(57)【要約】【課題】工期短縮が可能で作業場所が制約されないケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法を提供すること。【解決手段】遮蔽層５と防食層６を有するＯＦケーブル１で、遮蔽層５を中空状態として、ケーブル撤去工具７を挿入して引き出すことにより、ＯＦケーブル１を破断して撤去する。ケーブル撤去工具７は、貫通孔１１が形成された外側部材８と、貫通孔１１に相対移動可能に挿通される内側部材９と、外側部材８に回動自在に取り付けられる爪部材１０とを備える。引き出し時に内側部材９の相対移動に伴って爪部材１０の先端部１０ｂが外周側に移行してＯＦケーブル１の内周部に食い込む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空状態のケーブルに挿入及び引き出し可能で、前記ケーブルを破断して撤去するケーブル撤去工具であって、
孔が形成された外側部材と、該孔に相対移動可能に挿通される内側部材と、前記外側部材に回動自在に取り付けられ、前記引き出し時に前記内側部材の相対移動に伴って先端部が外周側に移行して前記ケーブルの内周部に食い込む爪部材とを備えたケーブル撤去工具。
【請求項２】
前記ケーブルを、金属から構成される遮蔽層と該遮蔽層の外側を被覆する防食層を有するケーブルとし、前記遮蔽層を中空状態とした請求項１に記載のケーブル撤去工具。
【請求項３】
前記外側部材の軸方向の同一位置に設けた複数の前記爪部材からなる組を、前記軸方向の異なる位置に複数組設け、これらの複数組のうちで異なる組の爪部材における前記外側部材の周方向位置を互いに異ならせた請求項１又は２に記載のケーブル撤去工具。
【請求項４】
前記爪部材の回動を規制する規制部を、前記爪部材における前記外側部材と前記内側部材とに当接可能な部位に設けた請求項１〜３の何れか一に記載のケーブル撤去工具。
【請求項５】
前記外側部材に線材を取り付ける外側係止部を設けた請求項１〜４の何れか一に記載のケーブル撤去工具。
【請求項６】
挿入方向と引き出し方向を同一とした請求項５に記載のケーブル撤去工具。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか一に記載のケーブル撤去工具を、前記ケーブルに挿入して引き出すことにより、前記ケーブルを破断して撤去するケーブル撤去方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電線の架設に使用されるケーブルには、例えば図２に例示するＯＦ（ｏｉｌ−ｆｉｌｌｅｄ）ケーブル１がある。
【０００３】
このＯＦケーブル１は、中心から外側に向かって順に、主な構成要素としてスパイラル管２、導線束３、絶縁層４、遮蔽層５及び防食層６を有する。スパイラル管２は、例えば真鍮製テープを螺旋状に巻くことにより形成され、その内側は油通路となる。導線束３は、例えば銅線である導線３ａを複数本束ねることにより形成される。
【０００４】
絶縁層４は、導線束３と外部とを絶縁するためのもので、テープ状の油浸絶縁紙４ａ（例えばクラフト紙）を螺旋状に巻くことにより形成される。遮蔽層５は、例えば鉛製で、銅線束を流れる電流による周辺機器でのノイズ発生を防止する機能を有する。防食層６は、例えばネオプレンゴム製で、内側の腐食を防止する機能を有する。
【０００５】
通常、ＯＦケーブル１は地下に配設される。詳述すれば、地下に形成された管路及びマンホール内にＯＦケーブル１が配設される。通常、配設したＯＦケーブル１を撤去する場合には、マンホール内でＯＦケーブル１の接続を解除し、管路内のＯＦケーブル１をウインチ等の装置により引き抜く。しかし、ＯＦケーブル１配設後に管路に段差が発生している等、引き抜き抵抗が大きい場合には、この方法は適用できない。
【０００６】
このような場合には、ＯＦケーブル１の中心側から順に、スパイラル管２、導線束３、絶縁層４、遮蔽層５・防食層６と除去することが行われる（特許文献１参照）。しかし、絶縁層４までは、軽い力で引き出すことにより除去できるのに対して、遮蔽層５は所定の厚さで強固に形成されているので、防食層６から引き剥がして除去するのは容易ではない。
