(57)【要約】【課題】ゴム弾性体を使用することなく、回転体に生じた回転変動を速やかに減衰させることが可能なプーリ構造体を提供することである。【解決手段】プーリ構造体１は、ベルト１０６が巻き掛けられるプーリ２と、プーリ２に対して相対回転可能なハブ３と、プーリ２に設けられた６つの第１磁石１７からなる環状磁石体２０と、ハブ３に６つの第１磁石１７と対向するように設けられ、６つの第２磁石１８からなる環状磁石体２１とを備えている。さらに、第２磁石１８からなる環状磁石体２１は、ハブ３に、磁性材料からなる支持部材２２，２３を介して取り付けられている。【選択図】図２
2010144892.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１回転体と、
前記第１回転体に対して相対回転可能な第２回転体と、
前記第１回転体に設けられた第１磁石と、
前記第２回転体に前記第１磁石と対向可能に設けられた第２磁石と、
を有し、
前記第１回転体と前記第２回転体は非磁性材料からなり、
前記第１磁石と前記第２磁石の少なくとも一方には、磁性材料が取り付けられていることを特徴とするプーリ構造体。
【請求項２】
前記第１磁石と前記第２磁石の少なくとも一方は、対応する前記回転体に、磁性材料からなる支持部材を介して取り付けられていることを特徴とする請求項１に記載のプーリ構造体。
【請求項３】
前記支持部材によって支持されている前記一方の磁石の、他方の磁石との対向面と反対側の面が、前記支持部材で覆われていることを特徴とする請求項２に記載のプーリ構造体。
【請求項４】
前記第１磁石と前記第２磁石が、前記回転体の回転軸方向に沿って交互に配置され、
前記回転軸方向に沿って配置された複数の磁石のうち、最も外側に配置されている２つの磁石が、磁性材料からなる前記支持部材によって支持されていることを特徴とする請求項２又は３に記載のプーリ構造体。
【請求項５】
前記第１回転体に複数の前記第１磁石が周方向に並べて設けられるとともに、前記第２回転体に複数の前記第２磁石が周方向に並べて設けられ、
前記複数の第１磁石と前記複数の第２磁石は、前記周方向に隣接する磁石間で磁極が反対となるように配置されていることを特徴とする請求項２〜４の何れかに記載のプーリ構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、相対回転可能な２つの回転体を有するプーリ構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、相対回転可能に連結された２つの回転体を有するプーリ構造体として、２つの回転体の一方に回転変動が生じたときに、その回転変動を減衰させるための構成を備えたものが知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１に記載のプーリ構造体は、ベルトが巻回されるプーリ（第１回転体）と、プーリの内側において、このプーリに対して相対回転可能に設けられ、且つ、エンジンの出力軸に連結されるハブ（第２回転体）と、プーリとハブとを連結するゴム弾性体（ゴムカップリング）とを有する。そして、エンジンのトルク変動に応じてハブに回転変動が生じたときには、ハブとプーリの間のゴム弾性体が弾性変形することによって、その回転変動を吸収するように構成されている。
【０００４】
また、特許文献２に記載のプーリ構造体は、クランクシャフトに組み付けられたダンパ本体（第１回転体）と、ダンパ本体内側に設けられたダンパマス（第２回転体）とを有する。ダンパマスには、周方向に配置された複数の永久磁石が固定され、一方、ダンパ本体には、ダンパマスの複数の永久磁石と対向する銅板が固定されている。そして、クランクシャフトに生じた捩り振動に起因して、ダンパ本体とダンパマスの間に回転速度差が発生すると、永久磁石と銅板の間の速度差によって銅板に渦電流が発生する。このとき、銅板に発生した渦電流によって２つの回転体（ダンパ本体とダンパマス）の間に両者間の速度差を小さくするような力が作用し、ダンパ本体の回転変動が抑制される。
【０００５】
【特許文献１】実開昭６３−６８５４０号公報
