(57)【要約】【課題】被計測流体中の残留炭素量（ＭＣＲ）を計測できる残炭素量計測装置及び方法を提供する。【解決手段】残炭素量計測装置（ＭＣＲ計測器）は、被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測装置であって、被計測流体の燃料Ｆ中に所定間隔のギャップＤを有し、入射部３２と受光部３３とが相対向して設けられ、入射部３２からの光の波長を可変させて受光部３３における光透過率を計測し、４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求める。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測装置であって、
被計測流体中に所定間隔のギャップを有し、入射部と受光部とが相対向して設けられ、波長を可変させて受光部における光透過率を計測し、
４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置。
【請求項２】
請求項１において、
少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、
４００〜８００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、
５００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、
強度２／強度１より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置。
【請求項３】
請求項１において、
少なくとも２箇所以上の波長領域の光の強度比は、
４００〜７００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、
７００〜９００ｎｍの中波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、
９００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度３とし、
（強度２／強度１）＋（強度３／強度１）より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一つにおいて、
被計測流体が、重油、軽油、潤滑油のいずれか一つであることを特徴とする残炭素量計測装置。
【請求項５】
被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測方法であって、
被計測流体中に所定間隔のギャップを有して光の入射部と受光部とを相対向して設け、
被計測流体に光を照射し、その光透過率を計測し、
４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法。
【請求項６】
請求項５において、
少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、
４００〜８００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、
５００〜１０００ｎｍ長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、
強度２／強度１より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法。
【請求項７】
請求項５において、
少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、
４００〜７００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、
７００〜９００ｎｍの中波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、
９００〜１１００ｎｍ長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度３とし、
（強度２／強度１）＋（強度３／強度１）より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法。
【請求項８】
請求項５乃至７のいずれか一つにおいて、
被計測流体が、重油、軽油、潤滑油のいずれか一つであることを特徴とする残炭素量計測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば軽油中の残留炭素量を計測する残炭素量計測装置及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ディーゼルエンジンにて着火性・燃焼性が悪い燃料（いわゆる粗悪燃料）を受け入れてしまうことにより、燃焼室熱負荷増大による信頼性低下の問題が発生している。
