(57)【要約】【課題】良好な光学性能を有するズームレンズ系、このズームレンズ系を備えた光学機器、及び、ズームレンズ系を用いた変倍方法を提供する。【解決手段】電子スチルカメラ１等に搭載されるズームレンズ系ＺＬを、物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有し、第２レンズ群Ｇ２は、接合レンズを２つ有するよう構成する。広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化するよう構成する。【選択図】図１
2010044228.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、
前記第２レンズ群は、接合レンズを２つ有し、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
２つの前記接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みをｄｓとし、２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．１  ＜  ｄｎ／ｄｓ  ＜  ０．５
の条件を満足するズームレンズ系。
【請求項２】
２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズの光軸上の厚みをｄａとし、当該接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．４  ＜  ｄｎ／ｄａ  ＜  １．０
の条件を満足する請求項１に記載のズームレンズ系。
【請求項３】
２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、前記第２レンズ群の光軸上の合成厚をｓ２としたとき、次式
０．０２  ＜  ｄｎ／ｓ２  ＜  ０．５０
の条件を満足する請求項１または２に記載のズームレンズ系。
【請求項４】
２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、２つの前記接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｎ  ＜  １．００
の条件を満足する請求項１〜３いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項５】
２つの前記接合レンズの間隔をｓｐとし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．０３  ＜  ｓｐ／ｆ２  ＜  ０．２０
の条件を満足する請求項１〜４いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項６】
２つの前記接合レンズのうち、像側に配置された前記接合レンズを構成する正レンズの光軸上の厚みをｄｐとし、２つの前記接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｐ  ＜  ０．２０
の条件を満足する請求項１〜５いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項７】
２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該負レンズの像側の面の曲率半径をＲａとし、２つの前記接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０１  ＜  ｓｐ／Ｒａ  ＜  ０．１５
の条件を満足する請求項１〜６いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項８】
２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該凹面の曲率半径をＲａとし、前記負レンズの像側に配置されたレンズの物体側の面の曲率半径をＲｂとしたとき、次式
−１．１  ≦  （Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒａ＋Ｒｂ）  ＜  ７．０
の条件を満足する請求項１〜７いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項９】
前記第１レンズ群は、物体側より順に、１枚または２枚の負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、を有する請求項１〜８いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１０】
前記第２レンズ群内に配置された前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する像側の負レンズは、像側に凹面を向けている請求項１〜９いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１１】
前記第２レンズ群内に配置された前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する像側の負レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式
ｎｄ  ＞  １．７７
の条件を満足する請求項１〜１０いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１２】
前記第２レンズ群は、３つのレンズ成分を有する請求項１〜１１いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１３】
前記第２レンズ群は、物体側より順に、正の単レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、を有する請求項１〜１２いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１４】
２つの前記接合レンズのうち、像側に配置された前記接合レンズの最も像側の面は非球面形状に形成されている請求項１〜１３いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１５】
２つの前記接合レンズに含まれる、正レンズの屈折率の平均をｎｄｐとし、負レンズの屈折率の平均をｎｄｎとしたとき、次式
０．１５  ＜  ｎｄｎ−ｎｄｐ  ＜  ０．５０
の条件を満足する請求項１〜１４いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１６】
２つの前記接合レンズに含まれる、正レンズのアッベ数の平均をνｄｐとし、負レンズのアッベ数の平均をνｄｎとしたとき、次式
２０  ＜  νｄｐ−νｄｎ  ＜  ５５
の条件を満足する請求項１〜１５いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１７】
前記第２レンズ群の少なくとも一部のレンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動する請求項１〜１６いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１８】
前記第２レンズ群の前記接合レンズの少なくとも一つは、光軸と垂直方向の成分を持つように移動する請求項１〜１６いずれか一項に記載のズームレンズ系。
【請求項１９】
請求項１〜１８いずれか一項に記載のズームレンズ系を有する光学機器。
【請求項２０】
物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、
前記第２レンズ群は、接合レンズを２つ有し、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、
２つの前記接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みをｄｓとし、２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された前記接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．１  ＜  ｄｎ／ｄｓ  ＜  ０．５
の条件を満足するズームレンズ系を用いた変倍方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ系、このズームレンズ系を備えた光学機器、及び、ズームレンズ系を用いた変倍方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、固体撮像素子に適した凹先行タイプのズームレンズ系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−２１３７４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の凹先行タイプのズームレンズ系では、小型化と良好な収差補正との両立が難しいという課題があった。
【０００４】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、小型で、光学性能の良好なズームレンズ系を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために、本発明に係るズームレンズ系は、物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第２レンズ群は、接合レンズを２つ有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化する。そして、２つの接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みをｄｓとし、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．１  ＜  ｄｎ／ｄｓ  ＜  ０．５
の条件を満足するように構成される。
【０００６】
また、このようなズームレンズ系は、２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズの光軸上の厚みをｄａとし、当該接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．４  ＜  ｄｎ／ｄａ  ＜  １．０
の条件を満足することが好ましい。
【０００７】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、第２レンズ群の光軸上の合成厚をｓ２としたとき、次式
０．０２  ＜  ｄｎ／ｓ２  ＜  ０．５０
の条件を満足することが好ましい。
