(57)【要約】【課題】ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても車両における乗り心地を向上することができる緩衝器のバルブ構造を提供することである。【解決手段】本発明の緩衝器のバルブ構造は、一方室４１とバルブディスク１に設けたポート２ａの上流とを連通する流路７と、流路７の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体１２を備えた絞り弁１１と、弁体１２に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室４１の圧力を作用させるとともに一方室４１の圧力による推力に対向する推力を与えるよう他方室４２の圧力あるいは一方室４１の圧力と他方室４２の圧力の中間圧力を作用させるとともに、弁体１２を一方室４１の圧力による推力に対向する方向に附勢する板バネ２５を設け、板バネ２５を周方向に間隔を空けて部分的に弁体１２に当接させることを特徴とする。【選択図】図１
2010144785.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通するポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されてポートを開閉するリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室とポートの上流とを連通する流路と、流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた絞り弁とを備え、弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させるとともに一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう他方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させるとともに、弁体を一方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する板バネを設け、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させることを特徴とする緩衝器のバルブ構造。
【請求項２】
緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通する一方側のポートと他方側のポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されて一方側のポートを開閉する一方側のリーフバルブと、上記バルブディスクの一方室側面に積層されて他方側のポートを開閉する他方側のリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室と一方側のポートの上流とを連通する一方側の流路と、他方室と他方側のポートの上流とを連通する他方側の流路と、一方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた一方側の絞り弁と、他方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた他方側の絞り弁と、一方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させ、一方側の弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう他方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させ、他方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう他方室の圧力を作用させ、他方側の弁体に他方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう一方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させ、一方側の弁体を一方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する一方側の板バネと、他方側の弁体を他方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する他方側の板バネとを設け、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させることを特徴とする緩衝器のバルブ構造。
【請求項３】
弁体の板バネに対向する端部の周上の二箇所以上に形成される凸部を備え、当該凸部を板バネに当接させることを特徴とする請求項１または２に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項４】
凸部は、弁体の周上に等間隔を持って、かつ、内周縁が同一円周上に配置されるよう設けられることを特徴とする請求項３に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項５】
弁体が板バネに向けて所定ストロークすると、波打変形した板バネの下に凸となる部位が弁体の凸部間に当接することを特徴とする請求項３または４に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項６】
板バネの外周の二箇所以上に切欠を設け、弁体に板バネの切欠以外の部位を当接させることを特徴とする請求項１または２に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項７】
切欠は、板バネの外周に等間隔を持って設けられることを特徴とする請求項６に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項８】
一方室より低い圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に絞り弁における弁体を附勢する圧力室を設け、当該圧力室内に板バネを収容したことを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項９】
流路はメイン流路とサブ流路とを備え、絞り弁はサブ流路を閉じることによって流路面積を減じることを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項１０】
バルブディスクに積層されてポートの上流にメイン流路およびサブ流路に連通される部屋を形成する仕切部材を設け、弁体が仕切部材に接近することでサブ流路の流路面積を減じることを特徴とする請求項９に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項１１】
弁体は筒状とされるとともに仕切部材側内径を大径に設定して形成される大径部と反仕切部材側内径を小径に設定して形成される小径部とを備え、バルブディスクに対して軸方向に不動とされる大径保持部材および小径保持部材を設け、弁体の大径部を大径保持部材の外周に摺動自在に装着するとともに弁体の小径部を小径保持部材の外周に摺動自在に装着して当該弁体と各保持部材との間に圧力室を画成し、板バネは環状とされて自由端となる外周を弁体の小径部と大径部との境の段部に当接させて弁体を仕切部材から遠ざかる方向へ附勢してなる請求項１０に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項１２】
弁体は筒状とされるとともに、仕切部材側内径を大径に設定して形成される大径部と、反仕切部材側内径を小径に設定して形成される小径部と、大径部と小径部との間の中間部分の内径を小径部よりも小径に設定して形成されるバネ支持部とを備え、バルブディスクに対して軸方向に不動とされる大径保持部材および小径保持部材を設け、弁体の大径部を大径保持部材の外周に摺動自在に装着するとともに弁体の小径部を小径保持部材の外周に摺動自在に装着して当該弁体と各保持部材との間に圧力室を画成し、板バネは環状とされて自由端となる外周を弁体のバネ支持部に当接させて弁体を仕切部材から遠ざかる方向へ附勢してなる請求項１０に記載の緩衝器のバルブ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緩衝器のバルブ構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種緩衝器のバルブ構造にあっては、たとえば、車両用の緩衝器のピストン部等に具現化され、ピストン部に設けたポートの出口端に環状のリーフバルブを積層し、このリーフバルブでポートを開閉するものが知られている。
【０００３】
そして、具体的にはたとえば、上記緩衝器のバルブ構造は、図１３に示すように、リーフバルブＬの内周側を固定的に支持せずに、ピストンＰをピストンロッドＲに固定する筒状のピストンナットＮの外周にリーフバルブＬの内周を摺接させ、スプリングＳでメインバルブＭを介してリーフバルブＬの背面を附勢した緩衝器のバルブ構造が提案されるに至っており、図示したところでは、緩衝器の伸側減衰バルブに具現化されている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００４】
このバルブ構造を適用した緩衝器にあっては、図示するところではピストンＰが上方へ移動する際のピストン速度が低速領域にあるときには、図１４に示すように、内周が固定的に支持されるバルブ構造と略同様の減衰特性を発揮し、ピストン速度が中高速領域に達すると、ポートＰｏを通過する作動油の圧力がリーフバルブＬに作用し、スプリングＳの附勢力に抗してリーフバルブＬがメインバルブＭとともにピストンＰから軸方向にリフトして後退するので、内周が固定的に支持される緩衝器のバルブ構造に比較して流路面積が大きくなり、減衰力が過大となることを抑制して、車両における乗り心地を向上することができる。
【特許文献１】特開平９−２９１９６１号公報（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述のような提案のバルブ構造にあっては、車両における乗り心地を向上できる点で有用な技術ではあるが、以下の不具合があると指摘される可能性がある。
【０００６】