【０００３】
ところで、ディーゼルエンジン、特に重質油を燃料として用いるディーゼルエンジンでは、燃料性状に起因する信頼性低下が問題となるが、燃料性状には多くのパラメータが存在するほか、燃料性状をオンラインでモニターする技術がなく、異常診断が困難であった。
【０００４】
従来では、ディーゼルエンジンの異常診断として、燃焼圧力を指標とする方法が存在するが、直接的に燃料性状を把握できないため、異常診断として、的確な把握をすることが困難であった。
【０００５】
また、重質油などの燃料性状では、ＭＣＲ（残炭素量）が重要なパラメータとなるが、従来の計測方法は、サンプルを採取して、計測するので、その計測結果が判明するまでには、時間がかかるほか、自動化が困難であり、燃料性状をオンラインでモニターすることができない、という問題がある。
【０００６】
従来のＭＣＲの計測は、ＪＩＳＫ２２７０に規定されている（非特許文献１）。
ここで、前記ＭＣＲ（残炭素量）とは、試料を空気流通の少ない状態で蒸発および熱分解させたときに生成されるコークス状炭化残留物を残留炭素といい、重量％で表している。
この試験法には、ＪＩＳ  Ｋ２２７０で規定する「コンラドソン法」と「ミクロ法」とがある。
前記コンラドソン法は、規定のコンラドソン残留炭素分試験器を用い、試料３〜１０ｇをるつぼにはかり採り、規定の条件で予熱、発生した油蒸気の加熱、残留物の強熱、放冷後の秤量を行い、残留炭素分を求めるものである。
これに対し、「ミクロ法」は、規定のミクロ残留炭素分試験器を用いて、試料０．１５〜５ｇを試験容器にはかり採り、コーキング炉に入れてから炉内部を窒素雰囲気に置換した後、規定の条件で予熱、加熱、放冷後の秤量を行い、残留炭素分を求めるものである。
【０００７】
【非特許文献１】ＪＩＳ  Ｋ２２７０
【非特許文献２】豊田中央研究所Ｒ＆ＤレビューＶｏｌ．３２Ｎｏ．２（１９９７．６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、ＪＩＳに規定する試験方法は、バッチ処理であると共に、自動化によるオンライン分析はできないのが現状である。
【０００９】
近年、粗悪燃料として、比重のみを調整した粗悪燃料等は、受け入れ試験で比重試験に合格していれば、燃料の組成は不明のまま、大型船舶の燃料として受け入れてしまい、航行途中で、エンジンの着火性・燃料性に問題が発生する場合がある。
そこで、特に船舶用のディーゼルエンジンにて着火性・燃焼性が悪い燃料（いわゆる粗悪燃料）を受け入れてしまった場合においても、航行途中において、燃料中の残留炭素を計測できる残炭素量計測装置の出現が切望されている。
【００１０】
また、ディーゼル排出ガスに及ぼす軽油性状の分析・評価の開発においても残炭素量を的確に計測することも求められている（非特許文献２）。
【００１１】
また、燃料に限定されず、例えば潤滑油等の流体においても、精製度の目安となるので、精製過程の制御において、ＭＣＲを簡易迅速に計測することが求められている。
【００１２】
本発明は、前記問題に鑑み、被計測流体中の残留炭素量（ＭＣＲ）を計測できる残炭素量計測装置及び方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上述した課題を解決するための本発明の第１の発明は、被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測装置であって、被計測流体中に所定間隔のギャップを有し、入射部と受光部とが相対向して設けられ、波長を可変させて受光部における光透過率を計測し、４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置にある。
【００１４】
第２の発明は、第１の発明において、少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、４００〜８００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、５００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、強度２／強度１より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置にある。
【００１５】
