(57)【要約】【課題】天板のバーナ周りの領域が上方へ膨らむように変形するのを確実に防止する。【解決手段】天板１６の下面に、収容空間４１の開口領域からはみ出さない大きさの放熱板１８を固着した。放熱板１８は収容空間４１の開口領域からはみ出さない大きさなので、天板１６をカウンタトップ４０に取り付けたときに、放熱板１８の外周縁はカウンタトップ４０に支承されない。放熱板１８の重量の全てが天板１６において支承されるので、放熱板１８は、天板１６に下向きの引っ張り力を付与する重りとしての機能を発揮する。この重り作用により、天板１６におけるバーナ周りの領域が上方へ膨らませるような形態で変形するのを確実に防止できる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱用熱源を有する調理器本体と、
外周縁が支承された状態で、前記調理器本体の上面を覆うように配置される天板と、
前記天板の外周縁よりも内側の領域内に収まる大きさであって、前記加熱用熱源の近傍において前記天板の下面に固着された放熱板とを備えており、
前記放熱板の全重量が前記天板のみによって支えられていることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記天板には、前記加熱用熱源を露出させるための熱源用開口が形成され、
前記放熱板には、前記熱源用開口と対応する取付孔が形成され、
前記放熱板と前記天板が、前記熱源用開口の上面側の開口縁と前記取付孔の下面側の開口縁とに係止する係止部材により重ね合わされた状態に固着されていることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記係止部材が、
前記天板の上面において前記熱源用開口の開口縁部を覆うように配置されるカバーと、
前記カバーに固着された状態で前記放熱板の下面に当接するように配置される取付部材とを備えて構成されていることを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記加熱用熱源は、前記天板の上面において互いに間隔を空けた複数位置に配置されるように設けられており、
前記放熱板は、その放熱板の内側に前記複数の加熱用熱源が配置されるような大きさの一枚板状をなし、
前記天板と前記放熱板は、少なくとも前記複数の加熱用熱源の近傍位置において離間不能に固着されていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、カウンタトップの収容空間に落とし込まれる調理器本体と、収容空間の開口部を塞ぐように取り付けられる天板とを備え、天板の開口部からバーナを露出させた形態の加熱調理器が開示されている。この加熱調理器には、天板の機械的強度を高めるための手段として、天板の下面に鋼板製の補強板を重ねる構造が採用されているが、この補強板を重ねる構造によれば、天板が過熱されて変形するのを防止する効果も期待できる。
【特許文献１】特開２００４−３６０９８４公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記加熱調理器においては、補強板は、その外周縁において枠体により天板に固定されているだけであって、天板と補強板の中心側部分、即ち加熱用熱源が配置されている領域では天板と補強板は固着されていない。そのため、天板が熱的な影響を受けて過熱状態になった場合、天板の中心側部分が下方へ膨らむような反り変形については、天板の中心側部分が補強板の上面に当接することによって防止できるものの、天板の中心側部分が上方へ膨らむような反り変形については防止することができない。
【０００４】