というのは、たとえば、上記ピストンＰが上方に移動するときのピストン速度が高速領域に達すると、従来の緩衝器のバルブ構造では、ピストン速度に応じてリーフバルブＬがピストンＰから軸方向に後退してリフトするのみで、減衰係数は大きくならない。
【０００７】
したがって、ピストン速度が高速領域に達する場合の減衰力が不足気味となり、振動抑制が充分に行われず、車両における乗り心地を悪化させてしまうことになる。
【０００８】
また、従来の緩衝器のバルブ構造にあっては、コイルスプリングＳでリーフバルブＬを附勢しているので、コイルスプリングＳを含むピストン部全体の長さが長くなるため、その長さ分だけ緩衝器の伸縮可能範囲であるストローク長が短くなって、上記ストローク長を確保しようとすると、緩衝器全体の長さが長くなり、車両への搭載性が悪化してしまう。
【０００９】
ピストン部の全長を短縮することを考えた場合、コイルスプリングに代えて板バネを使用することも考えられるが、板バネの附勢力は、外周の撓み量に対して非線形な特性を示し、僅かな撓み量でもリーフバルブを過剰に附勢してしまうところがあり、板バネをコイルスプリングに代替させることは難しい。
【００１０】
そこで、本発明は、上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、車両における乗り心地と緩衝器におけるストローク長の両方を満足させることが可能な緩衝器のバルブ構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記した目的を解決するために、本発明における課題解決手段は、緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通するポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されてポートを開閉するリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室とポートの上流とを連通する流路と、流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた絞り弁とを備え、弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させるとともに一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう他方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させるとともに、弁体を一方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する板バネを設け、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させることを特徴とする。
【００１２】
また、上記した目的を解決するために、本発明における他の課題解決手段は、緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通する一方側のポートと他方側のポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されて一方側のポートを開閉する一方側のリーフバルブと、上記バルブディスクの一方室側面に積層されて他方側のポートを開閉する他方側のリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室と一方側のポートの上流とを連通する一方側の流路と、他方室と他方側のポートの上流とを連通する他方側の流路と、一方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた一方側の絞り弁と、他方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた他方側の絞り弁と、一方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させ、一方側の弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう他方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させ、他方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう他方室の圧力を作用させ、他方側の弁体に他方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう一方室の圧力あるいは一方室の圧力と他方室の圧力の中間圧力を作用させ、一方側の弁体を一方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する一方側の板バネと、他方側の弁体を他方室の圧力による推力に対向する方向に附勢する他方側の板バネとを設け、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の緩衝器のバルブ構造によれば、バルブ構造にあっては、ピストン速度が中速領域にある場合には、減衰力を低く抑えつつ、ピストン速度が高速領域に達すると、ピストン速度が中速領域にある場合よりも減衰力を大きくすることができ、ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても減衰力が不足することがなく、振動抑制が充分に行われ、車両における乗り心地を向上することができる。
【００１４】
また、緩衝器が最伸長するような振幅が大きく、かつ、ピストン速度が高速領域に達するような状況下にあっては、緩衝器の発生減衰力を大きくすることができるので、ピストン速度を速やかに低減することができ、最伸長時の衝撃を緩和することができる。
【００１５】
さらに、このバルブ構造では、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させているので、板バネの附勢力を外周の撓み量に対して線形に近い特性にすることが可能となり、僅かな撓み量で弁体を過剰に附勢してしまう不具合を解消することができ、加えて、僅かな撓み量で板バネ内部に生じる応力が過大となってしまうことを防止できるので、弁体のストローク量を大きく確保することができる。よって、板バネをコイルスプリングに代替させることができ、緩衝器のバルブ全長を短くすることができ、緩衝器のストローク長が短くなる不具合も解消することができる。
【００１６】
また、コイルスプリングでリーフバルブの背面を附勢する構成を採用していないので、スプリングの附勢力のバラツキによって製品毎の減衰特性にバラツキが生じてしまうような心配が無く、緩衝器のバルブ構造の信頼性および安定性が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明のバルブ構造を図に基づいて説明する。図１は、一実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。図２は、板バネの変形状態を示すモデル図である。図３は、板バネの全周を弁体に当接させて附勢した際の撓み量と附勢力の特性を示した図である。図４は、一実施の形態における緩衝器のバルブ構造が具現化された板バネが撓んで弁体を附勢している状態を示した図である。図５は、一実施の形態における緩衝器のバルブ構造が具現化された板バネの撓み量と附勢力の特性を示した図である。図６は、円周方向幅が異なる凸部を備えた板バネの撓み量に対する附勢力を解析した結果を示した図である。図７は、円周方向幅が異なる凸部を備えた板バネの撓み量に対する板バネにおける内部応力の最大値を解析した結果を示した図である。図８は、一実施の形態の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。図９は、一実施の形態の一変形例におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。図１０は、一実施の形態の他の変形例におけるバルブ構造が具現化された板バネの平面図である。図１１は、一実施の形態の別の変形例におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。図１２は、他の実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【００１８】
一実施の形態における緩衝器のバルブ構造は、図１に示すように、緩衝器のピストン部の伸側および圧側の両方の減衰バルブに具現化されており、緩衝器内に一方室４１と他方室４２とを隔成するとともに上記一方室４１と他方室４２とを連通する一方側のポート２ａおよび他方側のポート２ｂとを備えたバルブディスクたるピストン１と、ピストン１の他方室側面に積層されて一方側のポート２ａを開閉する一方側のリーフバルブ１０ａと、ピストン１の一方室側面に積層されて他方側のポート２ｂを開閉する他方側のリーフバルブ１０ｂと、一方室４１と一方側のポート２ａの上流とを連通する一方側の流路７と、他方室４２と他方側のポート２ｂの上流とを連通する他方側の流路８と、一方側の流路７の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体１２を備えた一方側の絞り弁１１と、他方側の流路８の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体１４を備えた他方側の絞り弁１３と、他方室４２内の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に一方側の絞り弁１１における弁体１２を附勢する一方側の圧力室１８と、一方室４１内の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に他方側の絞り弁１３における弁体１４を附勢する他方側の圧力室１９と、一方側の弁体１２を一方室４１の圧力による推力に対向する方向に附勢する一方側の板バネ２５と、他方側の弁体１４を他方室４２の圧力による推力に対向する方向に附勢する他方側の板バネ２９と、を備えて構成されている。
【００１９】
なお、本書においては、各部の説明を容易とするため、一方側のポート２ａが開放されるときに機能する部材については一方側の部材とし、他方側のポート２ｂが開放されるときに機能する部材については他方側の部材として、同一名称の部材を区別してある。
