(57)【要約】【課題】離れた箇所に設置された電子機器同士を接続するためのケーブルの敷設を容易に行え、どのケーブル端子がどのチャネルに接続されるのかを容易に識別可能な中継装置、伝送路構造体及び電子機器の接続方法を提供する。【解決手段】マルチボックス２０１は、複数の通信ケーブル２０７を一纏めにしたマルチケーブル２０２が接続されるマルチケーブルコネクタ２０９と、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子２０８とを有し、各ケーブル接続端子２０８の近傍にはそれを一意に識別可能な識別子２１０が表示されており、ケーブル接続端子２０８の各々は、マルチケーブルコネクタ２０９のいずれかの通信ケーブル２０７に対応する端子と個別に接続されている。【選択図】図１
2010213369.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の通信ケーブルを一纏めにしたマルチケーブルが接続されるマルチケーブルコネクタと、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子とを有し、
前記各ケーブル接続端子の近傍にはそれを一意に識別可能な識別子が表示されており、
前記ケーブル接続端子の各々は、前記マルチケーブルコネクタのいずれかの前記通信ケーブルに対応する端子と個別に接続されていることを特徴とする中継装置。
【請求項２】
前記マルチケーブルから入力される信号及び前記マルチケーブルとは異なる通信方式で前記ケーブル端子を介して入力される信号を変換することによって、前記マルチケーブルと前記ケーブル端子を介して接続されるケーブルとの間の信号の送受を仲介する信号変換手段を有することを特徴とする請求項１記載の中継装置。
【請求項３】
前記ケーブル接続端子は、オス型及びメス型の端子のいずれかを排他的に接続可能であることを特徴とする請求項１又は２記載の中継装置。
【請求項４】
複数の通信ケーブルを一纏めにしたマルチケーブルの両端に、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子を備えた中継装置が設置されており、
前記中継装置は、前記各ケーブル接続端子の近傍にそれを一意に識別可能な識別子が表示されており、
前記ケーブル接続端子の各々は、前記マルチケーブルのいずれかの前記通信ケーブルと個別に接続されていることを特徴とする伝送路構造体。
【請求項５】
前記中継装置は、前記マルチケーブルから入力される信号及び前記マルチケーブルとは異なる通信方式で前記ケーブル端子を介して入力される信号を変換することによって、前記マルチケーブルと前記ケーブル端子を介して接続されるケーブルとの間の信号の送受を仲介する信号変換手段を有することを特徴とする請求項４記載の伝送路構造体。
【請求項６】
前記ケーブル接続端子は、オス型及びメス型の端子のいずれかを排他的に接続可能であることを特徴とする請求項３又は４記載の伝送路構造体。
【請求項７】
複数の通信ケーブルが一纏めにされたマルチケーブルの両端に、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子を備えた中継装置を設置し、
前記中継装置の前記各ケーブル接続端子の近傍に、該ケーブル接続端子を一意に識別可能な識別子を表示し、
前記ケーブル接続端子の各々を、前記マルチケーブルのいずれかの前記通信ケーブルと個別に接続し、
前記各中継装置のそれぞれに、前記ケーブル接続端子を介して電子機器を接続することを特徴とする電子機器の接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器間を接続する伝送路を構成する伝送路構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
図８に、ラックにマウント（搭載）された５台のコンピュータのそれぞれを、別の場所に設置されたストレージ装置に接続したコンピュータシステムを示す。
【０００３】
図示する構成においては、ラック２２ａ、２２ｂ内の各コンピュータとラック２３ａ、２３ｂ内のストレージ装置とを接続する通信ケーブル２４が独立しており、各通信ケーブル２４は床下に敷設されている。
ラック２２ａ、２３ａ側及びラック２２ｂ、２３ｂ側のいずれにおいても、床下から複数の通信ケーブル２４が這い出ており、どのケーブルを何処に接続するのかを区別することが困難である。
