(57)【要約】【課題】照射ムラを防ぎながら被加熱物に紫外光を効率良く照射し、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げること。【解決手段】加熱室１４と、被加熱物１２に紫外光を照射する光照射手段１６と、載置手段１８と、光照射手段１６と載置手段１８との距離を検知する距離検知手段２１と、制御手段２８を備え、制御手段２８は距離検知手段２１の検知信号に基づいて光照射手段１６と載置手段１８の高さを可変し、被加熱物１２を高品位に調理する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記距離検知手段の検知信号に基づいて前記光照射手段の照射強度を可変する加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記被加熱物の大きさを検知する形状検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記形状検知手段の検知信号に基づいて前記光照射手段の位置を可変する加熱調理器。
【請求項３】
被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記被加熱物の大きさを検知する形状検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記形状検知手段の検知信号に基づいて前記載置手段の高さを上下方向に可変する加熱調理器。
【請求項４】
光照射手段は、３００〜４００ｎｍの分光波長を発光する請求項１から３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
加熱調理器は、加熱室内に前記被加熱物を加熱する加熱手段を備え、前記制御手段は、光照射手段の動作中あるいは動作後に前記加熱手段を動作させる請求項１から３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物を高品位に仕上げる加熱調理を提供する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器には、加熱室内の被加熱物に対し波長３００ｎｍ以下の紫外線を照射する紫外線照射装置を備えた加熱調理器が示されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００７−２９２３５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記特許文献１の構成は、紫外線を被加熱物に照射する際に照射強度が一定であるため、厚みのある被加熱物と薄い被加熱物では照射強度が異なる。また、紫外線照射手段と被加熱物の距離は一定であり照射面積が変化しないため、被加熱物が大きい場合は紫外線が照射されない部分ができ照射ムラを生じたり、被加熱物が小さい場合は加熱室の被加熱物の載置されていない場所にも紫外線が照射されて非効率であったりするという課題がある。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、被加熱物と光照射手段の距離に応じて照射強度を可変したり、光照射手段あるいは載置手段の高さを可変して、一定の照射強度の紫外光を照射したり、照射ムラを防ぎ、効率良く紫外光を照射することができるので、被加熱物を高品位に仕上げる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記距離検知手段の検知信号に基づいて、前記光照射手段の照射強度を可変するものである。
【０００６】
これによって、照射ムラを防ぎながら被加熱物に紫外光を効率良く照射することができ、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理器は、照射ムラを防ぎながら被加熱物に紫外光を効率良く照射し、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記距離検知手段の検知信号に基づいて前記光照射手段の照射強度を可変するものである。
【０００９】
これにより、照射ムラを防ぎながら被加熱物に紫外光を効率良く照射することができ、
加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【００１０】
第２の発明は、被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記被加熱物の大きさを検知する形状検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記形状検知手段の検知信号に基づいて前記光照射手段の位置を可変するものである。
【００１１】
