(57)【要約】【解決手段】  シュー４は、ピストン３と摺動する半球状凸面４Ｂを有する第１部材１１と、斜板２と摺動する平坦面４Ａを有する第２部材１２とによって構成されている。  第１部材１１の下面に係合凸部１１Ａが形成されており、第２部材１２の上面には上記係合凸部１１Ａと揺動可能に係合する係合凹部１２Ａが形成されている。両部材１１、１２の軸心が一致した非圧縮時に比べて両部材１１，１２が揺動した圧縮時における組高さＨが高くなる。【効果】  斜板２の傾斜角度に応じて斜板２とシュー４との間隙δを適正に維持することができる。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピストンの凹部と摺動する半球状凸面を有する第１部材と、斜板と摺動する平坦面を有する第２部材とを備え、上記第１部材と第２部材とを相対的に揺動可能に組み付けたシューであって、
上記第１部材と第２部材の相対的な揺動位置の違いに応じて、それら両部材からなる全体の組高さが変化することを特徴とするシュー。
【請求項２】
上記斜板の傾斜角度の違いに応じて上記全体の組高さが変化することを特徴とする請求項１に記載のシュー。
【請求項３】
斜板が傾斜していない非圧縮状態において、上記第１部材と第２部材の軸心が一致するようにそれら両部材が組み付けられており、斜板が傾斜された圧縮状態においては、上記第１部材と第２部材とが相対的に揺動して、それら両部材による全体の組高さが上記非圧縮状態よりも大きくなることを特徴とする請求項２に記載のシュー。
【請求項４】
上記第１部材の下面に上記第２部材に向けて膨出する係合凸部が形成されるとともに、上記第２部材の上面に記係合凸部と揺動可能に係合する係合凹部が形成されており、それら第１部材と第２部材は、上記係合凸部と係合凹部を介して揺動可能となっていることを特徴とする請求項請求項１〜請求項３のいずれかに記載のシュー。
【請求項５】
上記係合凹部は半球状凹部からなり、上記係合凸部は半球面からなることを特徴とする請求項４に記載のシュー。
【請求項６】
上記係合凹部は円錐面からなり、上記係合凸部は半球面からなることを特徴とする請求項４に記載のシュー。
【請求項７】
上記第２部材の外径は上記第１部材の外径よりも大きく設定されており、第２部材の外周部分は第１部材よりも半径方向外方に張り出していることを特徴とする請求項４に記載のシュー。
【請求項８】
斜板が傾斜していない非圧縮状態において、上記第１部材と第２部材の軸心がずれた状態でそれら両部材が組み付けられており、斜板が傾斜された圧縮状態においては、上記第１部材と第２部材とが相対的に揺動して、全体の組高さが上記非圧縮状態よりも大きくなることを特徴とする請求項２に記載のシュー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はシューに関し、より詳しくは、可変容量式の斜板式コンプレッサに用いて好適なシューに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車に搭載される斜板式コンプレッサは知られており（例えば特許文献１）、このような斜板式コンプレッサは、斜板とピストンとの間に摺動部材としてのシューを備えている。
そして、斜板式コンプレッサに用いられるシューとして、最近では半球状シューが提案されている（例えば特許文献２）。この特許文献２に開示された斜板式コンプレッサは、斜板の傾斜角度を変更できるようになっており、それによってシリンダの容量を変更できるようになっている。
【特許文献１】特開昭５３−１２９３１１号公報
【特許文献２】特開平１０−１５３１６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記特許文献２に開示されているような可変容量式の斜板式コンプレッサにおいては、回転軸に対する斜板の傾斜角度を変更することができるが、斜板の傾斜角度の違いによって斜板とシューの平坦面との間隔が異なっていたものである。
つまり、図３（ａ）、図３（ｂ）に示すように、斜板が回転軸に対して所要角度θ傾斜して取り付けられている状態（圧縮時）において、斜板とシューの平坦面との間隔をδ１とする。この間隔δ１は、回転軸の軸心と平行な方向における斜板とシューの平坦面とが隔てた間隔である。
一方、図４（ａ）、図４（ｂ）に示すように、斜板が回転軸と直交している状態（非圧縮時）における斜板とシューの平坦面との間隔をδ２とする。この間隔δ２は、上記図３に示した間隔δ１との関係では次のようになる。