【特許文献２】特開２００２−２８６０９４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１のプーリ構造体のように、２つの回転体がゴム弾性体で連結されている場合には、ゴム弾性体の経年劣化や疲労破壊に起因する故障が発生する。また、一方の回転体に過大な回転変動が生じたときには、ゴム弾性体にその弾性変形の範囲を超える過大な力が作用し、ゴム弾性体が破損してしまう虞もある。さらに、ゴム弾性体の弾性変形時の発音が問題になる場合もある。
【０００７】
一方、特許文献２のプーリ構造体のように、永久磁石と銅板との間の速度差に起因して銅板に生じる渦電流によって、２つの回転体に両者の速度差を小さくするような抑制力を作用させる構成では、ゴム弾性体を用いる必要がないことから、上述したような問題は生じない。しかし、渦電流により２つの回転体に作用させることのできる抑制力はかなり小さいものであり、一方の回転体に生じる回転変動が大きい場合には、その回転変動を速やかに減衰させることは困難である。
【０００８】
本発明の目的は、ゴム弾性体を使用することなく、回転体に生じた回転変動を速やかに減衰させることが可能なプーリ構造体を提供することである。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【０００９】
第１の発明のプーリ構造体は、第１回転体と、前記第１回転体に対して相対回転可能な第２回転体と、前記第１回転体に設けられた第１磁石と、前記第２回転体に前記第１磁石と対向可能に設けられた第２磁石とを有し、前記第１回転体と前記第２回転体は非磁性材料からなり、前記第１磁石と前記第２磁石の少なくとも一方には、磁性材料が取り付けられていることを特徴とするものである。
【００１０】
本発明の構成によれば、第１回転体に設けられた第１磁石と第２回転体に設けられた第２磁石との間の磁束によって、第１回転体と第２回転体が相対回転可能な状態で連結されている。そして、一方の回転体に回転変動が発生して２つの回転体に回転速度差（位相のずれ、位相差）が生じたときには、第１磁石と第２磁石との間に働く磁力によって、第１回転体と第２回転体の間に、回転速度差を解消するようにトルクが作用する。これにより、一方の回転体に生じた回転変動が減衰される。
【００１１】
ここで、第１回転体と第２回転体に、回転速度差が小さくなるように作用する、第１磁石と第２磁石の間の磁力は、従来の渦電流によって回転体に作用する抑制力に比べると、はるかに強力である。そのため、一方の回転体に大きな回転変動が生じた場合でも、その回転変動を速やかに減衰させることが可能となる。また、回転変動を減衰するためにゴム弾性体を使用しないことから、ゴム弾性体の経年劣化や疲労破壊、あるいは、ゴム弾性体の弾性変形時の発音といった問題が生じない。
【００１２】
また、第１回転体と第２回転体とが磁性材料で形成されていると、第１磁石及び第２磁石から発生した磁束が、第１回転体及び第２回転体の内部を通って、両磁石の隙間を通らない閉回路を形成してしまい、磁石のエネルギーを効率的に利用できないという問題がある。しかし、第１回転体と第２回転体を非磁性材料で形成すると、第１磁石と第２磁石のそれぞれの対向面以外の面から、非磁性材料からなる第１回転体及び第２回転体を通過して多くの磁束が外部に漏洩してしまうという問題がある。そこで、本発明では、第１回転体と第２回転体を非磁性材料で形成した上で、さらに、第１磁石と第２磁石のうちの少なくとも一方に、磁性材料が取り付けられており、この磁性材料は、第１磁石と第２磁石の間を通るように磁束を導くヨークの役割を果たすことになる。つまり、第１磁石と第２磁石の互いの対向面以外からの磁束の漏洩を極力抑制し、第１磁石と第２磁石による磁力のエネルギーを、第１磁石と第２磁石の間に効果的に作用させることができるため、第１回転体と第２回転体との間でトルクを効率よく伝達することが可能となる。
【００１３】
第２の発明のプーリ構造体は、前記第１の発明において、前記第１磁石と前記第２磁石の少なくとも一方は、対応する前記回転体に、磁性材料からなる支持部材を介して取り付けられていることを特徴とするものである。
【００１４】
本発明においては、第１磁石と第２磁石の少なくとも一方を対応する回転体に取り付けるための支持部材が、磁性材料で構成されているため、この支持部材は、第１磁石と第２磁石の間を通るように磁束を導くヨークの役割を兼ねることになる。
