(57)【要約】【課題】適切な建物の評価が可能となる指標を作成する方法と、より適切な建物の評価方法を提供する。【解決手段】実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施するステップと、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成するステップと、を有することを特徴とする。【選択図】図５
2010044437.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、
複数の前記被験者に対して実施するステップと、
取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成するステップと、
を有することを特徴とする指標作成方法。
【請求項２】
請求項１に記載の指標作成方法において、
前記工程は、
前記影響因子の大きさを変えながら被験者に前記実験用建物を体験させ、該被験者による該実験用建物の評価についての前記質問と該評価の大小に基づいてランク付けされた複数の回答例を該被験者に提示して、該被験者に該複数の回答例の中から一を選択させることにより該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程であり、
前記指標を作成するステップにおいては、
取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が前記回答例別に表された前記指標を作成することを特徴とする指標作成方法。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の指標作成方法において、
前記被験者による該実験用建物の評価についての前記質問は、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該実験用建物の良し悪しについての質問であり、
前記指標は、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の良し悪しとの対応関係が表された指標であることを特徴とする指標作成方法。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の指標作成方法において、
前記工程は、
前記影響因子としての振動の加速度及び振動数の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、前記質問を該被験者に提示して該被験者から前記回答を前記振動の加速度及び振動数の大きさの組毎に取得する工程であり、
前記指標を作成するステップにおいては、前記回答を統計処理することにより、前記加速度及び振動数の大きさの組と前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された前記指標を作成することを特徴とする指標作成方法。
【請求項５】
実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、
複数の前記被験者に対して実施するステップと、
取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成するステップと、
評価対象の建物の前記影響因子の大きさを取得するステップと、
取得された該影響因子の大きさと前記指標とに基づいて、前記評価対象の建物の評価を行うステップと、
を有することを特徴とする建物の評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、指標作成方法、及び、建物の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者による該影響因子の知覚有無についての質問を該被験者に提示して該被験者から回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施し、取得された回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記知覚有無との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成する方法は、既に知られている。そして、従来、評価対象の建物の前記影響因子の大きさを取得して、取得された該影響因子の大きさと作成された指標とに基づいて、評価対象の建物の評価を行っていた。
【０００３】
一例を挙げて、より具体的に説明する。非特許文献１には、前記影響因子の大きさとしての振動の加速度及び振動数の大きさと前記知覚有無との対応関係が表された指標が記載されている（当該指標を図６に示す）。この図においては、横軸に振動数の大きさを、縦軸に振動の加速度の大きさを取っており、５つのライン（Ｖ−１０〜Ｖ−９０）が示されている。Ｖ−ｘ（ｘは１０、３０、５０、７０、９０）のラインは、ｘ％の人が振動を知覚することを意味している。例えば、１０Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度である振動がある場合には、１０％の人が当該振動を知覚し、また、８Ｈｚの振動数で２ｃｍ／ｓ２の加速度である振動がある場合には、５０％の人が当該振動を知覚することが表されている。
【０００４】
この指標は、振動の加速度及び振動数の大きさを変えながら被験者に実験用建物を体験させ、振動を知覚したかどうかの被験者への質問に対する回答を振動の加速度及び振動数の大きさの組毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施し、取得された回答を統計処理することにより作成されたものである。
【０００５】