【０００８】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｎ  ＜  １．００
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズの間隔をｓｐとし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．０３  ＜  ｓｐ／ｆ２  ＜  ０．２０
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、像側に配置された接合レンズを構成する正レンズの光軸上の厚みをｄｐとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｐ  ＜  ０．２０
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該負レンズの像側の面の曲率半径をＲａとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、次式
０．０１  ＜  ｓｐ／Ｒａ  ＜  ０．１５
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該凹面の曲率半径をＲａとし、負レンズの像側に配置されたレンズの物体側の面の曲率半径をＲｂとしたとき、次式
−１．１  ≦  （Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒａ＋Ｒｂ）  ＜  ７．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
また、このようなズームレンズ系は、第１レンズ群は、物体側より順に、１枚または２枚の負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、を有することが好ましい。
【００１４】
また、このようなズームレンズ系は、第２レンズ群内に配置された接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する像側の負レンズは、像側に凹面を向けていることが好ましい。
【００１５】
また、このようなズームレンズ系は、第２レンズ群内に配置された接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する像側の負レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、次式
ｎｄ  ＞  １．７７
の条件を満足することが好ましい。
【００１６】
また、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群は、３つのレンズ成分を有することが好ましい。
【００１７】
また、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群は、物体側より順に、正の単レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、を有することが好ましい。
【００１８】
また、このようなズームレンズ系は、２つの前記接合レンズのうち、像側に配置された前記接合レンズの最も像側の面は非球面形状に形成されていることが好ましい。
【００１９】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズに含まれる、正レンズの屈折率の平均をｎｄｐとし、負レンズの屈折率の平均をｎｄｎとしたとき、次式
０．１５  ＜  ｎｄｎ−ｎｄｐ  ＜  ０．５０
の条件を満足することが好ましい。
【００２０】
また、このようなズームレンズ系は、２つの接合レンズに含まれる、正レンズのアッベ数の平均をνｄｐとし、負レンズのアッベ数の平均をνｄｎとしたとき、次式
２０  ＜  νｄｐ−νｄｎ  ＜  ５５
の条件を満足することが好ましい。
【００２１】
また、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群の少なくとも一部のレンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動することが好ましい。
【００２２】
あるいは、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群の接合レンズの少なくとも一つは、光軸と垂直方向の成分を持つように移動することが好ましい。
【００２３】
また、本発明に係る光学機器は、上述のズームレンズ系のいずれかを備えて構成される。
【００２４】
また、本発明に係るズームレンズ系を用いた変倍方法は、物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、を有し、第２レンズ群は、接合レンズを２つ有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、２つの接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みをｄｓとし、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、次式
０．１  ＜  ｄｎ／ｄｓ  ＜  ０．５
の条件を満足する。
【発明の効果】
【００２５】
本発明に係るズームレンズ系、このズームレンズ系を備えた光学機器、及び、ズームレンズ系を用いた変倍方法を以上のように構成すると、小型で、かつ、良好な光学性能を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。なお、本明細書中において、広角端状態及び望遠端状態とは、特に記載が無い場合は、無限遠合焦状態を指すものとする。図１に示すように、本ズームレンズ系ＺＬは、物体側より順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とで構成されている。そして、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化するよう構成されている。
【００２７】
また、本実施形態のズームレンズ系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも２つの接合レンズを有する構成である。負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１より入射する光線を受ける第２レンズ群Ｇ２では、主に物体側の面で球面収差などの軸上収差を、像側の面でコマ収差、像面湾曲などの軸外収差を補正するので、収差補正上ある程度の厚みが必要となる。このとき、レンズを薄くしてレンズ間の空気間隔を大きく広げることで、第２レンズ群Ｇ２内の物体側の面から像側の面までの距離を稼ぐ解もあるが、逆にレンズを厚くして空気間隔を縮めると、空気換算での光路長が伸びるため全長を短くすることができる。特に、物体側負レンズの厚みを大きくすると、コマ収差、非点収差、像面湾曲といった全ての収差補正が良好になり、中でも球面収差、歪曲収差はきれいに補正できるため、他の面の収差補正への余力も残すことができる。
【００２８】
そのため、本実施形態のズームレンズ系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の２つの接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みをｄｓとし、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２９】
０．１  ＜  ｄｎ／ｄｓ  ＜  ０．５                                      （１）
【００３０】
条件式（１）は、第２レンズ群Ｇ２内に含まれる２つの接合レンズの、最も物体側の面から、最も像側の面までの光軸上の総距離と、物体側に配置された接合レンズの負レンズの光軸上の厚みとの関係について適切な範囲を規定するものである。条件式（１）の数値を大きくすると、全長短縮には有利であるが、条件式（１）の上限値を上回ると、今度は逆効果で返って全長の像大させてしまう。また、第２レンズ群Ｇ２の総厚も厚くなるため、その分第１レンズ群Ｇ１を薄くせざるを得なくなり、色収差や歪曲収差の補正が困難となる。あるいは、接合レンズ間の空気間隔が小さくなり、接合レンズ同士が干渉してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．４７にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を０．４５にすることが更に好ましい。反対に、条件式（１)の下限値を下回ると、像側の負レンズの厚みが小さくなるので、収差補正には不利な方向で、同じパワーを保とうとすると曲率半径が小さくなり、軸外収差の補正が困難となる。また、ペッツバール和が大きくなり過ぎ、全体的に像面がマイナス方向に抜けてしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．１５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を０．２０にすることが更に好ましい。
【００３１】
また、本ズームレンズ系ＺＬにおいて、２つの前記接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズの光軸上の厚みをｄａとし、当該接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとしたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００３２】
０．４  ＜  ｄｎ／ｄａ  ＜  １．０                                      （２）
【００３３】
条件式（２）は、２つの接合レンズの、物体側に配置された接合レンズ成分を構成する負レンズの光軸上の厚みと、当該接合レンズ成分の厚みとを規定するものである。条件式（２）の上限値を上回ると、物体側に貼り合わせた正レンズの厚みが相対的に薄くなるため、曲率半径が小さくなり、そのためレンズのフチ厚が確保できない。また、球面収差の補正が難しく、広角端から望遠端までの全ての領域における色収差のバランスをとることも困難となるため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．９にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．８にすることが更に好ましい。反対に、条件式（２）の下限値を下回ると、像側の負レンズの厚みが小さくなるので、同じパワーを保とうとすると曲率半径が小さくなり、軸外収差の補正が困難となる。また、ペッツバール和が大きくなり過ぎ、全体的に像面がマイナス方向に抜けてしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．４５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．５にすることが更に好ましい。