【００２０】
他方、バルブ構造が具現化される緩衝器は、周知であるので詳細には図示して説明しないが、具体的にたとえば、シリンダ４０と、シリンダ４０の上端を封止するヘッド部材（図示せず）と、ヘッド部材（図示せず）を摺動自在に貫通するピストンロッド５と、軸部材を形成するピストンロッド５の先端５ａが挿通されて上記先端５ａに固定されるピストン１と、シリンダ４０内にピストン１で隔成される図１中上方側の一方室４１と下方側の他方室４２と、シリンダ４０の下端を封止する封止部材（図示せず）と、シリンダ４０から出没するピストンロッド５の体積分のシリンダ内容積変化を補償する図示しないリザーバあるいはエア室とを備えて構成され、シリンダ４０内には流体、具体的には作動油が充填されている。
【００２１】
そして、上記バルブ構造にあっては、シリンダ４０に対してピストン１が図１中上下方に移動して、一方室４１と他方室４２とをポート２ａ，２ｂを介して作動油が行き交うときに、その作動油の流れに対しそれぞれ対応するリーフバルブ１０ａ，１０ｂで抵抗を与えて所定の圧力損失を生じせしめて、緩衝器に所定の減衰力を発生させる減衰力発生要素として機能する。
【００２２】
以下、このバルブ構造について詳しく説明すると、バルブディスクたるピストン１は、環状に形成されて、作動油が一方室４１から他方室４２へ通過することを許容する一方側のポート２ａと、逆に作動油が他方室４２から一方室４２へ通過することを許容する他方側のポート２ｂと、各ポート２ａ，２ｂの出口端にそれぞれ連なる窓３ａ，３ｂと、各ポート２ａ，２ｂの出口端となる窓３ａ，３ｂの外周側に形成される環状の弁座１ａ，１ｂとを備えている。
【００２３】
さらに、この実施の形態の場合、各ポート２ａ，２ｂの開口端は、それぞれピストン１に積層される各リーフバルブ１０ａ，１０ｂによって閉塞されないように上記窓３ａ，３ｂより外周側に配置されている。なお、一方側のポート２ａは、他方側のリーフバルブ１０ｂに閉塞されず、他方側のポート２ｂは、一方側のリーフバルブ１０ａに閉塞されなければ、その配置や形状について図示したものに限定されることはなく、たとえば、各ポート２ａ，２ｂを同一円周上に配置して弁座１ａ，１ｂをいわゆる花弁型とする構成を採用してもよい。
【００２４】
そして、上述のように、ピストン１の内周側には緩衝器のピストンロッド５の先端５ａが挿通され、ピストンロッド５の先端５ａはピストン１の図１中下方側に突出させてある。また、ピストンロッド５の先端５ａの外径は、先端５ａより図１中上方側の外径より小径に設定され、上方側と先端５ａとの外径が異なる部分に段部５ｂが形成されている。
【００２５】
さらに、このピストンロッド５は、その先端５ａの下端から開口する二つの縦孔１５ａ，１６ａと、ピストンロッド５の段部５ｂより上方側の側部から開口してそれぞれ対応する縦孔１５ａ，１６ａに通じる横孔１５ｂ，１６ｂとを備えており、横孔１５ｂがプラグ１７ａによって閉塞されて対となる縦孔１５ａと横孔１５ｂで他方室４２のみに連通される連通路１５を形成し、他方、縦孔１６ａの下端がプラグ１７ｂによって閉塞されて対となる縦孔１６ａと横孔１６ｂで一方室４１のみに連通される連通路１６を形成している。
【００２６】
戻って、ピストン１の図１中上下に積層されるリーフバルブ１０ａ，１０ｂは、環状に形成された板を複数枚積層して積層リーフバルブとして構成されており、一方側のリーフバルブ１０ａは、ピストン１の他方室４２側に形成の弁座１ａに当接して、一方側のポート２ａの出口端を閉塞し、他方側のリーフバルブ１０ｂは、ピストン１の一方室４１側に形成の弁座１ｂに当接して、他方側のポート２ｂの出口端を閉塞している。この実施の形態においては、リーフバルブ１０ａ，１０ｂは、積層リーフバルブとして構成されているが、上記環状の板の枚数は、本バルブ構造で実現する減衰特性（ピストン速度に対する減衰力の関係）によって任意とされてよく、緩衝器に発生させる減衰特性によって複数枚とされても一枚のみでも差し支えなく、また、緩衝器に発生させる減衰特性によって各リーフの外径を異なるように設定することができる。
【００２７】
さらに、詳しくは図示しないが、弁座１ａ，１ｂに着座するリーフバルブ１０ａ，１０ｂの外周には切欠が形成されるか、或いは、弁座１ａ，１ｂには打刻されて形成される周知のオリフィスが設けられている。
【００２８】
つづいて、他方側のリーフバルブ１０ｂより図１中上方には、間座３１、仕切部材２１、大径保持部材２２、間座３２、環状の板バネ２５、間座３３、小径保持部材２３およびストッパ２４が積層されている。さらに、仕切部材２１の図１中上方には一方側の絞り弁１１における筒状の弁体１２が、上記大径保持部材２２および小径保持部材２３の外周に摺動自在に装着され、当該弁体１２は、板バネ２５によって図１中上方へ附勢され、その上端がストッパ２４に当接して弁体１２のそれ以上の上方側への移動が規制されている。
【００２９】
他方、一方側のリーフバルブ１０ａより図１中下方には、間座３４、仕切部材２６、大径保持部材２７、間座３５、環状の板バネ２９、間座３６、小径保持部材２８およびストッパ３７が積層され、さらに、仕切部材２６の図１中下方には他方側の絞り弁１３における筒状の弁体１４が、上記大径保持部材２７および小径保持部材２８の外周に摺動自在に装着され、当該弁体１４は、板バネ２９によって図１中下方へ附勢され、その下端がストッパ３７に当接して弁体１４のそれ以上の下方側への移動が規制されている。
【００３０】
そして、ストッパ２４、小径保持部材２３、間座３３、環状の板バネ２５、間座３２、大径保持部材２２、弁体１２、仕切部材２１、間座３１、他方側のリーフバルブ１０ｂ、ピストン１、一方側のリーフバルブ１０ａ、間座３４、仕切部材２６、大径保持部材２７、間座３５、環状の板バネ２９、間座３６、小径保持部材２８、弁体１４およびストッパ３７のこれら各部材は、順にピストンロッド５の先端５ａに組み付けられ、上記先端５ａに設けた螺子溝５ｃに螺着されるピストンナット３０とピストンロッド５の段部５ｂとで挟持されてピストンロッド５に固定される。
【００３１】
すなわち、このバルブ構造にあっては、ピストン１の上方側の一方室４１内に配置される間座３１、仕切部材２１、大径保持部材２２、間座３２、環状の板バネ２５、間座３３、小径保持部材２３、弁体１２およびストッパ２４の構成と、下方側の他方室４２内に配置される間座３４、仕切部材２６、大径保持部材２７、間座３５、環状の板バネ２９、間座３６、小径保持部材２８、弁体１４およびストッパ３７の構成とは、ピストン１を境にして天地逆とした線対称の関係にある。
【００３２】
ピストン１の図１中上方に配置される仕切部材２１は、底部２１ａと筒部２１ｂとを備えて有底筒状とされて、筒部２１ｂをピストン１の外周に嵌合させるようにしてピストン１に積層され、ピストン１との間に部屋Ｒ１を一方室４１から仕切っている。また、仕切部材２１における底部２１ａには、ピストンロッド５の先端５ａの挿入が可能な孔２１ｃと、同一円周上に設けられて底部２１ａを貫通する複数の通孔２１ｄと、同一円周上に設けられて底部２１ａを貫通するとともに通孔２１ｄより内周側に配置される複数の通孔２１ｅと、通孔２１ｄと通孔２１ｅとの間に設けた環状弁座２１ｆとを備えており、通孔２１ｄと通孔２１ｅで一方側の流路７をメイン流路７ａとサブ流路７ｂに分岐させ、一方側の流路７を成すこれらメイン流路７ａとサブ流路７ｂで、部屋Ｒ１を介しつつ、一方室４１を一方側のポート２ａの上流に連通している。
【００３３】
他方、ピストン１の図１中下方に配置される仕切部材２６も、同様に、底部２６ａと筒部２６ｂとを備えて有底筒状とされて、筒部２６ｂをピストン１の外周に嵌合させるようにしてピストン１に積層され、ピストン１との間に部屋Ｒ２を他方室４２から仕切っている。また、仕切部材２６における底部２６ａには、ピストンロッド５の先端５ａの挿入が可能な孔２６ｃと、同一円周上に設けられて底部２６ａを貫通する複数の通孔２６ｄと、同一円周上に設けられて底部２６ａを貫通するとともに通孔２６ｄより内周側に配置される複数の通孔２６ｅと、通孔２６ｄと通孔２６ｅとの間に設けた環状弁座２６ｆとを備えており、通孔２６ｄと通孔２６ｅで他方側の流路８をメイン流路８ａとサブ流路８ｂに分岐させ、他方側の流路８を成すこれらメイン流路８ａとサブ流路８ｂで、部屋Ｒ２を介しつつ、他方室４２を他方側のポート２ｂの上流に連通している。
【００３４】
つづいて、一方側の絞り弁１１における弁体１２は、筒状とされて、仕切部材２１側の内径を大径に設定して形成される大径部１２ａと反仕切部材側の内径を小径に設定して形成される小径部１２ｂとを備えて構成され、この弁体１２は、大径部１２ａをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる大径保持部材２２の外周に摺動自在に装着し、小径部１２ｂをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる小径保持部材２３の外周に摺動自在に装着することで、これら大径保持部材２２および小径保持部材２３に対して軸方向となる図１中上下方向へ移動可能とされるとともに、当該弁体１２と各保持部材２２，２３との間に一方側の圧力室１８を画成している。
【００３５】
大径保持部材２２は、この場合、環状とされてピストンロッド５に固定される内周部２２ａが厚肉に設定されるとともに、内周に形成される環状溝２２ｂと、内周から開口して一方側の圧力室１８へ臨む端部に通じる通路２２ｃとを備えて構成されている。
【００３６】
そして、大径保持部材２２は、仕切部材２１に積層されるとともにピストンロッド５の先端５ａに固定されてピストン１に対して軸方向に移動不能とされた状態で、その環状溝２２ｂがピストンロッド５に設けた連通路１５の縦孔１５ａから分岐される透孔１５ｃに対向するようになっており、これにより一方側の圧力室１８が連通路１５を介して他方室４２に連通され、当該圧力室１８内には他方室４２内の圧力が導かれるようになっている。
【００３７】
また、大径保持部材２２の内周部２２ａの外形は、仕切部材２１に積層されても通孔２１ｅを塞がない径に設定されるとともに、当該内周部２２ａの肉厚によって大径保持部材２２と仕切部材２１との間に一方室４１をサブ流路７ｂへ連通する隙間が形成されるようになっている。
【００３８】
