス５００は、ブロック５０２で、ＦＦＴ／ＩＦＦＴ処理のためにデータを受け取ることで開始する。例えば、図２の詳説を参照すると、一実装形態では、ブロック５０２は、Ｌ＆Ｃモジュール２０２が、ＦＦＴ／ＩＦＦＴ処理のために時間領域データ又は周波数領域データの形で入力データを受け取ることを含むことができ、この入力データは、図１のパイプライン１００などのＯＤＦＭパイプラインによって提供することができる。ブロック５０４で、ブロック５０２で受け取った入力データのＦＦＴ／ＩＦＦＴ処理に対応する結果データが前にメモリに記憶されたかどうか判定することができる。例えば、一実装形態では、ブロック５０４は、入力データ、又は入力データから導出されたデータを、図２のルックアップテーブル２０３のようなルックアップテーブルの索引として使用して、ルックアップテーブルにアクセスし、ブロック５０２で受け取った入力データに対して対応する結果データが前に計算されてその後メモリに記憶されたかどうか判定することを含むことができる。ルックアップテーブルにアクセスすることは、入力データ、又は入力データから導出されたデータを、ルックアップテーブル中の１つ又は複数のエントリの索引として使用することを含むことができ、これらのエントリは、結果データを記憶しているメモリ位置又はアドレスを参照する。いくつかの実装形態では、例えば図３又は４のプロセッサ３０２又は４０２上でそれぞれ実行されるアルゴリズムが、ブロック５０４を行うことができる。
【００３０】
[0030]  ブロック５０４の結果が否定である場合、すなわち、ブロック５０２で受け取った入力データに対応する結果データがメモリに記憶されていない場合は、プロセス５００はブロック５０６に分岐することができ、入力データのＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理を行うことによって結果データを生成することができる。いくつかの実装形態では、ブロック５０６は、図２の変換モジュール２０４が入力データのＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理を行って結果データを生成するようにすることを含むことができる。ブロック５０４で行われるＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理の具体的な詳細は、当該技術分野で周知であり、本明細書でより詳細に述べることはしない。
【００３１】
[0031]  ブロック５０４の結果が肯定である場合、すなわち、ブロック５０２で受け取った入力データに対応する結果データがメモリに記憶されている場合は、プロセス５００はブロック５０８に分岐することができ、入力データのＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理に対応する結果データをメモリから取り出すことができる。いくつかの実装形態では、ブロック５０４は、例えば図２のメモリ２０８から結果データを取り出すことを含むことができる。次いでプロセス５００はブロック５１０に進むことができ、ブロック５０８で取り出されたか又はブロック５０６で生成された結果データを、出力データとして提供することができる。例えば、図２を参照すると、一実装形態では、ブロック５１０は、Ｌ＆Ｃモジュール２０２がＭＵＸ２０６に制御信号を提供して、変換モジュール２０４の結果データ出力とメモリ２０８から取り出された記憶済み結果データとのいずれかを提供するようＭＵＸ２０６に指示するようにすることを含むことができる。
【００３２】
[0032]  いくつかの実装形態では、ブロック５０６で生成された結果データをブロック５１２で記憶することができる。例えば、図２を参照すると、変換モジュール２０４がＦＦＴ又はＩＦＦＴ結果データを計算するのに続いて、ブロック５１２は、対応する結果データをメモリ２０８に記憶することを含むことができる。加えて、ブロック５１４で、ブロック５０２で受け取った入力データのＦＦＴ又はＩＦＦＴ処理の結果データがメモリに記憶されたことを示すようにＬＵＴを更新することができる。例えば、Ｌ＆Ｃモジュール２０２は、ブロック５０６で生成された結果データをメモリ２０８が保持することを示すようにＬＵＴ２０３を更新することによって、ブロック５１４を行うことができる。
【００３３】
