(57)【要約】【課題】メッセージサイズに適した方式によってより短時間でメッセージを伝送することを可能とするメッセージ変換装置等を提供する。【解決手段】本発明に係るメッセージ変換装置は、第１および第２のメッセージ変換手段１０１〜１０２と、共通メッセージを第１のメッセージ変換手段から第２のメッセージ変換手段に転送するメッセージ転送手段１０５と、メッセージ変換手段および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブル１１１〜１１２と、共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定する共通メッセージ形式判定手段１０４とを備え、第１のメッセージ変換手段が、送信メッセージを共通メッセージ形式判定手段が決定した共通メッセージ形式に変換する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、前記第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換装置であって、
前記第１のサーバから送信された送信メッセージを共通メッセージに変換する第１のメッセージ変換手段と、
前記共通メッセージを受信メッセージに変換して前記第２のサーバに送信する第２のメッセージ変換手段と、
前記共通メッセージを前記第１のメッセージ変換手段から前記第２のメッセージ変換手段に転送するメッセージ転送手段と、
前記共通メッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段および前記送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルと、
前記共通メッセージ形式用テーブルを参照して前記メッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段と前記送信メッセージのデータ容量とから前記共通メッセージ形式を決定する共通メッセージ形式判定手段とを備え、
前記第１のメッセージ変換手段が、前記送信メッセージを、前記共通メッセージ形式判定手段が決定した共通メッセージ形式に変換することを特徴とするメッセージ変換装置。
【請求項２】
前記メッセージ転送手段を複数個備え、前記共通メッセージ形式が複数個の前記メッセージ転送手段の中で使用するメッセージ転送手段であることを特徴とする、請求項１に記載のメッセージ変換装置。
【請求項３】
前記共通メッセージ形式用テーブルが、前記利用可能な共通メッセージ形式の優先順位を予め記憶しており、
前記共通メッセージ形式判定手段が、前記優先順位の高い前記共通メッセージ形式を決定することを特徴とする、請求項１に記載のメッセージ変換装置。
【請求項４】
第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、前記第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換方法であって、
前記第１のサーバから送信された送信メッセージを受信し、
前記共通メッセージの転送元および転送先および前記送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定し、
前記送信メッセージを決定された前記共通メッセージ形式に変換し、
前記共通メッセージを転送し、
前記共通メッセージを受信メッセージに変換して前記第２のサーバに送信する
ことを特徴とするメッセージ変換方法。
【請求項５】
前記共通メッセージ形式を決定する工程は、前記共通メッセージ形式用テーブルに予め記憶された優先順位の高い前記共通メッセージ形式を決定することを特徴とする、請求項４に記載のメッセージ変換方法。
【請求項６】
第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、前記第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換プログラムであって、
コンピュータに、
前記第１のサーバから送信された送信メッセージを受信する手順と、
前記共通メッセージの転送元および転送先および前記送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定する手順と、
前記送信メッセージを決定された前記共通メッセージ形式に変換する手順と、
前記共通メッセージを転送する手順と、
前記共通メッセージを受信メッセージに変換して前記第２のサーバに送信する手順と
を実行させることを特徴とするメッセージ変換プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアプリケーション同士を連携させて動作させるためのメッセージの交換に関し、特に異なる形式間のメッセージの変換に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＥＳＢ（Enterprise Service Bus）は、アプリケーション同士の連携を「バス」の概念によってデザインすることが可能なアーキテクチャ・パターンである。ＥＳＢで動作する各アプリケーションは、各機能に対して標準化されたインターフェイスを設け、他のアプリケーションやクライアントソフトなどからそれらの機能を呼び出して利用可能にしている。この技術によれば、たとえば受注管理システムと在庫管理システム、配送管理システムと顧客管理システムなどのように、相互に連係して動作するアプリケーションを短期間で構築でき、現在動作している既存のアプリケーションをほとんど変更する必要がないなどのメリットがある。
【０００３】
ＥＳＢでアプリケーション同士を連携させて動作させるために、アプリケーション間で連携動作に必要な情報を「メッセージ」として交換している。そこで必要になるのは、アプリケーションによって異なるメッセージの形式を変換して伝送するメッセージ変換装置である。
【０００４】
このようなメッセージの交換および変換に関連する技術文献として、次のような特許文献が開示されている。特許文献１には、クライアントの利用可能な形式にメッセージを変換して配信するという技術が記載されている。特許文献２には、送信側からのメッセージを共通メッセージ形式に変換し、次いで宛先の共通メッセージ形式に変換するという技術が記載されている。特許文献３には、メッセージ形式の変換に伴うオーバーヘッドが最小になるように変換するメッセージ形式を選択するという技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３４７９６８号公報