【００３４】
また、本実施形態のズームレンズ系は、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、第２レンズ群Ｇ２の光軸上の合成厚をｓ２としたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３５】
０．０２  ＜  ｄｎ／ｓ２  ＜  ０．５０                                  （３）
【００３６】
条件式（３）は、２つの接合レンズの、物体側に配置された接合レンズ成分を構成する負レンズの厚みと、第２レンズ群Ｇ２の光軸上の合成厚とを規定するものである。負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１より入射する光線を受ける第２レンズ群Ｇ２では、主に物体側の面で球面収差などの軸上収差を補正するが、正レンズのみでは球面収差とコマ収差の同時補正が難しいので、負レンズを上手に加えることで良好な収差補正を行うことができる。条件式（３）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の総厚が薄くなるため、第２レンズ群Ｇ２内での各レンズの負荷が大きくなってしまう。そのため率半径が小さくなり過ぎて球面収差やコマ収差の補正に支障をきたしたり、各レンズのパワーが強まり射出瞳を遠くに延ばすことができなくなるため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．４５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．４３にすることが更に好ましい。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、像側の負レンズの厚みが小さくなるので、同じパワーを保とうとすると曲率半径が小さくなり、軸外収差の補正が困難となる。また、ペッツバール和が大きくなり過ぎ、全体的に像面がマイナス方向に抜けてしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．０５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１にすることが更に好ましい。
【００３７】
また、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みをｄｎとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｎ  ＜  １．００                                  （４）
【００３８】
条件式（４）は、２つの接合レンズの、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みと、２つの接合レンズ成分の間隔とを規定するものである。条件式（４）の上限値を上回ると、負レンズの厚みが薄くなるため、同じパワーを保とうとすると曲率半径が小さくなるので、変倍によるコマ収差の変動が増え、軸外収差の補正が困難となる。また一方では、接合レンズの間隔が開いてしまうため、明るさがもたなくなり射出瞳も像側方向に変位してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．８にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を０．６にすることが更に好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、物体側の接合レンズ成分を構成する負レンズの厚みが大き過ぎるため、第２レンズ群Ｇ２が増大する。また、ペッツバール和が大きくなり過ぎ、全体的に像面がマイナス方向に抜けてしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．１にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．１５にすることが更に好ましい。
【００３９】
また、２つの接合レンズの間隔をｓｐとし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．０３  ＜  ｓｐ／ｆ２  ＜  ０．２０                                  （５）
【００４０】
条件式（５）は、２つの接合レンズの間隔と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離とを規定するものである。条件式（５）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が小さいため、球面収差やコマ収差の良好な補正が困難となる。もしくは、接合レンズの間隔が開いてしまうため、明るさがもたなくなり射出瞳も像方向に変位してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．１８にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を０．１５にすることが更に好ましい。反対に、条件式（５）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が大き過ぎるため、移動量が増大し、望遠端で第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２間の距離が保てなくなる。また、必要以上に正レンズ群の焦点距離が大きくなり、ズームレンズ系の小型化ができなくなってしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．０４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．０５にすることが更に好ましい。
【００４１】
また、２つの接合レンズのうち、像側に配置された接合レンズを構成する正レンズの光軸上の厚みをｄｐとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
０．０５  ＜  ｓｐ／ｄｐ  ＜  ０．２０                                  （６）
【００４２】
条件式（６）は、像側に配置された接合レンズ成分を構成する正レンズの光軸上の厚みと、２つの接合レンズの空気間隔とを規定するものである。条件式（６）の上限値を上回ると、正レンズが薄くなり過ぎるため、望遠端での軸上色収差の補正が困難となる。またもう一方で、接合レンズの間隔が開いてしまうため、Ｆナンバーが暗くなりがちで射出瞳も像方向に変位してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を０．１９にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を０．１８にすることが更に好ましい。反対に、条件式（６）の下限値を下回ると、像側に配置された接合レンズ成分中の正レンズの厚みが大き過ぎるため、第２レンズ群Ｇ２が増大する。また、ペッツバール和の補正が難しくなり、広角端での像面湾曲が悪化するため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．０７にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の下限値を０．１にすることが更に好ましい。
【００４３】
また、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該負レンズの像側の面の曲率半径をＲａとし、２つの接合レンズの間隔をｓｐとしたとき、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．０１  ＜  ｓｐ／Ｒａ  ＜  ０．１５                                  （７）
【００４４】
条件式（７）は、２つの接合レンズ成分の、物体側に配置された接合レンズ成分を構成する負レンズの像側の面の曲率半径と、２つの接合レンズの光軸上の空気間隔とを規定するものである。条件式（７）の上限値を上回ると、負レンズの像側曲率半径が小さくなり、変倍によるコマ収差の変動が増え、軸外収差の補正が困難となる。もしくは、接合レンズの間隔が開いてしまうため、Ｆナンバーが暗くなりがちで射出瞳も像方向に変位してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．１２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を０．１にすることが更に好ましい。反対に、条件式（７）の下限値を下回ると、負レンズの像側曲率半径が大き過ぎ、コマ収差の良好な補正が困難となるため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．０２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．０３にすることが更に好ましい。
【００４５】
また、２つの接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの像側面は、像側に凹面を向けており、当該凹面の曲率半径をＲａとし、負レンズの像側に配置されたレンズの物体側の面の曲率半径をＲｂとしたとき、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
−１．１  ≦  （Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒａ＋Ｒｂ）  ＜  ７．０                （８）
【００４６】
条件式（８）は、２つの接合レンズ成分の、物体側に配置された接合レンズ成分の負レンズの像側の面の曲率半径と、負レンズの直後に像側に配置されたレンズの最も物体側の面とで形づくられる空気間隔を空気レンズと考え、そのシェープファクターの逆数を規定するものである。条件式（８）の数値をプラスとした方が、基本的にはコマ収差や像面湾曲の補正に有利だが、条件式（８）の上限値を上回ると、メニスカスレンズの度合いが強まり過ぎ、かえって高次の収差を発生させてしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を６．０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を５．０にすることが更に好ましい。反対に、条件式（８）の下限値を下回ると、空気レンズの形状が物体側に凹面を向ける形状となるためコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を−０．２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を０．０３にすることが更に好ましい。