[0033]  図６に、例示的なコンピュータプログラム製品６００を示す。プログラム製品６００は、信号担持媒体（signal bearing medium）６０２を備える。信号担持媒体６０２は、１つ又は複数の命令６０４を備え、命令６０４は、例えばプロセッサによって実行されたとき、図１〜５に関して上述した機能を提供する。したがって、例えば、図３のシステムを参照すると、プロセッサ３０２は、ＦＦＴ／ＩＦＦＴモジュール３１０と共に、媒体６０２によって搬送される命令６０４に応答して、図５に示した機能ブロックの１つ又は複数を行うことができる。同様に、図４のシステムを参照すると、プロセッサ４０２は、媒体６０２によって搬送される命令６０４に応答して、図５に示した機能ブロックの１つ又は複数を行うことができる。
【００３４】
[0034]  いくつかの実装形態では、信号担持媒体６０２は、ハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、ディジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、ディジタルテープ、メモリなど（ただしこれらに限定されない）、コンピュータ可読媒体６０６を包含することができる。いくつかの実装形態では、信号担持媒体６０２は、メモリ、読み書き（R/W）ＣＤ、Ｒ／Ｗ  ＤＶＤなど（ただしこれらに限定されない）、記録可能媒体６０８を包含することができる。いくつかの実装形態では、信号担持媒体６０２は、ディジタル及び／又はアナログ通信媒体（例えば光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、ワイヤレス通信リンク等）など（ただしこれらに限定されない）、通信媒体６１０を包含することができる。したがって例えば、図４のシステムを参照すると、コンピュータプログラム製品６００は、ＲＦ信号担持媒体６０２によってプロセッサ４０２に（アンテナ４０８及び無線Ｉ／Ｆ４０６を介して）ワイヤレスに搬送することができ、この場合、信号担持媒体６０２は、ワイヤレス通信媒体６１０（例えば802.11ワイヤレス通信媒体）によってシステム４００に搬送される。
【００３５】
[0035]  図７は、本開示による物理層ワイヤレス通信における電力削減のために構成された例示的なコンピューティングデバイス７００を示すブロック図である。非常に基本的な構成７０１では、コンピューティングデバイス７００は通常、１つ又は複数のプロセッサ７１０と、システムメモリ７２０とを備える。メモリバス７３０を、プロセッサ７１０とシステムメモリ７２０との間の通信に使用することができる。
【００３６】
[0036]  所望の構成に応じて、プロセッサ７１０は、マイクロプロセッサ（μＰ）、マイクロコントローラ（μＣ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、又はこれらの任意の組合せを含めた（ただしこれらに限定されない）、任意のタイプとすることができる。プロセッサ７１０は、レベル１キャッシュ７１１及びレベル２キャッシュ７１２など１つ又は複数のレベルのキャッシングと、プロセッサコア７１３と、レジスタ７１４とを備えることができる。プロセッサコア７１３は、演算論理装置（ALU）、浮動小数点ユニット（ＦＰＵ）、ディジタル信号処理コア（ＤＳＰコア）、又はこれらの任意の組合せを含むことができる。メモリコントローラ７１５をプロセッサ７１０と共に使用することもでき、或いはいくつかの実装形態では、メモリコントローラ７１５はプロセッサ７１０内の一部とすることもできる。
【００３７】
[0037]  所望の構成に応じて、システムメモリ７２０は、揮発性メモリ（ＲＡＭなど）、不揮発性メモリ（ＲＯＭ、フラッシュメモリなど）、又はこれらの任意の組合せを含めた（ただしこれらに限定されない）、任意のタイプとすることができる。システムメモリ７２０は通常、オペレーティングシステム７２１、１つ又は複数のアプリケーション７２２、及びプログラムデータ７２４を含む。アプリケーション７２２は、図５のプロセス５００に関して述べたアクションを含め、本明細書に記載したような機能を実施するように構成された電力削減アルゴリズム７２３を含む。プログラムデータ７２４は、結果データなど、電力削減アルゴリズム７２３を実施するのに有用な電力削減データ７２５を含む。いくつかの例示的な実施形態では、アプリケーション７２２は、オペレーティングシステム７２１上でプログラムデータ７２４と共に動作するように構成することができ、それにより、本明細書に述べるように物理層ワイヤレス通信における電力削減の実施を提供することができる。述べたこの基本構成は、図７では破線７０１内のコンポーネントによって示されている。
【００３８】