【特許文献２】特開２００１−０６０１５７号公報
【特許文献３】特開２００７−２４９８４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このようなメッセージ変換システムによって複数アプリケーションを連携する場合、メッセージ送信側のアプリケーションの送信メッセージを単一の共通メッセージ形式に変換してから、再度共通メッセージ形式を受信側のアプリケーションのメッセージ形式に変換するという形で行われるのが普通である。
【０００７】
しかしながら、メッセージのサイズ（データ容量）によって、このメッセージを伝送するのに適した形式は異なってくる。また、送受信側のアプリケーションの種類によっても、メッセージを伝送するのに適した形式は異なってくる。たとえば、あるアプリケーションに特有のメッセージ形式を、ある共通メッセージ形式に変換すると小さなデータ容量で済むので短時間で伝送可能であるが、別の共通メッセージ形式に変換するとデータ容量が大きくなって伝送に長時間かかるなどのような場合がある。また、共通メッセージ形式に変換される前のメッセージのデータ容量によっても、より短時間で伝送できる共通メッセージ形式が異なってくる場合がある。
【０００８】
そのような場合にも、特許文献１〜３に記した技術ではそのメッセージのサイズに応じて使用する共通メッセージ形式を選択して使用することができない。また、送信元および送信先のアプリケーションが同一であっても、送信メッセージと返信メッセージとでサイズが大きく異なる場合もある。そのような場合にも、送信メッセージと返信メッセージの各々のサイズに適した共通メッセージ形式を利用することはできない。
【０００９】
本発明の目的は、メッセージサイズに適した方式によってより短時間で該メッセージを伝送することを可能とするメッセージ変換装置、メッセージ変換方法、メッセージ変換プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明に係るメッセージ変換装置は、第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換装置であって、第１のサーバから送信された送信メッセージを共通メッセージに変換する第１のメッセージ変換手段と、共通メッセージを受信メッセージに変換して第２のサーバに送信する第２のメッセージ変換手段と、共通メッセージを第１のメッセージ変換手段から第２のメッセージ変換手段に転送するメッセージ転送手段と、共通メッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルと、共通メッセージ形式用テーブルを参照してメッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段と送信メッセージのデータ容量とから共通メッセージ形式を決定する共通メッセージ形式判定手段とを備え、第１のメッセージ変換手段が、送信メッセージを、共通メッセージ形式判定手段が決定した共通メッセージ形式に変換することを特徴とする。
【００１１】
上記目的を達成するため、本発明に係るメッセージ変換方法は、第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換方法であって、第１のサーバから送信された送信メッセージを受信し、共通メッセージの転送元および転送先および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定し、送信メッセージを決定された共通メッセージ形式に変換し、共通メッセージを転送し、共通メッセージを受信メッセージに変換して第２のサーバに送信することを特徴とする。
【００１２】
上記目的を達成するため、本発明に係るメッセージ変換プログラムは、第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換プログラムであって、コンピュータに、第１のサーバから送信された送信メッセージを受信する手順と、共通メッセージの転送元および転送先および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定する手順と、送信メッセージを決定された共通メッセージ形式に変換する手順と、共通メッセージを転送する手順と、共通メッセージを受信メッセージに変換して第２のサーバに送信する手順とを実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明は、上述したようにメッセージサイズに応じて共通メッセージ形式を選択するように構成したので、メッセージサイズに適した共通メッセージ形式によって該メッセージを変換することができる。これによって、より短時間で該メッセージを伝送することが可能であるメッセージ変換装置、メッセージ変換方法、メッセージ変換プログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るメッセージ変換装置を含むメッセージ変換システムの構成を示す説明図である。
【図２】図１で示したメッセージ変換装置の内部構成を示す説明図である。
【図３】図２で示した利用可能共通メッセージ形式テーブルのデータ構造の一例を示す説明図である。
【図４】図２で示した共通メッセージ形式優先順位テーブルのデータ構造の一例を示す説明図である。
【図５】メッセージを送信元アプリケーションから送信先アプリケーションに転送する際に、図２で示したメッセージ変換装置が行う動作を示すフローチャートである。
【図６】メッセージを送信先アプリケーションから送信元アプリケーションに返信する際に、図２で示したメッセージ変換装置が行う動作を示すフローチャートである。
【図７】本発明の第２の実施形態に係るメッセージ変換装置の構成を示す説明図である。
【図８】図７で示した利用可能メッセージ転送手段テーブルのデータ構造の一例を示す説明図である。
【図９】図７で示したメッセージ転送手段優先順位テーブルのデータ構造の一例を示す説明図である。
【図１０】メッセージを送信元アプリケーションから送信先アプリケーションに転送する際に、図７に示したメッセージ変換装置が行う動作を示すフローチャートである。
【図１１】メッセージを送信先アプリケーションから送信元アプリケーションに返信する際に、図７に示したメッセージ変換装置が行う動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１の実施形態）