【０００４】
また、通信ケーブル２４の中に端部の外見が類似するものが含まれていると、反対側の端が何処に接続されているかを認識することが困難である。すなわち、ケーブルの端子の対を明確に区別することが困難である。このため、何らかの事情（例えば、保守作業）で通信ケーブル２４を取り外してしまうと、再接続する際にどのケーブルに機器を接続すればよいのかを区別しにくくなってしまう。
【０００５】
さらに、ストレージ装置に接続するコンピュータの数を増やしたり、コンピュータを増設する場合には、新たに床下に通信ケーブル２４を敷設しなければならない。
【０００６】
電子機器間を接続する方式に関する技術として、特許文献１に開示される「ネットワーク配線用品及びモジュールデスク」がある。
特許文献１に開示されるネットワーク配線ボックスは、箱状筐体の内部にｎ×ｍ本のネットワークケーブルが収納されており、筐体の外面に一対のケーブルコネクタとｍ系のモジュラージャックコネクタとが配置されており、一対のケーブルコネクタはネットワークケーブルによってそれぞれ導通接続されており、各ネットワークケーブルからは外部装置用の配線ケーブルがｎ本ごとに分岐して各系のモジュラージャックコネクタに導通接続されている構成である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１０−０６６２２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に開示される発明は、その図３や図４に示されるように、オフィス内でのＬＡＮ（Local area network）の構築、換言すると、複数個のネットワーク配線ボックスを直列に接続して用いることを想定した構成であるため、ネットワーク配線ボックス内で外部装置用の配線ケーブルが分岐している。この配線状態を光通信に適用する場合には、光信号をアド・ドロップする合分波器や、後段のネットワーク配線ボックスへ送出する光信号を増幅するための光アンプなどが必要となるが、特許文献１にはそれに関する開示や示唆がない。すなわち、引用文献１に記載の発明は、電気信号による通信のみしか想定していない。
【０００９】
また、特許文献１の複数のネットワーク配線ボックスを直列に接続すると、ネットワークケーブル内の配線ケーブルが各配線ボックス内で複数回分岐することとなる。この場合、ネットワークケーブル内の任意の配線ケーブルに対して複数のモジュラージャックを同時に接続可能な状態となるが、このような接続状態は電気信号による通信の中でも特定の通信規格（IEEE802.3など）でなければ許容されない。すなわち、引用文献１に開示される発明は、特定の電気的な通信規格にしか適用できない。
【００１０】
さらに、特許文献１に開示される発明は、任意のネットワーク配線ボックスの任意のモジュラージャックが、他のネットワーク配線ボックスにおいてどのモジュラージャックに対応するのかを容易に判断することができないという問題がある。
【００１１】
本発明は係る問題に鑑みてなされたものであり、離れた箇所に設置された電子機器同士を接続するためのケーブルの敷設を容易に行え、どのケーブル端子がどのチャネルに接続されるのかを容易に識別可能な中継装置、伝送路構造体及び電子機器の接続方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するため、本発明は、第１の態様として、複数の通信ケーブルを一纏めにしたマルチケーブルが接続されるマルチケーブルコネクタと、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子とを有し、各ケーブル接続端子の近傍にはそれを一意に識別可能な識別子が表示されており、ケーブル接続端子の各々は、マルチケーブルコネクタのいずれかの通信ケーブルに対応する端子と個別に接続されていることを特徴とする中継装置を提供するものである。
【００１３】
また、上記目的を達成するため、本発明は、第２の態様として、複数の通信ケーブルを一纏めにしたマルチケーブルの両端に、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子を備えた中継装置が設置されており、中継装置は、各ケーブル接続端子の近傍にそれを一意に識別可能な識別子が表示されており、ケーブル接続端子の各々は、マルチケーブルのいずれかの通信ケーブルと個別に接続されていることを特徴とする伝送路構造体を提供するものである。