【００１５】
第３の発明のプーリ構造体は、前記第２の発明において、前記支持部材によって支持されている前記一方の磁石の、他方の磁石との対向面と反対側の面が、前記支持部材で覆われていることを特徴とするものである。
【００１６】
このように、一方の磁石の、他方の磁石との対向面と反対側の面が、支持部材によって覆われているため、対向面と反対側の面から磁束の一部が漏れるのを確実に防止できる。
【００１７】
第４の発明のプーリ構造体は、前記第２又は第３の発明において、前記第１磁石と前記第２磁石が、前記回転体の回転軸方向に沿って交互に配置され、前記回転軸方向に沿って配置された複数の磁石のうち、最も外側に配置されている２つの磁石が、磁性材料からなる前記支持部材によって支持されていることを特徴とするものである。
【００１８】
本発明においては、第１磁石と第２磁石が、回転体の回転軸方向に交互に配置されているため、１組の第１磁石と第２磁石のみが設けられている場合と比べて、第１回転体と第２回転体との間に作用する磁力が大きくなり、両者の間でトルクを確実に伝達できるようになる。また、回転軸方向に関して最も外側に配置されている２つの磁石が、それぞれ磁性材料からなる支持部材によって支持されているため、回転軸方向に並べて配置された多数の磁石から、回転軸方向に磁束が漏れ出るのを防止することができる。
【００１９】
第５の発明のプーリ構造体は、前記第１〜第４の何れかの発明において、前記第１回転体に複数の前記第１磁石が周方向に並べて設けられるとともに、前記第２回転体に複数の前記第２磁石が周方向に並べて設けられ、前記複数の第１磁石と前記複数の第２磁石は、前記周方向に隣接する磁石間で磁極が反対となるように配置されていることを特徴とするものである。
【００２０】
本発明においては、複数の第１磁石と複数の第２磁石が、それぞれ、周方向に磁極が反対となる（相対向する面において周方向に関してＳ極とＮ極が交互に現れる）ように配置されている。そのため、磁極が互いに異なる第１磁石と第２磁石が対向するときには、第１磁石と第２磁石の間には引き合う力が作用することから、２つの回転体は一体的に回転可能となる。
【００２１】
この状態から、一方の回転体に回転変動が発生して２つの回転体に回転速度差が生じたときには、対向し合う磁石が周方向にずれるため、同磁極の第１磁石と第２磁石が一瞬対向することになる。しかし、同時に、同磁極の第１磁石と第２磁石との間には反発し合う力が働くことから、第１回転体と第２回転体は、回転速度差（位相差）を解消する方向に相対回転しようとする。さらに、回転速度差が小さくなる方向に２つの回転体が相対回転し始めると、各々の第１磁石及び第２磁石には、反発し合う同極の磁石に周方向に関して隣接する、異極の磁石との間で引き合う力がさらに作用する。その結果、第１回転体と第２回転体に、両者の回転速度差を解消する方向に大きなトルクが発生することになり、回転変動が速やかに減衰される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
次に、本発明の実施形態について説明する。本実施形態は、自動車用エンジンの出力軸のトルクによって補機を駆動する、補機駆動システムに用いられるプーリ構造体に本発明を適用した一例である。
【００２３】
図１は本実施形態の補機駆動システムの概略構成図である。図１に示すように、補機駆動システム１００は、エンジンの出力軸１０１（レシプロエンジンのクランクシャフトや、ロータリーエンジンのエキセントリックシャフト等）に連結された駆動プーリ１０５と、ウォーターポンプやオルタネータ等の各種補機にそれぞれ連結された従動軸１０２，１０３と、これら従動軸１０２，１０３にそれぞれ取り付けられた従動プーリ１０４、及び、本実施形態に係るプーリ構造体１のプーリ２と、駆動プーリ１０５、従動プーリ１０４、及び、プーリ構造体１のプーリ２にわたって架け渡された伝動ベルト１０６とを有する。尚、本実施形態では、伝動ベルト１０６として、ベルト長手方向に沿って互いに平行に延びる複数のＶリブ１０６ａを有するＶリブドベルトが用いられている（図２参照）。
【００２４】