[0038]  コンピューティングデバイス７００は、追加のフィーチャ又は機能を有することができ、また、基本構成７０１と任意の必要とされるデバイス及びインタフェースとの間の通信を容易にするための追加のインタフェースを有することができる。例えば、バス／インタフェースコントローラ７４０を使用して、記憶インタフェースバス７４１を介した基本構成７０１と１つ又は複数のデータ記憶デバイス７５０との間の通信を容易にすることができる。データ記憶デバイス７５０は、取外し可能な記憶デバイス７５１、取外し不可能な記憶デバイス７５２、又はこれらの組合せとすることができる。取外し可能な記憶デバイス及び取外し不可能な記憶デバイスの例は、少数を挙げると、フレキシブルディスクドライブ及びハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などの磁気ディスクデバイス、コンパクトディスク（ＣＤ）ドライブ又はディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）ドライブなどの光学ディスクドライブ、半導体ドライブ（ＳＳＤ）、並びにテープドライブを含む。例示的なコンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、又は他のデータなどの情報を記憶するための任意の方法又は技術で実現された、揮発性及び不揮発性の、取外し可能及び取外し不可能な媒体を含むことができる。
【００３９】
[0039]  システムメモリ７２０、取外し可能な記憶装置７５１、及び取外し不可能な記憶装置７５２は全て、コンピュータ記憶媒体の例である。コンピュータ記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ、又は他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、又は他の光学記憶装置、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶装置、又は他の磁気記憶デバイス、或いは、所望の情報を記憶するのに使用できコンピューティングデバイス７００によってアクセスできる任意の他の媒体を含むが、これらに限定されない。このようなコンピュータ記憶媒体はどれも、デバイス７００の一部とすることができる。
【００４０】
[0040]  コンピューティングデバイス７００はまた、バス／インタフェースコントローラ７４０を介した様々なインタフェースデバイス（例えば出力インタフェース、周辺インタフェース、及び通信インタフェース）から基本構成７０１への通信を容易にするためのインタフェースバス７４２を備えることもできる。例示的な出力インタフェース７６０は、グラフィックス処理ユニット７６１及びオーディオ処理ユニット７６２を含み、これらは、１つ又は複数のＡ／Ｖポート７６３を介して表示装置又はスピーカなど様々な外部デバイスに通信するように構成することができる。例示的な周辺インタフェース７６０は、シリアルインタフェースコントローラ７７１又はパラレルインタフェースコントローラ７７２を含み、これらは、１つ又は複数の入出力ポート７７３を介して入力デバイス（例えばキーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイス等）などの外部デバイス、又は他の周辺デバイス（例えばプリンタ、スキャナ等）と通信するように構成することができる。例示的な通信インタフェース７８０は、ネットワークコントローラ７８１を含み、これは、１つ又は複数の通信ポート７８２を介してネットワーク通信による１つ又は複数の他のコンピューティングデバイス７９０との通信を容易にするように構成することができる。通信接続は、通信媒体の一例である。通信媒体は通常、搬送波又は他のトランスポート機構などの被変調データ信号中の、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、又は他のデータによって具現化することができ、任意の情報送達媒体を含む。「変調データ信号」は、信号中の情報をエンコードするようにしてその特性の１つ又は複数が設定又は変更される信号とすることができる。限定ではなく例として、通信媒体は、有線ネットワーク又は直接有線接続などの有線媒体と、音響、無線周波数（RF）、赤外線（IR）などのワイヤレス媒体、及び他のワイヤレス媒体とを含むことができる。本明細書におけるコンピュータ可読媒体という用語は、記憶媒体と通信媒体の両方を含むことができる。
【００４１】
