(57)【要約】【課題】本発明では、検知専用ライン、制御ライン、通信ライン等を不要とする新たな検知方式を実現する接続検知装置及び接続検知システムを提供することを目的とする。【解決手段】本発明の電子機器は、スレーブ機器を接続して、スレーブ機器に電源を供給するための接続端子と、接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、電源供給手段と接続端子との間に設けた電圧降下手段と、接続端子にスレーブ機器が接続されて電源供給手段によって電圧が供給されたときに電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、を有することを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スレーブ機器を接続して、スレーブ機器に電源を供給するための接続端子と、
前記接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、
前記電源供給手段と前記接続端子との間に設けた電圧降下手段と、
前記接続端子にスレーブ機器が接続されて前記電源供給手段によって電圧が供給されたときに前記電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、前記接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、
を有することを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記接続端子の電圧を変更する電圧変更手段を前記接続端子に設け、
前記接続端子に接続するスレーブ機器の動作電圧に応じて、前記接続端子の電圧を可変するように前記電圧変更手段を制御する制御手段をさらに有する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記電圧降下手段の電圧降下量は外部から制御可能であり、
前記接続端子に接続するスレーブ機器の動作電圧に応じて、前記電圧降下手段の電圧降下量を制御する制御手段をさらに有する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
スレーブ機器に電圧を供給するための第２の電源供給手段をさらに有し、
前記接続端子との接続を、前記電源供給手段に接続された前記電圧降下手段及び前記第２の電源供給手段のいずれか一方に切り替える切替スイッチを前記接続端子に設け、
前記検知手段は、前記接続端子へのスレーブ機器の接続状態に基づいて、前記切替スイッチを制御する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
前記接続端子との接続を、前記電源供給手段に接続された前記電圧降下手段及び前記第電源供給手段のいずれか一方に切り替える切替スイッチを前記接続端子に設け、
前記検知手段は、前記接続端子へのスレーブ機器の接続状態に基づいて、前記切替スイッチを制御する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項６】
マスタ機器とスレーブ機器とを有する接続検知システムであって、
前記マスタ機器は、
前記スレーブ機器を接続して、前記スレーブ機器に電源を供給するための第１接続端子と、
前記第１接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、
前記電源供給手段と前記第１接続端子との間に設けた第１電圧降下手段と、
前記第１接続端子に前記スレーブ機器が接続されて前記電源供給手段によって電圧が供給されたときに前記第１電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、前記第１接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、を有し、
前記スレーブ機器は、
前記マスタ機器から電圧が供給され、前記マスタ機器の前記第１接続端子と接続される第２接続端子と、
前記第２接続端子に接続された第２電圧降下手段と、を有し、
前記第１電圧降下手段の電圧降下量と、前記第２電圧降下手段の電圧降下量は、前記スレーブ機器のインピーダンスの値に応じて調整されることを特徴とする接続検知システム。
【請求項７】
マスタ機器とスレーブ機器とを有する接続検知システムであって、
前記マスタ機器は、
前記スレーブ機器を接続して、前記スレーブ機器に電源を供給するための第１接続端子と、
前記第１接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、
前記電源供給手段と前記第１接続端子との間に設けた第１電圧降下手段と、
前記第１接続端子に前記スレーブ機器が接続されて前記電源供給手段によって電圧が供給されたときに前記第１電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、前記第１接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、を有し、
前記スレーブ機器は、
前記マスタ機器から電圧が供給され、前記マスタ機器の前記第１接続端子と接続される第２接続端子と、
前記第２接続端子に接続され、前記スレーブ機器の入力インピーダンスを調整するとともに、前記スレーブ機器に供給される電圧を調整するインピーダンス変換手段と、
を有することを特徴とする接続検知システム。
【請求項８】
前記インピーダンス変更手段の代わりに定電圧手段を備える、請求項７に記載の接続検知システム。
【請求項９】
前記インピーダンス変更手段の代わりに電圧変更手段を備える、請求項７に記載の接続検知システム。
【請求項１０】
前記インピーダンス変更手段の代わりに定電流手段を備える、請求項７に記載の接続検知システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子機器及び接続検知システムに関し、特に、検知専用ライン、制御ライン、通信ライン等を必要としない接続検知装置及び接続検知システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ある機能が実行される電子機器（マスタ機器）に、マスタ機器の機能を十分に発揮させるために使用されるスレーブ機器を接続する場合、スレーブ機器の接続状態を検知することはマスタ機器の機能を十分に発揮させるうえで重要となる。例えば、デジタルテレビにアンテナ素子を接続する場合、アンテナ素子が正しく接続されていなければ放送電波を十分に受信することができず、正常にテレビ放送を受信できない恐れがある。
【０００３】
一般的に、マスタ機器に接続するスレーブ機器の接続状態を検知する方法として、種々の方法がある。図１を用いて、従来の接続検知方法について説明する。ここでは、マスタ機器１０１にスレーブ機器１１１を接続する場合を例にとって説明する。
【０００４】
第１に、接続検知用のラインを用いる方法が挙げられる。図１に示すように、マスタ機器１０１の検知回路１０２と、被検知機器であるスレーブ機器１１１とが検知用ライン１０７で接続され、接続状態は検知回路１０２に接続された判定手段１０３により判定される。この場合、接続の有無のリアルタイム判定が可能であり、他のラインへの影響がないというメリットがある。しかしながら、検知専用のラインや、端子が必要であり、接続検知をしようとする機器の台数分の検知用のラインが必要となるといったデメリットがある。
【０００５】
第２に、上記の複数の検知用ラインを１ライン化したものが挙げられる（例えば特許文献１）。この場合も上記と同様のメリットが挙げられるが、専用のライン及び端子が必要となるデメリットが存在する。さらに、検知電圧の判定には、検知回路、検知用ライン抵抗値、被検知機器の抵抗値に精度が要求され、製品がコスト高となるデメリットも生じうる。