以下、本発明の第１の実施形態の構成について添付図１〜３に基づいて説明する。
最初に、本実施形態の基本的な内容について説明し、その後でより具体的な内容について説明する。
本実施形態に係るメッセージ変換装置１０は、第１のアプリケーション２１が動作する第１のサーバ２０と、第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーション３１が動作する第２のサーバ３０との間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換装置である。このメッセージ変換装置１０は、第１のアプリケーションから送信された送信メッセージを共通メッセージに変換する第１のメッセージ変換手段１０１と、共通メッセージを受信メッセージに変換して第２のアプリケーションに送信する第２のメッセージ変換手段１０２と、共通メッセージを第１のメッセージ変換手段から第２のメッセージ変換手段に転送するメッセージ転送手段１０５と、共通メッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブル（利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１、および共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２）と、共通メッセージ形式用テーブルを参照してメッセージの転送元および転送先であるメッセージ変換手段と送信メッセージのデータ容量とから共通メッセージ形式を決定する共通メッセージ形式判定手段１０４とを備え、第１のメッセージ変換手段１０１が、送信メッセージを、共通メッセージ形式判定手段が決定した共通メッセージ形式に変換する。
【００１６】
また、共通メッセージ形式用テーブル１１１〜１１２が、利用可能な共通メッセージ形式の優先順位を予め記憶しており、共通メッセージ形式判定手段１０４が、優先順位の高い共通メッセージ形式を決定する。
【００１７】
以上の構成を備えることにより、メッセージ変換装置１０はメッセージサイズに適した共通メッセージ形式によって該メッセージを変換して送信することができる。
以下、これをより詳細に説明する。
【００１８】
図１は、本発明の第１の実施形態に係るメッセージ変換装置１０を含むメッセージ変換システム１の構成を示す説明図である。メッセージ変換システム１は一般的なコンピュータネットワークであり、メッセージ変換装置１０と、送信元サーバ２０と、送信先サーバ３０と、送信先サーバ４０とが同一のコンピュータネットワーク５０で相互に接続されている。コンピュータネットワーク５０は、たとえばイーサネット（登録商標）などのようなＬＡＮ（Local Area Network）でもよいし、ブレードサーバシステムのサーバラックなどでもよい。後者の場合、メッセージ変換装置１０、送信元サーバ２０、送信先サーバ３０、および送信先サーバ４０は、各々このサーバラック上に実装されるサーバブレードである。
【００１９】
送信元サーバ２０では送信元アプリケーション２１が、送信先サーバ３０では送信先アプリケーション３１が、送信先サーバ４０では送信先アプリケーション４１が、各々動作している。送信元アプリケーション２１および送信先アプリケーション３１は、相互に情報を交換しながら連係して動作するアプリケーションである。たとえば送信元アプリケーション２１が受注管理システムであり、送信先アプリケーション３１が在庫管理システムであるという組み合わせも考えられる。あるいは、送信元アプリケーション２１が配送管理システムであり、送信先アプリケーション３１が顧客管理システムであるという組み合わせでもよい。もちろん、送信元と送信先とが逆になってもよい。
【００２０】
送信先サーバ４０で動作する送信先アプリケーション４１は、送信元アプリケーション２１および送信先アプリケーション３１や、その他のアプリケーションとデータ交換して連係して動作することが可能なアプリケーションである。
【００２１】
メッセージ変換装置１０は、送信元サーバ２０、送信先サーバ３０、および送信先サーバ４０の間を仲介し、送信元アプリケーション２１、送信先アプリケーション３１および送信先アプリケーション４１の間の情報の交換に利用されるメッセージを送受信するのに利用される。
【００２２】
ここでは、メッセージ変換装置１０、送信元サーバ２０、送信先サーバ３０および送信先サーバ４０は各々物理的に独立したコンピュータ装置として図１上に描いたが、これらは同一のコンピュータ、もしくは仮想的に構築されたコンピュータであってもよい。
【００２３】
図２は、図１で示したメッセージ変換装置１０の内部構成を示す説明図である。メッセージ変換装置１０は一般的なコンピュータ装置であり、コンピュータプログラムを実行する主体であるＣＰＵ１１と、作業中のプログラムおよびデータを一時的に記憶するＲＡＭ（Random Access Memory）１２と、プログラムおよびデータを記憶する不揮発性記憶装置であるＨＤＤ（Hard Disk Drive）１３と、コンピュータネットワーク５０に接続して送信元サーバ２０、送信先サーバ３０、および送信先サーバ４０との（メッセージも含めての）データの交換を行うＮＩＣ（Network Interface Card）１４とを備える。
【００２４】
ＣＰＵ１１では、第１のメッセージ変換手段１０１と、第２のメッセージ変換手段１０２と、第３のメッセージ変換手段１０３と、共通メッセージ形式判定手段１０４と、メッセージ転送手段１０５とが、各々コンピュータプログラムとして実行される。そして、ＨＤＤ１３には、利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１と、共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２とが記憶されている。
【００２５】
第１〜第３のメッセージ変換手段１０１〜１０３は、外部のアプリケーションと、ＮＩＣ１４を介してメッセージの送受信を行う。第１〜第３のメッセージ変換手段１０１〜１０３は各々、ＨＴＴＰ（HyperText Transfer Protocol）やＪＭＳ（Java Message Service）（Javaは登録商標です）などのような異なるプロトコルやメッセージ形式でメッセージの送受信を行う。第１のメッセージ変換手段１０１は、送信元アプリケーション２１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。第２のメッセージ変換手段１０２は、送信先アプリケーション３１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。第３のメッセージ変換手段１０３は、送信先アプリケーション４１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。