そして、当該指標を用いて、以下のように評価対象の建物の評価が行われていた。第一に、計画中の建物の仕様について顧客と協議する際には、当該計画中の建物において発生し得る振動（加速度及び振動数）をシミュレーションにより取得し、取得されたシミュレーション結果を前記指標に当てはめることにより当該建物において発生する振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを把握していた。そして、このことを顧客に提示し、計画中の建物の仕様を顧客の同意の下で決定していた。
【０００６】
例えば、計画中の建物において発生し得る振動のシミュレーション結果が８Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、指標から当該振動が１０％〜３０％の人が知覚する振動であることがわかり、このことを顧客に提示し、このままの仕様でよいか、振動が減るように建物の増強を行う仕様変更を行うかなど、仕様を顧客の同意の下で決定していた。
【０００７】
第二に、建築済みの建物において発生する振動（例えば、当該建物としての住宅の近くを通る電車により発生する振動）について顧客（例えば、当該建物としての住宅に住んでいる人）からクレームが入り、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かについて協議する際には、当該建築済みの建物において発生する振動（加速度及び振動数）を、持ち込んだ加速度計によって計測することにより取得し、計測値を前記指標に当てはめることにより当該建物において発生する振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを把握していた。そして、このことを顧客に提示し、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客の同意の下で決定していた。
【０００８】
例えば、建築済みの建物において発生する振動の計測値が８Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、指標から当該振動が１０％〜３０％の人が知覚する振動であることがわかり、このことを顧客に提示し、このままでよいか、振動が減るように建物の増強を行う対策を行うかなど、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客の同意の下で決定していた。
【非特許文献１】「建築物の振動に関する居住性能評価指針・同解説」、社団法人  日本建築学会、2004
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記の建物の評価方法には以下の問題点があった。すなわち、顧客にとっては、評価対象の建物の振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを提示されても、振動を抑える仕様変更や対策が必要なのか否か適切に判断できないという問題があった。また、業者側から見ても、振動を抑える仕様変更や対策が必要なのか否か適切に判断できず、顧客側に対して前記仕様変更や対策を行うべきか否かについてのアドバイスを的確に行えない問題があった。
【００１０】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、適切な建物の評価が可能となる指標を作成する方法と、適切な建物の評価方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の指標作成方法は、実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施するステップと、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成するステップと、を有することを特徴とする。  
かかる指標作成方法によれば、作成された指標に建物の用途に係る要素が反映されることとなる。したがって、当該指標を用いれば、適切な建物の評価を行うことが可能となる。
【００１２】
また、上記の指標作成方法において、前記工程は、前記影響因子の大きさを変えながら被験者に前記実験用建物を体験させ、該被験者による該実験用建物の評価についての前記質問と該評価の大小に基づいてランク付けされた複数の回答例を該被験者に提示して、該被験者に該複数の回答例の中から一を選択させることにより該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程であり、前記指標を作成するステップにおいては、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が前記回答例別に表された前記指標を作成することとしてもよい。  
かかる場合には、作成された指標において、影響因子の大きさと所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が回答別に表されることとなるため、綿密な建物の評価が実現可能となる。
【００１３】
また、上記の指標作成方法において、前記被験者による該実験用建物の評価についての前記質問は、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該実験用建物の良し悪しについての質問であり、前記指標は、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の良し悪しとの対応関係が表された指標であることとしてもよい。  
かかる場合には、作成された指標を用いると、建物の用途を所定の用途に限定したときの当該建物の良し悪しという直接的な判断基準が得られるため、より適切な建物の評価を行うことが可能となる。
【００１４】