天板が下方へ反った場合には、天板の上面に載せられる五徳がその中心から遠い位置において天板に支承されるので、五徳の安定性に問題はないのであるが、天板が上方へ反った場合には、五徳がその中心に近い位置で支承され、五徳の中心から遠い部分が天板から浮いた状態となるので、五徳の姿勢が不安定となる。したがって、天板の上方への反り変形を防止することは重要な課題である。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、天板が上方へ膨らむように熱変形するのを有効に回避することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するための手段として、請求項１の発明は、加熱用熱源を有する調理器本体と、外周縁が支承された状態で、前記調理器本体の上面を覆うように配置される天板と、前記天板の外周縁よりも内側の領域内に収まる大きさであって、前記加熱用熱源の近傍において前記天板の下面に固着された放熱板とを備えており、前記放熱板の全重量が前記天板のみによって支えられているところに特徴を有する。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１に記載のものにおいて、前記天板には、前記加熱用熱源を露出させるための熱源用開口が形成され、前記放熱板には、前記熱源用開口と対応する取付孔が形成され、前記放熱板と前記天板が、前記熱源用開口の上面側の開口縁と前記取付孔の下面側の開口縁とに係止する係止部材により重ね合わされた状態に固着されているところに特徴を有する。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項２に記載のものにおいて、前記係止部材が、前記天板の上面において前記熱源用開口の開口縁部を覆うように配置されるカバーと、前記カバーに固着された状態で前記放熱板の下面に当接するように配置される取付部材とを備えて構成されているところに特徴を有する。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項１ないし請求項３のいずれかに記載のものにおいて、前記加熱用熱源は、前記天板の上面において互いに間隔を空けた複数位置に配置されるように設けられており、前記放熱板は、その放熱板の内側に前記複数の加熱用熱源が配置されるような大きさの一枚板状をなし、前記天板と前記放熱板は、少なくとも前記複数の加熱用熱源の近傍位置において離間不能に固着されているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１０】
＜請求項１の発明＞
加熱調理の際に天板の温度が上昇すると、天板の熱が放熱板を介して放出されるので、天板の過熱が防止され、過熱に起因する天板の変形が抑えられる。また、放熱板は、天板の外周縁よりも内側の領域内に収まる大きさであり、加熱用熱源の近傍において天板の下面に固着されているので、放熱板の全重量が天板のみによって支えられる。これにより、放熱板は、天板における加熱用熱源周りの領域に下向きの引っ張り力を付与する重りとしての機能を発揮し、この重り作用により、天板のうち加熱用熱源周りの領域が上方へ膨らむように熱変形するのを有効に回避することができる。
【００１１】
＜請求項２の発明＞
天板と放熱板を係止部材の機械的な係止作用によって固着しているので、天板の下面と放熱板の上面との間に接着剤を塗布せずに済む。したがって、天板と放熱板との間に接着剤層が介在する場合に比べると、天板から放熱板への熱伝達効率に優れており、高い放熱効果が得られる。
【００１２】
＜請求項３の発明＞
カバーが係止部材を兼用しているので、カバーとは別に専用の係止部材を設ける場合に比べると、部品点数が少なくて済む。
【００１３】
＜請求項４の発明＞
天板は加熱用熱源に近いほど加熱され易いため、放熱板は加熱用熱源の近くに配置することが好ましいのであるが、この場合、各加熱用熱源毎に個別の放熱板を配置すると、天板が局部的に変形する虞がある。そこで、本発明では、放熱板を、その放熱板の内側に複数の加熱用熱源が配置されるような大きさの一枚板状とし、天板と放熱板を、少なくとも複数の加熱用熱源の近傍位置において離間不能に固着した。これにより、天板のうち複数の加熱用熱源を包含する領域は、放熱板で補強されるので、天板の局部的な変形を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
＜実施形態１＞