【００２６】
第１のメッセージ変換手段１０１は、送信元アプリケーション２１から独自形式のメッセージを受信した場合、メッセージを共通メッセージ形式判定手段１０４から取得した共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段１０５に転送を要求する。また、メッセージ転送手段１０５から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信元アプリケーション２１の独自形式に変換し、送信元アプリケーション２１に転送する。
【００２７】
第２のメッセージ変換手段１０２は、送信先アプリケーション３１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。送信先アプリケーション３１から独自形式のメッセージを受信した場合、メッセージを共通メッセージ形式判定手段１０４から取得した共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段１０５に転送を要求する。また、メッセージ転送手段１０５から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信先アプリケーション３１の独自形式に変換し、送信先アプリケーション３１に転送する。
【００２８】
メッセージ変換手段１０３は、送信先アプリケーション４１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。アプリケーション４から独自形式のメッセージを受信した場合、メッセージを共通メッセージ形式判定手段１０４から取得した共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段１０５に転送を要求する。また、メッセージ転送手段１０５から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信先アプリケーション４１の独自形式に変換し、送信先アプリケーション４１に転送する。
【００２９】
共通メッセージ形式判定手段１０４は、メッセージ変換手段から渡された独自形式のメッセージサイズと、利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１と、共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２を使用して、利用する共通メッセージ形式（データ形式）を決定して呼び元に返す。
【００３０】
メッセージ転送手段１０５は、メッセージ変換手段１０１〜１０３のうちいずれかから渡された共通形式のメッセージを、メッセージ内に指定された情報に従って他のメッセージ変換手段に転送する。
【００３１】
図３は、図２で示した利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１のデータ構造の一例を示す説明図である。利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１には、メッセージ変換手段１１１ａごとに、このメッセージ変換手段１１１ａで利用可能な共通メッセージ形式１１１ｂのリストが予め記憶されている。例えば、図３の例では、第１のメッセージ変換手段１０１は、共通メッセージ形式としてＡ、Ｂ、Ｃの３種類を利用可能なことが示されている。同様に、第２のメッセージ変換手段１０２はＡ、Ｂ、Ｄの３種類、第３のメッセージ変換手段１０３はＢ、Ｃ、Ｄの３種類を利用可能なことが示されている。
【００３２】
図４は、図２で示した共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２のデータ構造の一例を示す説明図である。共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２には、メッセージ変換手段１１２ａをキーとして、共通メッセージ形式に変換される前のメッセージサイズ１１２ｂの範囲ごとに、利用すべき共通メッセージ形式優先順位１１２ｃのリストが格納されている。
【００３３】
図４に示された例では、第１のメッセージ変換手段１０１で変換前のメッセージのサイズが１ＭＢを超える場合、共通メッセージ形式優先順位はＣ、Ｂ、Ａであることを示している。同様に、サイズ範囲ごとに利用すべき共通メッセージ形式の優先順位が設定されている。
【００３４】
共通メッセージ形式優先順位１１２ｃは、各々のメッセージ変換手段１０１〜１０３が利用可能な複数の共通メッセージ形式に関して、事前に独自形式のメッセージサイズと変換後のメッセージサイズを測定し、独自形式のメッセージサイズ範囲毎に変換後のメッセージサイズの小さい順に決定して、この共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２に予め記憶する。
【００３５】
図５は、メッセージを送信元アプリケーション２１から送信先アプリケーション３１に転送する際に、図２で示したメッセージ変換装置１０が行う動作を示すフローチャートである。メッセージ変換手段１０１はまず、送信元アプリケーション２１から独自形式の送信メッセージを受信する（ステップＳ２０１）。
【００３６】
送信メッセージを受信したメッセージ変換手段１０１は、この送信メッセージの内容を分析し、送信メッセージの転送先としてメッセージ変換手段１０２と判定する。転送先の判定方法に関しては、送信メッセージのヘッダ情報解析などの既知の手法を使用することができる。そして、メッセージ変換手段１０１は、送信メッセージの転送元が「メッセージ変換手段１０１」である旨の情報と、送信メッセージの転送先が「メッセージ変換手段１０２」である旨の情報と、送信メッセージのサイズを共通メッセージ形式判定手段１０４に渡す（ステップＳ２０２）。
【００３７】
送信メッセージの転送元情報、転送先情報と送信メッセージのサイズとをメッセージ変換手段１０１から受信した共通メッセージ形式判定手段１０４は、この転送先情報に示される「メッセージ変換手段１０２」をキーとして利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１を検索し、利用可能な共通メッセージ形式のリストＡ、Ｂ、Ｄを取得する（ステップＳ２０３）。