δ２＝δ１ｃｏｓθ  
つまり、非圧縮時における間隙δ２よりも斜板が傾斜された圧縮状態の間隙δ１の方が大きくなる。このように、従来の斜板式コンプレッサのシューにおいては、斜板の傾斜角度によって斜板とシューとの間隔が変動し、両者の間隔を一定に保つことが困難であるという問題点があった。このように、従来の斜板式コンプレッサにおいては、その構造上、上述した斜板とシューの平坦面との間隙が原因となって異音や振動が生じるという問題があった。
さらに、シューと斜板との間隙が大きい場合には、シューの平坦面と斜板との片当たりや衝撃荷重が生じて、斜板の摩耗が激しくなるという問題点があった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上述した事情に鑑み、本発明は、ピストンの凹部と摺動する半球状凸面を有する第１部材と、斜板と摺動する平坦面を有する第２部材とを備え、上記第１部材と第２部材とを相対的に揺動可能に組み付けたシューであって、
上記第１部材と第２部材の相対的な揺動位置の違いに応じて、それら両部材からなる全体の組高さが変化するシューを提供するものである。
【発明の効果】
【０００５】
上述した構成によれば、シューは第１部材と第２部材とからなり、両部材の相対な揺動位置の違いに応じて全体の組高さが異なるようになっている。そのため、回転軸に対する斜板の傾斜角度が変動に応じて斜板とシューの平坦面との間隙を適正な状態に維持することができる。したがって、従来と比較して異音や振動の発生を抑制することが可能なシューを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下、図示実施例について本発明を説明すると、図１は可変容量式の斜板式コンプレッサ内の要部を示したものである。この斜板式コンプレッサは、図示しないハウジング内に回転自在に軸支された回転軸１と、この回転軸１に取り付けられた円板状の斜板２と、上記ハウジングの図示しないシリンダに摺動自在に嵌合された複数のピストン３と、各ピストン３の切欠き部３Ａと斜板２との間に配置された複数のシュー４とを備えている。
斜板２は円板状に形成されており、この斜板２における両方の端面は、シュー４と摺動する平坦な摺動面２Ａ、２Ａとなっている。一方、シュー４は全体として概略半球状に形成されており、上記斜板２の摺動面２Ａと摺動する端面からなる平坦面４Ａと、ピストン３の凹部である上記切欠き部３Ａと摺動する半球状凸面４Ｂとを備えている。
【０００７】
本実施例においては、各ピストン３の一端に形成した上記切欠き部３Ａ内に２個１組のシュー４を摺動自在に保持してあり、その状態の切欠き部３Ａを上記斜板２の外周部を包み込むように配置すると同時に、各組のシュー４の平坦面４Ａを斜板２の各摺動面２Ａに当接させている。
上記回転軸２が回転されると傾斜状態の斜板２が回転して、該斜板２の各摺動面２Ａと各組のシュー４の平坦面４Ａとが摺動し、それに伴って各組のシュー４を介して各ピストン３が図示しないシリンダ内を軸方向に進退動されるようになっている。
斜板２は、図示しない傾斜角度調整手段によって回転軸１に対する傾斜角度を調整できるようになっている。この傾斜角度調整手段によって回転軸２に対する斜板２の傾斜角度を変更することにより、上記ピストン３のストロークを変更できるようになっている。このような構成の斜板式コンプレッサは、従来一般に可変容量式斜板式コンプレッサと称されており、その具体的な内容は例えば上記特許文献２他によって公知である。
【０００８】
しかして、図２に拡大断面図として示すように、本実施例のシュー４は、偏平な半球状をした第１部材１１と、上面が窪んだ円板状の第２部材１２とから構成されている。それら両部材１１、１２を重合させて相互に揺動可能に組み付けることで、全体として概略半球状のシュー４が構成されている。本実施例のシュー４は、両部材１１，１２を組み付けてそれらを軸心と交差する方向に相対移動させた際に、相対移動位置に応じてシュー４全体の組高さＨが変化するようになっている。
第１部材１１は偏平な半球状に形成されており、この第１部材１１の上面となる半球面が上記ピストン３の切欠き部３Ａと摺動する半球状凸面４Ｂとなっている。半球状凸面４Ｂは、第１部材１１の軸心上に中心が位置する球面によって規定されている。第１部材１１の下面の全域は、後述する第２部材１２の係合凹部１２Ａと揺動可能に係合する半球状の係合凸部１１Ａとなっている。この係合凸部１１Ａは、第１部材１１の軸心上に中心が位置する球面によって規定されている。上記半球状凸面４Ｂと係合凸部１１Ａとの境界部１１Ｂ（第１部材１１の外周縁）は、断面円弧状の曲面に形成されている。