[0041]  コンピューティングデバイス７００は、セルホン、パーソナルデータアシスタント（PDA）、パーソナルメディアプレーヤデバイス、ワイヤレスウェブウォッチデバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、特定用途向けデバイス、又は、上記の機能のいずれかを備えるハイブリッドデバイスのような、小型フォームファクタのポータブル（又はモバイル）電子デバイスの一部として実現することができる。コンピューティングデバイス７００はまた、ラップトップコンピュータ構成と非ラップトップコンピュータ構成の両方を含むパーソナルコンピュータとして実現することもできる。
【００４２】
[0042]  特許請求する主題は、本明細書に述べる特定の実装形態に範囲が限定されない。例えば、いくつかの実装形態は、例えばデバイス上又はデバイスの組合せ上で動作するように採用されたハードウェアなどのハードウェア中にあるものとすることができ、一方、他の実装形態は、ソフトウェア及び／又はファームウェア中にあるものとすることができる。同様に、特許請求する主題はこれに関して範囲が限定されないが、いくつかの実装形態は、１つ又は複数の記憶媒体のような１つ又は複数の物品を含むことができる。この記憶媒体、例えばＣＤ−ＲＯＭ、コンピュータディスク、フラッシュメモリなどには、命令が記憶されていてよく、これらの命令は、コンピュータシステム、コンピューティングプラットフォーム、又は他のシステムなどのシステムによって実行されると、その結果として、例えば前述の実装形態のうちの１つなど、特許請求する主題によるプロセッサの実行をもたらすことができる。１つの可能性として、コンピューティングプラットフォームは、１つ又は複数の処理ユニット又はプロセッサと、表示装置、キーボード、及び／又はマウスなど１つ又は複数の入出力デバイスと、スタティックランダムアクセスメモリ、ダイナミックランダムアクセスメモリ、フラッシュメモリ、及び／又はハードドライブなど１つ又は複数のメモリとを備えることができる。
【００４３】
[0043]  本明細書における「実装形態」、「一実装形態」、「いくつかの実装形態」、又は「他の実装形態」への言及は、１つ又は複数の実装形態に関して述べる特定のフィーチャ、構造、又は特性が、少なくともいくつかの実装形態に含まれることがあるが必ずしも全ての実装形態に含まれるとは限らないことを意味することができる。以上の記述中の「実装形態」、「一実装形態」、又は「いくつかの実装形態」の様々な体裁は、必ずしも全てが同じ実装形態を指すとは限らない。さらに、本明細書又は後続の特許請求の範囲で「結合された」又は「応答する」又は「応答して」又は「通信して」などの語又は句が使用されるときは、これらの語は広範に解釈すべきである。例えば、句「結合された」は、この句が使用されるコンテキストに応じて適宜、通信可能に、電気的に、及び／又は動作可能に結合されることを指すことができる。
【００４４】
[0044]  以上の記述では、特許請求する主題の様々な態様について述べた。説明の目的で、特許請求する主題の完全な理解を提供するために具体的な数、システム、及び／又は構成を示した。しかし、特許請求する主題をこれらの具体的な詳細なしでも実施できることは、本開示の利益を有する当業者には明らかなはずである。他の場合では、特許請求する主題を曖昧にしないために、周知のフィーチャは省略及び／又は簡略化した。いくつかのフィーチャを本明細書に例示及び／又は記述したが、当業者なら多くの修正、代用、変更、及び／又は均等物を現在又は将来に思いつくであろう。したがって、添付の特許請求の範囲は、特許請求する主題の真の趣旨の内に入るそのような修正及び／又は変更の全てをカバーすることが意図されていることを理解されたい。
【００４５】
[0045]  システムの態様のハードウェア実装とソフトウェア実装との間には、ほとんど区別は残されていない。ハードウェア又はソフトウェアの使用は、一般に（ただし常にではない。というのは、コンテキストによってはハードウェアとソフトウェアとの間の選択が重要になり得るからである）、コストと効率とのトレードオフを表す設計上の選択である。本明細書に述べるプロセス及び／又はシステム及び／又は他の技術を実施できる様々な手段があり（例えばハードウェア、ソフトウェア、及び／又はファームウェア）、好ましい手段は、これらのプロセス及び／又はシステム及び／又は他の技術を展開できるコンテキストによって変わってくる。例えば、速度及び精度が最も重要であると実施者が決定する場合は、実施者は主にハードウェア及び／又はファームウェア手段を選択することができる。フレキシビリティが最も重要である場合は、実施者は主にソフトウェア実装形態を選択することができる。或いは、やはり別法として実施者は、ハードウェア、ソフトウェア、及び／又はファームウェアの何らかの組合せを選択することもできる。