【０００６】
第３に、制御ラインを用いる方法が挙げられる。この方法は、マスタ機器１０１の機能回路１０４と、スレーブ機器１１の機能回路１１３とを制御ライン１０８で接続し、判定手段１０３で制御プロトコルの正常／異常に基づいて接続状態を判別するものである。この場合、検知用のラインが不要となるメリットがある。しかしながら、制御回路が正常に動作しているときにのみ検知が可能となり、異常時には検知ができないというデメリットがある。さらに、制御ラインのフェールセーフ時間を確保する必要上、リアルタイム判定ができないという問題も生じる。さらに、応答用の制御ライン（入力ライン）が必要となるというデメリットも存在する。
【０００７】
第４に、通信ラインを用いる方法が挙げられる。この方法は、マスタ機器１０１の機能回路１０４と、スレーブ機器１１１の機能回路１１３との間に接続された通信ライン１０９を利用して、判定手段１０３で通信プロトコルの正常／異常に基づいて接続状態を判別するものである。この場合、検知用のラインが不要となるメリットがある。しかしながら、上記の制御ラインを用いた場合と同様のデメリットが生じる。
【０００８】
第５に、被検知機器の消費電流を利用する方法が挙げられる。これは、マスタ機器１０１の電源回路１０５と、スレーブ機器１１１の電源回路１１４とを電源ライン１１０で接続する場合に、電流検知回路１０６で検知した電流に基づいて、判定手段１０３で接続状態を判定するものである。この場合、検知用のラインが不要、リアルタイム判定が可能、他のラインへの影響がないといったメリットがある。しかしながら、電流検知回路で電圧降下が発生し、被検知機器へ影響が生じる恐れがある。また、消費電流が少ない場合、検知できないか、もしくは高精度の部品が必要となるために回路がコスト高となるデメリットがある。さらに、電圧が低い場合、検知ができないという問題も生じる。
【０００９】
第６に、非検知機器が送信する電波を受信し、受信信号のレベルで接続状態を検知する方法が考えられる。この場合も、検知用のラインが不要となるメリットがある。しかしながら、受信信号が一定レベル以上の場合にのみ検知可能であるために、リアルタイム判定ができないというデメリットがある。さらに、非受信状態と非接続状態との区別ができないというデメリットも存在する。
【００１０】
上記の各検知方法に関して、システム面から見ると、（１）コネクタ及び配線のサイズ、コスト面から検知用の専用端子を設けることができない場合、（２）制御ラインがない、もしくは、出力ラインのみで入力ラインがない場合、（３）通信ラインがない、もしくは、出力ラインのみで入力ラインがない場合、（４）供給電圧が低い、もしくは、電流が少ない場合、のいずれかの場合においては、接続検知を行うことができなかった。そのため、接続検知を行わないか、デメリットの存在を承知の上で、上記第１乃至第６の方式に仕様変更するか、のどちらかであった。
【特許文献１】特開２００８−１５８７００
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、車載用のデジタルＴＶチューナにアンテナアンプを接続する場合、信号用配線と電源供給用の配線は共通であり、接地は車両のボディからとるため、実質的な配線は１本のみである。この場合に、検知用のラインを増設することはコスト増となり、レイアウト工程が増加し、さらに外観上も好ましいとはいえないという問題が生じる。
【００１２】
そこで、本発明では、検知専用ライン、制御ライン、通信ライン等を不要とする新たな検知方式を実現する接続検知装置及び接続検知システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の電子機器は、スレーブ機器を接続して、スレーブ機器に電源を供給するための接続端子と、接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、電源供給手段と接続端子との間に設けた電圧降下手段と、接続端子にスレーブ機器が接続されて電源供給手段によって電圧が供給されたときに電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、を有することを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の接続検知システムは、電子機器とスレーブ機器とを有する接続検知システムであって、電子機器は、スレーブ機器を接続して、スレーブ機器に電源を供給するための第１接続端子と、第１接続端子を介して電圧を供給するための電源供給手段と、電源供給手段と第１接続端子との間に設けた第１電圧降下手段と、第１接続端子にスレーブ機器が接続されて電源供給手段によって電圧が供給されたときに第１電圧降下手段に生じる電圧降下を測定することによって、第１接続端子へのスレーブ機器の接続状態を検知する検知手段と、を有し、スレーブ機器は、電子機器から電圧が供給され、電子機器の第１接続端子と接続される第２接続端子と、第２接続端子に接続された第２電圧降下手段と、を有し、第１電圧降下手段の電圧降下量と、第２電圧降下手段の電圧降下量は、前記スレーブ機器のインピーダンスの値に応じて調整されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の接続検知装置及び接続検知システムによれば、検知専用ライン、制御ライン、通信ライン等を用いずに、機器の接続状態を検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明に係る電子機器及び接続検知システムについて説明する。ただし、本発明の技術的範囲はそれらの実施の形態には限定されず、特許請求の範囲に記載された発明とその均等物に及ぶ点に留意されたい。
【００１７】
まず、一般的な機器間の電源供給方法について図２を用いて説明する。通常、マスタ機器１０１にスレーブ機器１１１が接続される場合、マスタ機器からスレーブ機器に電源供給するのが一般的である。その場合、マスタ機器が供給する電源電圧はスレーブ機器の接続／非接続に関わらず、通常一定電圧となるよう設計されている。即ち、マスタ機器の電源出力端子レベルで定電圧である。
【００１８】
スレーブ機器１１１の動作電圧がＶ1［Ｖ］の場合、図２のＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄ点全ての電圧はＶ1である。ここで、スレーブ機器の電源回路のインピーダンスＺが変化しても（スレーブ機器非接続時も含み）Ｂ点の電圧はＶ1である。
【表１】
2010156600.tif 000003
【００１９】
コネクタや、ケーブルでの電圧ロス（ＶL）があり、マスタ機器のＢ点電圧を（Ｖ1＋ＶL）にする場合であっても、スレーブ機器の接続／非接続に関らずＢ点の電圧は一定である。一般的には、スレーブ機器の電源回路のインピーダンスを高くしてマスタ機器側電源の電圧降下を防止する。
【００２０】
本発明は、「マスタ機器がスレーブ機器に供給する電源電圧は、スレーブ機器の有無に関わらず一定である」という一般的に考えられている考え方を転換させ、「スレーブ機器の有無により、マスタ機器が供給する電源電圧が変化し、その変化によりスレーブ機器の接続／非接続検知を行う」という考え方を特徴としている。
【実施例１】
【００２１】
次に、本発明の第１の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図面を用いて説明する。図３は実施例１のマスタ機器の接続検知回路であって、マスタ機器１は、電源供給手段３と、外部機器であるスレーブ機器２との接続端子Ｂと、電源供給手段３と接続端子Ｂとの間に設けた電圧降下手段である抵抗５と、接続端子Ｂの電圧を測定する検知手段４と、を有する。スレーブ機器２は、電源回路６を備え、等価回路に置き換えれば抵抗７となる。
【００２２】
ここで、
Ｖ0：マスタ機器の電源供給手段の出力電圧
Ｖ1：スレーブ機器の動作電圧