【００４７】
また、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２内に配置された接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する像側の負レンズのｄ線に対する屈折率をｎｄとしたとき、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
ｎｄ  ＞  １．７７                                                      （９）
【００４８】
条件式（８）は、第２レンズ群Ｇ２に含まれる負屈折力のレンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を規定するものである。条件式（９）の下限値を下回ると、曲率が強くなり過ぎ高次の収差が増大してしまう。また、ペッツバール和の補正が難しくなり、広角端での像面湾曲が悪化するため好ましくない。条件式（９）を満足することで、曲率半径を小さくすることができ、高次の収差を押さえることができる。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を１．８０にすることが好ましい。また、条件式（９）の下限値を１．９０にすることが更に好ましく、ペッツバール和が上がり、本実施形態の効果を更に確実にすることができる。
【００４９】
また、２つの接合レンズに含まれる、正レンズの屈折率の平均をｎｄｐとし、負レンズの屈折率の平均をｎｄｎとしたとき、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
０．１５  ＜  ｎｄｎ−ｎｄｐ  ＜  ０．５０                            （１０）
【００５０】
条件式（１０）は、第２レンズ群Ｇ２内に含まれる接合レンズ成分の、正レンズの屈折率の平均と負レンズの屈折率の平均との割合を規定するものである。条件式（１０）の上限値を上回ると、正レンズと負レンズとの屈折率差が大き過ぎるため、ペッツバール和が大きくなり過ぎ、像面がマイナス側に偏ってしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．４０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．３５にすることが更に好ましい。反対に、条件式（１０）の下限値を下回ると、正レンズと負レンズとの屈折率差が小さいため、ペッツバール和が小さくなり過ぎ、非点収差や像面湾曲を補正することが困難になる。特に、光軸から離れるに従いサジタル像面が湾曲するなど軸外の収差が改善しないため、広角化を達成できなくなってしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．１７にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．１９にすることが更に好ましい。
【００５１】
また、本実施形態において、２つの接合レンズに含まれる、正レンズのアッベ数の平均をνｄｐとし、負レンズのアッベ数の平均をνｄｎとしたとき、以下の条件式（１１）を満足することが望ましい。
２０  ＜  νｄｐ−νｄｎ  ＜  ５５                                    （１１）
【００５２】
条件式（１１）は、第２レンズ群Ｇ２内に含まれる接合レンズ成分中の、正レンズのアッベ数の平均と負レンズのアッベ数の平均との割合を規定するものである。条件式（１１）の上限値を上回ると、正レンズと負レンズとのアッベ数差が大きいため、色収差が補正過剰となり、ｇ線に対する色収差が補正過剰方向に大きく変位し、広角端等での色滲みが発生してしまうため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を５５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１１）の上限値を４５にすることが更に好ましい。反対に、条件式（１１）の下限値を下回ると、正レンズと負レンズとのアッベ数の差が小さ過ぎ、軸上色収差、倍率色収差ともに補正不足となり、広角端から望遠端までのすべての領域における倍率の色収差のバランスをとることが困難であるため好ましくない。また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を２５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１１）の下限値を３０にすることが更に好ましい。
【００５３】
また、本ズームレンズ系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部のレンズ群が、光軸と垂直方向の成分を持つように移動する構成である。この構成により、防振時も偏心コマ収差が少ない良好な光学性能を得ることができる。
【００５４】
また、本ズームレンズ系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の接合レンズの少なくとも一つが、光軸と垂直方向の成分を持つように移動する構成である。この構成により、防振時も編心コマ収差が少ない良好な光学性能を得ることができる。
【００５５】
また、このようなズームレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、１枚または２枚の負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、を有することが好ましく、第１レンズ群Ｇ１自体の小型化を図ることができ、また、軸外光線の高さを低く保つことができるため、球面収差の高次の部分が抑えられ、良好な収差補正が可能となる。
【００５６】
また、このようなズームレンズ系は、第２レンズ群Ｇ２内に配置された接合レンズのうち、物体側に配置された接合レンズを構成する像側の負レンズは、像側に凹面を向けていることが好ましく、コマ収差を良好に補正しながら、射出瞳をより物体方向に位置させることができる。
【００５７】
また、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２は、３つのレンズ成分を有することが好ましく、少ない構成枚数でありながら球面収差やコマ収差の補正ができ、ズームレンズ系ＺＬの小型化を達成できる。
【００５８】
また、このようなズームレンズ系において、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、正の単レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、正レンズ及び負レンズを有する接合レンズと、を有することが好ましい。
【００５９】
ここで、凹先行タイプのズームレンズ系は比較的簡単な構成で良好な収差補正を行うことができるが、そのためには、正レンズ群内で正のレンズ成分と負のレンズ成分とをバランスよく配置させて諸収差を打消し合う必要がある。そのため、正レンズ群内に凸凹凸のトリプレットタイプを含むことが多い。しかし、もしこれを単独の正レンズ、負レンズ、正レンズとした場合、２群内の最も物体側に位置する正レンズ以降で多く発生するコマ収差の補正を３枚の単レンズで補正する必要があり、各エレメントで発生する収差が増すために組立性が悪いという問題があった。そこで、本実施形態では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズ成分を前後に分割し、正の単レンズ、正負からなる接合レンズ、負正からなる接合レンズという、変形トリプレットタイプにすることで各エレメントの敏感度を分散させることができ、良好な収差補正が可能となる。
【００６０】
また、このようなズームレンズ系は、２つの前記接合レンズのうち、像側に配置された前記接合レンズの最も像側の面は非球面形状に形成されていることが好ましく、球面収差や上方コマ収差を良好に補正することができる。
【００６１】
図１３及び図１４に、上述のズームレンズ系ＺＬを備える光学機器として、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラと記す）の構成を示す。このカメラ１は、不図示の電源ボタンを押すと撮影レンズ（ズームレンズ系ＺＬ）の不図示のシャッタが開放され、ズームレンズ系ＺＬで不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター２に表示される。撮影者は、液晶モニター２を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズボタン３を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００６２】
このカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部４、ズームレンズ系ＺＬを広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）ボタン５、及び、カメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクションボタン６等が配置されている。なお、図１３ではカメラ１とズームレンズ系ＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズ系ＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００６３】
以下に記載の内容は、光学特性を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００６４】
上述の説明及び以降に示す実施形態においては、２群構成を示したが、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正または負のレンズ若しくはレンズ群を追加した構成や、最も像側に正または負のレンズ若しくはレンズ群を追加した構成が挙げられる。
【００６５】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、第１レンズ群Ｇ１または第２レンズ群Ｇ２の最も像側のレンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、本ズームレンズ系ＺＬ全体または撮像面を移動させても良い。
【００６６】