これにより、被加熱物の大きさが大きい場合は光照射手段を被加熱物から遠ざける方向に移動し、また被加熱物が小さい場合には光照射手段を被加熱物に近づけるように移動させ、被加熱物の大きさに応じて照射ムラを防ぎながら、被加熱物に紫外光を効率良く照射することができるため、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【００１２】
第３の発明は、被加熱物を加熱調理する加熱調理器において、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物に紫外光を照射する光照射手段と、前記被加熱物を載置する載置手段と、前記光照射手段と前記載置手段との距離を検知する距離検知手段と、前記被加熱物の大きさを検知する形状検知手段と、前記光照射手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記形状検知手段の検知信号に基づいて前記載置手段の高さを上下方向に可変するものである。
【００１３】
これにより、被加熱物の大きさに応じてより広範囲に被加熱物と光照射手段との間隔を変化させることで照射ムラを防ぎながら、被加熱物に紫外光を効率良く照射することができるため、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【００１４】
第４の発明は、特に第１から第３のいずれか１つの発明の光照射手段が、３００〜４００ｎｍの分光波長を発光することにより、品質劣化を防ぎつつ被加熱物の有効成分を増加させることができる。
【００１５】
第５の発明は、特に第１から第３のいずれか１つの発明の加熱調理器は、加熱室内に被加熱物を加熱する加熱手段を備え、制御手段は、光照射手段の動作中あるいは動作後に、加熱手段を動作させることにより、加熱調理中に被加熱物の有効成分を効率良く増加させることができる。
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１７】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における加熱調理器のブロック図、図２は本発明の実施の形態１における側面断面図、図３は本発明の実施の形態１における動作の一例を説明するブロック図、図４は本発明の実施の形態１における主要部の部分拡大図である。
【００１８】
図１〜図４に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、本体１１は被加熱物１２を出し入れするドア部１３が取り付けられると共に被加熱物１２を収納する加熱室１４が組み込まれている。加熱手段１５（加熱手段１５ａ、１５ｂ）は、加熱室１４内の被加熱物１２を輻射熱あるいは対流熱で加熱する際に使用する。
【００１９】
光照射手段１６は、例えばブラックライトや紫外線ＬＥＤなどから構成され、覆い１７を介して加熱室１４内の被加熱物１２に対して３００〜４００ｎｍの分光波長の光を照射する。覆い１７は透明かつ主に紫外線波長領域を透過する材質（例えば石英ガラスなど）
で構成される。載置手段１８は被加熱物１２が載置され、軸１９を介してモータ２０により回転する。
【００２０】
距離検知手段２１は、例えば超音波距離センサや赤外線距離センサ、画像による距離センサ等から構成され、被加熱物１２または載置手段１８の距離を検知し、その結果に基づいて被加熱物または載置手段と光照射手段１６の距離を判定する。
【００２１】
形状検知手段２２（形状検知手段２２ａ、２２ｂ）は、例えばＣＣＤ素子による画像処理手段や光電スイッチ、赤外線検知センサ等から構成され、載置手段１３上の被加熱物１２の形状および大きさを判定する。
【００２２】
なお、本実施の形態では、距離検知手段２１と形状検知手段２２は別の構成としているが、一体としても構わない。
【００２３】
第一の高さ可変手段２３は、光照射手段１６に設けられ、光照射手段１６の位置を可変できる。第二の高さ可変手段２４は、載置手段１８の軸１９の下に設けられ、載置手段１８の高さを上下方向に可変でき、光照射手段との距離を変化させる。第一の高さ可変手段２３、第二の高さ可変手段２４は、バネやネジ、蛇腹、凹凸等の部品を有し、伸縮自在な構成となっている。
【００２４】
温度検知手段２５は、例えば赤外線などを用いて被加熱物１２の温度を検知する。加熱室１４のドア部１３の開口部付近には、安全スイッチ２６が配設され、ドア部１３の開扉あるいは閉扉状態を検知する。ドア部１３の加熱室１４側には、例えば電磁波や紫外光を反射する材質などで構成された遮蔽手段２７が貼り付けられている。制御手段２８は、距離検知手段２１、形状検知手段２２、温度検知手段２５、安全スイッチ２６の検知信号に基づいて加熱手段１５や光照射手段１６、第一の高さ可変手段２３、第二の高さ可変手段２４を制御する。
【００２５】
上記構成からなる加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００２６】