Ｒ0：検知用の分圧抵抗
Ｚ：スレーブ機器の電源回路の入力インピーダンス(ハイインピーダンス（Ｈｉ−Ｚ）ではない）
とすると、図３に示した接続検知装置において、マスタ機器１へのスレーブ機器２の接続／非接続の検知は以下のようにして行う。まず、マスタ機器１にスレーブ機器２が接続されていない場合は端子Ｂの電圧はＶ0である。一方、マスタ機器１にスレーブ機器２が接続されている場合には、端子Ｂは端子Ｃ、Ｄと同電位となるため、端子Ｂの電圧はＶ1となる。即ち、スレーブ機器２の接続時及び非接続時におけるＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄ点の電圧は以下のようになる。
【表２】
2010156600.tif 000004
【００２３】
表２において、Ｂ点の電圧に着目すると、スレーブ機器接続時はＶ1であるが、非接続時はＶ0であり、接続状態によって変化することがわかる。この電圧の変化を端子Ｂに接続した検知手段４で検知することによって、スレーブ機器の接続／非接続を検知することができる。
【００２４】
ここで、
【数１】
2010156600.tif 000005
の関係があることから、Ｖ1／Ｖ0比はＶ0、Ｒ0、Ｚの組み合わせで調整することができる。したがって、Ｒ0は接続するスレーブ機器のインピーダンスＺや、動作電圧Ｖ1、Ｖ0によって変わってくるため、接続状態を明確に検知できる電圧差が生じる値に設定することが好ましい。
【００２５】
上述したように、本発明のマスタ機器を用いることにより、検知用のラインを設けることなく、電源供給用の端子の電圧を検知することによって、外部機器の接続状態を検知することが可能となる。
【実施例２】
【００２６】
次に、本発明の第２の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図４を用いて説明する。実施例２においては、スレーブ機器の入力インピーダンスが高い場合においてもスレーブ機器の接続状態をより明確に検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、スレーブ機器２の端子Ｃに電圧降下手段として抵抗８（Ｒ1）を設けている点である。即ち、スレーブ機器２は、マスタ機器１から電圧が供給され、マスタ機器１の接続端子Ｂと接続される第２の接続端子Ｃと、第２の接続端子Ｃに接続された第２の電圧降下手段としての抵抗８と、を備えている。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００２７】
実施例１における式（１）からわかるように、スレーブ機器のインピーダンスＺがＲ0に比べて非常に高い場合（Ｚ≫Ｒ0）、Ｖ1／Ｖ0の比が１に近づく。即ち、接続時及び非接続時のＢ点の電圧変化が小さくなり、スレーブ機器の接続状態を明確に検知することが困難となる。そこで、実施例２においては、スレーブ機器２の端子Ｃにインピーダンス変換手段として抵抗値Ｒ1の抵抗８を設けている。この場合の電圧Ｖ0は以下の式（２）ように表すことができる。
【数２】
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式（２）より、スレーブ機器のインピーダンスＺがＲ0に比べて非常に高い場合はＲ0／Ｚが非常に小さくなるが、Ｒ0とＲ1の値を適当な値に設定することによって、Ｖ0とＶ1の差を大きくすることができる。即ち、マスタ機器の電圧降下手段であるＲ0における電圧降下量と、スレーブ機器の第２の電圧降下手段であるＲ1における電圧降下量は、スレーブ機器のインピーダンスＺの値に応じて調整されている。このように、本発明の実施例２の接続検知システムを用いることによって、スレーブ機器のインピーダンスが高い場合であっても、スレーブ機器の接続状態を明確に判定することができる。
【実施例３】
【００２８】
次に、本発明の第３の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図５を用いて説明する。実施例３においては、スレーブ機器に電源回路を有していない場合においてもスレーブ機器の接続状態を検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、スレーブ機器２が電源回路６の代わりに機能部９を有している点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００２９】
実施例３のマスタ機器においては、スレーブ機器２の電源入力端子Ｃでのインピーダンスを利用して、接続／非接続時における端子Ｂでの電圧を、検知手段４を用いて検知することにより、スレーブ機器２の接続状態を検知することができる。Ｃ点での入力インピーダンスをＺとすれば、実施例１と同様に式（１）から、スレーブ機器接続時のＢ点での電圧Ｖ0とＶ1との関係を求めることができる。
【００３０】
以上のように、実施例３のマスタ機器を用いることにより、スレーブ機器に電源回路を備えていない場合においても、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【実施例４】
【００３１】
次に、本発明の第４の実施例に係る接続検知システムについて図６を用いて説明する。実施例４においては、スレーブ機器に電源回路を有しておらず、かつスレーブ機器のインピーダンスが非常に高い場合においてもスレーブ機器の接続状態を検知することを目的としている。実施例２と相違している点は、スレーブ機器２が電源回路６の代わりに機能部９を有している点である。実施例２と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００３２】
実施例４の接続検知装置においては、スレーブ機器２の電源入力端子Ｃでのインピーダンスを利用して、接続／非接続時における端子Ｂでの電圧を、検知手段４を用いて検知することにより、スレーブ機器２の接続状態を検知することができる。Ｃ点での入力インピーダンスをＺとすれば、実施例２と同様に式（２）から、スレーブ機器接続時のＢ点での電圧Ｖ0とＶ1との関係を求めることができる。
【００３３】
以上のように、実施例４の接続検知システムを用いることにより、スレーブ機器に電源回路を備えていない場合においても、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【実施例５】
【００３４】
次に、本発明の第５の実施例に係る接続検知システムについて図７を用いて説明する。実施例５においては、スレーブ機器の入力インピーダンスが低い場合においてもスレーブ機器の接続状態をより明確に検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、スレーブ機器２の端子Ｃにインピーダンス変換手段として抵抗８（Ｒ1）を設けている点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００３５】
実施例１における式（１）からわかるように、スレーブ機器のインピーダンスＺがＲ0に比べて非常に低い場合（Ｚ≪Ｒ0）、Ｖ1がほぼ０Ｖとなる。即ち、スレーブ機器が接続されているのか、端子が短絡しているのかが判別できなくなる。そこで、実施例５においては、スレーブ機器２の端子Ｃにインピーダンス変換手段として抵抗値Ｒ1の抵抗８を設けている。この場合の電圧Ｖ1は上記の式（２）ように表すことができる。
式（２）より、スレーブ機器のインピーダンスＺがＲ0に比べて非常に低い場合はＲ0／Ｚが非常に大きくなるが、Ｒ0とＲ1の値を適当な値に設定することによって、Ｖ1の値を０Ｖより大きくすることができる。このように、本発明の実施例５の接続検知システムを用いることによって、スレーブ機器のインピーダンスが低い場合であっても、スレーブ機器の接続状態を明確に判定することができる。
【実施例６】
【００３６】