出力軸１０１のトルクによって駆動プーリ１０５が回転駆動されると、その駆動プーリ１０５の回転により伝動ベルト１０６が駆動される。すると、この伝動ベルト１０６の走行に伴って、従動プーリ１０４やプーリ構造体１のプーリ２がそれぞれ回転駆動されることにより、ウォーターポンプやオルタネータ等の補機がそれぞれ駆動される。
【００２５】
次に、出力軸１０１から伝動ベルト１０６を介して伝達されるトルクを従動軸１０３に伝える、本実施形態のプーリ構造体１について詳細に説明する。図２は本実施形態のプーリ構造体１の回転軸Ｃを含む面に関する断面図である。図２に示すように、プーリ構造体１は、伝動ベルト１０６が巻回される円筒形状のプーリ２（第１回転体）と、従動軸（補機軸）１０３に連結されるとともにプーリ２の内側に設けられたハブ３（第２回転体）を備えている。また、プーリ２とハブ３は軸受５を介して相対回転可能に連結されている。尚、図２における右側をプーリ構造体１の先端側、図２における左側（従動軸（補機軸）１０３側）をプーリ構造体１の基端側と定義して以下説明する。
【００２６】
プーリ２の外周部には、その周方向に沿って延びる複数のＶ溝１１が形成されている。そして、伝動ベルト１０６は、その腹面側に形成された複数のＶリブ１０６ａが、複数のＶ溝１１にそれぞれ係合した状態で、プーリ２の外周に巻回される。
【００２７】
ハブ３は、回転軸方向に沿って同軸状に並ぶ２つの円筒部材３ａ，３ｂを有し、これら２つの円筒部材３ａ，３ｂは図示しない部分において連結され、一体化されている。このハブ３の２つの円筒部材３ａ，３ｂには従動軸１０３の先端部が嵌挿され、ボルト等の適宜の連結手段によって従動軸１０３とハブ３とが相対回転不能に連結される。尚、プーリ２、及び、ハブ３を構成する２つの円筒部材３ａ，３ｂは、それぞれ非磁性材料（常磁性体や反磁性体、あるいは、反強磁性体）で形成されている。尚、非磁性材料としては、例えば、アルミニウム合金、チタン合金、あるいは、合成樹脂等を挙げられる。
【００２８】
２つの円筒部材３ａ，３ｂのうち、基端側に位置する円筒部材３ａに軸受５が設けられ、この軸受５を介してプーリ２が円筒部材３ａに回転自在に連結されている。一方、先端側に位置する円筒部材３ｂと、プーリ２との間には、環状の磁石収容室１６が形成され、この磁石収容室１６内に、プーリ２に固定された第１磁石１７と、ハブ３の円筒部材３ｂに固定された第２磁石１８が収容されている。
【００２９】
図３は図２、図３に示される第１磁石１７と第２磁石１８の斜視図である。図２、図３に示すように、磁石収容室１６内には、周方向に配置された６つの第１磁石１７により構成された環状磁石体２０と、周方向に配置された６つの第２磁石１８によりそれぞれ構成された２つの環状磁石体２１が収容されている。また、第１磁石１７からなる１つの環状磁石体２０と第２磁石１８からなる２つの環状磁石体２１は、プーリ２の回転軸Ｃの方向に隙間を空けて交互に配置されている。言い換えれば、第１磁石１７は、回転軸方向に関して第２磁石１８に挟まれている。尚、複数の第１磁石１７と複数の第２磁石１８は、それぞれ永久磁石で構成されている。永久磁石としては、ネオジム、サマリウムコバルト、フェライト、アルニコ、プラチナ、クロム、鉄、マンガン、アルミニウム、プラセオジムなどを成分とするものを使用できる。
【００３０】
図３に示すように、第１磁石１７は互いに等しい中心角（６０度）の扇形形状を有し、６つの第１磁石１７が周方向に並べて配置されることで、環状磁石体２０が構成されている。同じく、第２磁石１８も中心角６０度の扇形形状を有し、６つの第２磁石１８が周方向に並べて配置されることで、環状磁石体２１が構成されている。
【００３１】
さらに、６つの第１磁石１７は、周方向に隣接する磁石間で、第２磁石１８と対向する側面（図３においてハッチングされた、回転軸Ｃと直交する面）の磁極（Ｓ極又はＮ極）が反対となるように配置されている。また、６つの第２磁石１８も、周方向に隣接する磁石間で、第１磁石１７と対向する側面の磁極が反対となるように配置されている。つまり、６つの第１磁石１７と６つの第２磁石１８は、それらの両側面において、周方向に関してＳ極とＮ極が交互に現れるように配置されている。
【００３２】