【０００９】
一方、第２部材１２の上面には、その中央部から外周部付近にわたって、深さが浅い半球状の係合凹部１２Ａが形成されている。この係合凹部１２Ａは、第２部材１２の軸心上に中心を有する球面によって規定されている。そして、この係合凹部１２Ａと上記第１部材１１の係合凸部１１Ａを規定する球面の寸法は同一寸法に設定されている。この第２部材１２の上面における係合凹部１２Ａの近接外周側の部分は環状平坦面１２Ｂとなっている。また、この第２部材１２の下面である平坦な端面が上記斜板２と摺動する平坦面４Ａとなっている。この平坦面４Ａは、その外周縁に対して中央部側が例えば０〜５μｍ程度僅かに盛り上がった中高形状に形成されている。さらに、この第２部材１２の中心部には軸方向の貫通孔１２Ｃが形成されている。第２部材１２の外径は上記第１部材１１の外径よりも僅かに大きく設定されている。
【００１０】
そして、この図２に示すように、第１部材１１の下面である係合凸部１１Ａと第２部材１２の係合凹部１２Ａとを相互に摺動可能に係合させて組み付けることで、全体として概略半球状のシュー１が形成されている。これらの係合凸部１１Ａと係合凹部１２Ａとの係合部分、つまり摺動部分に対しては上記貫通孔１２Ｃを介して潤滑油を供給できるようになっている。
この図２のように両部材１１，１２を組み付けた状態のシュー４は、図１に示すように上記ピストン３の切欠き部３Ａと斜板２との間に２個一組で配置されている。それにより、各シュー４の半球状凸面４Ｂは凹部としての切欠き部３Ａと摺動するとともに、各シュー４の平坦面４Ａは斜板２の摺動面２Ａと摺動するようになっている。
【００１１】
本実施例のシュー４は、第１部材１１の係合凸部１１Ａと第２部材１２の係合凹部１２Ａとが相互に摺動することができ、図５（b）に示すように、斜板２が回転軸１に対して直交した状態（斜板式コンプレッサの非圧縮状態）において、両部材１１，１２の軸心が一致した状態のシュー４の平坦面４Ａを斜板２に当接させるようにしている。前述したように、両部材１１，１２が軸心を一致させた組み付け状態においては、シュー４の組高さＨは最も低くなっている。
このように斜板２と切欠き部３Ａとの間に配設されたシュー４は、所要時に図示しない傾斜角度調整手段により斜板２が所定角度だけ回転軸１に対して傾斜されると、第２部材１２に対して第１部材１１が相対的に揺動される（図５（ａ）参照）。これに伴い第１部材１１と第２部材１２とからなるシュー４の組高さＨが高くなり、それに伴って相対的にシュー４の平坦面４Ａが斜板２に近づくように移動される。
これにより、非圧縮状態（図５（b）の状態）と圧縮状態とにおけるシュー４の平坦面４Ａと斜板２の摺動面２Ａとが隔てた間隙δは実質的に同一となり変更されないことになる。
【００１２】
このように、本実施例においては、第１部材１１と第２部材１２との相対的な揺動位置に応じて、全体の組高さＨが変化するようになっている。これにより、斜板２が回転軸１に対して直交した非圧縮状態であっても、斜板２が回転軸１に対して傾斜された圧縮状態であっても、斜板２の摺動面２Ａとシュー４の平坦面４Ａとの間隙を実質的に均一にすることができる。そのため、本実施例によれば、斜板２が回転された際に、それとシュー２とによって異音や異常な振動が生じることを抑制することができる。
また、本実施例によれば、熱膨張や摩耗などが原因となって、ピストン３の切欠き部３Ａ，シュー４および斜板２の寸法が変化したとしても、シュー４の第１部材１１と第２部材１２とが相対的に揺動することで、シュー４と斜板２との間隙を適正な状態に維持することができる。また、従来の単一部材の半球状シューを採用した斜板式コンプレッサにおいては、シュー４と斜板２との間隙の寸法について厳しい寸法精度が要求されているが、本実施例のシュー４によれば、両部材４，２の間隙の設定範囲を従来と比較して大きく設定することができる。そのため、本実施例によれば、シュー４、斜板２およびピストン３の製造に関して従来よりも寸法精度を緩和させることができ、その分だけ各部材２〜４の製造作業が容易となる。
【００１３】