次に、本発明の第６の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図８を用いて説明する。実施例６においては、動作電圧が異なる複数種類のスレーブ機器を接続した場合においてもスレーブ機器の接続状態を検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、マスタ機器に電圧変更手段１１を備えている点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００３７】
実施例６のマスタ機器においては、実施例１で説明したマスタ機器に加えて、マスタ機器１の端子Ｂに設けた電圧変更手段１１と、前記接続端子に接続するスレーブ機器の動作電圧に応じて、前記接続端子の電圧を可変するように電圧変更手段１１を制御するための制御手段１０とをさらに有している。マスタ機器１の電源供給手段３の電圧をＶ0、電圧変更手段１１の抵抗をＲ2、検知用の分圧抵抗をＲ0、スレーブ機器２の電源回路の電圧をＶ1、スレーブ機器の電源回路の入力インピーダンスをＺとすると、スレーブ機器接続時のＢ点での電圧Ｖ0は以下の式（３）のように表すことができる。
【数３】
2010156600.tif 000007
【００３８】
式（３）より、Ｒ0とＲ2との比を変えることによって、Ｖ0／Ｖ1比を変更することができる。ここで、Ｒ0を一定とすれば、電圧変更手段１１の抵抗値であるＲ2を、制御手段１０を用いて変えることによって、動作電圧Ｖ1が異なる複数種類のスレーブ機器に対応することができる。
【００３９】
以上のように、実施例６のマスタ機器を用いることにより、動作電圧が異なる複数種類のスレーブ機器を接続した場合においてもスレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【実施例７】
【００４０】
次に、本発明の第７の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図９を用いて説明する。実施例７においては、動作電圧が異なる複数種類のスレーブ機器を接続した場合においてもスレーブ機器の接続状態を検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、電圧降下手段として用いる検知用の分圧抵抗を可変抵抗としている点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００４１】
実施例７のマスタ機器においては、実施例１で説明したマスタ機器において、検知用の分圧抵抗を可変抵抗１２とし、抵抗値Ｒ0を制御するための制御手段１０を設けている。即ち、実施例１のマスタ機器に加えて接続端子に接続するスレーブ機器の動作電圧に応じて、可変抵抗である電圧降下手段の電圧降下量を制御する制御手段をさらに有しており、この電圧降下手段として用いる可変抵抗の電圧降下量は制御手段により外部から制御可能となっている。スレーブ機器接続時のＢ点での電圧Ｖ0は上記の式（１）のように表すことができる。
【００４２】
式（１）より、Ｒ0の値を変えることによって、Ｖ0／Ｖ1比を変更することができ、動作電圧Ｖ1が異なる複数種類のスレーブ機器に対応することができる。実施例７の接続検知装置が実施例６と異なる点は、実施例７においては１つの抵抗で種々の動作電圧のスレーブ機器に対応させている点である。このように実施例７の構成によれば、実施例６に比べて部品点数を減らすことが可能となる。一方、スレーブ機器の動作電圧Ｖ1が、より広いレンジで異なる複数種類のスレーブ機器に対応させる場合には、実施例６の構成を採用することによって接続検知を行うことができる。
【００４３】
以上のように、実施例７のマスタ機器を用いることにより、動作電圧が異なる複数種類のスレーブ機器を接続した場合においても部品点数の増加を抑えつつ、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【００４４】
ここで、上記の電圧変更手段としては、種々の構成を採用することができる。まず、第１に、上述したように可変抵抗または半固定抵抗を用いて、機械式マニュアル操作等によって抵抗値を変化させるものが挙げられる。第２に、図１０に示すように、制御手段１０からの制御（電圧、電流）によって、電源供給手段３からの電流量を調整し、抵抗１３での電圧降下量を変更するものが挙げられる。
【００４５】
第３に、図１１に示すように、並列に並べた第１の抵抗１８と第２の抵抗１９とを切り替えるスイッチ１７を制御手段１０によって制御することにより、抵抗値を２段階で変化させることができる、抵抗を切り替える方式の電圧変更手段が挙げられる。この場合、３つ以上の抵抗を並列に配置して切り替えるようにしてもよい。
【００４６】
第４に、図１２に示すように、直列に接続した個々の抵抗の端子にスイッチを配置し、制御手段１０によって各スイッチを制御する、直列抵抗を用いた電圧変更手段が挙げられる。第５に、図１３に示すような電子ボリュームを用いた電圧変更手段が挙げられる。
【００４７】
上述したように、電圧変更手段として種々の構成が挙げられるが、これらには限られず、他の構成によって電圧変更手段を構成しても本願発明を実施することができる。
【実施例８】
【００４８】
次に、本発明の第８の実施例に係る接続検知システムについて図１４を用いて説明する。実施例８においては、動作電圧ＶSが異なるスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合にも検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、スレーブ機器２の電源入力端子と電源回路６との間にスレーブ機器の入力インピーダンスを調整するとともに、スレーブ機器に供給される電圧を調整するインピーダンス変換手段２０を設けている点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００４９】
実施例８の接続検知装置においては、スレーブ機器２の電源入力端子で入力電圧がＶ1となるようにインピーダンス変換手段２０で入力インピーダンスを調整し、同時にスレーブ機器に必要な電圧に調整する点を特徴としている。ここで、スレーブ機器の動作電圧ＶSがスレーブ機器毎に異なる場合には、インピーダンス変換手段２０はスレーブ機器の電源回路の入力電圧毎に別物となる。
【００５０】
ここで、図１５を用いてインピーダンス変換手段２０の構成をさらに詳しく説明する。インピーダンス変換手段２０は、インピーダンス変換部２１と、電圧変更部２２とを備えている。インピーダンス変換部２１は電源ラインのインピーダンスの調整を行う。一方、電圧変更部２２は入力電圧Ｖ1に対して出力電圧ＶSを出力する。
【００５１】
以上のように、実施例８の接続検知装置を用いることにより、動作電圧ＶSが異なるスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合にも検知することができる。
【実施例９】
【００５２】
次に、本発明の第９の実施例に係る接続検知システムについて図１６を用いて説明する。実施例９においては、動作電圧ＶSが異なる既存のスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合にも検知することを目的としている。実施例１と相違している点は、マスタ機器１の電源出力端子と、スレーブ機器２の電源入力端子との間にインピーダンス変換ユニット２３を外付けで設けている点である。実施例１と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００５３】
実施例９の接続検知システムにおいては、スレーブ機器２の電源入力端子で入力電圧がＶSとなるようにインピーダンス変換ユニット２３に内蔵されたインピーダンス変換手段２０で入力インピーダンスを調整し、同時にスレーブ機器に必要な電圧に調整する点を特徴としている。ここで、スレーブ機器の動作電圧ＶSがスレーブ機器毎に異なる場合には、インピーダンス変換ユニット２３はスレーブ機器の電源回路の入力電圧毎に別物となる。