【００１４】
また、上記目的を達成するため、本発明は、第３の態様として、複数の通信ケーブルが一纏めにされたマルチケーブルの両端に、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子を備えた中継装置を設置し、中継装置の各ケーブル接続端子の近傍に、該ケーブル接続端子を一意に識別可能な識別子を表示し、ケーブル接続端子の各々を、マルチケーブルのいずれかの通信ケーブルと個別に接続し、各中継装置のそれぞれに、ケーブル接続端子を介して電子機器を接続することを特徴とする電子機器の接続方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、離れた箇所に設置された電子機器同士を接続するためのケーブルの敷設を容易に行え、どのケーブル端子がどのチャネルに接続されるのかを容易に識別可能な中継装置、伝送路構造体及び電子機器の接続方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の好適な実施の形態に係る中継装置としてもマルチボックスの構成を示す図である。
【図２】本発明の好適な実施の形態に係る伝送路構造体の構成を示す図である。
【図３】本発明を好適に実施した第１の実施形態に係るコンピュータシステムの構成を示す図である。
【図４】第１の実施形態に係るコンピュータシステムの伝送路構造体に適用されるマルチボックスの構成を示す図である。
【図５】マルチボックスのケーブル接続端子部分の構成を示す図である。
【図６】本発明を好適に実施した第２の実施形態に係る伝送路構造体に適用されるマルチボックスの構成を示す図である。
【図７】本発明を好適に実施した第３の実施形態に係る伝送路構造体に適用されるマルチボックスの構成を示す図である。
【図８】ラックに搭載されたコンピュータを、別の場所に設置されたストレージ装置に接続する方式の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１に、本発明の好適な実施の形態に係る中継装置としてのマルチボックスの構成を示す。マルチボックス２０１は、複数の通信ケーブル２０７を一纏めにしたマルチケーブル２０２が接続されるマルチケーブルコネクタ２０９と、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子２０８とを有し、各ケーブル接続端子２０８の近傍にはそれを一意に識別可能な識別子２１０が表示されており、ケーブル接続端子２０８の各々は、マルチケーブルコネクタ２０９のいずれかの通信ケーブル２０７に対応する端子と個別に接続されていることを特徴とする。
【００１８】
また、図２に、本発明の好適な実施形態に係る伝送路構造体の構成を示す。伝送路構造体１００は、複数の通信ケーブル１０７を一纏めにしたマルチケーブル１０２の両端に、ケーブル端子を接続可能な複数のケーブル接続端子１０８、１０９を備えたマルチボックス１０１、１０３が設置されており、マルチボックス１０１、１０３は、各ケーブル接続端子１０８、１０９の近傍に、それを一意に識別可能な識別子１１０、１１１が表示されており、ケーブル接続端子１０８、１０９の各々は、マルチケーブル１０２のいずれかの通信ケーブル１０７と個別に接続されていることを特徴とする。
【００１９】
上記のマルチボックスや伝送路構造体においては、マルチボックス同士はマルチケーブルで接続される。マルチケーブルは、離れた箇所に設置された電子機器同士を接続するためのケーブルであるが、その敷設は容易に行える。また、ケーブル接続端子の近傍に識別子が表示されているため、どのケーブル接続端子がどのチャネルに接続されるのかを識別子に基づいて容易に認識可能である。
【００２０】
以下、上記構成を採用したマルチボックスや伝送路構造体を適用したコンピュータシステムを例に、本発明の好適な実施の形態について説明する。
【００２１】
〔第１の実施形態〕
本発明を好適に実施した第１の実施形態について説明する。
図３に、本発明の好適な実施した伝送路構造体を適用してコンピュータと周辺機器とを接続したコンピュータシステムを示す。このコンピュータシステムは、コンピュータラック６ａ、６ｂに少なくとも一つずつマウントされているコンピュータのそれぞれを、周辺機器ラック７ａ、７ｂに搭載されている周辺機器に接続した構成である。