第３の発明は、第１の発明において、少なくとも２箇所以上の波長領域の光の強度比は、４００〜７００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、７００〜９００ｎｍの中波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、９００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度３とし、（強度２／強度１）＋（強度３／強度１）より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測装置にある。
【００１６】
第４の発明は、第１乃至第３のいずれか一つの発明において、被計測流体が、重油、軽油、潤滑油のいずれか一つであることを特徴とする残炭素量計測装置にある。
【００１７】
第５の発明は、被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測方法であって、被計測流体中に所定間隔のギャップを有して光の入射部と受光部とを相対向して設け、被計測流体に光を照射し、その光透過率を計測し、４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法にある。
【００１８】
第６の発明は、第５の発明において、少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、４００〜８００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、５００〜１０００ｎｍ長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、強度２／強度１より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法にある。
【００１９】
第７の発明は、第５の発明において、少なくとも２箇所以上の波長領域の光又は蛍光の強度比は、４００〜７００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、７００〜９００ｎｍの中波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、９００〜１１００ｎｍ長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度３とし、（強度２／強度１）＋（強度３／強度１）より残炭素量（ＭＣＲ）を求めることを特徴とする残炭素量計測方法にある。
【００２０】
第８の発明は、第５乃至７のいずれか一つの発明において、被計測流体が、重油、軽油、潤滑油のいずれか一つであることを特徴とする残炭素量計測方法にある。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、燃料中の残炭素量（ＭＣＲ：micro carbon residue）をリアルタイムで計測することができると共に、各燃焼機器の損傷等のトラブルを未然に防ぐことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施例における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。
【実施例】
【００２３】
本発明による実施例に係る残炭素量計測装置について、図面を参照して説明する。図１は、実施例に係る残炭素量計測装置の概略図である。
図１に示すように、残炭素量計測装置（「ＭＣＲ計測器」ともいう）１２は、被計測流体の残留炭素量を計測する残炭素量計測装置であって、被計測流体の燃料Ｆ中に所定間隔のギャップＤを有し、入射部３２と受光部３３とが相対向して設けられ、入射部３２からの光の波長を可変させて受光部３３における光透過率を計測し、４００〜１１００ｎｍの範囲の少なくとも２箇所以上の波長又は２箇所以上の波長領域の光又は蛍光を計測し、その強度比から残炭素量（ＭＣＲ）を求めるものである。
【００２４】
ここで、図１中、符号Ｄは入射部３２の入射用光ファイバ３２ａと、受光部３３の受光用光ファイバ３３ａとのギャップである。このギャップＤとしては、数ｍｍ以下、好ましくは１ｍｍ以下、より好ましくは０．５〜１ｍｍとするのがよい。これはギャップＤの間隔が開きすぎると、受光が不可能となるからである。
また、本実施例では、ファイバの径は入射用ファイバ３２ａを２００μｍとし、受光用光ファイバ３３ａを３００μｍとしているが、適切な光強度が得られる径であれば、特に限定されるものではない。
【００２５】