また、本実施例においては、第１部材１１と第２部材１２との２部材によりシュー４を構成して、両部材１１，１２は相対移動できるので、シュー４の平坦面４Ａの一部が斜板２と片当たりしそうになった場合には、第２部材１２が斜板２の摺動面２Ａの傾斜に倣うように移動することができる。そのため、シュー４の平坦面４Ａの全域が斜板２の摺動面２Ａと満遍なく摺動することができる。そのため、斜板２に対してシュー４の平坦面４Ａ（第２部材１２の下面）の一部が片当たりするのを良好に抑制できるようになっている。
したがって、単一の部材で構成されていた図３に示す従来の半球状シューと比較すると、本実施例のシュー４によれば斜板２の表面である樹脂層の摩耗を抑制することができる。それにより、斜板２の寿命を長くすることができ、ひいては斜板式コンプレッサの寿命を従来のものよりも長くすることが可能となる。そしてさらに、斜板２としては、樹脂層の下層側の中間層を省略した構成を採用できるので、斜板２の製造コストを下げることが可能となる。
【００１４】
また、本実施例においては、第１部材１１と第２部材１２とは別体となっているので、それらを異なる材質によって製造することができる。例えば、第１部材１１或いは第２部材１２の材料としては、ＳＵＪ２、ＳＫ５、高張力鋼、アルミニウム、チタン、セラミック、および合成樹脂のいずれかを用いることができる。そしてさらに、そのような材料を採用した上で、第２部材１２における下面（シュー４の平坦面４Ａ）には、焼結材や溶射によって被膜層を形成しても良いし、さらに、例えば、めっき、ＤＬＣ、ＷＣＣ、リン酸Ｍｎ、リン酸Ｚｎ等の所要の表面処理を第２部材１２の平坦面（シュー４の平坦面）に施しても良い。
このように、本実施例のシュー４は第１部材１１および第２部材１２として異なる材料を選択できるので、ＳＵＪ２だけで製造されていた従来の半球状シューと比較して、シュー４の重量を軽量化することができる。このようにシュー４を軽量化することによって、さらに斜板２の摩耗を抑制することが可能となる。
なお、上記第１実施例における貫通孔１２Ｃは省略しても良い。
【００１５】
つぎに、図６は本発明の第２実施例としてのシュー４を示したものである。この第２実施例においては、上記第１実施例における第２部材１２の貫通孔１２Ｃを省略し、その代わりに第１部材１１の軸部に貫通孔１１Ｃを形成したものである。その他の構成は、上記図２に示した第１実施例と同じであり、この第２実施例において上記第１実施例と対応する部分には同じ番号を付している。
このような第２実施例であっても、上述した第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。なお、この第２実施例における貫通孔１１Ｃは省略しても良い。
【００１６】
つぎに、図７は本発明の第３実施例としてのシュー４を示したものである。この第３実施例は、上記第１実施例における第２部材１２の外径を第１部材１１の下面の外径よりも大きく設定したものである。これにより、第２部材１２の環状平坦面１２Ｂを第１部材１１の境界部１１Ｂ（外周縁）よりも半径方向外方側まで張り出させたものである。この第３実施例においては、第２部材１２の中央部の貫通孔１２Ｃは省略してある。その他の構成は、図２に示した第１実施例と同じであり、第１実施例と対応する部分には同じ部材番号を付している。
このような第３実施例であっても、上述した第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。また、第２部材１２の下面である平坦面４Ａの面積は、上記第１実施例のものよりも大きくなるので、その分だけ平坦面４Ａと斜板２との面圧を減少させることができ、それによって斜板２の摩耗を抑制することが可能である。
【００１７】
つぎに、図８は本発明の第４実施例としてのシュー４を示したものである。この第４実施例は、第２部材１２の上面全域を係合凹部１２Ａとしてあり、かつ該係合凹部１２Ａを円錐状の凹部から構成したものである。また、この実施例においては、第２部材１２の中央部の貫通孔１２Ｃは省略してある。その他の部分は第１実施例と同じであり、第１実施例と対応する部分には同じ部材番号を付している。
この第４実施例のシュー４においては、円錐面からなる係合凹部１２Ａと半球面からなる係合凸部１１Ａが摺動するようになっている。このような第４実施例であっても上述した第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。
なお、この第４実施例における係合凹部１２Ａは、円錐状の凹部の代わりに楕円形の凹部から構成しても良い。
【００１８】