【００２２】
コンピュータラック６ａにマウントされた各コンピュータ及び周辺機器ラック７ａに搭載されている各周辺機器は、通信ケーブル４を介してマルチボックス１に接続されている。一方、コンピュータラック６ｂにマウントされた各コンピュータ及び周辺機器ラック７ｂに搭載されている各周辺機器は、通信ケーブル５を介してマルチボックス３に接続されている。
マルチボックス１とマルチボックス３とは、床下に敷設されたマルチケーブル２を介して接続されている。
【００２３】
図４に、マルチボックス１、３の構成を示す。
マルチボックス１、３はケーブル端子１２が接続されるケーブル接続端子８、９を複数備えており、ケーブル接続端子８、９のそれぞれはマルチケーブル２内のケーブル７と接続されている。なお、マルチボックス１、３の内部構成は公知構造を適用可能であるため、詳細な説明は割愛するが、パッシブ回路及びアクティブ回路のどちらを用いた構成であっても良い。
マルチケーブル２としては、光ファイバチャネル、電気ファイバチャネル、ＳＣＳＩ（Small Computer System Interface）ケーブル、ＳＡＳ（Serial Attached SCSI）ケーブル、ＳＡＴＡ（Serial Advanced Technology Attachment）ケーブルなどを適用可能である。ただし、本実施形態においては、通信ケーブル４、５と同種であるものとする。
なお、ここではマルチケーブル２が、マルチボックス１、３に固定された構成、すなわち図２に示した伝送路構造体を用いた場合を例としているが、マルチケーブル２はマルチボックス１、３に対して着脱可能に接続されていても良い。すなわち、本実施形態に係るコンピュータシステムは、図１に示したマルチボックス２１を用いて構成することも可能である。
【００２４】
図５に示すように、マルチボックス１は、各ケーブル接続端子８の近傍に、それらを一意に特定する識別子（例えば番号）１０が表示されている。マルチボックス３も同様に、ケーブル接続端子９の近傍にはそれらを一意に識別する識別子１１が表示されている。
【００２５】
マルチボックス１とマルチボックス３とには同じ識別子が表示されており、同じ識別子のケーブル接続端子同士が対となっている。例えば、マルチボックス１において「１」と表示されたケーブル接続端子８は、マルチボックス３の「１」と表示されたケーブル接続端子９と対となっており、対となっているケーブル接続端子同士はマルチケーブル２を介して接続されている。
【００２６】
本実施形態に係る伝送構造体を用いて電子機器同士（例えばコンピュータと周辺機器）を接続する場合、マルチボックス１、３で同じ識別子が表示されたケーブル接続端子８、９に通信ケーブル４、５を接続するだけで良いため、接続作業が容易である。しかも、マルチボックス１、３と電子機器との間の通信ケーブル４、５を短くできる。
【００２７】
また、保守点検や機器の交換等でマルチボックス１、３から電子機器を取り外した場合でも、どのケーブル接続端子８、９に電子機器を接続すれば良いかを容易に認識できる。このため、接続する予定ではない電子機器同士を誤って接続してしまうことがない。すなわち、マルチボックス１、３を離れた場所に設置した場合でも、どのケーブル接続端子８、９がどのチャネルに接続されているのかが明確である。
【００２８】
また、マルチボックス１、３の接続にマルチケーブル２を用いているため、少ない工数で容易に床下などに敷設できる。また、複数のケーブルが絡まることがない。
さらに、余分なケーブル７を含むマルチケーブル２を予め敷設しておくことにより、電子機器を増設する際には、電子機器とマルチボックス１、３とだけを接続すれば良くなる。すなわち、接続する電子機器が増えるたびに新たに床下にケーブルを敷設する必要がなくなる。
【００２９】
電子機器はマルチボックス１、３及びマルチケーブル２を介して一対一で接続されるため、電気信号に限定されることはなく、また特定の通信規格に限定されることもない。
【００３０】
〔第２の実施形態〕