【００３８】
続いて共通メッセージ形式判定手段１０４は、転送元情報に示される「メッセージ変換手段１０１」と送信メッセージのサイズが含まれる範囲をキーとして共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２を検索し、共通メッセージ形式優先順位のリストを取得する。例えば、送信メッセージサイズが５ＫＢであれば共通メッセージ形式優先順位としてＡ、Ｂ、Ｃが、送信メッセージサイズが２ＭＢであれば共通メッセージ形式優先順位としてＣ、Ｂ、Ａが取得される（ステップＳ２０４）。
【００３９】
続いて共通メッセージ形式判定手段１０４は、ステップＳ２０４で取得した共通メッセージ形式優先順位のリストの先頭から一つずつ、ステップＳ２０３で取得した利用可能な共通メッセージ形式のリストに存在するかチェックし、存在する場合は使用する共通メッセージ形式として決定し、呼び元であるメッセージ変換手段１０１にこの共通メッセージ形式についての情報を返す。例えば、送信メッセージサイズが５ＫＢであれば共通メッセージ形式としてＡが、送信メッセージサイズが２ＭＢであれば共通メッセージ形式としてＢが使用される（ステップＳ２０５）。なお、メッセージ変換手段ではサポート必須の共通メッセージ形式が必ず存在することになっているので、利用可能な共通メッセージ形式が存在しないことはない。
【００４０】
共通メッセージ形式判定手段１０４から共通メッセージ形式についての情報を受けたメッセージ変換手段１０１は、独自形式の送信メッセージを共通メッセージ形式判定手段１０４から取得した共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段１０５に共通メッセージ形式の送信メッセージを送信先アプリケーション３１に転送するよう依頼する（ステップＳ２０６）。
【００４１】
この依頼を受けたメッセージ転送手段１０５は、共通メッセージ形式の送信メッセージをメッセージ変換手段１０２に転送する（ステップＳ２０７）。メッセージ変換手段１０２は、メッセージ転送手段１０５から受けた共通メッセージ形式の送信メッセージを送信先アプリケーション３１の独自形式に変換して（ステップＳ２０８）、送信先アプリケーション３１に送信する。（ステップＳ２０９）
【００４２】
図６は、メッセージを送信先アプリケーション３１から送信元アプリケーション２１に返信する際に、図２で示したメッセージ変換装置１０が行う動作を示すフローチャートである。この場合、共通メッセージ形式判定手段１０４は、メッセージ変換手段１０１からではなく、メッセージ変換手段１０２から呼び出されることになる。
【００４３】
まずメッセージ変換手段１０２は、送信先アプリケーション３１から独自形式の返信メッセージを受信する（ステップＳ３０１）。メッセージ変換手段１０２は、受信した返信メッセージの内容を分析し、返信メッセージの転送先としてメッセージ変換手段１０１と判定する。転送先の判定方法に関しては、返信メッセージのヘッダ情報解析などの既知の手法を使用することができる。そして、メッセージ変換手段１０２は、返信メッセージの転送元が「メッセージ変換手段１０２」である旨の情報と、返信メッセージの転送先が「メッセージ変換手段１０１」である旨の情報と、返信メッセージのサイズとを共通メッセージ形式判定手段１０４に渡す（ステップＳ３０２）。
【００４４】
返信メッセージの転送元および転送先の情報と返信メッセージのサイズとをメッセージ変換手段１０２から受けた共通メッセージ形式判定手段１０４は、この転送先情報に示される「メッセージ変換手段１０１」をキーとして利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１を検索し、利用可能な共通メッセージ形式のリストＡ、Ｂ、Ｃを取得する（ステップＳ３０３）。
【００４５】
続いて共通メッセージ形式判定手段１０４は、転送元情報に示される「メッセージ変換手段１０２」と返信メッセージのサイズが含まれる範囲をキーとして共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２を検索し、共通メッセージ形式優先順位のリストを取得する。例えば、返信メッセージサイズが５ＫＢであれば共通メッセージ形式優先順位としてＡ、Ｂ、Ｄが、返信メッセージサイズが２ＭＢであれば共通メッセージ形式優先順位としてＤ、Ｂ、Ａが取得される（ステップＳ３０４）。
【００４６】
続いて共通メッセージ形式判定手段１０４は、ステップＳ３０４で取得した共通メッセージ形式優先順位のリストの先頭から一つずつ、ステップＳ３０３で取得した利用可能な共通メッセージ形式のリストに存在するかチェックし、存在する場合は使用する共通メッセージ形式として決定し、呼び元であるメッセージ変換手段１０２にこの共通メッセージ形式についての情報を返す。例えば、返信メッセージサイズが５ＫＢであれば共通メッセージ形式としてＡが、返信メッセージサイズが２ＭＢであれば共通メッセージ形式としてＢが使用される（ステップＳ３０５）。なお、メッセージ変換手段ではサポート必須の共通メッセージ形式が必ず存在することになっているので、利用可能な共通メッセージ形式が存在しないことはない。
【００４７】
共通メッセージ形式判定手段１０４から共通メッセージ形式についての情報を受けたメッセージ変換手段１０２は、独自形式の返信メッセージを共通メッセージ形式判定手段１０４から取得した共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段１０５に共通メッセージ形式の返信メッセージを送信元アプリケーション２１に転送するよう依頼する（ステップＳ３０６）。
【００４８】
この依頼を受けたメッセージ転送手段１０５は、共通メッセージ形式の返信メッセージをメッセージ変換手段１０１に転送する（ステップＳ３０７）。メッセージ変換手段１０１は、共通メッセージ形式の返信メッセージを送信元アプリケーション２１の独自形式に変換して（ステップＳ３０８）、送信元アプリケーション２１に送信する（ステップＳ３０９）。
【００４９】
第１の実施例では共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２のサイズ範囲として１ＫＢ未満、１ＫＢ以上かつ１００ＫＢ未満、１００ＫＢ以上かつ１ＭＢ未満、１ＭＢ以上を使用する場合について説明したが、サイズ範囲は事前の測定結果に応じて適宜決定することができる。