さらに、図９は本発明の第５実施例としてのシュー４を示したものである。この第５実施例は、上記第１実施例における第１部材１１の内部を中空としたものである。このように中空とした第１部材１１は、全域において同じ肉厚に設定されている。また、この実施例においては、第２部材１２の中央部の貫通孔１２Ｃは省略してある。その他の部分は第１実施例と同じであり、上記第１実施例と対応する部分には同じ番号を付している。
この第５実施例であっても、上述した第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。そして、特に、この第５実施例は、第１部材１１が中空となっているので、上記第１実施例よりもシュー４を軽量化することが可能であり、それにより、斜板２の摩耗をさらに抑制することが可能である。
【００１９】
次に、図１０は本発明の第６実施例としてのシュー４を示したものであり、この第６実施例は上記図８に示した第４実施例のシュー４の改良である。すなわち、この第６実施例においては、第１部材１１の係合凸部１１Ａの下方への膨出量を図８のシュー４よりも大きくしてあり、かつ係合凸部１１Ａの中央部に断面円弧状の凹部１１Ａ’を形成している。この第６実施例においては、図１１に示すように、係合凸部１１Ａには円周方向に連続する環状部分１１Ｂ’が形成されるようになり、その環状部分１１Ｂ’が係合凹部１２Ａと摺動することになる。その他の構成は図８の第４実施例と同じであり、それと対応する部材には同じ番号を付している。
このような構成の第６実施例であっても、上記第１実施例同様の作用・効果を得ることができる。また、この第６実施例においては、係合凸部１１Ａの環状部分１１Ｂ’と円錐面からなる係合凹部１２Ａとが摺動することになり、それらの接触面積が小さいので、両部材１１，１２が迅速に相対揺動することができる。
なお、第１部材１１の下面となる係合凸部１１Ａとしては、図１２に底面図として示すように、図１１に示した円周方向に連続する形式の係合凸部とする代わりに、円周方向４箇所に半球状の膨出部１１Ｄを形成し、それらによって係合凸部１１Ａを構成するようにしても良い。
【００２０】
次に、図１３は本発明の第７実施例を示したものである。この第７実施例においては、上記第１実施例における第１部材１１の下面中央側の領域だけを下方へさらに半球状に膨出させたものであり、その膨出部によって係合凸部１１Ａを形成している。また、この係合凸部１１Ａの寸法と形状に合せて、第２部材１２の上面中央部に係合凹部１２Ａを形成している。この実施例においては、第２部材１２の中央部の貫通孔１２Ｃは省略してある。その他の構成は、上記第１実施例のシュー４と同じであり、第１実施例と対応する部分には同じ番号を付している。
このような構成の第７実施例であっても、上記第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２１】
次に、図１４は本発明の第８実施例を示したものである。端的に言えば、この第８実施例は、上記第７実施例における係合凸部と係合凹部の配置を逆にしたものである。すなわち、第１部材１１の下面中央部には、半球状の係合凹部１１Ｇが形成されており、他方、第２部材１２の上面中央部には上記係合凹部１１Ｇと揺動可能に係合する半球状の係合凸部１２Ｇが形成されている。その他の構成は、図１３に示した第７実施例と同じであり、それと対応する部分には同じ番号を付している。
図１５（ａ）、図１５（ｂ）に示すように、第１部材１１の半球状凸面４Ｂを規定する球面の中心と、係合凸部１２Ｇを規定する球面の中心は、第２部材１２の軸心上に位置している。図１５（ａ）に示すように両部材１１，１２の軸心が一致した状態のシュー４の組高さＨ１と比較すると、図１５（ｂ）に示すように両部材１１，１２が相対的に揺動して軸心がずれた際の組高さＨ２が高くなるように構成されている。
このような構成の第８実施例であっても、上記第１実施例と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２２】
次に、図１６は本発明の第９実施例としてのシュー４を示したものである。端的に言えば、この第９実施例は、上記第１実施例における係合凸部１１Ａと係合凹部１２Ａの配置位置を逆にしたものである。