本発明を好適に実施した第２の実施形態について説明する。図６に、本実施形態に係る伝送路構造体のマルチボックスの構成を示す。第１の実施形態と同様に、マルチボックス１、３は複数のケーブル接続端子８、９を備えており、ケーブル接続端子８、９のそれぞれはマルチケーブル２内のケーブル７と接続されている。ただし、本実施形態において、ケーブル接続端子８、９に接続される通信ケーブル４、５は光ファイバであり、マルチケーブル２は電気信号用のケーブルである。マルチボックス１は、光信号から電気信号への変換及び電気信号から光信号への変換を行う通信信号変換器１３を備えており、ケーブル接続端子８、９に接続された通信ケーブル４、５から入力された光信号は、電気信号に変換された上でマルチケーブル２へ出力される。また、マルチケーブル２から入力された電気信号は、光信号に変換された上でケーブル接続端子８、９に接続された通信ケーブル４、５へ出力される。なお、第１の実施形態と同様に、マルチケーブル２をマルチボックス１、３に対して着脱可能な構成としても良い。
【００３１】
ここではマルチケーブル２側で電気信号を伝送する場合を例としたが、マルチケーブル２側で光信号を伝送し、ケーブル接続端子８、９には電気信号を伝送する通信ケーブル４、５が接続される構成であっても同様である。
【００３２】
また、通信信号変換器は光信号と電気信号との変換に限定されることはなく、アナログ電気信号とデジタル電気信号との変換や、任意の規格に適合したデジタル電気信号を別の規格に適合する変換を行う構成であっても良い。
【００３３】
本実施形態に係る伝送路構造体は、マルチボックス内で通信方式の変換を行うことを除いては第１の実施形態と同様であり、同様の効果が得られる。
【００３４】
〔第３の実施形態〕
本発明を好適に実施した第３の実施形態について説明する。図７（ａ）に、本実施形態に係る伝送路構造体のマルチボックスの構成を示す。本実施形態に係るマルチボックス１、３は、第１の実施形態と同様に複数のケーブル接続端子８、９を備えており、各ケーブル接続端子８、９はマルチケーブル２内のケーブル７と接続されている。なお、第１の実施形態と同様に、マルチケーブル２をマルチボックス１、３に対して着脱可能な構成としても良い。ただし、本実施形態においては、オス型のケーブル接続端子８ａ、９ａとメス型のケーブル接続端子８ｂ、９ｂとが組となっており、組ごとに識別子が割り当てられている。
【００３５】
組としたオス型のケーブル接続端子８ａ、９ａとメス型のケーブル接続端子８ｂ、９ｂとは、マルチケーブル２内の同じケーブル７に接続されている。換言すると、マルチケーブル２内のケーブル７がマルチボックス１、３内で分岐しており、一方はオス型のケーブル接続端子８ａ、９ａに、他方はメス型のケーブル接続端子８ｂ、９ｂに接続されている。
【００３６】
また、組としたオス型のケーブル接続端子８ａ、９ａとメス型のケーブル接続端子８ｂ、９ｂとには、排他的にしか通信ケーブル４、５を接続できないようになっている。例えば、図７（ｂ）に示すように、オス型のケーブル接続端子８ａ、９ａとメス型のケーブル接続端子８ｂ、９ｂとの間隔を狭くし、一方に通信ケーブル４、５を接続すると他方の接続スペースに干渉するようにすればよい。
【００３７】
本実施形態に係るマルチボックスは、オス型及びメス型の両方の形状のケーブル接続端子を備えるため、接続端子の形状の違いによってマルチボックスに通信ケーブルを接続できない恐れがない。
【００３８】
この他の効果については第１の実施形態と同様であるため、重複する説明は割愛する。
【００３９】
なお、上記各実施形態は本発明の好適な実施の一例であり、本発明はこれらに限定されることなく様々な変形が可能である。
【符号の説明】
【００４０】
１、３、２１、１０１、１０２    マルチボックス
２、１０２、２０２    マルチケーブル
４、５    通信ケーブル
６ａ、６ｂ    コンピュータラック
７ａ、７ｂ    周辺機器ラック
８、９、１０８、１０９、２０８    ケーブル接続端子
８ａ、９ａ    ケーブル接続端子（オス型）
８ｂ、９ｂ    ケーブル接続端子（メス型）
１０、１１、１１０、１１１、２１０    識別子
１２    ケーブル端子
１３    通信信号変換器
２０９    マルチケーブルコネクタ
１００    伝送路構造体
【図１】
2010213369.tif 000003
【図２】
2010213369.tif 000004
【図３】
2010213369.tif 000005
【図４】
2010213369.tif 000006
【図５】
2010213369.tif 000007
【図６】
2010213369.tif 000008
【図７】
2010213369.tif 000009
【図８】
2010213369.tif 000010