図２は燃料におけるＭＣＲの濃度相違（Ａ：ＭＣＲ＜０．０１ｗｔ％、Ｂ：ＭＣＲ＝０．０４ｗｔ％、Ｃ：ＭＣＲ＝０．３ｗｔ％、Ｄ：ＭＣＲ＝０．８７ｗｔ％、）における波長４００〜１０００ｎｍにおける透過率比の計測結果を示す。
図２に示すように、ＭＣＲの値が低い燃料ほど、低波長側に吸収ピークが存在する割合が多いものとなる。
【００２６】
このように、ＭＣＲが変化すると透過率曲線において変化があるのは、芳香族環の大きさに起因することによる。図３は、ベンゼン（１環炭化水素）からペンタセン（５環炭化水素）まで、徐々にその吸収波長域は長波長域に変化している。よって、燃料の燃焼性が良好な環が少ない物質の割合が多い場合には、低波長側となるので、図３のような挙動を呈することとなる。
【００２７】
ここで、ＭＣＲの算出の仕方の一例を示す。
残炭素量（ＭＣＲ：micro carbon residue）は、燃料の光透過率の強度比より求める。この強度比は、少なくとも２箇所以上の所定波長域の透過率の強度を積算し、これらを対比する。
図２においては、強度１としては、波長７２５〜７７５ｎｍの間の強度を積算すると共に、強度２としては、波長９５０〜１１００ｎｍの間の強度を積算している。
そして、予め（強度２）／（強度１）とＭＣＲとの関係を求めておき、前記測定した（強度２）／（強度１）の結果から、ＭＣＲを求める。
なお、透過率の絶対値には影響を受けるものではない。
【００２８】
図４は、予め求めた光透過率強度比とＭＣＲとの関係図である。
このように、予め、（強度１）／（強度２）とＭＣＲとの関係を求めておき、測定した（強度１）／（強度２）からＭＣＲを算出することとなる。
ここで、強度１は７２５ｎｍ〜７７５ｎｍの範囲とし、強度２は９５０ｎｍ〜１０５０ｎｍの範囲とし、下記式（１）からＭＣＲを求めることができる。
ＭＣＲ＝α（強度２／強度１−γ）β…（１）
ここで、αは比例係数であり（α＝０．１４）、βは線形補正係数であり（β＝０．７）であり、γは零点補正係数（γ＝１．９５）である。
【００２９】
また、２ヶ所の波長領域以外にも、以下のような計算も可能である。
強度１を５５０ｎｍ〜６５０ｎｍの範囲とし、強度２を７５０ｎｍ〜８５０ｎｍｎ範囲とし、強度３を９５０ｎｍ〜１０５０ｎｍの範囲とし、下記式（２）からＭＣＲを求めることができる。なお、係数は前記と同様である。
ＭＣＲ＝α1 （強度２／強度１-γ1）β1 ＋ α2（強度３／強度１-γ1）β2…（２）
【００３０】
ここで、波長の選定は一例であり、２箇所の場合には、４００〜８００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、５００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とするようにすればよい。
【００３１】
また、３箇所の場合には、４００〜７００ｎｍの低波長側の所定範囲の強度比の積算を強度１とし、７００〜９００ｎｍの中波長側の所定範囲の強度比の積算を強度２とし、９００〜１１００ｎｍの長波長側の所定範囲の強度比の積算を強度３とし、
（強度２／強度１）＋（強度３／強度１）とするようにすればよい。
【００３２】
また、所定波長の領域とせずに、特定の２箇所以上の波長同士（例えば強度１を７２５ｎｍの値とし、強度２を９５０ｎｍの値とする等。）を比較して残炭素量（ＭＣＲ）を求めるようにしてもよい。
【００３３】
図５は光透過率強度比から求めたＭＣＲと実測のＭＣＲとの関係図であるが、良好な相関関係を呈している。
【００３４】
また、図６に示すように、光強度の代わりに蛍光強度からもＭＣＲを求めるようにしてもよい（Ｅ：ＭＣＲ＜０．０１ｗｔ％、Ｆ：ＭＣＲ＝０．０４ｗｔ％、Ｇ：ＭＣＲ＝０．８７ｗｔ％）。
【００３５】
本発明におけるＭＣＲの計測対象流体としては、重油、軽油、潤滑油、燃料オイル等を例示することができる。
【００３６】
本発明に係る計測対象の流体の健全性の評価の工程について図７を用いて説明する。
図７に示すように、第１の工程では、流体（例えば重油燃料）中の残炭素量（ＭＣＲ）をリアルタイムで計測する（Ｓ１）。
第２の工程では、燃料中の残炭素量（ＭＣＲ）の値を求め、その結果、健全性の範囲の基準値内か否かを判定する（Ｓ２）。
【００３７】
基準値内である場合には、燃料は良好であるとして、現状の通常運転を継続する（Ｓ３）。
これに対し、基準値外である場合には、燃料の健全性が良好でないと判断し、警告を発する（Ｓ４）。この警告に引き続き、運転モードの変更を行う（Ｓ５）。
【００３８】