また、本実施形態においては、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に移動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。このように、本実施形態に係るズームレンズ系ＺＬは、いわゆる防振ズーレンズ系として機能させることが可能である。
【００６７】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００６８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の中または近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００６９】
さらに、各レンズ面には、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施すことにより、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成できる。
【００７０】
本実施形態のズームレンズ系ＺＬは、変倍比が２．０〜５．０程度、好ましくは、２．５〜４．０程度である。
【００７１】
本実施形態においては、第１レンズ群Ｇ１が正のレンズ成分を１つと負のレンズ成分を１つまたは２つ有するのが好ましい。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負正または負負正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。
【００７２】
また、本実施形態においては、第２レンズ群Ｇ２が正のレンズ成分を２つと負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、正負正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。
【００７３】
また、本実施形態のズームレンズ系ＺＬは、最も像側に配置されるレンズ成分の像側面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス）が最も小さい状態で、１０〜３０ｍｍ程度とするのが好ましい。
【００７４】
また、本実施形態のズームレンズ系ＺＬは、像高を５．０〜１２．５ｍｍとするのが好ましく、５．０〜９．５ｍｍとするのがより好ましい。
【００７５】
なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【実施例】
【００７６】
以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。図１は、本実施例に係るズームレンズ系ＺＬの構成を示す断面図であり、このズームレンズ系ＺＬの屈折力配分及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への焦点距離状態の変化における各レンズ群の移動の様子を図１の下方に矢印で示している。この図１のズームレンズ系ＺＬ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。このズームレンズ系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態にレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化するよう構成されている。
【００７７】
また、各実施例では、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターＰ１を有している。
【００７８】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００７９】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ3×｜ｙ｜3＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10    （ａ）
【００８０】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００８１】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係るズームレンズ系ＺＬ１の構成を示す図である。この図１のズームレンズ系ＺＬ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３の３枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、及び、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズの５枚のレンズから構成される。また、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に、フレア絞りＦＳが配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第２レンズ群Ｇ２とともに移動する。
【００８３】
以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８４】
（表１）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1      36.0024  1.0000  40.6    1.86400
*2       8.7029  4.9872
3     154.7731  1.0000  56.2    1.65100
4      25.0298  2.1744
5      20.2406  2.4000  23.8    1.84666
6      68.0762   (d1)
7      21.7375  1.5448  46.6    1.81600
8      86.5655  1.0000
9       0.0000  1.0000                  開口絞り
10      12.1294  2.0000  52.3    1.75500
11     -49.2501  4.0000  28.3    2.00330
12      49.9954  1.1718
13      59.1641  1.0000  40.8    1.88300
14       6.7205  3.8000  81.5    1.49700
*15     -23.6706   (d2)
16       0.0000   (d3)                  フレア絞り
17       0.0000  3.0700  64.2    1.51680
18       0.0000   (Bf)
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.25   〜   17.30   〜    29.30
Bf =  5.0    〜    5.0    〜     5.0
FNO =  3.35   〜    4.27   〜     5.86
２ω = 82.8°  〜   52.8°  〜    32.4°
【００８５】
この第１実施例において、第２面、及び、第１５面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【００８６】
（表２）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
2    0.5308   0.00000E+00  3.18850E-06  1.65800E-07 -2.36010E-09  1.05940E-11
15   -9.4484   0.00000E+00  2.75190E-06  2.97870E-06 -1.69510E-07  5.28710E-09
【００８７】
この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とフレア絞りＦＳとの軸上空気間隔ｄ２、フレア絞りＦＳとローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ３は、ズーミングに際して変化する。次の表３に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【００８８】
（表３）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.25           17.30         29.30
d1  21.19423         8.53464       0.99644
d2   1.78577         3.26871       5.79284
d3   9.57679        15.50852      25.60507
全長  67.70495        62.46001      67.54250
【００８９】
次の表４に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表４において、ｄｓは第２レンズ群Ｇ２の２つの接合レンズの最も物体側の面から最も像側の面までの光軸上の厚みを、ｄｎは物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの光軸上の厚みを、ｄａは物体側に配置された接合レンズの光軸上の厚みを、ｓ２は第２レンズ群Ｇ２の光軸上の合成厚を、ｓｐは２つの接合レンズの間隔を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｄｐは像側に配置された接合レンズを構成する正レンズの光軸上の厚みを、Ｒａは物体側に配置された接合レンズを構成する負レンズの像側の面の曲率半径を、Ｒｂは当該負レンズの像側に配置されたレンズの物体側の面の曲率半径を、ｎｄは当該負レンズのｄ線に対する屈折率を、ｎｄｐは第２レンズ群Ｇ２に含まれる２つの接合レンズの、正レンズの屈折率の平均を、ｎｄｎは負レンズの屈折率の平均を、νｄｐは正レンズのアッベ数の平均を、νｄｎは負レンズのアッベ数の平均を、それぞれ表している。以降の実施例においてもこの符号の説明は同様である。
【００９０】
（表４）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.334
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.667
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.258
（４）ｓｐ／ｄｎ＝0.293
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.064