他方、小径保持部材２３は、環状とされて、内周側がピストンロッド５に固定され、この小径保持部材２３と大径保持部材２２とで間座３２、板バネ２５および間座３３を挟持している。すなわち、板バネ２５は、一方側の圧力室１８内に収容されており、内周側が固定されて自由端となる外周が撓むバネとされている。
【００３９】
そして、板バネ２５は、複数枚に環状板を積層して構成されており、その外周を弁体１２の大径部１２ａと小径部１２ｂとの境に形成される段部１２ｃに積層した凸部３８ａを備えたリング３８に当接して撓んでおり、弁体１２を仕切部材２１から遠ざかる方向へ附勢している。すなわち、この弁体１２は、リング３８を介して板バネ２５によって附勢されている。
【００４０】
このリング３８は、板バネ２５に対向する凸部３８ａを三つ備えており、板バネ２５と弁体１２の段部１２ｃとによって挟持され、弁体１２が図１中上下方向に変位する際に、弁体１２と接触を保って一体となったまま弁体１２とともに変位するようになっており、リング３８は弁体１２の一部を成している。
【００４１】
さらに、間座３１は、リーフバルブ１０ｂより小径の環状板を複数枚積層して構成されているが、当該環状板の積層枚数はリーフバルブ１０ｂの厚みに応じて任意とされ、また、一枚の肉厚の環状板のみで構成されてもよい。そして、間座３２，３３にあっても、板バネ２５より小径の環状板を複数枚積層して構成されているが、当該環状板の積層枚数は板バネ２５の厚みに応じて任意とされ、また、一枚の肉厚の環状板のみで構成されてもよい。
【００４２】
戻って、当該弁体１２は、板バネ２５によって、図１中上方側へ附勢されて、何ら他に力が作用しない状態ではストッパ２４で規制する図中最上方に配置される。すなわち、弁体１２は、一方室４１内に配置されて、小径部１２ｂの図１中上面を受圧面積として作用する一方室４１の圧力によって下方へ附勢され、反対に、大径部１２ａの図１中下面を受圧面積として作用する一方室４１の圧力と、段部１２ｃの図１中下面の面積を受圧面積として作用する一方側の圧力室１８の圧力と、板バネ２５のバネ力によって上方へ附勢されている。したがって、一方室４１の圧力は、大径部１２ａの内縁と小径部１２ｂの内縁とで囲われる面積（段部１２ｃの面積に等しい）を受圧面積として弁体１２を下方へ附勢し、反対に、一方側の圧力室１８の圧力は、大径部１２ａの内縁と小径部１２ｂの内縁とで囲われる面積を受圧面積として弁体１２を上方へ附勢していることになる。
【００４３】
なお、弁体１２の小径部１２ｂの上面に設けた溝１２ｄは、弁体１２がストッパ２４に密着した状態となっても当該密着部分に溝１２ｄを介して一方室４１内の圧力を導いて弁体１２の図１中上面全体に一方室４１内の圧力を作用させることができるようになっている。
【００４４】
そして、この一方側の絞り弁１１は、弁体１２と板バネ２５と仕切部材２１に設けた環状弁座２１ｆとで構成されており、弁体１２が板バネ２５の附勢力に抗して、図１中下方へ移動すると、大径部１２ａが仕切部材２１に設けた環状弁座２１ｆに接近してサブ流路７ｂにおける流路面積を減じるようになっており、最終的には、弁体１２における大径部１２ａの図１中下端が環状弁座２１ｆに着座すると、サブ流路７ｂによる一方室４１と部屋Ｒ１との連通を遮断するようになって、一方側の流路７の流路面積を、メイン流路７ａの流路面積にまで減少させるようになっている。
【００４５】
つまり、段部１２ｃの面積に作用する一方室４１と他方室４２の差圧によって弁体１２に流路面積を減じる方向となる図１中下向きの推力が作用し、一方室４１の圧力と他方室４２の圧力との差が大きくなると板バネ２５のバネ力に抗して弁体１２は図１中下方に移動して一方側の流路７の流路面積を減じるように動作する。そして、この実施の形態の場合、弁体１２に上記の如く各推力を作用させるのに、一方側の圧力室１８を設けてこれを実現している。
【００４６】
詳しくは、シリンダ４０に対してピストン１が図１中上方に移動する緩衝器の伸長行程時において、一方側の絞り弁１１における弁体１２には、高圧となる一方室４１内の圧力による図１中下向きの推力および一方側の圧力室１８に導かれる低圧となる他方室４２内の圧力の差圧による図１中上向きの推力の合力である図１中下向きの力と、板バネ２５の図１中上向きの力が作用する。そして、上記合力が板バネ２５による力を上回ると、一方側の絞り弁１１における弁体１２は、仕切部材２１側となる図１中下方へ移動せしめられ、仕切部材２１に接近することで通孔２１ｅに通じるサブ流路７ｂの流路面積を狭めて一方側の流路７の流路面積を減じるようになる。
【００４７】
つまり、この一方側の絞り弁１１は、一方室４１内の圧力が他方室４２内の圧力を所定量上回ると弁体１２が図１中下方へ移動して一方側の流路７を絞って流路面積を減じ、この実施の形態の場合、最終的には、サブ流路７ｂを遮断してメイン流路７ａのみで一方室４１と一方側のポート２ａの上流とを連通するのみとする。この実施の形態の場合、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７のうちサブ流路７ｂを閉じるようにしているので、一方側の流路７を最大限に絞ったときの最終的な流路面積をメイン流路７ａにて設定可能である点で有利であるが、一方側の流路７を分岐させずに単一の流路を一方側の絞り弁１１で絞るようにしてもよい。なお、単一の流路を絞る場合、完全に流路を遮断すると一方室４１と他方室４２との連通が断たれるので、完全に流路を遮断しないようにすればよい。
【００４８】
そして、この発明では、弁体１２に作用する一方室４１および他方室４２の圧力による図１中下向きの推力に対向する推力を生じせしめる源泉として板バネ２５を用いており、上記弁体１２が最上方にあってストッパ２４に当接して一方側の流路７の流路面積を最大とする位置から環状弁座２１ｆに当接して当該流路７の流路面積を最小とする位置まで変位するまで、仕切部材２１と弁体１２との間の環状隙間の面積、つまり、サブ流路７ｂの流路面積を急激に変化させずに、一方室４１内の圧力の高まりに応じて徐々に漸減させることができるようになっている。すなわち、弁体１２は、一方室４１の圧力が他方室４２の圧力を所定量上回ってその圧力差が大きくなればなるほど仕切部材２１の環状弁座２１ｆへ接近して一方側の流路７を大きく絞るように機能する。
【００４９】
また、一方室４１の圧力が他方室４２の圧力を所定量上回ると、弁体１２がサブ流路７ｂを絞り始めるが、上記所定量の設定は、一方室４１の圧力と他方室４２の圧力とが作用する受圧面積となる段部１２ｃの面積、板バネ２５のバネ定数を調節することで任意に設定することができるが、この場合、緩衝器のピストン速度が中速と高速との境に設定されている。
【００５０】
さらに、板バネ２５を用いることで、コイルスプリングに比較して軸方向となる図１中上下方向の長さを短く設定することができ、一方側の絞り弁１１を含むピストン部における全長を短く設定することができ、緩衝器におけるストローク長の確保が容易となる。また、この実施の形態にあっては、板バネ２５が一方側の圧力室１８内に収容される構成を採用しているため、板バネ２５を弁体１２の内周に並列配置することができ、この点においても、一方側の絞り弁１１を含むピストン部における全長を短く設定することができ、緩衝器におけるストローク長の確保がより一層容易となる。
【００５１】
しかし、単に、板バネ２５で弁体１２を附勢させる場合、小さい撓み量でも弁体１２を大きく附勢するので、板バネ２５に大きな応力が発生し、板バネ２５の負荷が大きく、弁体１２のストロークを確保することが難しい。この点について、図２に示したモデル図を参照して説明する。
【００５２】
弁体１２の板バネ２５に当接するシート部である段部を単に環状として、板バネ２５に当接させることは、簡単には図２に示すように、内周を固定端とし外周を自由端とした板バネＸを弁体における環状のシート部Ｙに当接させることと同じである。そして、無負荷状態において板バネＸの全周をシート部Ｙに当接させ、板バネＸとシート部Ｙを軸方向に接近させ板バネＸの外周を撓ませてシート部Ｙを附勢した場合、撓み量に応じて板バネＸの外縁直径が小さくなり、板バネＸの周方向にも撓みを生じて変形しようとするが、全周がシート部Ｙに接触して周方向の変形が拘束され、当該板バネＸの周方向の変形を許容する逃げ場が無く、これが大きな反力を生むことになり、板バネＸの附勢力は、図３に示すように外周の撓み量に対して非線形な特性を示すことになる。
【００５３】
なお、撓み量は、シート部Ｙが板バネＸへ接近したストローク量を示し、附勢力は上記接近に対して板バネＸがシート部Ｙに作用させる力を示している。
【００５４】
また、板バネＸは、僅かな撓み量でも内部に作用する応力が大きく、許容応力との兼ね合いからシート部Ｙのストローク量を大きくすることが難しいことが解かった。
【００５５】
このような不具合を解消するために、本発明の発明者は、鋭意努力と研究を重ねた結果、板バネＸの外周が撓んだ際に生じる周方向の波打変形を拘束しないようにすれば、板バネＸの附勢力が外周撓み量に対して線形となり、撓み量に対する内部応力を小さくすることが可能であるとの知見を得た。
【００５６】
そして、板バネを周方向に間隔を空けて部分的に弁体に当接させることで、板バネの撓み変形によって外周径が小さくなることに伴う周方向の波打変形部分が逃げこむ空間を設けて拘束しないようにすることができ、板バネの附勢力を外周撓み量に対して線形に近い特性とし、撓み量に対する内部応力を小さくすることができることが判明したのである。
【００５７】
上記の知見を元に、板バネ２５を周方向に間隔を空けて部分的に弁体１２に当接させるために、一実施の形態のバルブ構造にあっては、弁体１２は、板バネ２５に対向する段部１２ｃに、リング３８を介装し、当該リング３８に板バネ２５の外径より小径となる周上の三箇所に等間隔をもって下方に突出する凸部３８ａを設けている。
【００５８】
そして、板バネ２５は、初期撓みが与えられた状態でリング３８の凸部３８ａに当接し、当該リング３８を介して弁体１２に附勢力を作用させている。
【００５９】
リング３８は弁体１２に接触して弁体１２とともに変位することから、板バネ２５は、全周に亘って弁体１２に当接して附勢力を作用させるのではなく、凸部３８ａが当接している部位のみが弁体１２に当接して弁体１２を附勢することになり、リング３８を介して板バネ２５は周方向に間隔を空けて部分的に弁体１２に当接している。このように、板バネ２５を部分的に弁体１２に当接させる概念には、リング３８のように弁体１２に接触を保ったまま弁体１２とともに変位する実質的に弁体１２に一体化される部材を介して、板バネ２５と弁体１２とを間接的に当接させることも含まれる。