以下、本発明を具体化した実施形態１を図１乃至図５を参照して説明する。本実施形態の加熱調理器１０は、図１及び図２に示すように、カウンタトップ４０の上面に開口する収容空間４１内に落とし込まれるように取り付けられる調理器本体１１と、調理器本体１１の上方に配置されて収容空間４１の開口部４２を覆い隠すように取り付けられる天板ユニット１５とを備えたビルトインタイプと称されるものである。調理器本体１１は、内部にグリル１２を備えているとともに、上面に３つの気体燃料によるガスバーナ１３（本発明の構成要件である加熱用熱源）を備えている。ガスバーナ１３（以下、バーナ１３という）は、右手前の位置と中央奥の位置と左手前の位置に離間して配置されている。調理器本体１１の上面には、調理器本体１１の上面から突出する図示しない機器等を囲むように方形をなす周壁１４が形成されている。周壁１４の幅寸法及び奥行き寸法は、収容空間４１の開口部４２よりも小さい。
【００１５】
天板ユニット１５は、天板１６と放熱板１８と３つの係止部材２０とを備えて構成されている。放熱板１８は、天板１６の下面に対して少なくとも一部が直接接触した状態で重なるようにして固着される。係止部材２０は、放熱板１８と天板１６とを重ねた状態に保持するための手段として機能する。
【００１６】
天板１６は、鋼板にホーローの表面処理がされたものであって、方形をなしている。天板１６の幅寸法と奥行き寸法は、収容空間４１の開口部４２よりも大きく設定されている。天板１６の板厚は、全体に亘って均一であり、２．０ｍｍである。天板１６には、上記バーナ１３と対応するように３つのバーナ用開口１７（本発明の構成要件である熱源用開口）が円形に貫通して形成されている。天板ユニット１５をカウンタトップ４０に取り付けた状態では、天板１６の外周縁部が、カウンタトップ４０の上面における収容空間４１（開口部４２）の開口縁部に載置されることにより、天板ユニット１５が、調理器本体１１の上面を覆う状態で所定の高さに保たれる。また、調理器本体１１の３つのバーナ１３は、夫々、対応するバーナ用開口１７を貫通し、天板１６の上面において露出した状態で互いに前後左右に間隔を空けて配置される。また、天板１６の上面には、各バーナ１３毎に五徳２８が載せられるようになっている。
【００１７】
放熱板１８は、アルミ合金からなり、方形をなしている。放熱板１８の幅寸法と奥行き寸法は、調理器本体１１の周壁１４よりも小さく設定されている。放熱板１８の板厚は、全体に亘って均一であり、５．０ｍｍ、つまり天板１６よりも厚い寸法である。放熱板１８の上面は平坦であり、同じく平坦な天板１６の下面に対してほぼ密着又は殆ど隙間を空けずに接近した状態に保持されている。天板ユニット１５をカウンタトップ４０に取り付けた状態では、放熱板１８は、周壁１４の内側に配置され、周壁１４と干渉することも、収容空間４１の開口部４２の開口縁と干渉することもない。放熱板１８には、上記バーナ１３と対応するように配置された３つの取付孔１９が、バーナ用開口１７と同心同径の円形状に貫通して形成されている。バーナ１３は、この取付孔１９とバーナ用開口１７とを貫通して天板１６の上面に露出している。上記のように天板１６の上面は３つのバーナ１３が互いに間隔を空けて配置されるのであるが、放熱板１８は、この３つのバーナ１３の全てを包含する大きさの一枚板状をなしている。換言すると、放熱板１８は、その放熱板１８の内側に３つのバーナ１３の全てが配置されるような大きさを有している。
【００１８】
各係止部材２０は、図４及び図５に示すように、バーナカバー２１（本発明の構成要件であるカバー）と、取付板２４（本発明の構成要件である取付部材）と、２つのシールリング２７と、複数のビス２６とによって構成されている。
【００１９】
バーナカバー２１は、金属製であって、全体としてバーナ１３と同心円形のリング状をなし、バーナカバー２１の外周縁は、天板１６の上面に当接されている。バーナカバー２１は、天板１６の上面におけるバーナ用開口１７の開口縁部を覆い隠すとともに、バーナ用開口１７の開口縁とバーナ１３の外周縁との隙間を埋めるように配置される。また、バーナカバー２１には、バーナ用開口１７の内周及び取付孔１９の内周に沿って下方へ突出するビス受け部２２が、周方向に間隔を空けた複数位置に形成されており、ビス受け部２２の下面は、放熱板１８の下面とほぼ同じ高さとされている。そして、各ビス受け部２２には、下面に開口する雌ネジ孔２３が形成されている。