【００５０】
また、第１の実施例ではメッセージ変換システム１にメッセージ変換手段が３種類存在するケースについて説明したが、より多くのメッセージ変換手段が存在するように構成してもよい。
【００５１】
（第１の実施形態の全体的な動作）
次に、上記の実施形態の全体的な動作について説明する。本発明に係るメッセージ変換方法は、第１のアプリケーションが動作する第１のサーバと、前記第１のアプリケーションと連係して動作する第２のアプリケーションが動作する第２のサーバとの間で相互に情報を交換するためのメッセージを送受信するメッセージ変換方法であって、第１のアプリケーションから送信された送信メッセージを受信し（図５：ステップＳ２０１）、共通メッセージの転送元および転送先および送信メッセージのデータ容量に応じて利用可能な共通メッセージ形式を予め記憶している共通メッセージ形式用テーブルを参照して共通メッセージ形式を決定し（図５：ステップＳ２０３〜２０５）、送信メッセージを決定された共通メッセージ形式に変換し（図５：ステップＳ２０６）、共通メッセージを転送し（図５：ステップＳ２０７）、共通メッセージを受信メッセージに変換して第２のアプリケーションに送信する（図５：ステップＳ２０８〜２０９）。また、この共通メッセージ形式を決定する工程は、共通メッセージ形式用テーブルに予め記憶された優先順位の高い前記共通メッセージ形式を決定する（図５：ステップＳ２０５）。
【００５２】
ここで、上記各動作ステップについては、これをコンピュータで実行可能にプログラム化し、これらを前記各ステップを直接実行する主体であるメッセージ変換装置１０に実行させるようにしてもよい。
この構成および動作により、本実施形態は以下のような効果を奏する。
【００５３】
この構成および動作により、本実施形態に係るメッセージ変換装置１０は、メッセージのサイズに適した共通メッセージ形式を使用して、より短時間で該メッセージを伝送することが可能となる。
【００５４】
上述した実施形態では、「共通メッセージ形式用テーブル」として利用可能共通メッセージ形式テーブル１１１と共通メッセージ形式優先順位テーブル１１２という２つのテーブルを使用するものとして説明したが、この２つのテーブルを統合して単一のテーブルを使用するように構成してもよい。また、データ形式も、本実施形態で説明した通りである必要はない。
【００５５】
（第２の実施形態）
以下、本発明の第２の実施形態の構成について説明する。本発明の第２の実施形態に係るメッセージ変換装置４１０は、メッセージ転送手段５０５〜５０８を複数個備え、決定される共通メッセージ形式が複数個のメッセージ転送手段５０５〜５０８の中で使用するメッセージ転送手段である点を除いては、第１の実施形態に係るメッセージ変換装置１０と同一の構成を有する。
【００５６】
この構成によっても、第１の実施形態と同一の動作を行って、同一の効果を得ることができる。以下、これをより詳細に説明する。
【００５７】
本発明の第２の実施形態は、図１に示した第１の実施形態に係るメッセージ変換システム１と同一の構成を有するが、送信元アプリケーション２１、送信先アプリケーション３１および送信先アプリケーション４１の間の情報の交換に利用されるメッセージを送受信するメッセージ変換装置４１０が、前述の第１の実施形態に係るメッセージ変換装置１０と異なる構成を有する。
【００５８】
図７は、本発明の第２の実施形態に係るメッセージ変換装置４１０の構成を示す説明図である。メッセージ変換装置４１０は一般的なコンピュータ装置であり、ハードウェアとしては図２に示したメッセージ変換装置１０と同一であるが、ＣＰＵ１１でプログラムとして動作する機能手段と、ＨＤＤ１３に記憶されるデータとが前述の第１の実施形態に係るメッセージ変換装置１０と異なる。
【００５９】
即ち、ＣＰＵ１１では、第１のメッセージ変換手段５０１と、第２のメッセージ変換手段５０２と、第３のメッセージ変換手段５０３と、メッセージ転送手段判定手段５０４に加えて、第１のメッセージ転送手段Ｋ５０５、第２のメッセージ転送手段Ｌ５０６、第３のメッセージ転送手段Ｍ５０７、および第４のメッセージ転送手段Ｎ５０８が、各々コンピュータプログラムとして実行される。そして、ＨＤＤ１３には、利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１と、メッセージ転送手段優先順位テーブル５１２とが記憶されている。
【００６０】
第１〜第３のメッセージ変換手段５０１〜５０３は各々、外部のアプリケーションと、異なるプロトコルやメッセージ形式でメッセージ送受信を行う。第１のメッセージ変換手段５０１は、送信元アプリケーション２１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。第２のメッセージ変換手段５０２は、送信先アプリケーション３１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。第３のメッセージ変換手段５０３は、送信先アプリケーション４１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。
【００６１】
また、第１〜４のメッセージ転送手段（Ｋ〜Ｎ）５０５〜５０８は、メッセージ交換で使用するプロトコルや処理方法が異なるが、共通メッセージ形式は同一のものを使用する。
【００６２】
第１のメッセージ変換手段５０１は、送信元アプリケーション２１から独自形式のメッセージを受信した場合、共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段判定手段５０４から取得したメッセージ転送手段に対して転送を要求する。また、いずれかのメッセージ転送手段から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信元アプリケーション２１の独自形式に変換し、送信元アプリケーション２１に転送する。
【００６３】
第２のメッセージ変換手段５０２は、送信先アプリケーション３１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。送信先アプリケーション３１から独自形式のメッセージを受信した場合、共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段判定手段５０４から取得したメッセージ転送手段に対して転送を要求する。また、いずれかのメッセージ転送手段から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信先アプリケーション３１の独自形式に変換し、送信先アプリケーション３１に転送する。