また、上記の指標作成方法において、前記工程は、前記影響因子としての振動の加速度及び振動数の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、前記質問を該被験者に提示して該被験者から前記回答を前記振動の加速度及び振動数の大きさの組毎に取得する工程であり、前記指標を作成するステップにおいては、前記回答を統計処理することにより、前記加速度及び振動数の大きさの組と前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された前記指標を作成することとしてもよい。かかる場合には、影響因子を加速度及び振動数という複数のパラメータとすることにより、建物の評価の質が高まる。
【００１５】
また、本発明の建物の評価方法は、実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施するステップと、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成するステップと、評価対象の建物の前記影響因子の大きさを取得するステップと、取得された該影響因子の大きさと前記指標とに基づいて、前記評価対象の建物の評価を行うステップと、を有することを特徴とする。  
かかる建物の評価方法によれば、建物の用途に係る要素が反映された指標を用いて、適切な建物の評価が行われる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明により、適切な建物の評価が可能となる指標を作成する方法と、適切な建物の評価方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
＝＝＝本実施形態に係る指標作成方法について＝＝＝
本実施の形態においては、実験用建物の快適さに影響を与える影響因子（本実施の形態において、当該影響因子は、振動の加速度及び振動数）の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者による該影響因子の知覚有無についての質問ではなく、該被験者が該実験用建物を所定の用途（本実施の形態において、当該所定の用途は、住宅の寝室、及び、学校の教室）に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を、該被験者に提示する。そして、被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する。そして、この工程を複数の被験者に対して実施する（以上のステップを、便宜上、アンケートステップと呼ぶ）。
【００１８】
次に、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記知覚有無との対応関係ではなく、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成する（以上のステップを、便宜上、処理ステップと呼ぶ）。
【００１９】
このようにして、アンケートステップと処理ステップの実行により、当該指標が作成される（指標作成方法）。
【００２０】
そして、当該指標を用いて建物の評価が行われる。すなわち、本実施の形態においては、評価対象の建物の前記影響因子の大きさを取得し、取得された該影響因子の大きさと前記指標とに基づいて、前記評価対象の建物の評価を行う（建物の評価方法）。
【００２１】
以下、本項では、指標作成方法について、アンケートステップと処理ステップとに分けて説明する。そして、次項において、作成された指標を用いて建物の評価を行う方法について説明する。
【００２２】
＜＜＜アンケートステップについて＞＞＞
ここでは、アンケートステップについて説明する。  
図１は、実験用建物１の概要を示す図である。実験用建物１は、３ｍ×３ｍの加振テーブル１１の上に，高さ３ｍの鋼材製の居室１３が設置されたものである。そして、この中に被験者に入ってもらい（本実施の形態においては、図１に示すように、当該実験用建物に８人の被験者が入る。つまり、被験者は、１回の実験当たり８人となる）、振動の加速度及び振動数を変えながら当該被験者に該実験用建物を体験させる。当該実験用建物には、正弦振動を入力し、当該正弦振動を、振動数２．７〜３１Ｈｚ、加速度（最大）値０．６〜２００ｃｍ／ｓ２の範囲で、変化させる。
【００２３】
被験者には、前記実験用建物が振動している状態で、該被験者による実験用建物の評価についての質問を提示して、当該実験用建物の評価についての回答を被験者から取得する。そして、入力振動の大きさ（すなわち、入力振動の加速度及び振動数の大きさ）をどの大きさとしたときに当該質問を被験者に提示するかが、予め決められている。
【００２４】
より具体的に説明すると、実験用建物への入力振動の振動数をａ１Ｈｚ（２．７≦ａ１≦３１）に設定して、入力振動の加速度を徐々に上昇させる。そして、入力振動の加速度がｂ１ｃｍ／ｓ２（０．６≦ｂ１≦２００）となったところで、当該加速度をｂ１ｃｍ／ｓ２に維持する。そして、当該加速度の維持が開始されてから３０秒後に前記質問を被験者に提示し、当該質問が提示されてから４０秒の間に該質問に対する回答を被験者から得る。  
その後、再度加速度を上昇させる、そして、入力振動の加速度がｂ２ｃｍ／ｓ２（０．６≦ｂ２≦２００）となったところで、同様に、前記質問を被験者に提示し回答を被験者から得る。
【００２５】
そして、これをｎ１回繰り返し（入力振動の加速度がｂｎ１ｃｍ／ｓ２（０．６≦ｂｎ１≦２００）となって回答を被験者から得るまで）行ったら、今度は、入力振動の振動数をａ２Ｈｚ（２．７≦ａ２≦３１）に設定し直す。  
そして、入力振動の加速度を上昇させ、当該加速度がｂ１、・・・、ｂｎ２ｃｍ／ｓとなったところで、回答を被験者からそれぞれ得る（回答を被験者からｎ２回得る）。  
そして、以降は、入力振動の振動数を２．７〜３１Ｈｚの範囲内で複数回変えて、同様の手順を実行する。
【００２６】
本実施の形態においては、上述した方法により、被験者に全部で４２回質問が提示され、４２回回答が得られる。なお、加速度が維持されているとき（換言すれば、質問を被験者に提示し回答を被験者から得るとき）には、建物の実際の振動の加速度及び振動数が加速度計により計測される。したがって、４２回の回答の各々は、振動の実測加速度及び実測振動数の大きさの組と対応付けられることとなる。つまり、前記質問を被験者に提示して該被験者から前記回答を振動の加速度及び振動数の大きさの組毎に取得することとなる。