【０００７】
そこで、従来は、次のようにＯＦケーブル１の撤去がなされていた。あらかじめ、スパイラル管２から絶縁層４まで除去し、遮蔽層５を中空状態とする。その後、遮蔽層５の内側に超小型ウォータジェットを挿入し、この高圧の水流により、遮蔽層５と防食層６を共に内側から、円周方向に切断する。次に、切断したＯＦケーブル１を引き抜く。なお、ウォータジェットによるＯＦケーブル１の切断は、通常の箇所では約３０ｍ間隔であり、屈曲した箇所等では、約０．５〜約１ｍ間隔である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許第３９９８５０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、この方法では、超小型ウォータジェットに送水するためのポンプを積載した状態の６ｔトラックを作業場所付近の道路に配設しなければならず、６ｔトラックが配設可能な広い道路付近でしか、この方法は使用できなかった。また、ウォータジェットにより切断するための作業を必要とするために、工期の短縮化が困難であった。
【００１０】
本発明は、上記事情に鑑み、工期短縮が可能で作業場所が制約されないケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するため、本発明のケーブル撤去工具は、中空状態のケーブルに挿入及び引き出し可能で、前記ケーブルを破断して撤去するケーブル撤去工具であって、孔が形成された外側部材と、該孔に相対移動可能に挿通される内側部材と、前記外側部材に回動自在に取り付けられ、前記引き出し時に前記内側部材の相対移動に伴って先端部が外周側に移行して前記ケーブルの内周部に食い込む爪部材とを備えたものである。
【００１２】
この構成によれば、ケーブルを破断して撤去するので、ウォータジェットを用いた切断が不要となる。これにより、工期を短縮することが可能となる。また、ウォータジェット用のポンプを積載する６ｔトラックを作業場所付近の道路に配設することが不要となる。これにより、作業場所付近に広い道路が不要となるので、作業場所が制約されなくなる。
【００１３】
また、この構成によれば、外側部材に対して爪部材が回動自在なため、スライド自在の場合より、ケーブルに対する引き出し時には、爪部材の先端部の外周側への移行がスムーズになり、ケーブル内周部に対する爪部材の先端部の食い込みが確実となる。
【００１４】
上記構成において、前記ケーブルを、金属から構成される遮蔽層と該遮蔽層の外側を被覆する防食層を有するケーブルとし、前記遮蔽層を中空状態としてもよい。
【００１５】
この構成によれば、金属から構成される遮蔽層と該遮蔽層の外側を被覆する防食層を有するケーブルとし、前記遮蔽層を中空状態としたものに対して、上記の作用効果が享受できる。
【００１６】
上記構成において、前記外側部材の軸方向の同一位置に設けた複数の前記爪部材からなる組を、前記軸方向の異なる位置に複数組設け、これらの複数組のうちで異なる組の爪部材における前記外側部材の周方向位置を互いに異ならせてもよい。
【００１７】
この構成によれば、爪部材を複数設けたことにより、ケーブルに対して掛止する力を向上することができる。また、異なる組の爪部材の周方向位置を異ならせているため、ケーブルにおける爪部材による裂孔が軸方向で連続することを抑制できる。これによっても、ケーブルに対する掛止力が向上する。
【００１８】
上記構成において、前記爪部材の回動を規制する規制部を、前記爪部材における前記外側部材と前記内側部材とに当接可能な部位に設けてもよい。
【００１９】
この構成によれば、引き出し時に爪部材の回動が過剰になることを抑制でき、これにより、引き出し時のケーブルに対する掛止力を向上することができる。また、ケーブル掛止時に加わる力が外側部材と内側部材に分散されるので、ケーブル撤去工具の耐久性を向上することができる。
【００２０】
上記構成において、前記外側部材に線材を取り付ける外側係止部を設けてもよい。
【００２１】