【００４６】
[0046]  以上の詳細な説明では、デバイス及び／又はプロセスの様々な実施形態を、ブロック図、フローチャート、及び／又は例の使用を介して示した。このようなブロック図、フローチャート、及び／又は例が１つ又は複数の機能及び／又は動作を含む限りにおいて、このようなブロック図、フローチャート、又は例の内の各機能及び／又は動作は、個別に及び／又は一括して、幅広いハードウェア、ソフトウェア、ファームウェアによって、又はこれらのほぼどんな組合せによっても実施できることは、当業者には理解されるであろう。一実施形態では、本明細書に述べる主題のいくつかの部分は、特定用途向け集積回路（ASIC）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、又は他の統合フォーマットを介して実現することができる。しかし、本明細書に開示する実施形態のいくつかの態様は、全体的又は部分的に、１つ又は複数のコンピュータ上で実行される１つ又は複数のコンピュータプログラムとして（例えば１つ又は複数のコンピュータシステム上で実行される１つ又は複数のプログラムとして）、１つ又は複数のプロセッサ上で実行される１つ又は複数のプログラムとして（例えば１つ又は複数のマイクロプロセッサ上で実行される１つ又は複数のプログラムとして）、ファームウェアとして、或いはこれらのほぼどんな組合せとしてでも、集積回路中で等価に実現することができること、並びに、ソフトウェア及び／又はファームウェア用に回路を設計すること及び／又はコードを書くことは本開示に鑑みて十分に当業者のスキル内であろうことは、当業者なら認識するであろう。加えて、本明細書に述べる主題の機構を様々な形のプログラム製品として配布できること、及び、本明細書に述べる主題の例示的な実施形態が、実際に配布を行うのに使用される特定のタイプの信号担持媒体にかかわらず適用されることは、当業者なら理解するであろう。信号担持媒体の例は、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、ディジタルビデオディスク（ＤＶＤ）、ディジタルテープ、コンピュータメモリなどの記録可能タイプの媒体と、ディジタル及び／又はアナログ通信媒体（例えば光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、ワイヤレス通信リンク等）などの伝送タイプの媒体とを含むが、これらに限定されない。
【００４７】
[0047]  本明細書に示した方式でデバイス及び／又はプロセスを記述し、その後、技術的慣行を用いて、記述したこのようなデバイス及び／又はプロセスをデータ処理システムに統合することが、当技術分野で一般的であることは、当業者なら認識するであろう。すなわち、本明細書に述べるデバイス及び／又はプロセスの少なくとも一部は、妥当な量の実験を介してデータ処理システムに統合することができる。典型的なデータ処理システムが一般的にシステムユニット筐体、ビデオ表示デバイス、揮発性メモリや不揮発性メモリなどのメモリ、マイクロプロセッサやディジタル信号プロセッサなどのプロセッサ、オペレーティングシステムやドライバやグラフィカルユーザインタフェースやアプリケーションプログラムなどの計算エンティティ、タッチパッドやスクリーンなど１つ又は複数の対話デバイス、並びに／或いは、フィードバックループや制御モータを含めた制御システム（例えば、位置及び／又は速度を感知するためのフィードバック；コンポーネント及び／又は量を移動及び／又は調整するための制御モータ）のうちの、１つ又は複数を備えることは、当業者なら認識するであろう。典型的なデータ処理システムは、データコンピューティング／通信システム、及び／又はネットワークコンピューティング／通信システムに通常見られるものなど、任意の適切な市販コンポーネントを利用して実現することができる。
【００４８】