【００２０】
取付板２４は、金属製であって、バーナカバー２１と同心円形のリング状をなし、取付板２４の外周縁は、放熱板１８の下面に当接されている。取付板２４には、バーナカバー２１の雌ネジ孔２３と対応する複数のビス孔２５が貫通して形成されている。バーナカバー２１と取付板２４は、下方からビス孔２５を通して雌ネジ孔２３に螺合されたビス２６の締付けにより、上下に重ねられた状態で固着されている。そして、バーナカバー２１が、天板１６の上面におけるバーナ用開口１７の開口縁部に対して上から係止するとともに、取付板２４が、放熱板１８の下面における取付孔１９の開口縁部に対して下から係止し、この上下からの機械的な係止作用（つまり、挟み付け作用）により、天板１６と放熱板１８が上下に重ね合わされた状態に固着されている。このバーナカバー２１と取付板２４の組付け構造により、係止部材２０は、バーナ用開口１７と取付孔１９を貫通した形態となっており、換言すると、係止部材２０はバーナ用開口１７と取付孔１９を利用して天板１６及び放熱板１８に取り付けられている。
【００２１】
また、シールリング２７は、耐熱性を有する材料からなり、バーナ用開口１７及び取付孔１９よりも一回り大きい円形をなす。これらのシールリング２７は、天板１６の上面とバーナカバー２１の下面との間に装着されているとともに、放熱板１８の下面と取付板２４の上面との間に装着されている。
【００２２】
次に、本実施形態の作用を説明する。
バーナ１３やグリル１２を用いて加熱調理を行うと、天板１６が加熱されて変形することが懸念される。その対策として、本実施形態では、天板１６の下面に放熱板１８を接触させた状態で取り付けているので、天板１６の熱は、放熱板１８を介して大気中に放出され、天板１６が過熱状態になる虞はない。
【００２３】
また、バーナ１３を使用している場合には、そのバーナ１３の近傍において天板１６の温度上昇が著しいのであるが、バーナ１３の近くでは、係止部材２０の機械的な挟み付け作用によって、天板１６の下面と放熱板１８の上面とが面当たり状態で密着（上下方向に離間しないように固着）しているので、天板１６から放熱板１８への熱伝達効率がよい。これにより、天板１６が過熱状態になることが、より確実に防止され、天板１６が過熱状態となることに起因して変形する、ということが防止される。
【００２４】
また、放熱板１８は、収容空間４１の開口領域からはみ出さない大きさであり、天板１６の下面に対し、その少なくとも中央部分において上下方向への離間を規制された状態で固着されているので、天板１６（天板ユニット１５）をカウンタトップ４０に取り付けたときに、放熱板１８の外周縁はカウンタトップ４０によって支承されない。つまり、放熱板１８の重量の全てが天板１６だけで支承される。これにより、放熱板１８は、天板１６の中央部分及びバーナ１３が配置されている領域に対して下向きの引っ張り力を付与する重りとしての機能を発揮する。したがって、万一、天板１６が過熱状態になったとしても、天板１６が放熱板１８の重量によって下方へ膨らむように反るような変形を来すことはあっても、天板１６が、その中央部を上方へ膨らませるような形態や天板１６のうちバーナ１３の近傍部分（加熱用熱源周りの領域）を局部的に上方へ膨ませるような形態で変形する、という虞はない。
【００２５】
また、天板１６と放熱板１８を固着する手段として、係止部材２０の機械的な係止作用を利用して天板１６と放熱板１８を挟み付けるようにしているので、天板１６の下面と放熱板１８の上面との間に接着剤を塗布せずに済み、天板１６と放熱板１８とを、直接、接触させる構造が実現されている。したがって、天板１６と放熱板１８との間に接着剤層が介在する場合に比べると、天板１６から放熱板１８への熱伝達効率に優れており、高い放熱効果が得られる。
【００２６】
また、バーナカバー２１が係止部材２０を兼用しているので、バーナカバー２１とは別に専用の係止部材を設ける場合に比べると、部品点数が少なくて済んでいる。
【００２７】