【００６０】
そして、このように構成されたバルブ構造では、弁体１２を図１中下方へ移動させると、板バネ２５が凸部３８ａに押圧されて外周を撓ませ弁体１２により大きな図１中上向きの附勢力を与えるようになる。
【００６１】
板バネ２５の外周が撓むと、上述したように、外周直径が小さくなるため、この場合にも、図４に示すように、板バネ２５は周方向に波打変形を生じるが、板バネ２５は全周に亘って押圧されず凸部３８ａによって部分的に押圧されているため、凸部３８ａと凸部３８ａとの間に対面する部位ｂは、図４中下方へ凸となる波を生じるが、当該部位ｂはリング３８の凸部３８ａと凸部３８ａとの間に当接せず当該部位ｂの変形は制限を受けにくくなっている。なお、図４において、板バネ２５の変形状態の理解を容易にするため、板バネ２５を上方に配置し、弁体１２は一部のみを抜き出して記載している。
【００６２】
また、凸部３８ａに対面している板バネ２５の部位ｃは、凸部３８ａによって上方へ押圧され凸部３８ａ間に対面する部位ｂが図４中下方へ波打つ関係上、図４中上方へ凸となる波を生じるが、凸部３８ａを備えたリング３８が弁体１２の段部１２ｃに積層されており、板バネ２５の外周は凸部３８ａの周方向へ滑り凸部３８ａの周方向の縁３８ｂ，３８ｂによって図４中下方から支持される格好となり、当該部位ｃの図４中上方へ波打つ変形が制限されることはない。
【００６３】
したがって、板バネ２５の周方向の波打変形は、リング３８によって制限を受けにくくなるので、板バネ２５の当該周方向の波打変形による附勢力が弁体１２に作用することが抑制され、弁体１２に作用する附勢力は、板バネ２５の外周撓みによるものが支配的となり、板バネ２５の附勢力は、図５中の実線に示すように、外周の撓み量に略比例するような特性を示すことになる。
【００６４】
そして、一実施の形態におけるバルブ構造にあっては、上述したように、板バネ２５は周方向に間隔を空けて部分的に弁体１２に当接しているので、板バネ２５の附勢力を外周の撓み量に対して線形に近い特性にすることが可能となり、僅かな撓み量で弁体１２を過剰に附勢してしまう不具合を解消することができ、加えて、板バネ２５の周方向への波打変形を制限しないので、僅かな撓み量で板バネ２５内部に生じる応力が過大となってしまうことを防止でき、弁体１２のストローク量を大きく確保することができる。
【００６５】
よって、一実施の形態における緩衝器のバルブ構造では、板バネ２５を用いても、弁体１２を附勢する附勢力が過大となることがなく、かつ、弁体１２のストローク量を確保できるので、コイルスプリングに代替することができ、緩衝器のバルブ全長を短くすることができ、緩衝器のストローク長が短くなる不具合も解消することができる。
【００６６】
さらに、撓み量に対して線形な附勢力を発揮できるので、固体毎に附勢力にバラつきが生じてしまう不具合をも解消することができ、弁体１２を附勢する附勢力の調節も非常に容易となる。
【００６７】
そして、この実施の形態の場合、凸部３８ａは、リング３８の周上に等間隔をもって設けられているので、板バネ２５の周方向の波打変形を歪めてしまうことがなく、板バネ２５の附勢力に波打変形による附勢力が重畳してしまうことが確実に回避されるとともに、板バネ２５の附勢力が偏って弁体１２に作用してしまうことも回避される。
【００６８】
また、この実施の形態の場合、凸部３８ａは、板バネ２５を支持する支持点が同一周上となるように、その内周縁が同一周上に配置されており、板バネ２５の凸部３８ａを押圧する附勢力にバラつきを生じないように配慮されているが、凸部３８ａは周方向に間隔を空けて配置されればよいので、その内周縁が必ずしも同一周上に配置されなくともよい。
【００６９】
つづいて、リング３８へ形成する凸部３８ａの内縁における周方向幅のどの程度に設定すればよいかについて説明する。
【００７０】
図６は、円周方向幅が異なる凸部３８ａを備えたリング３８を板バネ２５で附勢した際の撓み量に対する附勢力を示した図である。具体的には、板バネ２５の内径を１２．５ｍｍ、外径を２５ｍｍ、厚みを０．１１４ｍｍとし、各凸部３８ａをリング３８に周方向に等間隔を持って三つ設置し、その凸部３８ａの内縁を直径２４ｍｍの円周上に配置し、板バネ２５に凸部３８ａを同心にて押し当てする条件にて、リング３８を板バネ２５で附勢した際の撓み量に対する附勢力を解析したものである。
【００７１】
図７は、円周方向幅が異なる凸部３８ａを備えたリング３８を板バネ２５で附勢した際の撓み量に対する板バネ２５における内部応力の最大値を示した図である。具体的には、板バネ２５の内径を１２．５ｍｍ、外径を２５ｍｍ、厚みを０．１１４ｍｍとし、各凸部３８ａをリング３８に周方向に等間隔を持って三つ設置し、その凸部３８ａの内縁を直径２４ｍｍの円周上に配置し、板バネ２５に凸部３８ａを同心にて押し当てする条件にて、リング３８を板バネ２５で附勢した際の撓み量に対する附勢力を解析したものである。
【００７２】
凸部３８ａの円周方向幅は、図６、７中、サンプル１では、４．０２ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、２１．１１ｍｍ）、サンプル２では、６．０６ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、１９．０７ｍｍ）、サンプル３では、８．１６ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、１６．９８ｍｍ）、サンプル４では、１０．３１ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、１４．８２ｍｍ）、サンプル５では、１３．２２ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、１１．９１ｍｍ）、サンプル６では、１７．５１ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、７．６２ｍｍ）、サンプル７では、２０．３５ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、４．７８ｍｍ）、サンプル８では、２３．６４ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、１．４９ｍｍ）としてあり、各サンプル毎の解析結果を図６、７に示している。なお、サンプル９では、凸部３８ａをなくして板バネ２５の全周をバルブ抑え部材へ押し当てた際の解析結果を示している。
【００７３】
図６から理解できるように、凸部３８ａの円周方向幅が２０．３５ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、４．７８ｍｍ）であるサンプル７までは、板バネ２５の全周をバルブ抑え部材へ押し当てるサンプル９に対して、撓み量に対する附勢力の関係を示すラインの傾きが小さくなるとともに撓み量に対して附勢力が比例関係に近づき、さらに、凸部３８ａの円周方向幅が小さくなればなるほど撓み量に対する附勢力が低下することが解かる。
【００７４】
図７から理解できるように、凸部３８ａの円周方向幅が２０．３５ｍｍ（各凸部３８ａ間の周方向幅は、４．７８ｍｍ）であるサンプル４までは、板バネ２５の全周をバルブ抑え部材へ押し当てるサンプル９に対して、撓み量に対する内部応力の最大値の関係を示すラインの傾きが小さくなり、凸部３８ａの円周方向幅が小さくなればなるほど撓み量に対する内部応力の最大値が低下することが解かる。
【００７５】
上記結果から、リング３８へ形成する凸部３８ａの内縁における周方向幅は、凸部３８ａ間に板バネ２５の波打変形を許容できる隙間を形成できる程度に設定されればよいが、板バネ２５の撓み量に対する附勢力を比例関係に近似させる効果を狙う上では、概ね、全ての凸部３８ａの円周方向幅の総延長の凸部３８ａの内縁を通る円の円周長に締める割合が約８１％以下となるように設定すればよいことが解かる。また、板バネ２５の撓み量に対する内部応力を低減させる効果を狙う上では、概ね、全ての凸部３８ａの円周方向幅の総延長の凸部３８ａの内縁を通る円の円周長に締める割合が約４１％以下となるように設定すればよいことが解かる。
【００７６】
なお、上述したところでは、凸部３８ａの数を三つとしているが、凸部３８ａは二つ以上であれば、凸部３８ａ間に板バネ２５の波打変形を許容する隙間を形成することができ、効果があるということが発明者の研究によって判明している。
【００７７】
また、凸部３８ａの縁３８ｂ，３８ｂが互いに平行となる向きとなっているが、縁３８ｂ，３８ｂがリング３８の中心に向かう向きに設定されてもよい。
【００７８】
さらに、凸部３８ｂの高さの設定について説明する。上記したように、板バネ２５の外周が撓むと、外周直径が小さくなって周方向へ波打つ変形を呈するが、この波の高さは、撓み量が大きくなればなるほど高くなる。
【００７９】
そして、この波の高さが高くなって、下に凸となる部位ｂが凸部３８ａの高さを凌いで凸部３８ｂ間のリング３８の図４中上端面に当接するようになると、板バネ２５の波打変形がリング３８によって制限されることになり、この当接時点を境に板バネ２５の撓み量を増加させていくと、図５中破線で示すように、板バネ２５の附勢力は撓み量に対して非線形な特性となる。
【００８０】
すなわち、板バネ２５が初期撓みを与えられてリング３８の凸部３８ａのみが当接している状態から、弁体１２を最大ストロークさせて板バネ２５を最大限撓ませる場合、つまり、この実施の形態では、弁体１２を仕切部材２１の環状弁座２１ｆに着座するまでストロークさせる場合に、下に凸となる波を生じる部位ｂが凸部３８ａ間のリング３８の図４中上端面に当接しないように、凸部３８ａの高さを設定すれば、板バネ２５の撓み量に対する附勢力の特性は図５中実線に示すように線形に近い特性となり、逆に、最大ストロークまでの途中で、つまり、弁体１２が板バネ２５へ向けて最大ストローク未満の任意の所定ストロークするときに、板バネ２５の下に凸となる波を生じる部位ｂが凸部３８ａ間のリング３８の図４中上端面に当接するように、凸部３８ａの高さを設定すれば、板バネ２５の撓み量に対する附勢力の特性は所定ストロークまでは線形に近い特性となり、所定ストローク以上のストロークに対しては図５中破線に示すように非線形な特性に切換わるようになる。すなわち、凸部３８ａの高さ設定によって、板バネ２５の撓み量に対する附勢力の特性を線形に近い特性のままとしたり、線形に近い特性から非線形な特性に変化させたりすることができるのである。