この構成によれば、外側係止部に線材を係止し、この線材を操作することにより、ケーブル撤去工具をケーブルに挿入した場合に、爪部材の先端部を外周側に移行させることなく、スムーズに挿入することが可能となる。
【００２２】
上記構成において、挿入方向と引き出し方向を同一としてもよい。
【００２３】
挿入方向と引き出し方向が異なる場合、すなわち、同一のケーブル端部からケーブル撤去工具を挿入し、引き出す場合には、ケーブルが途中で屈曲している場合は、それより奥側にケーブル撤去工具を挿入不能となり、ケーブルの破断撤去が不能となる。本構成によれば、ケーブルの一端部からケーブル撤去工具を挿入し、ケーブルの他端部から引き出すことになり、ケーブルが途中で屈曲している場合であっても、ケーブル撤去工具によりケーブルを破断撤去可能となる。
【００２４】
前記課題を解決するため、本発明のケーブル撤去方法は、上記構成のケーブル撤去工具を、前記ケーブルに挿入して引き出すことにより、前記ケーブルを破断して撤去するものである。
【００２５】
この構成のケーブル撤去方法において、上記構成のケーブル撤去工具の作用効果が享受できる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、工期短縮が可能で作業場所が制約されないケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態に係るケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法を模式的に示す図で、（Ａ）がケーブル撤去工具のケーブルへの挿入時の状態、（Ｂ）がケーブル撤去工具のケーブルからの引き出し時の状態を示す図である。
【図２】ＯＦケーブルの一例の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明を実施するための形態について図面に基づき説明する。
【００２９】
図１に、本発明の実施形態に係るケーブル撤去工具及びケーブル撤去方法を模式的に示す。図１において、（Ａ）がケーブル撤去工具のＯＦケーブルへの挿入時の状態、（Ｂ）がケーブル撤去工具のＯＦケーブルからの引き出し時の状態を示す。なお、ＯＦケーブル１の構造で、既に説明した部位と同一の部位には、同一の符号を付し、説明を省略する。また、以下、特に説明の無い限り、図１の左側、右側を、それぞれ前側、後側と記す。
【００３０】
本実施形態のケーブル撤去工具７（以下、単に工具７と記す）は、外側部材８と、内側部材９と、爪部材１０とを主要な構成要素とする。外側部材８には、貫通孔１１が貫通形成されており、この貫通孔１１に、内側部材９が外側部材８に相対移動可能に挿通される。後に詳述するが、爪部材１０は、ＯＦケーブル１からの工具７の引き出し時に内側部材９の外側部材８に対する相対移動に伴って先端部１０ｂが外周側に移行してＯＦケーブル１の内周部に食い込む。
【００３１】
外側部材８は金属製であり、連結バー１３で連結された同形状の２つの外側部１４を有する。連結バー１３は単数又は複数（本実施形態では２つ）設けられ、２つの外側部１４を固定する。外側部１４は円柱形状であり、その内部に貫通孔１１が軸方向に貫通形成されている。貫通孔１１は、同一軸線のテーパ部１１ａ、大径部１１ｂから構成される。また、外側部１４の反連結側には、例えばワイヤ等の線材１９を係止する外側係止部１８（本実施形態ではフック状）が設けられている。
【００３２】
各外側部１４には、周方向等間隔に軸方向のスリット１４ａが複数（本実施形態では６箇所）形成されている。スリット１４ａは、外側部１４の外周面から貫通孔１１の大径部１１ｂまで貫通している。この各スリット１４ａには、平板状の爪部材１０が、その基端部１０ａをピン１５により回動自在に取り付けられている。
【００３３】
内側部材９は金属製であり、同形状の２つの内側部１６を有する。内側部１６は、同一軸線の小径部１６ａ、大径部１６ｂ、これらを接続するテーパ部１６ｃから構成される。２つの内側部１６のうち、前側の大径部１６ｂに後側の小径部１６ａが連結されている。２つの内側部１６のうち、前側の小径部１６ａと、後側の大径部１６ｂには、例えばワイヤ等の線材２０を係止する内側係止部１７（本実施形態ではリング状）が周方向に回転自在に設けられている。図１では右側の内側係止部１７は左側のものに対して、周方向に９０度回転した状態である。