また、天板１６はバーナ１３に近いほど加熱され易いため、放熱板１８はバーナ１３の近くに配置することが好ましいのであるが、この場合、バーナ１３と同じ数の放熱板１８を用意して、各バーナ１３毎に個別に放熱板を配置してしまうと、天板１６が局部的に変形する虞がある。そこで、本実施形態では、放熱板１８を、３つのバーナ１３の全てを包含する大きさの一枚板状とし、天板１６と放熱板１８を、３つのバーナ１３の近傍位置において離間不能に固着している。これにより、天板１６のうち３つのバーナ１３を包含する領域は、放熱板１８で補強されるので、天板１６の局部的な変形を防止することができる。また、１つのバーナ１３に１つの放熱板１８を設けた構造に比べると、放熱板１８の下面（つまり、放熱面）の面積が広いので、その分、放熱効率に優れている。
【００２８】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれる。
（１）上記実施形態では天板と放熱板を機械的な係止作用によって固着したが、天板と放熱板を接着剤を用いて固着してもよい。
（２）上記実施形態では天板と放熱板を機械的に固着する手段である係止部材を、バーナ用開口と取付孔とに貫通させるように設けたが、係止部材は、バーナ用開口と取付孔のいずれにも貫通しない形態（例えば、天板の下面に固着した係止部材を放熱板の外周縁に係止させる形態）であってもよい。
（３）上記実施形態ではバーナカバーを係止部材として兼用させたが、係止部材は、バーナカバーとは別の専用部品であってもよい。
（４）上記実施形態では放熱板を、複数のバーナを包含する大きさの一枚板状としたが、各バーナ毎に個別の放熱板を配置してもよい。
（５）上記実施形態では天板の厚さを２．０ｍｍとしたが、天板の厚さは、これよりも厚くてもよく、薄くてもよい。
（６）上記実施形態では放熱板の厚さを５．０ｍｍとしたが、放熱板の厚さは、これよりも厚くてもよく、薄くてもよい。
（７）上記実施形態では天板よりも放熱板の厚さを厚くしたが、天板と放熱板を同じ厚さとしてもよく、放熱板を天板より薄くしてもよい。
（８）上記実施形態では放熱板を全体に亘って均一な厚さとしたが、放熱板は部分的に厚さが違っていてもよい。
（９）上記実施形態では放熱板がその全領域に亘って天板とほぼ密着又は殆ど隙間を空けずに接近するようにしたが、放熱板の一部が天板から大きく離間して形態であってもよい。
（１０）上記実施形態では天板をホーロー製としたが、天板の材質としては、表面に金属を露出させた形態のものや、全体が強化ガラスからなるものであってもよい。
（１１）上記実施形態では放熱板をアルミ合金製としたが、放熱板の材質としては、アルミ合金以外の金属であってもよい。
（１２）上記実施形態では、調理器本体がカウンタトップの収容空間に落とし込まれるように取り付けられて、天板がカウンタトップの収容空間の開口縁に支承されるビルトイン型の加熱調理器である場合について説明したが、本発明は、天板の外周縁が調理器本体に支承された卓上型の加熱調理器にも適用できる。
（１３）上記実施形態では加熱用熱源が気体燃料を燃焼させるガスバーナである場合について説明したが、本発明は、加熱用熱源が、液体燃料を燃焼させるバーナである場合にも適用でき、また、バーナに限らず、ニクロム線を用いた電気ヒーターや、その他の熱源である場合にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】実施形態１の加熱調理器の斜視図
【図２】加熱調理器をカウンタトップの取り付けた状態をあらわす一部切欠正面図
【図３】加熱調理器の平面図
【図４】天板と放熱板の組み付け構造をあらわす部分拡大断面図
【図５】天板と放熱板の組み付け構造をあらわす分解斜視図
【符号の説明】
【００３０】
１０…加熱調理器
１１…調理器本体
１３…バーナ（加熱用熱源）
１６…天板
１７…バーナ用開口（熱源用開口）
１８…放熱板
１９…取付孔
２０…係止部材
２１…バーナカバー（カバー）
２４…取付板（取付部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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