【００５４】
以上のように、実施例９の接続検知システムを用いることにより、動作電圧ＶSが異なる既存のスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合にも対応するインピーダンス変換ユニットを外付けすることによって、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【実施例１０】
【００５５】
次に、本発明の第１０の実施例に係る接続検知システムに用いるインピーダンス変換手段について図１７を用いて説明する。実施例１０においては、動作電圧ＶSが異なる既存のスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合に、出力電圧をスレーブ機器の電圧に応じて出力電圧を変更する点を特徴としている。実施例９と相違している点は、実施例１におけるマスタ機器１の電源出力端子と、スレーブ機器２の電源入力端子との間に設けたインピーダンス変換ユニット２３内の電圧変更部２２を制御する制御手段２４を設けている点である。
【００５６】
実施例１０の接続検知システムに用いるインピーダンス変換ユニット２３は、インピーダンス変換部２１と、電圧変更部２２とを備え、さらに電圧変更部２２を制御する制御手段２４を備えている。インピーダンス変換部２１は電源ラインのインピーダンスの調整を行う。一方、電圧変更部２２は入力電圧Ｖ1に対して出力電圧ＶSを出力する。ここで、スレーブ機器によって入力電圧ＶSが異なっている場合であっても制御手段２４によってＶSを調整することができるので、様々な入力電圧ＶSを有するスレーブ機器にも対応することができる。
【００５７】
実施例１０のインピーダンス変換ユニットの具体的な構成例について、図１８を用いて説明する。スレーブ機器の電圧が個々のスレーブ機器毎に異なっている場合に、スレーブ機器の電圧をスイッチ等の選択手段２６で選択し、制御手段２４に選択信号を送信する。制御手段２４では選択信号に基づいて制御電圧を決定し、例えばＤＣ／ＤＣコンバータ２５で構成された電圧変更部を制御する。ＤＣ／ＤＣコンバータ２５では一定の入力電圧Ｖ1に対して個々のスレーブ機器に対応したＶSを出力する。なお、インピーダンス変換ユニットがスレーブ機器と通信を行ってＶSを変更するようにしても良い。
【００５８】
以上のように、実施例１０の接続検知システムを用いることにより、動作電圧ＶSが異なる既存のスレーブ機器を同じマスタ機器に接続した場合にも対応するインピーダンス変換ユニット内の電圧変更部を制御することによって、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【実施例１１】
【００５９】
次に、本発明の第１１の実施例に係る電子機器であるマスタ機器について図１９を用いて説明する。実施例１１においては、スレーブ機器毎に電源ラインの入力インピーダンスが異なることを利用して、マスタ機器で接続検知及びスレーブ機器の種別を判別することを目的としている。実施例１１の接続検知装置は、実施例１の接続検知装置の検知用の分圧抵抗の代わりに電圧変更手段２７を設け、さらに検知手段４の検知結果に基づいて電圧変更手段を制御する制御手段とを有している。
【００６０】
次に、実施例１１のマスタ機器に異なるインピーダンスを有するスレーブ機器を接続した場合におけるスレーブ機器の判別方法について説明する。まず、制御手段２４を用いて電圧変更手段２７の抵抗値Ｒ0を変更しながら検知手段４で電源ラインの電圧をチェックする。ここで、電源ラインの電圧がＶ0から変化しなければスレーブ機器２はマスタ機器１には非接続と判断することができる。次に、スレーブ機器２をマスタ機器１に接続すると電源ラインの電圧が変化し、検知手段４で電源ラインの電圧の変化を検知することによってマスタ機器１へスレーブ機器２が接続されたことが検知できる。このときに、電源ラインの電圧がＶ1となるように電圧変更手段２７の抵抗値を制御するための制御手段２４の制御量は表３のようになる。ここで、スレーブ機器Ａ及びＢのインピーダンスをそれぞれＺａ、Ｚｂとする、
【表３】
2010156600.tif 000008
【００６１】
表３に示すように、接続時のマスタ機器１の電圧変更手段２７の抵抗値を制御手段２４によって変化させていき、電源ラインの電圧がＶ1となるときの制御量を求めると、この制御量はスレーブ機器のインピーダンスによって異なる。即ち、インピーダンスがＺａのときの制御量をＲａとすると、インピーダンスがＺｂのときの制御量はＲｂとなり、Ｚａ：Ｚｂ＝Ｒａ：Ｒｂの関係にある。したがって、マスタ機器１の電圧変更手段２７の制御量からスレーブ機器の種別を判別することができる。ここで、マスタ機器に制御量とスレーブ機器の種別とを対応させるテーブルを格納したメモリをさらに有し、このメモリに格納された情報に基づいて制御量からスレーブ機器の種別を判別するための判別手段をさらに有していてもよい。
【００６２】
以上のように、実施例１１のマスタ機器を用いることにより、スレーブ機器の電源ラインの入力インピーダンスが異なることを利用して、マスタ機器で接続検知及び接続したスレーブ機器の種別を判別することができる。
【実施例１２】
【００６３】
次に、本発明の第１２の実施例に係る接続検知システムについて図２０を用いて説明する。実施例１２においては、スレーブ機器２の電源ラインにインピーダンス変換手段２０を付加することにより、スレーブ機器の種別毎に電源入力インピーダンスを異なるものとし、マスタ機器側でスレーブ機器の接続検知及び種別検知を可能とするものである。即ち、実施例１１の接続検知装置にさらにスレーブ機器側にインピーダンス変換手段を設ける点を特徴としている。これは、スレーブ機器側が変わってもインピーダンスは同じような値となっている場合が想定され、このような場合に電源回路も同様な構成であればスレーブ機器が異なっても判別することが困難となる。そこで、スレーブ機器の種別毎に異なるインピーダンスを持たせるためにインピーダンス変換手段を付加するものである。このインピーダンス変換手段を付加することによって、インピーダンスを変えるだけでなく駆動電圧が異なるスレーブ機器にも対応可能とすることができる。
【００６４】
実施例１２の接続検知装置は、スレーブ機器２にインピーダンス変換手段２０が内蔵されており、スレーブ機器の種別毎にインピーダンス変換手段２０におけるインピーダンスを変えている。例えば、スレーブ機器Ａにおいてはインピーダンス変換手段２０のインピーダンスをＺａとし、スレーブ機器Ｂにおいてはインピーダンス変換手段２０のインピーダンスをＺｂとする。異なるスレーブ機器のインピーダンスと制御量との関係は実施例１１の場合と同様の関係にあるので詳細な説明は省略する。このような構成とすることにより、インピーダンスがほぼ等しいスレーブ機器を接続した場合でもスレーブ機器の種別をマスタ機器１の電圧変更手段３の制御量から判定することができる。
【００６５】
ここで、インピーダンス変換手段において、入力電圧Ｖ1をスレーブ機器の動作電圧ＶSに変換して出力するようにしてもよい。また、本実施例のインピーダンス変換手段を用いることによって、既存のスレーブ機器に対しても回路の追加で対応することができる。さらに、本実施例においてはインピーダンス変換手段をスレーブ機器に内蔵した場合について説明したが、インピーダンス変換手段を外付けとしてもよい。
【００６６】
以上のように、実施例１２の接続検知システムを用いることにより、スレーブ機器の電源ラインにインピーダンス変換手段を付加することにより、スレーブ機器の種別毎に電源入力インピーダンスを異なるものとし、マスタ機器側でスレーブ機器の接続検知及び種別検知をすることができる。
【実施例１３】
【００６７】