【００３４】
爪部材１０は、金属製で、後側から前側に向かって幅が大きくなる楔形状である。爪部材１０の前側端部における外周側に形成された先端部１０ｂは、先端に向かって漸次幅が小となる形状である。爪部材１０は、基端部１０ａの内周側に第１規制部１０ｃ、前側端部の内周側に第２規制部１０ｄを有する。後に詳述するが、これらの第１，第２規制部１０ｃ，１０ｄは、爪部材１０の回動を規制する機能を有する。
【００３５】
本実施形態では、爪部材１０は、前側の外側部１４と後側の外側部１４では、それぞれ６枚（以下、これを１組とする）である。２組の爪部材１０は、前側と後側では、周方向位置が互いに異なっている。詳述すれば、３０°互いに異なっており、一方の組が他方の組に対して周方向の中央の位置となっている。なお、図１では、構成の理解を容易とするために、２組の爪部材１０は、前側と後側では、周方向で同位置となっている。
【００３６】
爪部材１０の厚さは、実験等により設定され、本実施形態では４．５ｍｍである。図１（Ｂ）の状態で、爪部材１０が外側部１４の外周面から突出した径方向の最大の高さは、実験等により設定され、本実施形態では、３．０ｍｍである。
【００３７】
上記構成の工具７によるケーブル撤去方法を、図１に基づいて説明する。あらかじめ、撤去対象であるＯＦケーブル１の両端の接続を解除し、両端を開放する。ＯＦケーブル１のスパイラル管２、導線束３、絶縁層４を除去し、遮蔽層５・防食層６のみとする。
【００３８】
工具７は、あらかじめ、爪部材１０の先端部１０ｂが外側部１４の外周面より突出しないように、スリット１４ａの外周側開口端を、例えばビニールテープ等の粘着テープを貼付することにより閉塞する（図示省略）。
【００３９】
外側係止部１８に係止された前側の線材１９及び内側係止部１７に係止された前側の線材２０を中空状態のＯＦケーブル１に一方の端部から他方の端部Ｅまで挿通する。
【００４０】
図１（Ａ）に示すように、前側の線材２０は牽引しない状態で、前側の線材１９を、白矢印Ａのように端部Ｅ側から牽引する。これにより、工具７をＯＦケーブル１に挿入し、所定の位置まで移動する。この際に、前側の線材２０は牽引しないので、前側の線材１９により牽引される外側部材８が、内側部材９を牽引する。詳述すれば、後側の外側部１４の前側端面が、前側の内側部１６における大径部１６ｂの後側端面に当接することにより、外側部材８が内側部材９を牽引する。
【００４１】
また、この際に、粘着テープが貼付されているため、爪部材１０が自重で回動して外側部１４の外周面から突出することは無く、先端部１０ｂがＯＦケーブル１の内周部に食い込むことは無い。
【００４２】
次に、図１（Ｂ）に示すように、工具７をＯＦケーブル１の端部Ｅから引き出すために、前側の線材２０を、白矢印Ｂのように端部Ｅ側から牽引を開始する。
【００４３】
すると、外側部材８に対して内側部材９が軸方向に相対移動し、内側部１６のテーパ部１６ｃのテーパ面が爪部材１０の内周側縁部を押圧する。これにより、爪部材１０が回動し、スリット１４ａの外周側開口端を閉塞する粘着テープが破れ、爪部材１０の先端部１０ｂが外周側に移行する。この移行が進行すると、先端部１０ｂがＯＦケーブル１の内周部、即ち遮蔽層５に食い込む。そして、第１規制部１０ｃが、内側部１６の大径部１６ｂに当接し、第２規制部１０ｄが外側部１４のスリット１４ａの内面に当接することにより、爪部材１０の回動は停止する。
【００４４】
この状態で、爪部材１０は、外側部１４の外周面から突出しており、その外周側縁部の突出量は前側に向かって漸次多くなるものであり、爪部材１０の先端部１０ｂにおける前側の面は、前側に傾斜している。本実施形態では、この状態における爪部材１０の先端部１０ｂの先端は、軸方向および径方向において同位置で、この先端を結んでできる仮想円の直径は、遮蔽層５の内径より大きい。また、全ての爪部材１０における先端部１０ｂの先端が、遮蔽層５に食い込むように設定されている。
【００４５】