【００８１】
そして、また、リング３８に形成した凸部３８ａに板バネ２５が当接しているので、板バネ２５と弁体１２と小径保持部材２３で形成される空間が圧力室１８と隔絶されることがないようになっており、板バネ２５の上下面に作用する圧力が等しくなるようになっている。
【００８２】
転じて、一方側のリーフバルブ１０ａの図１中下方側に配置される弁体１４も、上述の弁体１２と同様の構成とされて、仕切部材２６側の内径を大径に設定して形成される大径部１４ａと反仕切部材側の内径を小径に設定して形成される小径部１４ｂとを備えて構成され、この弁体１４は、大径部１４ａをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる大径保持部材２７の外周に摺動自在に装着し、小径部１４ｂをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる小径保持部材２８の外周に摺動自在に装着することで、これら大径保持部材２７および小径保持部材２８に対して軸方向となる図１中上下方向へ移動可能とされるとともに、当該弁体１４と各保持部材２７，２８との間に他方側の圧力室１９を画成している。
【００８３】
大径保持部材２７もまた上記した弁体１４を保持する大径保持部材２２と同様に、環状とされてピストンロッド５に固定される内周部２７ａが肉厚に設定されており、内周に形成される環状溝２７ｂと、内周から開口して他方側の圧力室１９へ臨む端部に通じる通路２７ｃとを備えて構成されている。
【００８４】
そして、大径保持部材２７は、仕切部材２６に積層されるとともにピストンロッド５の先端５ａに固定されてピストン１に対して軸方向に移動不能とされた状態で、その環状溝２７ｂがピストンロッド５に設けた連通路１６から分岐される透孔１６ｃに対向するようになっており、これにより他方側の圧力室１９が連通路１６に連通され、当該圧力室１９内には一方室４１内の圧力が導かれるようになっている。
【００８５】
また、大径保持部材２７の内周部２７ａの外形は、仕切部材２６に積層されても通孔２６ｅを塞がない径に設定されるとともに、当該内周部２７ａの肉厚によって大径保持部材２７と仕切部材２６との間に他方室４２をサブ流路８ｂへ連通する隙間が形成されるようになっている。
【００８６】
他方、小径保持部材２８も上記小径保持部２３と同様に、環状とされて、内周側がピストンロッド５に固定され、この小径保持部材２８と大径保持部材２７とで間座３５、板バネ２９および間座３６を挟持している。すなわち、板バネ２９は、他方側の圧力室１９内に収容されており、内周側が固定されて自由端となる外周が撓むバネとされている。そして、板バネ２９は、複数枚に環状板を積層して構成されており、その外周を弁体１４の大径部１４ａと小径部１４ｂとの境に形成される段部１４ｃに積層したリング３８の凸部３８ａに当接して撓んでおり、弁体１４を仕切部材２６から遠ざかる方向へ附勢している。
【００８７】
さらに、間座３４は、リーフバルブ１０ａより小径の環状板を複数枚積層して構成されているが、当該環状板の積層枚数はリーフバルブ１０ａの厚みに応じて任意とされ、また、一枚の肉厚の環状板のみで構成されてもよい。そして、間座３５，３６にあっても、板バネ２９より小径の環状板を複数枚積層して構成されているが、当該環状板の積層枚数は板バネ２９の厚みに応じて任意とされ、また、一枚の肉厚の環状板のみで構成されてもよい。
【００８８】
戻って、当該弁体１４は、板バネ２９によって、図１中下方側へ附勢されて、何ら他に力が作用しない状態ではストッパ３７で規制する図中最下方に配置される。すなわち、弁体１４は、他方室４２内に配置されて、小径部１４ｂの図１中下面を受圧面積として作用する他方室４２の圧力によって上方へ附勢され、反対に、大径部１４ａの図１中上面を受圧面積として作用する他方室４２の圧力と、段部１４ｃの図１中上面の面積を受圧面積として作用する他方側の圧力室１９の圧力と、板バネ２９のバネ力によって下方へ附勢されている。したがって、他方室４２の圧力は、大径部１４ａの内縁と小径部１４ｂの内縁とで囲われる面積を受圧面積として弁体１４を上方へ附勢し、反対に、他方側の圧力室１９の圧力は、大径部１４ａの内縁と小径部１４ｂの内縁とで囲われる面積を受圧面積として弁体１４を下方へ附勢していることになる。
【００８９】
なお、弁体１４の小径部１４ｂの下面に設けた溝１４ｄは、弁体１４がストッパ３７に密着した状態となっても当該密着部分に溝１４ｄを介して他方室４２内の圧力を導いて弁体１４の図１中下面全体に他方室４２内の圧力を作用させることができるようになっている。また、本実施の形態においては、ストッパ３７を用いて弁体１４の移動下限を決するようにしているが、ピストンナット３０の図１中上端の径を図より大きく設定して当該ピストンナット３０にストッパとしての機能を果させるようにしてもよい。
【００９０】
そして、この他方側の絞り弁１３は、弁体１４と板バネ２９と仕切部材２６に設けた環状弁座２６ｆとで構成されており、弁体１４が板バネ２９の附勢力に抗して、図１中上方へ移動すると、大径部１４ａが仕切部材２６に設けた環状弁座２６ｆに接近してサブ流路８ｂにおける流路面積を減じるようになっており、最終的には、弁体１４における大径部１４ａの図１中上端が環状弁座２６ｆに着座すると、サブ流路８ｂによる他方室４２と部屋Ｒ２との連通を遮断するようになって、他方側の流路８の流路面積を、メイン流路８ａの流路面積にまで減少させるようになっている。
【００９１】
すなわち、他方側の絞り弁１３は、上記したところから理解できるように、他方室４２の圧力と一方室４１の圧力の弁体１４への作用方向が異なるのみで上記した一方側の絞り弁１１と同様の構成とされ、他方室４２の圧力が一方室４１の圧力を所定量上回ると弁体１４が板バネ２９のバネ力に抗して弁体１４は図１中上方に移動して他方側の流路８の流路面積を減じるように動作することになる。そして、弁体１４は、図１中上方へ移動せしめられて仕切部材２６に接近すると、通孔２６ｅに通じるサブ流路８ｂの流路面積を狭めて他方側の流路８の流路面積を減じるようになり、最終的には、サブ流路８ｂを遮断してメイン流路８ａのみで他方室４２と他方側のポート２ｂの上流とを連通するのみとする。
【００９２】
なお、この他方側の絞り弁１３にあっても、他方側の流路８を分岐させずに単一の流路を他方側の絞り弁１３で絞るようにしてもよく、また、弁体１４がサブ流路８ｂを絞り始めるが、上記所定量の設定も一方側の絞り弁１１と同様、段部１４ｃの断面積、板バネ２９のバネ定数で任意に設定することができ、この場合、緩衝器のピストン速度が中速と高速との境に設定されている。
【００９３】
さらに、板バネ２９を用いる利点については、一方側の絞り弁１１と同様であるが、緩衝器の伸長行程時に一方側の絞り弁１１が一方側の流路７を絞り始める基準となる一方室４１の圧力が他方室４２の圧力を上回るべき所定量と、緩衝器の圧縮行程時に他方側の絞り弁１３が他方側の流路８を絞り始める基準となる他方室４２の圧力が一方室４１の圧力を上回るべき所定量とは、異なるものとされても良い。
【００９４】
なお、この他方側の絞り弁１３における弁体１４の段部１４ｃにも三箇所に凸部３８ａを備えたリング３８が設けられており、この凸部３８ａに板バネ２９を当接させて弁体１４を附勢しており、緩衝器のバルブ全長を短くすることができ、緩衝器のストローク長が短くなる不具合も解消することができ、弁体１４のストローク量の確保することができるようになっている。そして、板バネ２９は、リング３８の凸部３８ａに当接しているので、板バネ２９と弁体１４と小径保持部材２８で形成される空間が圧力室１９と隔絶されることがないようになっており、板バネ２９の上下面に作用する圧力が等しくなるようになっている。
【００９５】
また、各絞り弁１１，１３の構成において、弁体１２，１４は筒状とされ、各保持部材２２，２３，２７，２８にそれぞれ装着されるので、弁体１２，１４は保持部材２２，２３，２７，２８にガイドされて良好な作動が保証されるとともに圧力室１８，１９の形成が簡単となるばかりでなく、バルブの組立が容易となるが、弁体１２，１４の形状、構成は、それぞれ、一方側の流路７および他方側の流路８に適するように設計変更することができることは当然である。
【００９６】
さらに、連通路１５は一方側の圧力室１８を他方室４２に連通すればよいので横孔１５ｂを省略して縦孔１５ａと透孔１５ｃとで構成されてもよい。
【００９７】
つづいて、上述のように構成されたバルブ構造の作用について説明する。まず、緩衝器が伸長行程にあり、ピストン１がシリンダ４０に対して図１中上方側に移動すると、一方室４１内の圧力が高まり、一方室４１内の作動油は一方側のポート２ａを通過して他方室４２内に移動しようとする。
【００９８】
そして、緩衝器の伸縮速度となるピストン速度が低速領域にある場合、作動油は、上述の弁座１ａに着座するリーフバルブ１０ａの外周に設けた切欠あるいは弁座１ａに打刻によって形成されるオリフィスを通過し、その後のピストン速度が上昇して中速領域に達すると、作動油は、リーフバルブ１０ａの外周を撓ませて、リーフバルブ１０ａと弁座１ａと間の隙間をも通過するようになる。
【００９９】
このピストン速度が低中速領域にある場合、一方室４１内の圧力が他方室４２内の圧力を所定量上回ることがないように、その所定量が設定されており、ピストン速度が中速領域にある場合では、弁体１２は板バネ２５の附勢力に抗して図１中下方へ移動することができず、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７を絞って流路面積を減じない。
【０１００】
そのため、ピストン速度が低中速領域にある場合には、一方側のリーフバルブ１０ａによる減衰特性（ピストン速度に対する減衰力の関係）を呈することとなる。そして、リーフバルブ１０ａの剛性を低く設定しておくことにより、図８中実線に示すが如く、ピストン速度が中速領域における減衰特性の傾きを小さくし、発生減衰力が低くなるよう設定することができる。
【０１０１】
他方、ピストン１の速度が高速領域に達して、一方室４１内の圧力と他方室４２内の圧力との差が大きくなり、一方室４１内の圧力が他方室４２内の圧力を所定量上回るようになると、一方室４１と他方室４２の差圧によって弁体１２を図１中下方へ押圧する推力が板バネ２５の力を上回って、弁体１２は、図１中下方へ押し下げられて、サブ流路７ｂを絞って一方側の流路７の流路面積を減じるようになる。
【０１０２】