【００６４】
メッセージ変換手段５０３は、送信先アプリケーション４１とのメッセージ送受信に関する処理を行う。送信先アプリケーション４１から独自形式のメッセージを受信した場合、共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段判定手段５０４から取得したメッセージ転送手段に対して転送を要求する。また、いずれかのメッセージ転送手段から共通メッセージ形式のメッセージを受信した場合、メッセージを送信先アプリケーション４１の独自形式に変換し、送信先アプリケーション４１に転送する。
【００６５】
メッセージ転送手段判定手段５０４は、メッセージ変換手段から渡された独自形式のメッセージサイズと、利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１と、メッセージ転送手段優先順位テーブル５１２を使用して、利用するメッセージ転送手段を決定して呼び元に返す。
【００６６】
第１〜４のメッセージ転送手段（Ｋ〜Ｎ）５０５〜５０８は各々、メッセージ変換手段５０１〜５０３から渡された共通形式のメッセージをメッセージ内に指定された情報に従って他のメッセージ変換手段に転送する。
【００６７】
図８は、図７で示した利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１のデータ構造の一例を示す説明図である。利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１には、メッセージ変換手段５１１ａごとに、アプリケーション変換手段で利用可能なメッセージ転送手段５１１ｂのリストが格納されている。例えば、図８の例では、第１のメッセージ変換手段５０１は、メッセージ転送手段としてＫ、Ｌ、Ｍの３種類を利用可能なことを示している。同様に、第２のメッセージ変換手段５０２はＫ、Ｌ、Ｎの３種類、第３のメッセージ変換手段５０３はＫ、Ｎの２種類を利用可能なことが示されている。
【００６８】
図９は、図７で示したメッセージ転送手段優先順位テーブル５１２のデータ構造の一例を示す説明図である。メッセージ転送手段優先順位テーブル５１２には、アプリケーション変換手段５１２ａをキーとして、共通メッセージ形式に変換される前のメッセージサイズ５１２ｂの範囲ごとに、利用すべきメッセージ転送手段優先順位５１２ｃのリストが格納されている。
【００６９】
図９に示された例では、第１のメッセージ変換手段５０１でサイズ範囲が１ＭＢを超える場合、メッセージ転送手段優先順位はＭ、Ｌ、Ｋであることを示している。同様に、サイズ範囲ごとに利用すべきメッセージ転送手段の優先順位が設定されている。
【００７０】
メッセージ転送手段優先順位は、各々のメッセージ変換手段５０１〜５０３が利用可能な複数のメッセージ転送手段優先順位に関して、事前に独自形式のメッセージサイズとメッセージ転送の所要時間を測定し、独自形式のメッセージサイズ範囲毎にメッセージ転送の所要時間の小さい順に決定しておく。
【００７１】
図１０は、メッセージを送信元アプリケーション２１から送信先アプリケーション３１に転送する際に、図７に示したメッセージ変換装置４１０が行う動作を示すフローチャートである。メッセージ変換手段５０１はまず、送信元アプリケーション２１から独自形式の送信メッセージを受信する。（ステップＳ６０１）
【００７２】
送信メッセージに反応したメッセージ変換手段５０１は、この送信メッセージの内容を分析し、送信メッセージの転送先としてメッセージ変換手段５０２と判定する。転送先の判定方法に関しては、送信メッセージのヘッダ情報解析などの既知の手法を使用することができる。そして、メッセージ変換手段５０１は、送信メッセージの転送元が「メッセージ変換手段５０１」である旨の情報と、送信メッセージの転送先が「メッセージ変換手段５０２」である旨の情報と、送信メッセージのサイズをメッセージ転送手段判定手段５０４に渡す（ステップＳ６０２）。
【００７３】
送信メッセージの転送元情報、転送先情報と送信メッセージのサイズとをメッセージ変換手段５０１から受信したメッセージ転送手段判定手段５０４は、この転送先情報に示される「メッセージ変換手段５０２」をキーとして利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１を検索し、利用可能なメッセージ転送手段のリストＫ、Ｌ、Ｎを取得する（ステップＳ６０３）。
【００７４】
続いてメッセージ転送手段判定手段５０４は、転送元情報に示される「メッセージ変換手段５０１」と送信メッセージのサイズが含まれる範囲をキーとしてメッセージ転送手段優先順位テーブル５１２を検索し、メッセージ転送手段優先順位のリストを取得する。例えば、送信メッセージサイズが５ＫＢであればメッセージ転送手段優先順位としてＫ、Ｌ、Ｍが、送信メッセージサイズが２ＭＢであればメッセージ転送手段優先順位としてＭ、Ｌ、Ｋが取得される（ステップＳ６０４）。
【００７５】
続いてメッセージ転送手段判定手段５０４は、ステップＳ６０４で取得したメッセージ転送手段優先順位のリストの先頭から一つずつ、ステップＳ６０３で取得した利用可能なメッセージ転送手段のリストに存在するかチェックし、存在する場合は使用するメッセージ転送手段として決定し、呼び元であるメッセージ変換手段５０１に返す。例えば、送信メッセージサイズが５ＫＢであればメッセージ転送手段Ｋ５０５が、送信メッセージサイズが２ＭＢであればメッセージ転送手段Ｌ５０６が使用される（ステップＳ６０５）。なお、メッセージ変換手段ではサポート必須の共通メッセージ形式が必ず存在することになっているので、利用可能な共通メッセージ形式が存在しないことはない。
【００７６】
メッセージ転送手段判定手段５０４からメッセージ転送手段についての情報を受けたメッセージ変換手段５０１は、独自形式の送信メッセージを共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段判定手段５０４から取得したメッセージ転送手段に共通メッセージ形式の送信メッセージを送信先アプリケーション３１に転送するよう依頼する（ステップＳ６０６）。
【００７７】