例えばディーゼルエンジン運転モードを変更させる一例の制御システム図を図８に示す。図８に示すように、ディーゼルエンジン（Ｄ／Ｅ）の燃料Ｆ中の残炭素量（ＭＣＲ：micro carbon residue）をリアルタイムで計測するＭＣＲ計測器１２を燃料ラインＬ0に介装してなり、燃料Ｆ中の残炭素量（ＭＣＲ）の値を求めた結果、予め規定したＭＣＲの健全性の範囲外の場合に、ディーゼルエンジン運転モードを変更させる制御装置（ＣＰＵ）１３とを具備するものである。
具体的には、ＭＣＲが規定外の場合に、図８に示すように、バルブＶ1を開けると共に、バルブＶ2を閉じて、流路を第１流路Ｌ1から第２流路Ｌ2へ変更する。
そして、切替弁１７の切替により、第１ピュアリファイア１５−１及び第１フィルター１６−１を通過させ、燃料Ｆを浄化させる。
【００３９】
この浄化によっても燃料の健全性が回復しない場合には、切替弁１７を開放し、第１ピュアリファイア１５−１及び第１フィルター１６−１の第２流路Ｌ2と、第２ピュアリファイア１５−２及び第２フィルター１６−２の第３流路Ｌ3を併用して通過させ、燃料の浄化効率をさらに向上させる。
なお、流路の切替は図８に限定されるものではなく、さらに複数の流路を用意しておき、切替えるようにしてもよい。また、一方の流路Ｌ2に燃料を通過させておき、他方の流路Ｌ3の第２ピュアリファイア１５−２及び第２フィルター１６−２をメンテナンスするようにしてもよい。
ここで、ピュアリファイアとしては、精密多孔板エレメントを高速回転させて、低質粗悪重油中の軟質スラッジの粉砕、分散、ホモジナイズ等を行うと共に、精密濾過洗浄を行う手段であり、比重差のある硬質不純物やカーボンは濾過されずに、ドレンとして排出するものである。このピュアリファイアを通過させた後、さらに濾過をフィルターで行うことにより、燃料を浄化させて、燃料組成を変更するようにしている。
【００４０】
ここで、前記ディーゼルエンジン運転モードの変更としては、前述した燃料タンクからの燃料を浄化させる以外に、例えばエンジンの運転モードを変更する（例えば負荷をかけない運転とする）、注油率（潤滑油注入量）の増加、燃料の混合比率を変更させることの少なくとも一つを挙げることができる。
燃料中の残炭素量が変化すると、エンジン内の燃焼状態が変化し、例えば火炎がシリンダー内壁に接触あるいは近接することによりシリンダー内部の潤滑油が枯渇してピストンリングとの焼きつきを起こす。よって、燃料中の残炭素量のリアルタイム計測結果を基に、規定燃料以外の燃料が導入された場合に負荷低減、注油率の増加を行うことで、焼きつきなどを未然に防止することが可能となる。
さらに、複数種の組成の異なる燃料を有する場合においては、その燃料同士の配合割合を変更等するようにしてもよい。
【００４１】
次に、ボイラ、ガスタービン等の燃焼機器の運転モードを変更させる一例としては、図９に示すように、第１の燃料タンク１４Ａと第２の燃料タンク１４Ｂにそれぞれ種類の異なる燃料を用意しておき、ＭＣＲ計測器１２により計測し、規定値以外となった際には、通常用いている第１の燃料タンク１４Ａからの燃料を第２の燃料タンク１４Ｂ内のＭＣＲの値の低い燃料にＣＰＵ１３を制御して切替又は、混合することで規定値内となるようにしてもよい。
これにより、適正な燃料による火炎等の増大等がない安定した燃焼が実現できることとなる。
【００４２】
このように、本発明によれば、燃料供給配管中の所定の箇所において、燃料性状のＭＣＲをオンラインで計測し、この計測結果に基づいて、燃料の健全性の評価を行い、健全性が悪い場合には、運転モードを変更させることで、例えば船舶の航行中においても、オンラインでその燃料性状に応じたディーゼルエンジン運転モードの変更を行うことができ、燃焼室熱負荷増大による信頼性低下を未然に防ぎ、エンジンの信頼性を向上することができる。
【００４３】
また、ボイラ、ガスタービン等の燃焼機器においても同様にして、燃焼の信頼性を向上することができる。
【００４４】
よって、オンライン計測ができない従来のような、手探り状態での運転を行うことが回避され、安定した燃焼が可能となる。
【００４５】
本実施例においては、ＭＣＲの計測のみを行っていたが、流体の健全性の判定として、密度を加味して、密度とＭＣＲとの両方から流体の健全性を評価するようにしてもよい。
図１０は、ＭＣＲ計測器１２に密度計２０を設けた一例を示す。
ここで、燃料等の流体中の密度は、例えば超音波速度計又は誘電率計により求めることができる。
【００４６】
図１１は超音波速度計の概略図である。図１１に示すように、超音波速度計２１は、燃料サンプリング管２２内に挿入された反射部２３と、反射部２３に対して超音波を発振する超音波発振部２４と、反射された超音波を受信する受信部２５とからなる。図１２は、超音波速度計２１により求めた、超音波計測結果である。図１２に示すように、発振ピークと受信ピークとの時間を超音波速度（ｔ）として求め、図１３に示すように、予め求めている超音波速度と密度との検量線から、密度を求めることができる。