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.308
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.023
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝0.084
（９）ｎｄ＝2.0033
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.317
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝32.42
【００９１】
この第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ｃ）に示す。
【００９２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）をそれぞれ示している。また、球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーを示し、非点収差図、歪曲収差図では像高Ｙの最大値を示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【００９３】
〔第２実施例〕
図３は、第２実施例に係るズームレンズ系ＺＬ２の構成を示す図である。この図３のズームレンズ系ＺＬ２は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００９４】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向け、像側の面が非球面状に形成された、ガラス材料と樹脂材料との複合からなる複合型負メニスカス非球面レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２の２枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、両凸レンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズの５枚のレンズから構成される。
【００９５】
以下の表５に、第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００９６】
（表５）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     110.3844  1.2000  49.6    1.77250
2      10.6000  0.1200  38.1    1.55389
*3       7.7780  8.4137
4      21.8009  2.0000  23.1    1.86074
5      41.4490   (d1)
6      21.7685  2.2000  81.6    1.49700
7     -77.4620  2.4786
8       0.0000  1.2000                  開口絞り
9      14.5431  4.0000  64.1    1.51680
10     -16.1757  3.1000  49.6    1.77250
11      28.0000  2.0000
12      28.0000  0.8000  37.2    1.83400
13       8.9802  4.0000  64.1    1.51680
14     -16.4808   (d2)
15       0.0000  3.0000  64.1    1.51680
16       0.0000   (Bf)
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.00   〜   15.00   〜    27.00
Bf =  1.0    〜    1.0    〜     1.0
FNO =  3.50   〜    4.10   〜     5.60
２ω = 84.4°  〜   60.1°  〜    35.1°
【００９７】
この第２実施例において、第３面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【００９８】
（表６）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
3    0.0375   0.22189E-04  1.40590E-05 -2.76700E-07  1.87880E-09 -2.56910E-11
【００９９】
この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ２は、ズーミングに際して変化する。次の表７に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１００】
（表７）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.0            15.0          27.0
d1  28.80009        14.29588       1.40325
d2  19.72964        25.82014      40.43735
全長  84.04210        75.62839      77.35297
【０１０１】
次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【０１０２】
（表８）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.354
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.671
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.429
（４）ｓｐ／ｄｎ＝0.392
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.087
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.500
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.054
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝0.000
（９）ｎｄ＝1.7725
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.286
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝20.71
【０１０３】
この第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ｃ）に示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１０４】
〔第３実施例〕
図５は、第３実施例に係るズームレンズ系ＺＬ３の構成を示す図である。この図５のズームレンズ系ＺＬ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【０１０５】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３の３枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、両凸レンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、及び、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズの５枚のレンズから構成される。
【０１０６】
以下の表９に、第３実施例の諸元の値を掲げる。
【０１０７】
（表９）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1      28.1906  1.0000  49.2    1.76802
*2       8.3114  5.6780
3      65.2135  1.0000  60.1    1.64000
4      21.2771  2.7043
5      16.8342  2.0978  23.8    1.84666
6      28.4975   (d1)
7      19.3977  1.5319  52.3    1.75500
8     -67.0330  1.0000
9       0.0000  1.0000                  開口絞り
10      16.7695  2.3518  65.4    1.60300
11     -14.6803  6.0000  40.8    1.88300
12      13.0479  0.5000
13      32.6939  1.0000  35.0    1.80100
14       9.1397  3.9018  55.3    1.67790
15     -16.5906   (d2)
16       0.0000  3.5700  64.2    1.51680
17       0.0000   (Bf)
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.00   〜   15.00   〜    27.00
Bf =  2.4    〜    2.4    〜     2.4
FNO =  3.47   〜    4.13   〜     5.74
２ω = 84.8°  〜   60.2°  〜    35.0°
【０１０８】
この第３実施例において、第２面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【０１０９】
（表１０）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
2    0.5906   0.00000E+00  1.40850E-05  1.02710E-07 -3.60730E-10  5.96560E-12
【０１１０】
この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ２は、ズーミングに際して変化する。次の表１１に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１１１】
（表１１）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.25           17.30         29.30