ところで、本実施形態では、回転軸Ｃの方向に関して交互に配置された３つの環状磁石体２０，２１のうち、中央に位置する環状磁石体２０はプーリ２の内面に直接取り付けられている。取付方法としては、接着や、圧入、あるいは、ネジやボルト等による固定等の方法を採用できる。一方、回転軸方向に関して外側に位置する２つの環状磁石体２１は、それぞれ２つの環状の支持部材２２，２３を介してハブ３（円筒部材３ｂ）の外周面に取り付けられている。尚、２つの支持部材２２，２３のハブ３への取付方法も、接着や、圧入、あるいは、ネジやボルト等による固定等の方法を採用できる。また、２つの環状磁石体２１の支持部材２２，２３への取付方法も、接着や、圧入、あるいは、ネジやボルト等による固定等の方法を採用できる。
【００３３】
支持部材２２，２３は、支持対象である環状磁石体２１（第２磁石１８）の、環状磁石体２０（第１磁石１７）との対向面と反対側の面を覆うように設けられている。即ち、基端側（図２中左側）の支持部材２２は環状磁石体２１の基端側の面（図中左側の面）を覆うとともに、先端側の支持部材２３は環状磁石体２１の先端側の面（図中右側の面）を覆っている。また、２つの支持部材２２，２３は、それぞれ磁性材料（強磁性体）で形成されている。支持部材２２，２３を構成する磁性材料としては、軟鉄やフェライト（Ｎｉ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、Ｂａ系フェライト、あるいは、フェロックスプレーナ系フェライト）等が挙げられる。
【００３４】
また、２つの支持部材２２，２３のうち、先端側（図２中右側）の環状磁石体２１（第２磁石１８）を支持する支持部材２３は、環状磁石体２１の外側面をも覆っている。その上で、プーリ２の内側面には環状の摺動部材２４が設けられており、支持部材２３の、環状磁石体２１を覆う外周部２３ａが摺動部材２４に対して摺動回転となっている。つまり、支持部材２３の外周部２３ａと摺動部剤２４とが軸受の役割を果たしている。尚、摺動部材２４としては、表面摩擦抵抗が小さく、且つ、耐摩耗性に優れた材料を使用することが好ましく、例えば、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、グラファイト、窒化ホウ素、真鍮、メッキ処理が施された真鍮、青銅、メッキ処理が施された青銅などを使用できる。あるいは、ナイロン、ポリテトラフルオロエチレン、高分子量ポリエチレンなどの合成樹脂材料を使用することもできる。
【００３５】
次に、本実施形態のプーリ構造体１の作用について説明する。回転軸方向に関して対向する、プーリ２側の第１磁石１７とハブ３側の第２磁石１８の磁極が異なっている状態では、６つの第１磁石１７と６つの第２磁石１８が互いに引き合うため、第１磁石１７が固定されたプーリ２と第２磁石１８が固定されたハブ３は一体的に回転する。
【００３６】
このように、プーリ２とハブ３が一体回転している状態から、エンジンの爆発行程において発生する大きなトルクがベルト１０６を介して伝達されて、プーリ２に大きな回転変動が生じると、プーリ２とハブ３の間には回転速度差（位相差）が生じる。
【００３７】
このとき、６つの第１磁石１７と６つの第２磁石１８の周方向相対位置がずれることから、第１磁石１７から見ると、先ほど対向していた第２磁石１８から周方向に１つずれた第２磁石１８と対向することになり、その結果、同磁極の第１磁石１７と第２磁石１８が一瞬対向することになる。しかし、同時に、第１磁石１７と第２磁石１８の間に反発し合う力が働くことから、プーリ２とハブ３の間に回転速度差が小さくなるようにトルクが発生する。これにより、ハブ３に生じた回転変動が、プーリ２に伝達される際に減衰される。
【００３８】
さらに、同磁極の第１磁石１７と第２磁石１８との間に生じる反発力によって、回転速度差が小さくなる方向にプーリ２とハブ３が相対回転し始めると、各々の第１磁石１７及び第２磁石１８には、反発し合う同極の磁石に対して相対回転方向に隣接した、異極の磁石との間で引き合う力が作用する。従って、プーリ２とハブ３の間の回転速度差がより短時間で解消されることになり、回転変動が速やかに減衰される。
【００３９】