【００４７】
ここで、密度は燃料の温度変化により変化するので、より好ましくは、温度校正を行うことが望ましい。図１４は各温度（２０℃、３０℃及び５０℃）における超音波速度と密度との関係図である。
なお、超音波速度から求めた密度と実測密度との関係は、図１５に示すように、良好な相関関係があることが確認されている。
【００４８】
また、図１６に示すように、誘電率計２６を用いてもよい。この誘電率計２６は一対の検出電極２７とアース電極２８とから構成される。
図１７は、予め求めている誘電率と密度との検量線図であり、これにより、密度を求めることができる。
【００４９】
図１８に密度とＭＣＲの値を加味してディーゼルエンジン運転モードを変更させる一例の制御システム図を示す。図１８に示すように、ディーゼルエンジン（Ｄ／Ｅ）の燃料Ｆ中の残炭素量（ＭＣＲ：micro carbon residue）をリアルタイムで計測する密度計測器１１とＭＣＲ計測器１２とを燃料ラインＬ0に介装してなり、燃料Ｆ中の密度及び残炭素量（ＭＣＲ）の値を求めた結果、予め規定した密度及びＭＣＲの健全性の範囲外の場合に、ディーゼルエンジン運転モードを変更させる制御装置（ＣＰＵ）１３とを具備するものである。
【００５０】
具体的には、密度及びＭＣＲが規定外の場合に、図１８に示すように、バルブＶ1を開けると共に、バルブＶ2を閉じて、流路を第１流路Ｌ1から第２流路Ｌ2へ変更する。
そして、切替弁１７の切替により、第１ピュアリファイア１５−１及び第１フィルター１６−１を通過させ、燃料Ｆを浄化させる。
【００５１】
この浄化によっても燃料の健全性が回復しない場合の制御は前述した図８に示す制御と同様とすればよい。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
以上のように、本発明によれば、オンラインで燃料の性状であるＭＣＲを計測することができ、その結果に応じた例えばディーゼルエンジン運転モードの変更を行うことで、燃焼室熱負荷増大による信頼性低下を未然に防ぎ、エンジンの信頼性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】ＭＣＲ計測器の概略図である。
【図２】各ＭＣＲの濃度相違（Ａ：ＭＣＲ＜０．０１ｗｔ％、Ｂ：ＭＣＲ＝０．０４ｗｔ％、Ｃ：ＭＣＲ＝０．３ｗｔ％、Ｄ：ＭＣＲ＝０．８７ｗｔ％）における波長４００〜１０００ｎｍにおける透過率比の計測結果図である。
【図３】ベンゼン（１環炭化水素）からペンタセン（５環炭化水素）までの波長帯と吸光度の計測結果図である。
【図４】予め求めた光透過率強度比とＭＣＲとの関係図である。
【図５】光透過率強度比から求めたＭＣＲと実測のＭＣＲとの関係図である。
【図６】各ＭＣＲの濃度相違（Ｅ：ＭＣＲ＜０．０１ｗｔ％、Ｆ：ＭＣＲ＝０．０４ｗｔ％、Ｇ：ＭＣＲ＝０．８７ｗｔ％）における波長４００〜１０００ｎｍにおける蛍光の強度比の計測結果図である。
【図７】燃料健全性の評価の工程図である。
【図８】ディーゼルエンジン運転モードを変更させる一例の制御システム図である。
【図９】燃焼機の燃料健全性制御システム図である。
【図１０】密度計を備えたＭＣＲ計測器の概略図である。
【図１１】超音波速度計の概略図である。
【図１２】超音波速度の計測結果図である。
【図１３】超音波速度と密度との関係図である。
【図１４】超音波速度と密度との温度依存性の関係図である。
【図１５】超音波速度から求めた密度と実測密度との関係図である。
【図１６】誘電率計の概略図である。
【図１７】誘電率と密度の関係図である。
【図１８】他のディーゼルエンジン運転モードを変更させる一例の制御システム図である。
【符号の説明】
【００５４】
１１  密度計測器
１２  ＭＣＲ計測器
１３  制御装置（ＣＰＵ）
３２  入射部
３３  受光部
Ｄ  ギャップ
【図１】
2010156614.tif 000003
【図２】
2010156614.tif 000004
【図３】
2010156614.tif 000005
【図４】
2010156614.tif 000006
【図５】
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【図６】
2010156614.tif 000008
【図７】
2010156614.tif 000009
【図８】
2010156614.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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