d1  20.78385        10.15898       0.71465
d2  13.98095        19.49597      32.73202
全長  70.50044        65.39059      69.18231
【０１１２】
次の表１２に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１３】
（表１２）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.436
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.750
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.347
（４）ｓｐ／ｄｎ＝0.083
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.027
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.128
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.038
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝0.429
（９）ｎｄ＝1.8830
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.202
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝22.53
【０１１４】
この第３実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図６（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図６（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図６（ｃ）に示す。各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１１５】
〔第４実施例〕
図７は、第４実施例に係るズームレンズ系ＺＬ４の構成を示す図である。この図７のズームレンズ系ＺＬ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【０１１６】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側から順に、物体側に凸面を向け、像側の面が非球面状に形成された、ガラス材料と樹脂材料との複合からなる複合型負メニスカス非球面レンズＬ１１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２の２枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、両凸レンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズの５枚のレンズから構成される。
【０１１７】
以下の表１３に、第４実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１８】
（表１３）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1     105.0231  1.2000  49.6    1.77250
*2      10.2544  0.1200  38.1    1.55389
3       7.6150  7.8765
4      21.0175  2.0000  23.1    1.86074
5      41.4490   (d1)
6      24.2369  2.2000  81.6    1.49700
7     -52.6990  3.0270
8       0.0000  1.2000                  開口絞り
9      14.5431  2.5000  64.1    1.5168
10     -17.8265  3.0769  49.6    1.7725
11      38.5194  3.0769
12      38.5194  0.8000  37.2    1.83400
13       9.2561  4.0000  64.1    1.51680
14     -16.9040   (d2)
15       0.0000  3.0000  64.1    1.51680
16       0.0000   （Bf）
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.00   〜   17.00   〜    28.00
Bf =  4.0    〜    4.0    〜     4.0
FNO =  3.44   〜    4.29   〜     5.67
２ω = 84.3°  〜   53.8°  〜    33.9°
【０１１９】
この第４実施例において、第２面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【０１２０】
（表１４）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
3    0.0375   0.22189E-04  1.40590E-05 -2.76700E-07  1.87880E-09 -2.56910E-11
【０１２１】
この第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ２は、ズーミングに際して変化する。次の表１５に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１２２】
（表１５）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.25           17.30         29.30
d1  28.89812        10.91266       0.81878
d2  16.69140        25.23855      38.66977
全長  83.66687        74.22856      77.56591
【０１２３】
次の表１６に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１２４】
（表１６）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.229
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.552
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.155
（４）ｓｐ／ｄｎ＝1.000
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.133
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.769
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.080
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝0.000
（９）ｎｄ＝1.7725
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.286
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝20.71
【０１２５】
この第４実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ｃ）に示す。各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１２６】
〔第５実施例〕
図９は、第５実施例に係るズームレンズ系ＺＬ５の構成を示す図である。この図９のズームレンズ系ＺＬ５は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【０１２７】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３の３枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、両凸レンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズとのＬ２５接合レンズの５枚のレンズから構成される。
【０１２８】
以下の表１７に、第５実施例の諸元の値を掲げる。
【０１２９】
（表１７）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1      46.1233  1.0000  40.4    1.80610
*2       8.7561  5.5000
3      82.6489  1.0000  55.5    1.69680
4      24.5803  2.7127
5      21.5657  2.2000  23.8    1.84666
6      67.1646   (d1)
7      16.5245  1.5500  46.6    1.81600
8   -1644.5400  1.0000
9       0.0000  1.0000                  開口絞り
10      13.4354  2.0000  81.5    1.49700
11     -32.6173  5.0000  28.3    2.00330
12  -11300.0000  1.0000
13     405.8700  1.0000  40.8    1.88300
14       7.7525  3.8000  81.5    1.49700
*15     -26.2988   (d2)
16       0.0000  3.0700  64.2    1.51680
17       0.0000   (Bf)
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.25   〜   17.30   〜    29.30
Bf =  0.5    〜    0.5    〜     0.5
FNO =  3.45   〜    4.43   〜     6.12
２ω = 82.8°  〜   52.6°  〜    32.2°
【０１３０】