この依頼を受けたメッセージ転送手段は、共通メッセージ形式の送信メッセージをメッセージ変換手段５０２に転送する（ステップＳ６０７）。メッセージ変換手段５０２は、共通メッセージ形式の送信メッセージを送信先アプリケーション３１の独自形式に変換して（ステップＳ６０８）、送信先アプリケーション３１に送信する。（ステップＳ６０９）
【００７８】
図１１は、メッセージを送信先アプリケーション３１から送信元アプリケーション２１に返信する際に、図７に示したメッセージ変換装置４１０が行う動作を示すフローチャートである。この場合、共通メッセージ形式判定手段５０４は、メッセージ変換手段５０１からではなく、メッセージ変換手段５０２から呼び出されることになる。
【００７９】
まずメッセージ変換手段５０２は、送信先アプリケーション３１から独自形式の返信メッセージを受信する（ステップＳ７０１）。メッセージ変換手段５０２は、受信した返信メッセージの内容を分析し、返信メッセージの転送先としてメッセージ変換手段５０１と判定する。転送先の判定方法に関しては、返信メッセージのヘッダ情報解析などの既知の手法を使用することができる。そして、メッセージ変換手段５０２は、返信メッセージの転送元が「メッセージ変換手段５０２」である旨の情報と、返信メッセージの転送先が「メッセージ変換手段５０１」である旨の情報と、返信メッセージのサイズとをメッセージ転送手段判定手段５０４に渡す（ステップＳ７０２）。
【００８０】
返信メッセージの転送元および転送先の情報と返信メッセージのサイズとをメッセージ変換手段５０２から受けたメッセージ転送手段判定手段５０４は、この転送先情報に示される「メッセージ変換手段５０１」をキーとして利用可能メッセージ転送手段テーブル５１１を検索し、利用可能なメッセージ転送手段のリストＫ、Ｌ、Ｍを取得する。（ステップＳ７０３）
【００８１】
続いてメッセージ転送手段判定手段５０４は、転送元情報に示される「メッセージ変換手段５０２」と返信メッセージのサイズが含まれる範囲をキーとしてメッセージ転送手段優先順位テーブル５１２を検索し、メッセージ転送手段優先順位のリストを取得する。例えば、返信メッセージサイズが５ＫＢであればメッセージ転送手段優先順位としてＫ、Ｌ、Ｎが、返信メッセージサイズが２ＭＢであればメッセージ転送手段優先順位としてＮ、Ｌ、Ｋが取得される（ステップＳ７０４）。
【００８２】
続いてメッセージ転送手段判定手段５０４は、ステップＳ７０４で取得したメッセージ転送手段優先順位のリストの先頭から一つずつ、ステップＳ７０３で取得した利用可能なメッセージ転送手段のリストに存在するかチェックし、存在する場合は使用するメッセージ転送手段として決定し、呼び元であるメッセージ変換手段５０２に返す。例えば、返信メッセージサイズが５ＫＢであればメッセージ転送手段Ｋ５０５が、返信メッセージサイズが２ＭＢであればメッセージ転送手段Ｌ５０６が使用される（ステップＳ７０５）。なお、メッセージ変換手段ではサポート必須の共通メッセージ形式が必ず存在することになっているので、利用可能な共通メッセージ形式が存在しないことはない。
【００８３】
メッセージ転送手段判定手段５０４からメッセージ転送手段についての情報を受けたメッセージ変換手段５０１は、独自形式の返信メッセージを共通メッセージ形式に変換し、メッセージ転送手段判定手段５０４から取得したメッセージ転送手段に共通メッセージ形式の返信メッセージを送信元アプリケーション２１に転送するよう依頼する（ステップＳ７０６）
【００８４】
この依頼を受けたメッセージ転送手段は、共通メッセージ形式の返信メッセージをメッセージ変換手段５０２に転送する（ステップＳ７０７）。メッセージ変換手段５０２は、共通メッセージ形式の返信メッセージを送信元アプリケーション２１の独自形式に変換して（ステップＳ７０８）、送信元アプリケーション２１に送信する。（ステップＳ７０９）
【００８５】
以上で説明したように、本発明の第２の実施形態は、複数のメッセージ転送手段を備えるようにして、第１の実施形態の「共通メッセージ形式（データ形式）」を「メッセージ転送手段」に置き換えた以外は、第１の実施形態と同一の構成および動作を行い、得られる効果もまた第１の実施形態と同一である。
【００８６】
もちろん、メッセージ変換手段およびメッセージ転送手段の数は、以上で説明した第１および第２の実施形態の通りである必要はなく、それぞれ任意の数を備えることができる。また、「共通メッセージ形式用テーブル」のデータ構成も、以上で説明した第１および第２で示した実施形態の通りである必要はない。さらに、共通メッセージ形式（データ形式）およびメッセージ転送手段の両方、あるいはこれら以外の要素を、アプリケーション（メッセージ変換手段）ごとに異なるものにしてもよい。
【００８７】
これまで本発明について図面に示した特定の実施形態をもって説明してきたが、本発明は図面に示した実施形態に限定されるものではなく、本発明の効果を奏する限り、これまで知られたいかなる構成であっても採用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
本発明は、ＥＳＢなどのように、プロトコルやメッセージ形式が異なるアプリケーション間のメッセージ送受信で利用するメッセージ変換システムに適用できる。特に、送信メッセージサイズと返信メッセージサイズの差が大きい場合に有用である。
【符号の説明】
【００８９】
１  メッセージ変換システム
１０、４１０  メッセージ変換装置
２０  送信元サーバ
２１  送信元アプリケーション
３０、４０  送信先サーバ
３１、４１  送信先アプリケーション
５０  コンピュータネットワーク
１０１、５０１  第１のメッセージ変換手段
１０２、５０２  第２のメッセージ変換手段
１０３、５０３  第３のメッセージ変換手段
１０４  共通メッセージ形式判定手段
１０５  メッセージ転送手段
１１１  利用可能共通メッセージ形式テーブル
１１２  共通メッセージ形式優先順位テーブル
５０４  メッセージ転送手段判定手段
５０５  第１のメッセージ転送手段
５０６  第２のメッセージ転送手段
５０７  第３のメッセージ転送手段
５０８  第４のメッセージ転送手段
５１１  利用可能メッセージ転送手段テーブル
５１２  メッセージ転送手段優先順位テーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2010267015.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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