この後、工具７をＯＦケーブル１の端部Ｅから引き出すために、前側の線材２０の牽引を続けると、内側部１６のテーパ部１６ｃのテーパ面が、外側部１４の貫通孔１１におけるテーパ部１１ａのテーパ面に当接する。
【００４６】
更に、前側の線材２０の牽引を続けると、テーパ部１６ｃのテーパ面とテーパ部１１ａのテーパ面の当接を介して、当接内側部材９が外側部材８を前側に牽引する。爪部材１０の先端部１０ｂにおける前側の面が前側に傾斜しているので、外側部材８が前側に牽引されると、その牽引力は、爪部材１０の先端部１０ｂを介して遮蔽層５に加わる。
【００４７】
そして、工具７の爪部材１０の先端部１０ｂを介して遮蔽層５を牽引する力が、遮蔽層５の破断張力（例えば鉛の場合は１．３ｔ）を超えると、遮蔽層５が爪部材１０が食い込んでいる位置より後側で破断する。略同時に、略同位置で破断張力が遮蔽層５より小さい防食層６も破断する。
【００４８】
更に、前側の線材２０を牽引すると、工具７と共に、破断したＯＦケーブル１が端部Ｅ側のマンホールに引き出される。
【００４９】
上記の作業を繰り返し、撤去対象のＯＦケーブル１を撤去する。
【００５０】
なお、前側の線材２０の牽引開始から、爪部材１０の回動が停止するまで、後側の線材１９を固定することが好ましい。これにより、牽引開始時の外側部材９の位置で、爪部材１０を遮蔽層５に食い込ませることが確実となる。つまり、後側の線材１９を固定しないと、粘着テープ等により爪部材１０の回動がスムーズでない場合には、爪部材１０の遮蔽層５への食い込み時の外側部材９の位置が牽引開始時の位置より端部Ｅ側となる可能性がある。
【００５１】
また、前側の線材２０の牽引開始前等に、挿入した工具７の位置を後側に変更する場合には、後側の線材１９は牽引しない状態で、後側の線材２０を後側に向かって牽引する。この際に、後側の線材１９は牽引しないので、後側の線材２０により牽引される内側部材９が、外側部材８を牽引する。詳述すれば、前側の内側部１６における大径部１６ｂの後側端面が、後側の外側部１４の前側端面に当接することにより、内側部材９が、外側部材８を牽引する。この際に、内側部１６のテーパ部１６ｃのテーパ面が爪部材１０の内周側縁部を押圧することは無い。従って、前側の線材２０の牽引開始前で、粘着テープが貼付されている場合には、爪部材１０が回動して外側部１４の外周面から突出することは無い。前側の線材２０の牽引開始後で、粘着テープが破られている場合では、例えば下側の爪部材１０が自重で突出する可能性がある。しかし、その外周側縁部の突出量は後側に向かって漸次少なくなるものなので、爪部材１０が爪部材１０が遮蔽層５へ食い込むことはない。
【００５２】
以上のように、工具７を用いたＯＦケーブル１の撤去方法では、ＯＦケーブル１を破断して撤去するので、ウォータジェットを用いた切断が不要となる。これにより、工期を短縮することが可能となる。また、ウォータジェット用のポンプを積載する６ｔトラックを作業場所付近の道路に配設することが不要となる。これにより、作業場所付近に広い道路が不要となるので、作業場所が制約されなくなる。
【００５３】
また、工具７のＯＦケーブル１への挿入時には、爪部材１０の先端部１０ｂが外周側に移行することがなく、スムーズに挿入することが可能である。
【００５４】
また、工具７は、外側部材８に対して爪部材１０が回動自在なため、スライド自在の場合より、ＯＦケーブル１に対する引き出し時には、爪部材１０の先端部１０ｂの外周側への移行がスムーズになり、遮蔽層５に対する爪部材１０の先端部１０ｂの食い込みが確実となる。
【００５５】
本発明は、上記実施形態に限定されることなく、その技術的思想の範囲内であれば、様々な変形が可能である。
【符号の説明】
【００５６】
１    ＯＦケーブル
５    遮蔽層
６    防食層
７    ケーブル撤去工具
８    外側部材
９    内側部材
１０  爪部材
１０ａ  基端部
１０ｂ  先端部
１０ｃ  第１規制部
１０ｄ  第２規制部
１１  貫通孔
１８  外側係止部
１９  線材
【図１】
2010213422.tif 000003
【図２】
2010213422.tif 000004