このように、プーリ２とハブ３との間に回転速度差を小さくするように作用する、第１磁石１７と第２磁石１８の間の磁力は、従来知られている渦電流による回転変動抑制力に比べると、はるかに強力である。そのため、ハブ３に生じた回転変動を速やかに減衰させることが可能となる。また、回転変動を減衰するためにゴム弾性体を使用しないことから、ゴム弾性体の経年劣化や疲労破壊、あるいは、ゴム弾性体の弾性変形時における発音といった問題が生じない。
【００４０】
これに加えて、さらに、本実施形態のプーリ構造体１においては、前述したように、第１磁石１７（環状磁石体２０）が設けられたプーリ２と、第２磁石１８（環状磁石体２１）が設けられたハブ３は、それぞれ、非磁性材料で形成されている。但し、これでは、第１磁石１７と第２磁石１８のそれぞれの対向面以外の面から、非磁性材料からなるプーリ２及びハブ３を通過して多くの磁束が外部に漏洩してしまうため、さらに、第１磁石１７を挟むように設けられた第２磁石１８（環状磁石体２１）は磁性材料からなる支持部材２２，２３によってハブ３に取り付けられている。
【００４１】
これら磁性材料からなる２つの支持部材２２，２３は、第１磁石１７と第２磁石１８の間を通るように磁束を導くヨークの役割を果たすことになり、第１磁石１７と第２磁石１８の互いの対向面以外の面からの磁束の漏洩を極力抑制し、第１磁石１７と第２磁石１８による磁力のエネルギーを、第１磁石１７と第２磁石１８の間に効果的に作用させることができる。これにより、プーリ２とハブ３との間でトルクを効率よく伝達することが可能となる。
【００４２】
また、図２に示すように、第１磁石１７と２つの第２磁石１８が、回転軸Ｃの方向に関して交互に配置されているため、第１磁石１７と第２磁石１８が１つずつ設けられている場合と比べて、プーリ２とハブ３との間に作用する磁力が大きくなり、両者の間でトルクを確実に伝達できるようになる。また、回転軸方向に並ぶ３つの環状磁石体２０，２１のうち外側に配置されている２つの環状磁石体２１が、第１磁石１７からなる環状磁石体２０との対向面と反対側の面を、支持部材２２，２３で覆われている。そのため、第２磁石１８の前記対向面と反対側の面から磁束の一部が回転軸方向（第１磁石１７と反対の方向）に漏れるのを確実に防止できる。さらに、一方の支持部材２３は、環状磁石体２１の外側面をも覆っている。そのため、この環状磁石体２１の、第１磁石１７との対向面以外から磁束が漏れるのをより確実に防止できる。
【００４３】
尚、本実施形態では、６つの第１磁石１７と６つの第２磁石１８は、それぞれ永久磁石で構成されている。そのため、プーリ２とハブ３とが、永久磁石から半永久的に発せられる磁束によって連結されることになり、長期間の使用によって経年劣化や疲労破壊等が生じるゴム弾性体のように、回転変動を減衰させる機能が低下したり、減衰不能に陥ったりすることがない。
【００４４】
次に、前記実施形態に種々の変更を加えた変更形態について説明する。但し、前記実施形態と同様の構成を有するものについては、同じ符号を付して適宜その説明を省略する。
【００４５】
１］プーリの回転軸方向に並ぶ磁石の数は、前記実施形態のような３つ（１つの第１磁石と２つの第２磁石）に限られるものではない。例えば、図４に示すプーリ構造体１Ａのように、回転軸Ｃの方向に関して配置される第１磁石１７と第２磁石１８の数がそれぞれ１つであってもよい。あるいは、４以上の第１磁石１７と第２磁石１８とが回転軸方向に交互に並ぶように設けられてもよい。
【００４６】
２］前記実施形態では、回転軸方向に関して両側に位置する、ハブ３に固定される２つの第１磁石１８（環状磁石体２１）が、磁性材料からなる支持部材２２，２３によって支持されているが（図２参照）、支持部材によって支持される磁石は、ハブ側の第２磁石１８には限られず、プーリ側の第１磁石１８であってもよい。例えば、先に挙げた図４のように、回転軸方向に関する端（図では左端）の位置に、プーリ２Ａ側の第１磁石１７が配置される場合には、この第１磁石１７の、第２磁石１８との対向面と反対側の面（図中左面）から磁束が漏洩し、両磁石１７，１８の隙間を通らない磁束が多くなる。そこで、この第１磁石１７が磁性材料からなる支持部材２２Ａに支持された上で、支持部材２２Ａによって、第１磁石１７は、第２磁石１８との対向面と反対側の面（図中左面）が覆われていることが好ましい。
【００４７】