ピストン速度が高速領域に達してから、一方室４１内の圧力と他方室４２内の圧力との差がさらに増大していくと、弁体１２は、流路面積を圧力差に応じて徐々に漸減させていき、最終的には、仕切部材２１の環状弁座２１ｆに当接して通孔２１ｅによる一方室４１とポート２ａとの連通を断ってサブ流路７ｂを閉塞し、メイン流路７ａのみで一方室４１とポート２ａとを連通させて一方側の流路７の流路面積を最小とする。
【０１０３】
したがって、ピストン１の速度が高速領域にある場合、一方室４１の圧力と他方室４２内の圧力の差の増大に伴って一方側の流路７の流路面積が漸減されるので、ピストン１の速度の増加に伴って圧力損失も徐々に増加することになる。
【０１０４】
つまり、ピストン速度が高速領域に達して一方側の流路７を一方側の絞り弁１１が絞り初めて絞り終わる間における減衰特性は、図８中実線に示すように、流路面積が徐々に制限されるので、中速領域にあるときよりも傾きが大きくなり、ピストン１の速度の増加に伴って減衰力も増加する。なお、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７の流路面積を最小とした後のピストン速度の増加に対しては、減衰特性の傾きが再度小さくなるが流路面積が小さくなる分、減衰力は高くなる。
【０１０５】
ここで、板バネ２５が弁体１２に全周に亘って当接する場合、板バネ２５のバネ定数が非線形な特性となって、小さな撓み量でも弁体１２を大きく附勢してしまうため、弁体１２の流路７の流路面積を減少させる度合が小さくなるため、減衰特性が図８中一点鎖線に示すように、ピストン速度が高速域に達しても減衰係数の傾きが大きくなり難くなってしまうが、この発明のバルブ構造では、板バネ２５が弁体１２に周方向に部分的に当接するようになっているので、上述の如く、ピストン速度が高速域に達すると流路７の流路面積を徐々に減じて減衰係数の傾きを大きくすることができるのである。つまり、板バネ２５の附勢力を撓み量に対して線形に近い特性にすることができるので、ピストン速度が高速域にあるときの減衰係数の傾きを板バネ２５の枚数の設定で簡単に変更、チューニングすることが可能である。さらに、弁体１２が最大ストロークするまでに板バネ２５の附勢力の特性が線形に近い特性から非線形な特性に変化するように凸部１２ｅの高さを設定する場合には、減衰特性を図８中破線に示すように、線形に近い特性の範囲では大きかった減衰係数の傾きを途中から小さくするように設定することができ、減衰特性のチューニングにおける自由度を向上させることができる。
【０１０６】
逆に、緩衝器が圧縮行程にあってピストン１がシリンダ４０に対して図１中下方側に移動する場合には、他方室４２内の作動油が他方側のポート２ｂを通過して一方室４１内に移動しようとし、この作動油の流れに対して他方側のリーフバルブ１０ｂで抵抗を与えて減衰力を発生する。そして、緩衝器が圧縮行程にあっては、ピストン１の下方側に配置される他方側の絞り弁１３が作動するようになるが、その構成はピストン１の上方側に配置される一方側の絞り弁１１と同様であるので、他方室４２内の圧力が一方室４１内の圧力を所定量上回ると他方側の流路８を減じるようになり、他方室４２の圧力と一方室４１内の圧力の差の増大に伴って他方側の流路８の流路面積を漸減し、最終的には、仕切部材２６の環状弁座２６ｆに当接して通孔２６ｅによる他方室４２とポート２ｂとの連通を断ってサブ流路７ｂを閉塞し、メイン流路７ａのみで他方室４２とポート２ｂとを連通させて他方側の流路８の流路面積を最小とする。
【０１０７】
すなわち、緩衝器が圧縮行程にある場合も緩衝器が伸長行程にあるときと同様、図８に示すように、ピストン速度が低中速領域にある場合には、他方側のリーフバルブ１０ｂによる減衰特性を呈し、ピストン速度が高速領域に達すると、中速領域にあるときよりも傾きが大きくなり、ピストン１の速度の増加に伴って減衰力も増加することになる。
【０１０８】
このように、本実施の形態の緩衝器のバルブ構造にあっては、ピストン速度が中速領域にある場合には、減衰力を低く抑えつつ、ピストン速度が高速領域に達すると、ピストン速度が中速領域にある場合よりも減衰力を大きくすることができ、ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても減衰力が不足することがなく、振動抑制が充分に行われ、車両における乗り心地を向上することができる。
【０１０９】
また、緩衝器が最伸長するような振幅が大きく、かつ、ピストン速度が高速領域に達するような状況下にあっては、緩衝器の発生減衰力を大きくすることができるので、ピストン速度を速やかに低減することができ、最伸長時の衝撃を緩和することができる。
【０１１０】
また、コイルスプリング等でリーフバルブ１０ａ，１０ｂの背面を附勢する構成を採用していないので、リーフバルブ１０ａ，１０ｂの背面を附勢する附勢力のバラツキによって製品毎の減衰特性にバラツキが生じてしまうような心配が無く、緩衝器のバルブ構造の信頼性および安定性が向上する。
【０１１１】
そして、このバルブ構造では、弁体１２（１４）を附勢するバネに板バネ２５（２９）を用いているため、バルブの全長を短くすることができ、緩衝器のストローク長の確保が容易となる。
【０１１２】
さらに、弁体１２（１４）を附勢するバネに板バネ２５（２９）を用い、当該板バネ２５（２９）を弁体１２（１４）に周方向に部分的に当接させているため、流路７，８の流路面積をピストン速度に応じて徐々に漸減させることができ、図８に示したように、ピストン速度が高速領域にあるときのピストン速度の増加に対する減衰力の増加の割合を小さくすることができ、急激に減衰力が変化することがなく、車両搭乗者に急激な減衰力変化による違和感を抱かせたり、ショックを感じさせたりすることが無く、後述のように異音の発生を抑制できるので、より一層乗り心地を向上することができる。
【０１１３】
またさらに、弁体１２（１４）を附勢するバネに板バネ２５（２９）を用い、当該板バネ２５（２９）を弁体１２（１４）に周方向に部分的に当接させているため、バネ定数の製品毎のバラつきを少なくすることができ、緩衝器に安定した減衰力を発生させることができる。
【０１１４】
さらに、仕切部材２１，２６をバルブディスクたるピストン１に積層するだけでポート２ａ，２ｂの上流にメイン流路７ａ，８ａおよびサブ流路７ｂ，８ｂを形成することができるので、メイン流路７ａ，８ａおよびサブ流路７ｂ，８ｂを備えた流路７，８の形成が容易で、バルブ構造の組立加工も容易となる利点がある。
【０１１５】
なお、上述したところでは、弁体１２（１４）の板バネ２５（２９）に対向する部位、上記した一実施の形態では、段部１２ｃ（１４ｃ）に凸部３８ａを備えたリング３８を積層して、板バネ２５をリング３８を介して間接的に弁体１２（１４）に部分当接させているが、図９に示すように、リング３８を廃した段部１２ｃ（１４ｃ）に凸部１２ｅ（１４ｅ）を形成し、当該凸部１２ｅ（１４ｅ）を板バネ２５（２９）を当接させるようにしてもよい。この場合にも、板バネ２５（２９）が部分的に弁体１２（１４）に当接するので、上記作用効果を奏することができる。
【０１１６】
さらに、上記したところでは、板バネ２５（２９）を周方向に間隔を空けて部分的に弁体１２（１４）に当接させるうえで、弁体１２（１４）の板バネ２５（２９）に対向する部位に凸部１２ｅ（１４ｅ）を設けるかリング３８を用いていたが、これに代えて、図１０に示すように、外周に三箇所に切欠３９ａを備えた板バネ３９を凸部１２ｅ（１４ｅ）を廃した弁体１２(１４)の段部１２ｃ（１４ｃ）に当接させてもよい。
【０１１７】
この場合にも、板バネ３９を撓ませる方向へ弁体１２（１４）をストロークさせても、板バネ３９の外周は、切欠３９ａ以外の部位で押圧されるのみであり、周方向に波打変形を生じても、当該波打変形は弁体１２（１４）によって制限を受けにくくなっている。
【０１１８】
このように板バネ３９の周方向の波打変形は、弁体１２（１４）によって制限を受けにくくなっているので、板バネ３９の当該周方向の波打変形による附勢力が弁体１２（１４）に作用することが抑制され、弁体１２（１４）に作用する附勢力は、板バネ３９の外周撓みによるものが支配的となり、板バネ３９の附勢力は、一実施の形態の附勢構造と同様に、図５中の実線に示すように、外周の撓み量に略比例するような特性を示し、内部応力も低減されるので弁体１２（１４）の撓み量も確保されることになる。すなわち、この場合、上記した一実施の形態と同様の作用効果を奏することができる。
【０１１９】
そして、さらに、上記した一実施の形態における緩衝器のバルブ構造では、ピストンロッド５の連通路１５，１６に設けて、一方の圧力室１８へ他方室４２の圧力を導き、他方の圧力室１９へ一方室４１の圧力を導くようになっているが、図１１に示すように、ピストンロッド５に一方室４１と他方室４２とを連通する単一の連通路４３のみを設け、この連通路４３の両端に途中に少なくとも一つ以上のオリフィス４４，４５を設けて、このオリフィス４４とオリフィス４５との間の圧力をそれぞれの圧力室１８，１９に導いてもよい。連通路４３におけるオリフィス４４，４５間の圧力は、オリフィス４４，４５の圧力損失によって一方室４１内圧力と他方室４２内圧力の間の範囲内となる中間圧力となり、当該中間圧力は、オリフィス４４，４５によって任意に設定される。なお、それぞれオリフィス４４（４５）は、二つ設けられているが、一つでもよく、中間圧力を一方室４１と他方室４２の圧力に対してどのように中間圧力を設定するかによってオリフィス４４（４５）の数を決定すればよく、また、オリフィス４４（４５）における流れに与える抵抗も中間圧力の設定に依存して決定すればよい。
【０１２０】
この場合も、緩衝器が伸長行程にあるときには、一方の絞り弁１１の弁体１２には、閉じ方向へ一方室４１の圧力が作用するとともに開き方向へ一方室４１の圧力より低い中間圧力が作用するので、ピストン速度が高くなると弁体１２を仕切部材２２へ接近せしめて流路７の流路面積を減じることができ、反対に、緩衝器が圧縮行程にあるときには、他方の絞り弁１３の弁体１４には、閉じ方向へ他方室４２の圧力が作用するとともに開き方向へ他方室４２の圧力より低い中間圧力が作用するので、ピストン速度が高くなると弁体１４を仕切部材２６へ接近せしめて流路８の流路面積を減じることができ、上記した一実施の形態の緩衝器と同様の作動を呈し、同様の作用効果を奏する。
【０１２１】
引き続き、図１２に示した他の実施の形態の一変形例におけるバルブ構造について説明する。
【０１２２】