次に、本発明の第１３の実施例に係る接続検知システムについて図２１を用いて説明する。実施例１３においては、実施例１２と同様にスレーブ機器２の電源ラインにインピーダンス変換手段２０を付加することにより、スレーブ機器の種別毎に電源入力インピーダンスを異なるものとし、マスタ機器側でスレーブ機器の接続検知及び種別検知を可能とするものであるが、実施例１２のように電源ラインの電圧をＶ1に調整するのではなく、電源ラインの電圧の変化からスレーブ機器の種別を判別する点を特徴としている。
【００６８】
次に、実施例１３の接続検知システムに異なるインピーダンスを有するインピーダンス変換手段２０を接続した場合におけるスレーブ機器の判別方法について説明する。まず、検知手段４で電源ラインの電圧をチェックする。ここで、電源ラインの電圧がＶ0から変化しなければスレーブ機器２はマスタ機器１には非接続と判断することができる。次に、スレーブ機器２をマスタ機器１に接続すると電源ラインの電圧が変化し、検知手段４で電源ラインの電圧の変化を検知することによってマスタ機器１へスレーブ機器２が接続されたことが検知できる。このときに、電源ラインの電圧がＶ0から変化した場合に、その電圧値からスレーブ機器の種別を判別することができる。異なるインピーダンスを有するインピーダンス変換手段を接続した場合のインピーダンスと電源ライン電圧との関係を表４に示す。ここで、スレーブ機器Ａ及びＢに接続したインピーダンス変換手段のインピーダンスをそれぞれＺａ、Ｚｂとする、
【表４】
2010156600.tif 000009
【００６９】
表４に示すように、接続時の電源ライン電圧を検知手段４で測定すると、電源ライン電圧はスレーブ機器に接続したインピーダンス変換手段のインピーダンスによって異なる。したがって、電源ライン電圧の変化からスレーブ機器の種別を判別することができる。ここで、マスタ機器に制御量とスレーブ機器の種別とを対応させるテーブルを格納したメモリをさらに有し、このメモリに格納された情報に基づいて制御量からスレーブ機器の種別を判別するための判別手段をさらに有していてもよい。さらに、本実施例においてはインピーダンス変換手段をスレーブ機器に内蔵した場合について説明したが、インピーダンス変換手段を外付けとしてもよい。この場合は、図２１における２８が既存のスレーブ機器に相当する。
【００７０】
以上のように、実施例１３の接続検知システムを用いることにより、スレーブ機器に接続したインピーダンス変換手段のインピーダンスを変えることによって、マスタ機器で接続検知及びスレーブ機器の種別を判別することができる。
【００７１】
ここで、電圧の検知手段の構成について説明する。検知手段としては、トランジスタでＯＮ／ＯＦＦを受けるもの（図２２）、コンパレータで受けるもの（図２３）、Ａ／Ｄコンバータで電圧を受けるもの（図２４）が挙げられるがこれらには限られない。なお、各図には入力と出力との関係も示す。
【実施例１４】
【００７２】
次に、第１４の実施例にかかる電子機器であるマスタ機器について図２５を用いて説明する。実施例１４の接続検知装置は、電圧降下手段と接続された電源供給手段と、他の電源供給手段とを備えており、これらとスレーブ機器の接続のための接続端子との接続をスレーブ機器の接続状態に応じて切り替える切替スイッチを備えている点を特徴としている。即ち、図２５に示すように、実施例１で説明した接続検知装置に加えて、スレーブ機器に電圧を供給するための第２電源供給手段３０をさらに有し、接続端子Ｂとの接続を、第１電源供給手段２９に接続された電圧降下手段５及び第２電源供給手段３０のいずれか一方に切り替える切替スイッチ３１を接続端子Ｂに設け、検知手段４は、接続端子Ｂへのスレーブ機器２の接続状態に基づいて、切替スイッチ３１を制御する点を特徴としている。
【００７３】
実施例１で説明したマスタ機器においては、電圧降下手段５に電流が流れ電力を消費していた。そこで、スレーブ機器の接続を検知した後に、電圧降下手段を介さずに電圧を供給するために第２電源供給手段から直接電圧を供給するように切替スイッチで切り替えるものである。スレーブ機器２がマスタ機器１に接続される前は、切替スイッチ３１でａ側を選択して第１電源供給手段２９から電圧Ｖ0を供給するが、スレーブ機器が接続されると電圧降下手段５によって電圧降下が生じ接続端子Ｂの電位がスレーブ機器２の動作電圧であるＶ1に低下する。接続端子Ｂの電圧を検知する検知手段４はスレーブ機器４の接続を検知すると切替スイッチ３１でｂ側を選択するように制御して、接続端子Ｂへの電圧を第２電源供給手段３０から供給する。即ち、第１電源供給手段２９は、接続検知用の電圧Ｖ0を発生し、第２電源供給手段３０は、スレーブ機器用の電圧Ｖ1を発生している。スレーブ機器の接続状態と接続端子Ｂでの電圧と関係を表５に示す。
【００７４】
【表５】
2010156600.tif 000010
表５に示すように、スレーブ機器２の接続端子には切替スイッチ３１でａ側、ｂ側のいずれを選択しても常に電圧Ｖ1が供給される。なお、本実施例においては、切替スイッチ３１でａ側を選択して第１電源供給手段２９から電圧降下手段５を介して電圧を供給する状態でなければ、スレーブ機器２の接続状態を検知することができない。そこで、スレーブ機器２がマスタ機器１に接続されて切替スイッチ３１でｂ側に切り替えた後、接続状態を検知するために、所定のタイミングで切替スイッチ３１でａ側を選択するように、切替スイッチ３１を制御するようにしてもよい。
【００７５】
本実施例におけるスイッチ切替手順について図２６のフローチャートを用いて説明する。まず、ステップＳ１０１において、マスタ機器１の電源を投入し、ステップＳ１０２においてスレーブ機器２の接続を検知するために切替スイッチ（ＳＷ）３１でａ側を選択する。このとき、接続端子Ｂには電圧降下手段５を介して第１電源供給手段２９から電圧Ｖ0が供給される。次に、ステップＳ１０３において、検知手段４を用いて接続端子Ｂの電圧を検知する。ステップＳ１０４において、検知された電圧がＶ0であるかＶ1であるかを判断する。検知された電圧がＶ1である場合には、ステップＳ１０５においてスレーブ機器２が接続されたものと判断し、ステップＳ１０６において、切替スイッチ３１でｂ側を選択し、接続端子Ｂには第２電源供給手段３０から電圧Ｖ1を供給するようにする。一方、電圧がＶ0である場合は、ステップＳ１０７においてスレーブ機器２が接続されていないと判断し、ステップＳ１０８で接続検知を終了する。
【００７６】
また、スレーブ機器２が接続されていないと判断した後に、スレーブ機器２が接続されるまで接続検知を継続するようにしてもよい。この場合のスイッチ切り替え手順を図２７のフローチャートに示す。上述の手順と異なっている点は、検知手段４で検知した端子Ｂの電圧がＶ0である場合に、ステップＳ２０７でスレーブ機器が非接続であると判断するが、その後、ステップＳ２０８において、検知手段４で接続端子Ｂの電圧の検知を継続する点にある。ステップＳ２０９において、検知した電圧がＶ0の場合は、スレーブ機器２が非接続であると判断して、ステップＳ２０８に戻って検知手段４で接続端子Ｂの電圧の検知を継続して行う。ステップＳ２０９において、検知した電圧がＶ1である場合には、スレーブ機器２が接続されたものと判断して、ステップＳ２１０において切替スイッチ３１でｂ側を選択し、接続端子Ｂには第２電源供給手段３０から電圧Ｖ1を供給する。
【００７７】
上記の本実施例の説明においては切替スイッチ３１の制御を検知手段４が行う例を示したが、検知手段からの検知電圧に関する情報を受信して、受信した値に基づいて切替スイッチ３１を制御する制御手段を別個に設けるようにしてもよい。
【００７８】