加熱調理を開始すると、制御手段２８は安全スイッチ２６の信号に基づいて、ドア部１３が閉扉状態であることを確認後、加熱手段１５、光照射手段１６、モータ２０、距離検知手段２１、形状検知手段２２、温度検知手段２５の動作を開始する。ドア部１３が開扉状態の場合は、加熱室１４から紫外光が洩れるのを防ぐため、制御手段２８は動作を開始せず、使用者に報知する。なお、報知方法は問わない。
【００２７】
また、光照射手段１６が動作中にドア部１３が開けられた場合は、安全スイッチ２６の信号により、制御手段２８は速やかに光照射手段１６の動作を停止する。ドア部１３には、紫外光を反射あるいは遮断あるいは吸収する材質で構成された、膜状あるいは板状の遮蔽手段２７を貼り付けている。ドア部１３がガラス等で構成されている場合などに、ドア部１３のガラスを透過して紫外光が外部に漏れるのを防ぎ、安全性を高めることができる。なお、本実施の形態では、遮蔽手段２７は加熱室１４側に配設したが、ドア部１３外側に配設することも可能である。
【００２８】
制御手段２８は、光照射手段１６を所定時間動作させる。光照射手段１６は、あらかじめ加熱調理前に設定入力された所定時間か、被加熱物１２が所定温度に達するまで、動作を継続する。光照射手段１６が被加熱物１２に紫外光を照射することで、被加熱物１２に含まれる酵素が活性化し、被加熱物１２に含まれるタンパク質をアミノ酸やペプチドなどの旨味に影響を及ぼす低分子成分に分解するため、旨味が増加する。よって、加熱調理後の被加熱物を高品位に仕上げることができる。
【００２９】
温度検知手段２５は、被加熱物１２の初期温度を測定し、光照射手段１６の動作開始から所定時間が経過するごとに、被加熱物１２の温度を検知する。加熱室１４の雰囲気温度と被加熱物１２の温度差が判別できる状態を保っている間、被加熱物１２の温度検知は継続される。加熱工程が進行し、被加熱物１２の温度と加熱室１４の温度の判別が困難になると、温度検知手段２５は、加熱室１４の温度のみを測定するように切り替わる。
【００３０】
被加熱物１２の初期温度が低温（例えば、冷蔵温度  約５〜１０℃）の場合は、酵素を活性化させるために光照射手段１６の照射時間を長くしたり、強度を大きくしたりする。一方、被加熱物１２の初期温度が恒温（例えば、室温  約２０℃）の場合は、照射時間を短くしたり、強度を小さくしたりする。これにより、酵素の活性を一定に保ち、被加熱物の旨味を増加させることができる。
【００３１】
光照射手段１６は、３００〜４００ｎｍの分光波長の光を照射する。この波長帯より短い波長でも長い波長でもタンパク質の変性を引き起こすが、この波長帯を選択することで、紫外光による被加熱物の成分劣化を防ぎつつ、酵素を活性化させることができる。
【００３２】
載置手段１８は、軸１９を介してモータ２０により回転される構成になっており、載置手段１８を回転させることにより、形状によっては陰になり紫外光がムラに照射されてしまう被加熱物１２にも、紫外光をムラなく照射することができる。
【００３３】
光照射手段１６に配設された第一の高さ可変手段２３と、載置手段１８に配設された第二の高さ可変手段２４とは、それぞれ上下方向に可動する。
【００３４】
距離検知手段２１は、載置手段１８上の被加熱物１２と光照射手段１６の距離を判定し、制御手段２８に判定信号を送る。距離検知手段２１としては、超音波距離センサや赤外線距離センサを利用した場合は、送信器により超音波あるいは赤外線を被加熱物１２に発信し、被加熱物１２で反射した反射波を受信器で受信して距離を判定する。また、画像による距離センサを利用した場合は、載置手段１８上に特定の大きさの印を描いておき、この印の検知した大きさに基づいて、概略の距離を判定する方法などが採用できる。
【００３５】
距離検知手段２１により、あらかじめ載置手段１８と光照射手段１６との距離を初期値として記憶し、被加熱物１２と光照射手段１６との距離を検知することで、簡易的に被加熱物１２の高さ（厚さ）を測定し、最適な調理を行うことも可能である。
【００３６】
形状検知手段２２は、載置手段１８に載置された被加熱物１２の大きさや形状を検知し、制御手段２８に信号を送る。形状検知手段２２としては、ＣＣＤ素子による画像処理手段を利用した場合は、ＣＣＤ素子による画像と規準となる印（図示していない）との比較から大きさや形状を判定する。
【００３７】
また、光電スイッチ、赤外線検知センサ等を利用した場合は、被加熱物１２による光の遮断により大きさや形状を判定する。光電スイッチは、載置手段１８の移動範囲内の最高位置より少し高い位置の左右の側壁面に複数対で対向配列し、被加熱物１２の奥行き方向の大きさや形状を判定する。なお、本実施の形態では、図１、図３において、光電スイッチを側壁面に一対配設した状態を図示した。
【００３８】
図３は、動作の一例を説明するブロック図として、載置手段１８が最上位置に達した場合の状態を示している。光電スイッチを載置手段１８の移動範囲内の最高位置より少し高い位置に配設することで、載置手段１８上の被加熱物１２の全体像を把握することができ、かつ載置手段１８が移動する際に、光電スイッチに接触して破損することもなく制御す