すなわち、この第９実施例においては、第２部材１２の上面を半球面からなる係合凸部１２Ｇとする一方、第１部材１１の下面には、上記係合凸部１２Ｇと揺動可能に係合する半球状の係合凹部１１Gが形成されている。係合凸部１２Gおよび係合凹部１１Gは、第２部材１２の軸心上に中心が位置する球面によって規定されている。また、半球状凸面４Ｂを規定する球面の中心も第２部材１２の軸心上に位置している。また、この第９実施例においては、第２部材１２の軸部には貫通孔を設けていない。その他の構成は、上記第１実施例のものと同じであり、第１実施例と対応する部分には、それぞれ同じ番号を付している。
この第９実施例においては、図１７（ａ）に示したように両部材１１，１２の軸心が同一直線状に位置した際のシュー４の組高さは、図１７（ｂ）に示したように両部材１１，１２が相対揺動して、両部材１１,１２の軸心が一致してない時のシュー４の組高さＨ２が高くなるように構成されている。
そのため、この第９実施例は、上記第１実施例〜第８実施例の場合とは逆に、図１７（ｂ）に示した両部材１１，１２の軸心がずれた状態において非圧縮状態の斜板２に当接させるように、シュー４を配置するようになっている。
そして、その非圧縮状態から斜板２が傾斜されると、図１７（a）に示すように、両部材１１，１２が相対的に揺動して両部材１１，１２の軸心が一致するようになる。この圧縮状態におけるシュー４の組高さＨ１は、非圧縮状態におけるシュー４の組高さＨ２よりも高くなる。
したがって、この第９実施例のシュー４であっても上記各実施例と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２３】
なお、上記各実施例における係合凸部１１Ａ（１２Ｇ）と係合凹部１２Ａ（１１Ｇ）の寸法は適宜設定することができ、係合凸部１１Ａ（１２Ｇ）と係合凹部１２Ａ（１１Ｇ）の寸法と形状は、第１部材１１と第２部材１２とを組み付けた際に両者がはずれない形状と寸法であればよい。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の一実施例を示す断面図。
【図２】図１に示したシュー４の拡大断面図。
【図３】従来技術における傾斜した斜板とシューとの関係を示す断面図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）の要部の拡大図である。
【図４】従来技術における斜板とシューとの関係を示す断面図であり、図４（ｂ）は図４（ａ）の要部の拡大図である。
【図５】図２に示したシュー４と斜板２との位置関係を示す断面図。
【図６】本発明の第２実施例を示す断面図。
【図７】本発明の第３実施例を示す断面図。
【図８】本発明の第４実施例を示す断面図。
【図９】本発明の第５実施例を示す断面図。
【図１０】本発明の第６実施例を示す断面図。
【図１１】図１１の要部の底面図。
【図１２】図１１とは異なる実施例を示すシューの要部の底面図。
【図１３】本発明の第７実施例を示す断面図。
【図１４】本発明の第８実施例を示す断面図。
【図１５】図１４に示した実施例における両部材１１，１２の位置関係を示す断面図。
【図１６】本発明の第９実施例を示す断面図。
【図１７】図１６に示した第９実施例の各部材１１，１２の位置関係を示す図。
【符号の説明】
【００２５】
２‥斜板                        ３‥ピストン
４‥シュー                      ４Ａ‥平坦面
４Ｂ‥半球状凸面                １１‥第１部材
１１Ａ‥係合凸部                １２‥第２部材
１２Ａ‥係合凹部
【図１】
2010048157.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2010048157.tif 000006
【図５】
2010048157.tif 000007
【図６】
2010048157.tif 000008
【図７】
2010048157.tif 000009
【図８】
2010048157.tif 000010
【図９】
2010048157.tif 000011
【図１０】
2010048157.tif 000012
【図１１】
2010048157.tif 000013
【図１２】
2010048157.tif 000014
【図１３】
2010048157.tif 000015
【図１４】
2010048157.tif 000016
【図１５】
2010048157.tif 000017
【図１６】
2010048157.tif 000018
【図１７】
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