また、検知手段または制御手段による切替スイッチの切り替えタイミング例としては以下の手順が挙げられる。（１）マスタ機器に電源供給時（起動時）のみ接続検知のためにａ側を選択し、その後通常動作のためにｂ側を選択する。（２）一定周期ごとにｂ（通常動作）→ａ（検知）→ｂ（通常動作）と切り替える。（３）スレーブ機器の異常を検知したとき（制御プロトコル異常、通信異常等）にｂ（通常動作）→ａ（検知）→ｂ（通常動作）と切り替える。例えばマスタ機器がアンテナのアンプの場合、接続したアンテナから受信信号が長期間が来ないときに調べるようにしてもよい。（４）操作スイッチ等によるマニュアル切り替えにより、ｂ（通常動作）→ａ（検知）またはａ（検知）→ｂ（通常動作）と切り替える。（５）動作チェック、接続チェック機能時（ダイアグ機能時）にｂ（通常動作）→ａ（検知）→ｂ（通常動作）と切り替える。例えば、タッチパネル等でダイアグ的に調べるようにしてもよい。このようにすることで、起動時以外にも接続検知を行うことができる。
【００７９】
以上説明したように、本実施例の電子機器によれば、電圧降下手段に電流が流れる時間を短時間に抑えることができるので電圧降下手段で消費される電力を抑制することができる。また、電圧Ｖ0を供給する第１電源供給手段２９の電流容量を少なくすることができる。
【実施例１５】
【００８０】
次に、第１５の実施例にかかる電子機器であるマスタ機器について図２８を用いて説明する。実施例１５のマスタ機器は、実施例１４と同様にスレーブ機器の接続状態に応じて接続端子に電圧降下手段を介して電源供給手段を接続するか、電圧降下手段を介さずに電源供給手段を接続するかを切り替えるが、電源供給手段は１つである点で相違する。図２８に示すように、実施例１で説明したマスタ機器に加えて、接続端子Ｂとの接続を、電源供給手段３に接続された電圧降下手段５及び電源供給手段３のいずれか一方に切り替える切替スイッチ３１を接続端子Ｂに設け、検知手段４は、接続端子Ｂへのスレーブ機器２の接続状態に基づいて、切替スイッチ３１を制御する点を特徴としている。
【００８１】
実施例１４で説明したように、スレーブ機器の電圧を検知するときも通常動作中もスレーブ機器に供給する電圧をＶ1で共通にしようとすると、実施例１４のように２電源が必要となる。一方、本実施例においては、スレーブ機器検知中はスレーブ機器が動作しないことを前提として、接続検知後すぐにスイッチを切り替えて電圧をＶ1とする。スレーブ機器の接続状態と接続端子Ｂでの電圧と関係を表６に示す。
【００８２】
【表６】
2010156600.tif 000011
表６に示すように、スレーブ機器２が非接続の状態で接続端子Ｂには電圧Ｖ1が供給され、接続されると電圧が低下する。この電圧の低下を検知手段４で検知することによってスレーブ機器２の接続状態を検知することができる。ここで、接続検知動作中のスレーブ機器への供給電圧をＶ2（＜Ｖ1）とすれば、Ｖ2をスレーブ機器の動作下限電圧以上に設定することによって、検知動作中もスレーブ機器を動作させることができる。
【００８３】
なお、本実施例においては、切替スイッチ３１でａ側を選択して電源供給手段３から電圧降下手段５を介して電圧を供給する状態でなければ、スレーブ機器２の接続状態を検知することができない。そこで、スレーブ機器２がマスタ機器１に接続されて切替スイッチ３１でｂ側に切り替えた後、接続状態を検知するために、所定のタイミングで切替スイッチ３１でａ側を選択するように、切替スイッチ３１を制御するようにしてもよい。
【００８４】
本実施例におけるスイッチ切替手順について図２９のフローチャートを用いて説明する。まず、ステップＳ３０１において、マスタ機器１の電源を投入し、ステップＳ３０２においてスレーブ機器２の接続を検知するために切替スイッチ（ＳＷ）３１でａ側を選択する。このとき、接続端子Ｂには電圧降下手段５を介して電源供給手段３から電圧Ｖ1が供給される。次に、ステップＳ３０３において、検知手段４を用いて接続端子Ｂの電圧を検知する。ステップＳ３０４において、検知された電圧がＶ1であるかＶ2であるかを判断する。検知された電圧がＶ2である場合には、ステップＳ３０５においてスレーブ機器２が接続されたものと判断し、ステップＳ３０６において、切替スイッチ３１でｂ側を選択し、接続端子Ｂには電源供給手段３から電圧降下手段５を介さずに電圧Ｖ1を供給するようにする。一方、電圧がＶ1である場合は、ステップＳ３０７においてスレーブ機器２が接続されていないと判断し、ステップＳ３０６において、切替スイッチ３１でｂ側を選択し、接続端子Ｂには電源供給手段３から電圧降下手段５を介さずに電圧Ｖ1を供給するようにする。その後、ステップＳ３０８で接続検知を終了する。このように、本実施例においては、実施例１４の場合と異なり、接続検知動作中以外は、接続端子Ｂの電圧がスレーブ機器の接続／非接続に関らずＶ1で一定である。その結果、従来の電源ラインと見かけ上は同様とすることができる。
【００８５】
上記の本実施例の説明においては切替スイッチ３１の制御を検知手段４が行う例を示したが、検知手段からの検知電圧に関する情報を受信して、受信した値に基づいて切替スイッチ３１を制御する制御手段を別個に設けるようにしてもよい。
【００８６】
以上説明したように、本実施例の接続検知装置によれば、スレーブ機器へ電圧を供給する電源供給手段を１つとしたままで、電圧降下手段に電流が流れる時間を短時間に抑えることができるので、簡単な構成で電圧降下手段で消費される電力を抑制することができる。
【実施例１６】
【００８７】
次に、第１６の実施例にかかる接続検知システムについて図３０を用いて説明する。実施例１６の接続検知システムは、スレーブ機器に定電圧手段を用いて、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知を行う点を特徴としている。図３０に示すように、実施例１６の接続検知システムは、実施例８（図１４）で示したインピーダンス変換手段２０の代わりに定電圧手段３２を設けている。図３０に示すように、スレーブ機器２の電源回路（または機能部）６の前に通常の電源回路を設置した場合、この電源回路の出力はＶ1となるが、入力端子の電圧はＶ0となり、スレーブ機器の接続／非接続の如何に関らず、マスタ機器の接続端子の電圧がＶ0のままとなって、スレーブ機器の接続状態を検知することができない。そこで本実施例においては、スレーブ機器２に定電圧手段３２を設けることによって、スレーブ機器２の電源回路６に電圧Ｖ1を供給するとともに、スレーブ機器２のマスタ機器との接続端子の電圧をＶ1にしている。その結果、スレーブ機器２が非接続の状態では、マスタ機器１の接続端子の電圧はＶ0となり、スレーブ機器２が接続状態では、マスタ機器１の接続端子の電圧はＶ1となることにより、スレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【００８８】
なお、定電圧手段の例としては、図３１（ａ）に示すようにツェナーダイオードを用いるものや、同図（ｂ）に示すようにシャントレギュレータを用いるものが挙げられるが、これらには限られない。
【実施例１７】
【００８９】
次に、第１７の実施例にかかる接続検知システムについて図３２を用いて説明する。実施例１７の接続検知システムは、スレーブ機器に電圧変更手段を用いることで、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知を行う点を特徴としている。図３２に示すように、実施例１７の接続検知システムは、実施例８（図１４）で示したインピーダンス変換手段２０の代わりに電圧変更手段３３を設けている。図３２（ａ）に示すように、電圧変更手段３３を設けることによってスレーブ機器２の動作電圧ＶSが種別によって異なる場合に、入力電圧Ｖ1を所望の電圧ＶSに変更することができる。その結果、接続するスレーブ機器の種別によって動作電圧ＶSが異なりスレーブ機器の接続状態を検知することができる。
【００９０】
なお、電圧変更手段３３は、図３２（ｂ）に示すように、定電圧手段３４と電圧変更部３５によって構成することができる。電圧変更部３５で個々のスレーブ機器毎に動作電圧ＶSが異なっていても、個別に調整することができる。一方、スレーブ機器の電源供給のための接続端子での電圧をＶ1に固定することによって、スレーブ機器の動作電圧ＶSが個々のスレーブ機器毎に異なっていても、スレーブ機器接続検知のための電圧をＶ1で一定にすることができるので、マスタ機器側でのスレーブ機器接続検知手段における検知方式を変更する必要はない。