[0048]  本明細書に述べた主題は、時として、異なる他のコンポーネントに含まれるか又は接続された、異なるコンポーネントを例示する。このような示したアーキテクチャは例に過ぎず、実際には、同じ機能を達成する多くの他のアーキテクチャを実施できることを理解されたい。概念的な意味では、同じ機能を達成するためのどんなコンポーネント構成も、所望の機能が達成されるように効果的に「関連付けられる」。したがって、特定の機能を達成するように本明細書で結合される任意の２つのコンポーネントは、アーキテクチャ又は中間コンポーネントにかかわらず、所望の機能が達成されるように相互に「関連付けられる」と見ることができる。同様に、そのように関連付けられた任意の２つのコンポーネントはまた、所望の機能を達成するように相互に「動作可能に接続」されるか又は「動作可能に結合」されると見なすこともでき、そのように関連付けることのできる任意の２つのコンポーネントはまた、所望の機能を達成するように相互に「動作可能に結合可能」であると見ることもできる。動作可能に結合可能な具体例は、物理的に対合可能な、かつ／又は物理的に対話するコンポーネント、並びに／或いは、ワイヤレスに対話可能な、かつ／又はワイヤレスに対話するコンポーネント、並びに／或いは、論理的に対話する、かつ／又は論理的に対話可能なコンポーネントを含むが、これらに限定されない。
【００４９】
[0049]  本明細書におけるほぼどんな複数及び／又は単数の用語の使用に関しても、当業者なら、コンテキスト及び／又は適用例に適切なように、複数から単数へ、及び／又は単数から複数へ変換することができる。様々な単数／複数の置換は、わかりやすいように本明細書では明白に示す場合がある。
【００５０】
[0050]  一般に、本明細書、特に添付の特許請求の範囲（例えば添付の特許請求の範囲の本文）で使用される用語は、概して「オープン」な用語として意図される（例えば用語「含む（including）」は、「含むがそれに限定されない」と解釈すべきであり、用語「有する」は、「少なくとも有する」と解釈すべきであり、用語「含む（includes）」は、「含むがそれに限定されない」と解釈すべきである、等）ことは、当業者には理解されるであろう。さらに、導入される請求項列挙の具体的な数が意図される場合は、そのような意図が請求項で明示的に列挙されることになり、そのような列挙がない場合はそのような意図が存在しないことは、当業者には理解されるであろう。例えば、理解の助けとして、後続の添付の特許請求の範囲は、請求項列挙を導入するために、導入句「少なくとも１つの」及び「１つ又は複数の」の使用を含む場合がある。しかし、このような句の使用は、同じ請求項が導入句「１つ又は複数の」或いは「少なくとも１つの」、及び「ａ」や「ａｎ」などの不定冠詞を含むときでも、不定冠詞「ａ」又は「ａｎ」による請求項列挙の導入が、そのような導入された請求項列挙を含むいずれか特定の請求項を、そのような１つの列挙のみを含む発明に限定することを含意するものと解釈すべきではない（例えば、「ａ」及び／又は「ａｎ」は通常、「少なくとも１つの」或いは「１つ又は複数の」を意味するものと解釈すべきである）。同じことが、請求項列挙を導入するのに使用される定冠詞の使用にも当てはまる。加えて、導入される請求項列挙の具体的な数が明示的に列挙される場合でも、そのような列挙は通常、少なくとも列挙された数を意味するものと解釈すべきであることは、当業者なら認識するであろう（例えば、他の修飾語なしで「２つの列挙」が列挙されただけの場合は通常、少なくとも２つの列挙、或いは２つ以上の列挙を意味する）。さらに、「Ａ、Ｂ、及びＣ等のうちの少なくとも１つ」のような慣例が使用される場合では、一般にそのような構造は、当業者がその慣例を理解するであろう意味において意図される（例えば、「Ａ、Ｂ、及びＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢを共に、ＡとＣを共に、ＢとＣを共に、及び／又はＡ、Ｂ、Ｃを共に、等を有するシステムを含むがこれらに限定されないことになる）。「Ａ、Ｂ、又はＣ等のうちの少なくとも１つ」のような慣例が使用される場合では、一般にそのような構造は、当業者が慣例を理解するであろう意味において意図される（例えば、「Ａ、Ｂ、又はＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢを共に、ＡとＣを共に、ＢとＣを共に、及び／又はＡ、Ｂ、Ｃを共に、等を有するシステムを含むがこれらに限定されないことになる）。さらに、記述中であろうが、特許請求の範囲中であろうが、或いは図面中であろうが、２つ以上の代替用語を提示するほぼどんな離接語及び／又は句も、用語のうちの１つ、用語のうちのいずれか、又は両方の用語を含む可能性を企図するものと理解すべきであることは、当業者には理解されるであろう。例えば、句「Ａ又はＢ」は、「Ａ」、又は「Ｂ」、又は「Ａ及びＢ」の可能性を含むものと理解される��あろう。
【図１】
2010200304.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010200304.tif 000009
【外国語明細書】
2010200304000001.pdf