この一変形例におけるバルブ構造は、一方側の絞り弁１１および他方側の絞り弁１３における弁体の形状が異なっており、その他の構成は一実施の形態のバルブ構造と同様であり、以下では異なる点について説明し、同じ部材については同様の符号を付して説明を省略する。
【０１２３】
他の実施の形態におけるバルブ構造が一実施の形態のバルブ構造と異なるのは、具体的には、図１２に示したように、一方側の絞り弁１１および他方側の絞り弁１３における弁体５１，５２が、筒状とされて、仕切部材２１，２６側の内径を大径に設定して形成される大径部５１ａ，５２ａと反仕切部材側の内径を小径に設定して形成される小径部５１ｂ，５２ｂと、大径部５１ａ，５２ａと小径部５１ｂ，５２ｂとの間の中間部分の内径を小径部５１ｂ，５２ｂよりも小径に設定して形成されるバネ支持部５１ｃ，５２ｃとを備えて構成されており、これら弁体５１，５２は、おのおの大径部５１ａ，５２ａをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる大径保持部材２２，２７の外周に摺動自在に装着し、小径部５１ｂ，５２ｂをピストンロッド５に固定されてバルブディスクたるピストン２に対して軸方向に不動とされる小径保持部材２３，２８の外周に摺動自在に装着することで、これら大径保持部材２２，２７および小径保持部材２３，２８に対して軸方向となる図１２中上下方向へ移動可能とされるとともに、弁体５１は各保持部材２２，２３との間に一方側の圧力室１８を画成し、弁体５２は各保持部材２７，２８との間に他方側の圧力室１９を画成している。
【０１２４】
そして、板バネ２５は、この実施の形態にあっても、その外周を弁体５１のバネ支持部５１ｃの図１２中下端に積層されたリング３８の三箇所に円周方向に等間隔を持って設けた凸部３８ａに当接して撓んでおり、弁体５１は当該板バネ２５によって仕切部材２１から遠ざかる方向へ附勢され、他方の板バネ２９も、その外周を弁体５２のバネ支持部５２ｃの図１２中上端に積層したリング３８の三箇所に円周方向に等間隔を持って設けた凸部３８ａに当接して撓んでおり、弁体５２は当該板バネ２９によって仕切部材２６から遠ざかる方向へ附勢されている。
【０１２５】
すなわち、この実施の形態にあっても、リング３８が弁体５１（５２）の一部を成しており、板バネ２５（２９）は、リング３８を介して弁体５１（５２）に周方向に部分的に当接して弁体５１（５２）を附勢している。
【０１２６】
そして、この弁体５１にあっては、大径部５１ａと小径部５１ｂとの間のバネ支持部５１ｃにおける内径が最小径に設定されており、当該バネ支持部５１ｃの図１２中上端が小径保持部材２３の図１２中下端に当接することで、弁体５１のそれ以上の上方側への移動が規制されるため、この一変形例におけるバルブ構造にあってはストッパ２４を廃している。なお、バネ支持部５１ｃの図１２中上端には、溝５１ｄが形成されており、バネ支持部５１ｃの図１２中上端が小径保持部材２３へ密着しても、当該密着部分に溝５１ｄを介して一方側の圧力室１８内の圧力を導いてバネ支持部５１ｃの図１２中上面全体に圧力室１８の圧力を作用させることができるようになっている。
【０１２７】
同様に、弁体５２においても、バネ支持部５２ｃの図１０中下端が小径保持部材２８の図１２中上端に当接することで、弁体５２のそれ以上の下方側への移動が規制されており、この一変形例におけるバルブ構造にあってはストッパ３７を廃している。なお、バネ支持部５２ｃの図１０中下端には、溝５２ｄが形成されており、バネ支持部５２ｃの図１０中下端が小径保持部材２８へ密着しても、当該密着部分に溝５２ｄを介して他方側の圧力室１９内の圧力を導いてバネ支持部５２ｃの図１２中下面全体に圧力室１９の圧力を作用させることができるようになっている。
【０１２８】
このように構成された一変形例におけるバルブ構造にあっても、一実施の形態の弁体１２（１４）と同様に、一方室４１（他方室４２）の圧力とこれに対向する圧力室１８（１９）の圧力が大径部５１ａ，５２ａの内縁と小径部５２ａ，５２ａの内縁とで囲われる受圧面積に作用することになり、ピストン速度が高速領域となると、板バネ２５（２９）に抗して弁体５１（５２）が環状弁座２１ｆ（２６ｆ）へ接近して流路７（８）を絞るため、緩衝器は図６に示すが如くの減衰力を発生することになるので、一実施の形態のバルブ構造と同様に、上記した種々の作用効果を奏することができる。
【０１２９】
また、弁体５１（５２）が板バネ２５（２９）の附勢力を受けるバネ支持部５１ｃ（５２ｃ）を設けているので、板バネ２５（２９）の径に依存せずに、一方室４１（他方室４２）の圧力とこれに対向する圧力室１８（１９）の圧力が作用する大径部５１ａ，５２ａの内縁と小径部５２ａ，５２ａの内縁とで囲われる面積、すなわち、受圧面積を設定することができる。したがって、受圧面積を一実施の形態のバルブ構造よりも小さく設定することが可能となり、これによって、板バネ２５（２９）のバネ定数を小さく設定しても、一実施の形態のバルブ構造における上記した作用効果を享受することができ、板バネ２５（２９）の厚みを薄くすることでピストン部の軸方向の全長をより短くして、緩衝器のストローク長の確保が一実施の形態のバルブ構造に比較してより一層容易となる。
【０１３０】
なお、本実施の形態においては、減衰特性の変化を説明するために、ピストン速度に低速、中速および高速でなる区分を設けているが、これらの区分の境の速度はそれぞれ任意に設定することができる。
【０１３１】
また、上記したところでは、緩衝器のピストン部の伸圧両側の減衰バルブに具現化した例を用いて本発明のバルブ構造を説明しているが、伸側のみ、あるいは、圧側のみの減衰バルブに具現化することも可能で、さらには、緩衝器がリザーバをシリンダ外に備える複筒型の緩衝器に設定されてベースバルブを備えるような場合には、本発明のバルブ構造をベースバルブ部に具現化することも可能であり、およそ減衰力を発生する減衰力発生要素として機能する緩衝器のバルブに適用することが可能なことは勿論である。すなわち、バルブ構造が、ベースバルブ部に具現化される場合には、一方室をピストン側室あるいはリザーバ室の一方とし、他方室をピストン側室あるいはリザーバ室の他方とすればよい。またさらに、バルブ構造を緩衝器のピストン部とベールバルブ部の両方に具現化することも可能である。
【０１３２】
以上で緩衝器のバルブ構造の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されない。
【図面の簡単な説明】
【０１３３】
【図１】一実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図２】板バネの変形状態を示すモデル図である。
【図３】板バネの全周を弁体に当接させて附勢した際の撓み量と附勢力の特性を示した図である。
【図４】一実施の形態における緩衝器のバルブ構造が具現化された板バネが撓んで弁体を附勢している状態を示した図である。
【図５】一実施の形態における緩衝器のバルブ構造が具現化された板バネの撓み量と附勢力の特性を示した図である。
【図６】円周方向幅が異なる凸部を備えた板バネの撓み量に対する附勢力を解析した結果を示した図である。
【図７】円周方向幅が異なる凸部を備えた板バネの撓み量に対する板バネにおける内部応力の最大値を解析した結果を示した図である。
【図８】一実施の形態の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。
【図９】一実施の形態の一変形例におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図１０】一実施の形態の他の変形例におけるバルブ構造が具現化された板バネの平面図である。
【図１１】一実施の形態の別の変形例におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図１２】他の実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図１３】従来の緩衝器のバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図１４】従来の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。
【符号の説明】
【０１３４】
１  バルブディスクたるピストン
１ａ，１ｂ  弁座
２ａ  一方側のポート
２ｂ  他方側のポート
３ａ，３ｂ  窓
５  ピストンロッド
５ａ  ピストンロッドの先端
５ｂ  ピストンロッドの段部
５ｃ  ピストンロッドの螺子溝
７  一方側の流路
７ａ，８ａ  メイン流路
７ｂ，８ｂ  サブ流路
８  他方側の流路
１０ａ  一方側のリーフバルブ
１０ｂ  他方側のリーフバルブ
１１  一方側の絞り弁
１２，１４，５１，５２  弁体
１２ａ，１４ａ，５１ａ，５２ａ  弁体における大径部
１２ｂ，１４ｂ，５１ｂ，５２ｂ  弁体における小径部
１２ｃ，１４ｃ  弁体における段部
１２ｄ，１４ｄ，５１ｄ，５２ｄ  弁体における溝
１２ｅ，１４ｅ  弁体における凸部
１３  他方側の絞り弁
１５，１６，４３  連通路
１５ａ，１６ａ  縦孔
１５ｂ，１６ｂ  横孔
１５ｃ，１６ｃ  透孔
１７ａ，１７ｂ  プラグ
１８，１９  圧力室
２１，２６  仕切部材
２１ａ，２６ａ  仕切部材における底部
２１ｂ，２６ｂ  仕切部材における筒部
２１ｃ，２６ｃ  仕切部材における孔
２１ｄ，２１ｅ，２６ｄ，２６ｅ  仕切部材における通孔
２１ｆ，２６ｆ  仕切部材における環状弁座
２２，２７  大径保持部材
２２ａ，２７ａ  大径保持部材における内周部
２２ｂ，２７ｂ  大径保持部材における環状溝
２２ｃ，２７ｃ  大径保持部材における通路
２３，２８  小径保持部材
２４，３７  ストッパ
２５，２９，３９  板バネ
２５ａ，２９ａ  板バネにおける切欠
３０  ピストンナット
３１，３２，３３，３４，３５，３６  間座
３８  弁体の一部を成すリング
３８ａ  リングにおける凸部
３８ｂ  凸部における縁
３９ａ  板バネにおける切欠
４０  シリンダ
４１  一方室
４２  他方室
４４，４５  オリフィス
５１ｃ，５２ｃ  弁体におけるバネ支持部
Ｒ１，Ｒ２  部屋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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