【実施例１８】
【００９１】
次に、第１８の実施例にかかる接続検知システムについて図３３を用いて説明する。実施例１８の接続検知システムは、スレーブ機器に電圧変換ユニットを用いることで、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知を行う点を特徴としている。図３３に示すように、実施例１８の接続検知システムは、実施例１７で示した電圧変更手段を外付けとした電圧変換ユニット３３´を設けている。電圧変換ユニット３３´は定電圧手段３４及び電圧変更部３５を備えている。各構成の動作については実施例１７で説明したとおりであるので詳細な説明は省略する。電圧変換ユニットを外付けとすることによって、動作電圧の異なるスレーブ機器に対して容易に対応することができる。
【実施例１９】
【００９２】
次に、第１９の実施例にかかる接続検知システムの電圧変換ユニットについて図３４を用いて説明する。実施例１９の接続検知システムは、実施例１８と同様にスレーブ機器に電圧変換ユニットを用いることで、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知を行うが、電圧変更部３５の電圧の変更を制御するための制御手段３６をさらに設けている点を特徴としている。図３４に示すように、実施例１９の電圧変換ユニット３３´は入力電圧Ｖ1からスレーブ機器の動作電圧ＶSへの変更を制御手段３６によって制御しているので、動作電圧ＶSの異なる種々のスレーブ機器に対して電圧変更部３５の制御によって容易に対応することができる。
【実施例２０】
【００９３】
次に、第２０の実施例にかかる接続検知システムについて図３５を用いて説明する。実施例２０の接続検知システムは、実施例１７と同様の構成を採用しているが、スレーブ機器毎にマスタ機器との接続端子での電圧Ｖ1を変更し、マスタ機器側で接続時に検知した電圧Ｖ1から接続したスレーブ機器の種別を判別するようしている点を特徴としている。このような構成とすることにより、スレーブ機器の動作電圧ＶSを変えることなく、接続時の端子電圧Ｖ1を変更することによって容易にスレーブ機器の接続状態だけでなく、スレーブ機器の種別まで判別することができる。
【実施例２１】
【００９４】
次に、第２１の実施例にかかる接続検知システムについて図３６を用いて説明する。実施例２１の接続検知システムは、スレーブ機器に電圧変換ユニットを用いることで、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知および接続したスレーブ機器の種別の判断を行う点を特徴としている。図３６に示すように、実施例２１の接続検知システムは、実施例２０で示した電圧変更手段を外付けとした電圧変換ユニット３３´を設けている。電圧変換ユニット３３´は定電圧手段３４及び電圧変更部３５を備えている。各構成の動作については実施例１７及び２０で説明したとおりであるので詳細な説明は省略する。電圧変換ユニットを外付けとすることによって、動作電圧の異なるスレーブ機器に対して容易に対応することができる。
【実施例２２】
【００９５】
次に、第２２の実施例にかかる接続検知システムについて図３７を用いて説明する。実施例２２の接続検知システムは、スレーブ機器に定電流手段を用いることで、スレーブ機器のマスタ機器への接続検知を行う点を特徴としている。図３７に示すように、実施例２２の接続検知システムは、実施例１６（図３０）で示した定電圧手段の代わりに定電流手段３７を設けている。図３７（ａ）に示すように、定電流手段３７を設けることによってスレーブ機器２の動作電圧ＶSが種別によって異なる場合に、入力電圧Ｖ1を所望の電圧ＶSに変更することができる。その結果、接続するスレーブ機器の種別によって動作電圧ＶSが異なってスレーブ機器の接続状態を検知することができる。なお、定電流手段の例としては図３７（ｂ）に示すような構成を挙げることができるが、このような構成には限られない。また、実施例１７乃至２１で説明したスレーブ機器内または電圧変換ユニット内の定電圧手段を本実施例のように定電流手段に置き換えても同様に各実施例に対応した本願発明を実施することができる。
【００９６】
以上説明したとおり、本発明によれば電源ラインのみでマスタ機器へのスレーブ機器の接続を検知することができる。そのため、接続検知用の専用のラインが不要となり、専用のラインを設けた場合に比べて、コネクタ及び配線のサイズダウン及びコストダウンを実現することができる。さらに、スレーブ機器からの入力ラインが不要となり、マスタ機器からの制御のみのシステムでも検知することができる。さらに、スレーブ機器の動作状態に関らず検知可能となり、リアルタイム検知を実現することができる。
【００９７】
なお、本発明はシステム形態、供給電圧、分野に関らず、マスタ機器からスレーブ機器へ電源供給する形態なら適応可能である。また、マスタ機器側とスレーブ機器側とに電源電圧の減圧を分散することができ、発熱の分散による部品のサイズダウン及びコストダウンを実現することができる。さらに、電源ラインのみで、接続したスレーブ機器の種別を判別することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９８】
【図１】従来の機器の接続検知回路である。
【図２】一般的な機器間の電源供給方法の説明図である。
【図３】実施例１の機器の接続検知回路である。
【図４】実施例２の機器の接続検知回路である。
【図５】実施例３の機器の接続検知回路である。
【図６】実施例４の機器の接続検知回路である。
【図７】実施例５の機器の接続検知回路である。
【図８】実施例６の機器の接続検知回路である。
【図９】実施例７の機器の接続検知回路である。
【図１０】電圧変更手段の一例である。
【図１１】抵抗を切り替える方式の電圧変更手段である。
【図１２】直列抵抗タイプを用いた電圧変更手段である。
【図１３】電子ボリュームを用いた電圧変更手段である。
【図１４】実施例８の機器の接続検知回路である。
【図１５】インピーダンス変換手段の構成である。
【図１６】実施例９の機器の接続検知回路である。
【図１７】実施例１０の機器の接続検知回路である。
【図１８】実施例１０の電圧変更部の一例である。
【図１９】実施例１１の機器の接続検知回路である。
【図２０】実施例１２の機器の接続検知回路である。
【図２１】実施例１３の機器の接続検知回路である。
【図２２】電圧検知手段の一例である。
【図２３】電圧検知手段の他の例である。
【図２４】電圧検知手段の他の例である。
【図２５】実施例１４の機器の接続検知回路である。
【図２６】実施例１４のスイッチ切り替え手順のフローチャートである。
【図２７】実施例１４のスイッチ切り替え手順のフローチャートである。
【図２８】実施例１５の機器の接続検知回路である。
【図２９】実施例１５のスイッチ切り替え手順のフローチャートである。
【図３０】実施例１６の機器の接続検知回路である。
【図３１】定電圧手段の例である。
【図３２】実施例１７の機器の接続検知回路である。
【図３３】実施例１８の機器の接続検知回路である。
【図３４】実施例１９の機器の接続検知回路である。
【図３５】実施例２０の機器の接続検知回路である。
【図３６】実施例２１の機器の接続検知回路である。
【図３７】実施例２２の機器の接続検知回路である。
【符号の説明】
【００９９】
１    マスタ機器
２    スレーブ機器
３    電源供給手段
４    検知手段
５    電圧降下手段
６    電源回路
７    インピーダンス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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