３］前記実施形態では、プーリ側の第１磁石とハブ側の第２磁石が回転軸方向に対向したが、第１磁石と第２磁石がプーリの径方向に対向してもよい。例えば、図５に示すプーリ構造体１Ｂにおいては、周方向に並べて配置され、プーリ２Ｂに固定される複数の第１磁石１７Ｂからなる環状磁石体２０Ｂが、ハブ３Ｂに固定される複数の第２磁石１８Ｂからなる環状磁石体２１Ｂの径よりも径が大きいものに形成された上で、環状磁石体２０Ｂの内側に径方向に隙間を空けて環状磁石体２１Ｂが配置されている。これにより、環状磁石体２０Ｂを構成する第１磁石１７Ｂの内周面と環状磁石体２１Ｂを構成する第２磁石１８Ｂの外周面とが対向する。尚、図示は省略するが、前記実施形態と同じように、環状磁石体２０Ｂを構成する複数の第１磁石１７Ｂと環状磁石体２１Ｂを構成する複数の第２磁石１８Ｂは、周方向に隣接する磁石間で、他方の磁石との対向面である外周面と内周面の磁極が反対となるように配置されている。
【００４８】
また、第１磁石１７Ｂからなる環状磁石体２０Ｂは磁性材料からなる環状の支持部材２２Ｂによってプーリ２Ｂに取り付けられる一方、第２磁石１８Ｂからなる環状磁石体２１Ｂも磁性材料からなる環状の支持部材２３Ｂによってハブ３Ｂに取り付けられている。ここで、環状磁石体２０Ｂを構成する第１磁石１７Ｂは、第２磁石１８Ｂとの対向面を除いたほぼ全面（対向面と反対側の面（外周面）、及び、両側面）が支持部材２２Ｂにより覆われている。また、環状磁石体２１Ｂを構成する第２磁石１８Ｂも、第１磁石１７Ｂとの対向面を除いたほぼ全面が支持部材２３Ｂにより覆われている。そのため、第１磁石１７Ｂ及び第２磁石１８Ｂから、互いの対向面以外の面からの磁束の漏洩が抑制され、全ての磁束が両磁石の隙間を通るように導かれることから、磁力のエネルギーを第１磁石１７Ｂと第２磁石１８Ｂの間に効果的に作用させることができる。これにより、プーリ２Ｂとハブ３Ｂとの間でトルクを効率よく伝達することが可能となる。
【００４９】
４］ハブに生じた回転変動が非常に大きいと、第１磁石と第２磁石との間の磁力だけでは回転変動をすぐに減衰させることができないこともあり得る。そこで、プーリとハブとの位相差が一定の角度に達したときに、それ以上の位相差の増大を抑制するストッパー構造が設けられてもよい。例えば、プーリの内周面とハブの内周面にそれぞれ突出部が設けられ、プーリとハブの位相差が一定の角度となったときに両者の突出部が周方向に当接（係合）することによりプーリとハブとを一体回転させ、位相差が増大する方向への相対回転するのを防止するようにしてもよい。
【００５０】
５］前記実施形態では、第２磁石１８をハブ３に取り付ける支持部材２２，２３が、磁性材料で形成されていたが、本発明はこのような形態に限られるものではない。例えば、第１磁石や第２磁石が、対応するプーリやハブに直接固定された上で、第１磁石や第２磁石にヨークの役割を果たす磁性材料が取り付けられてもよい。
【００５１】
以上、本発明の実施形態として、エンジンの補機駆動システムのプーリ構造体に本発明を適用した一例について説明したが、本発明の適用対象はこれに限られるものではない。例えば、建築建材、家具、機械装置などの分野において、窓、ドア、蓋等の開閉部材の開閉角度に応じてトルクを変化させるために使用されるプーリ構造体など、様々な用途に使用されるプーリ構造体にも適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の実施形態に係る補機駆動システムの概略構成図である。
【図２】プーリ構造体の回転軸を含む面に関する断面図である。
【図３】プーリとハブとの間に配置された第１磁石と第２磁石の斜視図である。
【図４】別の実施形態に係るプーリ構造体の、回転軸を含む面に関する断面図である。
【図５】さらに別の実施形態に係るプーリ構造体の、回転軸を含む面に関する断面図である。
【符号の説明】
【００５３】
１，１Ａ，１Ｂ  プーリ構造体
２，２Ａ，２Ｂ  プーリ
３，３Ａ，３Ｂ  ハブ
１７，１７Ｂ  第１磁石
１８，１８Ｂ  第２磁石
２２，２２Ａ，２２Ｂ  支持部材
２３，２３Ｂ  支持部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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