この第５実施例において、第２面、及び、第１５面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【０１３１】
（表１８）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
2    0.3857   0.00000E+00  1.07570E-05  6.99710E-07 -8.70590E-09  5.46310E-11
15   -2.7879   0.00000E+00  1.31940E-04  8.95180E-07  1.98020E-07 -7.93330E-09
【０１３２】
この第５実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ２は、ズーミングに際して変化する。次の表１９に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１３３】
（表１９）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.25           17.30         29.30
d1  21.29573         8.58080       1.00965
d2  14.64685        22.09392      34.76978
全長  68.27525        63.00739      68.11209
【０１３４】
次の表２０に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【０１３５】
（表２０）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.391
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.714
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.306
（４）ｓｐ／ｄｎ＝0.200
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.054
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.263
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.000
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝-1.075
（９）ｎｄ＝2.0083
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.446
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝47.03
【０１３６】
この第５実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１０（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１０（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１０（ｃ）に示す。各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１３７】
〔第６実施例〕
図１１は、第６実施例に係るズームレンズ系ＺＬ６の構成を示す図である。この図１１のズームレンズ系ＺＬ６は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【０１３８】
第１レンズ群Ｇ１は、全体として負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３の３枚のレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、全体として正の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、開口絞りＳ、両凸レンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズの５枚のレンズから構成される。
【０１３９】
以下の表２１に、第６実施例の諸元の値を掲げる。
【０１４０】
（表２１）
面番号  曲率半径 面間隔 アッベ数   屈折率
1      33.9338  1.0000  40.4    1.80610
*2       9.3127  5.5000
3      68.3135  1.0000  55.5    1.69680
4      19.4424  3.7692
5      20.5521  2.2000  23.8    1.84666
6      46.8811   (d1)
7      17.0367  1.5500  46.6    1.81600
8     156.4657  1.0000
9       0.0000  1.0000                  開口絞り
10      14.9457  2.7457  52.3    1.75500
11     -38.7806  2.0000  25.5    2.00069
12      74.0649  2.0000
13    -100.0000  1.0000  40.8    1.88300
14       7.7525  3.8000  81.5    1.49700
*15     -19.9443   (d2)
16       0.0000  3.0000  64.2    1.51680
17       0.0000   (Bf)
広角端     中間焦点距離    望遠端
f = 10.25   〜   17.30   〜    29.30
Bf =  0.5    〜    0.5    〜     0.5
FNO =  3.45   〜    4.43   〜     6.12
２ω = 71.0°  〜   44.1°  〜    26.8°
【０１４１】
この第６実施例において、第２面、及び、第１５面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ3〜Ａ10の値を示す。
【０１４２】
（表２２）
面      κ        Ａ3          Ａ4          Ａ6          Ａ8         Ａ10
2    0.2205   0.00000E+00  4.05450E-05  1.20060E-06 -1.44530E-08  1.11260E-10
15    2.5520   0.00000E+00  1.73840E-04  3.58550E-06 -7.32020E-08  1.05820E-10
【０１４３】
この第６実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２とローパスフィルターＰ１との軸上空気間隔ｄ２は、ズーミングに際して変化する。次の表２３に広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【０１４４】
（表２３）
広角端     中間焦点距離      望遠端
f  10.25           17.30         29.30
d1  21.28331         8.56838       0.99723
d2  14.88615        22.33322      35.00908
全長  68.23430        62.96644      68.07114
【０１４５】
次の表２４に、この第６実施例における各条件式対応値を示す。
【０１４６】
（表２４）
（１）ｄｎ／ｄｓ＝0.173
（２）ｄｎ／ｄａ＝0.421
（３）ｄｎ／ｓ２＝0.135
（４）ｓｐ／ｄｎ＝0.500
（５）ｓｐ／ｆ２＝0.054
（６）ｓｐ／ｄｐ＝0.263
（７）ｓｐ／Ｒａ＝0.014
（８）（Ｒｂ−Ｒａ）／（Ｒｂ＋Ｒａ）＝6.712
（９）ｎｄ＝2.0007
（１０）ｎｄｎ−ｎｄｐ＝0.316
（１１）νｄｐ−νｄｎ＝33.82
【０１４７】
この第６実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１２（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図１２（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図１２（ｃ）に示す。各収差図から明らかなように、第６実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１４８】
【図１】第１実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例によるズームレンズ系の構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例の無限遠合焦状態の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態における諸収差図であり、（ｂ）は中間焦点距離状態における諸収差図であり、（ｃ）は望遠端状態における諸収差図である。
【図１３】本発明に係るズームレンズ系を搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は背面図である。
【図１４】図１３（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った断面図である。
【符号の説明】
【０１４９】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ６）  ズームレンズ系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群
Ｓ  開口絞り
１  電子スチルカメラ（光学機器）
【図１】
2010044228.tif 000003
【図２】
2010044228.tif 000004
【図３】
2010044228.tif 000005
【図４】
2010044228.tif 000006
【図５】
2010044228.tif 000007
【図６】
2010044228.tif 000008
【図７】
2010044228.tif 000009
【図８】
2010044228.tif 000010
【図９】
2010044228.tif 000011
【図１０】
2010044228.tif 000012
【図１１】
2010044228.tif 000013
【図１２】
2010044228.tif 000014
【図１３】
2010044228.tif 000015
【図１４】
2010044228.tif 000016