ることができるものである。また、載置手段１８を上下させることで、載置手段１８のそれぞれの高さ位置に対する光電スイッチの光遮断特性全体から被加熱物１２の高さ（厚さ）を推定することも可能である。
【００３９】
距離検知手段２１および形状検知手段２２の信号により、制御手段２８は第一の高さ可変手段２３および／または第二の高さ可変手段２４を制御して、光照射手段１６および／または載置手段１８の位置を可変する。
【００４０】
例えば、被加熱物１２の大きさが大きい場合は、広い面積に紫外光を照射する必要があり、また被加熱物１２の厚さが大きい場合は、載置する際に光照射手段１６に当たらないようにするために、載置手段１８（被加熱物１２）と光照射手段１６との距離を大きくする。つまり、光照射手段１６を被加熱物１２から遠ざける方向に、第一の高さ可変手段２３と第二の高さ可変手段２４の位置を移動させる。ただし、光照射手段１６の発光強度が変化しない場合は、被加熱物１２との距離が大きくなることで、被加熱物１２に照射される紫外光の強度が弱まるため、制御手段２８は光照射手段１６の発光強度を強くする。
【００４１】
一方、被加熱物１２が小さい場合は狭い面積（例えば集中的）に紫外光を照射して無駄なエネルギーを省くため、載置手段１８（被加熱物１２）と光照射手段１６の距離を小さくする。つまり、光照射手段１６を被加熱物１２に近づける方向に第一の高さ可変手段２３と第二の高さ可変手段２４の位置を移動させる。この時、光照射手段１６の発光強度の調節制御の有無は問わない。
【００４２】
なお、距離検知手段２１、形状検知手段２２の検知信号から、第一の高さ可変手段２３、第二の高さ可変手段２４を制御して、載置手段１８（被加熱物１２）と光照射手段１６との距離を調節しても、紫外光の照射面積や照射強度の最適化が図れない場合は、光照射手段１６の発光強度のみの調節制御でも構わない。
【００４３】
また、前述のように被加熱物１２の厚さを判定することにより、被加熱物１２に適した加熱工程を選択することも可能である。
【００４４】
制御手段２８は、紫外光を被加熱物１２に所定時間照射後、加熱手段１５により被加熱物１２を加熱する。加熱手段１５は、被加熱物１２を輻射熱や対流熱で加熱する。加熱の際は、加熱手段１５と光照射手段１６を併用することも可能である。ただし、加熱手段１５と光照射手段１６の使用電力の合計が装置の使用電力の総合計を超えない範囲で制御する。併用すると、酵素や被加熱物１２が熱変性を起こすまでは、加熱中も旨味成分を増加させ続けることができる。
【００４５】
加熱時間は、あらかじめ時間や焼成温度を入力しておくか、被加熱物１２が所定温度になるまでの時間とする。被加熱物１２の温度は、温度検知手段２５によって検知された加熱室１４の温度と加熱時間の関係から制御手段２８が推定する。加熱が終了すると、制御手段２８は、加熱手段１５、光照射手段１６の動作を停止し、表示部や報知音などを用いて使用者に報知する。なお、報知方法は問わない。
【００４６】
以上のように本実施の形態によれば、３００〜４００ｎｍの紫外光を被加熱物に照射して被加熱物の旨味を増加しながら加熱調理を行うことができる。
【００４７】
また、光照射手段１６は球状の構成で加熱室１４天面に１個載置したが、載置位置を限定するものではなく、管状の構成でもよいし、複数搭載してもかまわない。また、モータなどにより照射方向を自在に変更できる構成にすることも可能である。
【００４８】
さらに、本実施の形態では記載していないが、マイクロ波を照射するマイクロ波照射手段などを搭載することも可能である。このとき、加熱手段１５だけでなく、マイクロ波だけを使用して調理を行うことも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
以上のように、本発明に係わる加熱調理器は、３００〜４００ｎｍの紫外光を被加熱物に照射して被加熱物の旨味を増加できるので、オーブンレンジ、電子レンジ、オーブントースター、魚焼きグリルなどの加熱調理器に有効である。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理器のブロック図
【図２】同加熱調理器の側面断面図
【図３】同加熱調理器の動作の一例を説明するブロック図
【図４】同加熱調理器の要部拡大図
【符号の説明】
【００５１】
１２  被加熱物
１４  加熱室
１５  加熱手段
１６  光照射手段
１８  載置手段
１９  軸
２０  モータ
２１  距離検知手段
２２  形状検知手段
２３  第一の高さ可変手段
２４  第二の高さ可変手段
２５  温度検知手段
２８  制御手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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