【００２７】
次に、本実施の形態における質問及び回答の詳細について、図２を用いて説明する。図２は、本実施の形態における質問及び該質問に対する回答例を示した図である。
【００２８】
本実施の形態においては、被験者が実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの被験者による実験用建物の評価についての質問を被験者に提示するとともに、該評価の大小に基づいてランク付けされた複数の回答例を提示する。そして、被験者に該複数の回答例の中から一を選択させることにより該被験者から実験用建物の評価についての回答を取得する。
【００２９】
より具体的には、図２に示すように、被験者が実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの被験者による実験用建物の評価についての質問として、２つの質問（すなわち、「住宅の寝室の場合、日常的な振動の性能ランクとしてどの程度ですか？」「学校の教室の場合、日常的な振動の性能ランクとしてどの程度ですか？」）を被験者に提示する。つまり、本実施の形態においては、被験者による実験用建物の評価として、被験者が実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの実験用建物の良し悪しを、被験者に直接的に尋ねる。
【００３０】
また、２つの質問の各々に対して、実験用建物の評価の大小に基づいてランク付けされた５つの回答例（すなわち、「とてもよい[ランク４]」「よい[ランク３]」「普通（標準）[ランク２]」「やむを得ない、許容できる[ランク１]」「あり得ない[ランク０]」）が被験者に提示され、被験者は５つの回答例の中から一を選択する。このことにより、被験者から実験用建物の評価（良し悪し）についての回答を取得することとなる。
【００３１】
このように、本実施の形態においては、被験者による１回の回答につき、２つの回答（住宅の寝室用途、及び、学校の教室用途についての回答）が得られる。したがって、取得される回答の数は、被験者一人当たり、２×４２＝８４個となる。
【００３２】
＜＜＜処理ステップについて＞＞＞
次に、処理ステップについて説明する。
【００３３】
当該処理ステップにおいては、先ず、前記８４個の各々に対して、累積回答確率を求める。ここで、累積回答確率とは以下のようなものである。
【００３４】
すなわち、被験者は、８４個の各々に対して、ランク０〜４のうちのどれかを選択している。そこで、何％の被験者がランク４を選択したか（ランク４を選択した被験者の数÷被験者の総数×１００、ランク４の累積回答確率と呼ぶ）、何％の被験者がランク３以上を選択したか（ランク３又はランク４を選択した被験者の数÷被験者の総数×１００、ランク３の累積回答確率と呼ぶ）、何％の被験者がランク２以上を選択したか（ランク２、ランク３又はランク４を選択した被験者の数÷被験者の総数×１００、ランク２の累積回答確率と呼ぶ）、何％の被験者がランク１以上を選択したか（ランク１、ランク２、ランク３又はランク４を選択した被験者の数÷被験者の総数×１００、ランク１の累積回答確率と呼ぶ）を、それぞれ、８４個の各々に対して求める。これにより、振動の加速度及び振動数の大きさの一つの組当たり、住宅の寝室用途についての４つの累積回答確率と学校の教室用途についての４つの累積回答確率が得られる。
【００３５】
次に、横軸に加速度を、縦軸に累積回答確率を、それぞれ取ったグラフを、振動数毎に用意する。そして、振動の加速度及び振動数の大きさの組に対応付けられた前記累積回答確率を当該グラフにプロットする。
【００３６】
図３は、累積回答確率がプロットされた当該グラフを示したものである（代表例として、４．３、１２、３１Ｈｚ対応のグラフのみが示されている）。黒塗り四角、黒塗り丸、黒塗り菱形、黒塗り三角のプロットが、それぞれ、住宅の寝室用途についてのランク４、ランク３、ランク２、ランク１の累積回答確率に、白抜き四角、白抜き丸、白抜き菱形、白抜き三角のプロットが、それぞれ、学校の教室用途についてのランク４、ランク３、ランク２、ランク１の累積回答確率に、対応している。なお、本実施の形態においては、後述する回帰曲線を求めるための４次式近似の精度を上げることを目的として図３における累積回答確率のプロットの数を増やすために、前述したアンケートステップを複数セット行っている。
【００３７】
次に、図３に示すように、８種類の用途別ランク（すなわち、住宅の寝室用途についてのランク４〜１及び学校の教室用途についてのランク４〜１）の各々毎に、加速度と累積回答確率の関係を示す回帰曲線を求める。当該回帰曲線は、前記プロットに基づいて、公知の４次式近似により求められる。図３のグラフにおいて、実線は住宅の寝室用途についての回帰曲線を、破線は学校の教室用途についての回帰曲線を示しており、さらに、図の左側から右側に向かって順に、住宅の寝室用途についてのランク４の回帰曲線、学校の教室用途についてのランク４の回帰曲線、住宅の寝室用途についてのランク３の回帰曲線、学校の教室用途についてのランク３の回帰曲線、住宅の寝室用途についてのランク２の回帰曲線、学校の教室用途についてのランク２の回帰曲線、住宅の寝室用途についてのランク１の回帰曲線、学校の教室用途についてのランク１の回帰曲線が表されている。
【００３８】
次に、８種類の用途別ランクの各々の回帰曲線に基づいて、所定の累積回答確率値（ここでは、正規分布の場合に１σに相当する８４．１３％）に相当する加速度値を求める。この加速度値は、図３においては、８４．１３％を示した横線と各回帰曲線との交点となる。例えば、４．３Ｈｚ対応のグラフにおいて、住宅の寝室用途についてのランク４の回帰曲線についての当該加速度値は、ｘ１ｃｍ／ｓ２となる。また、３１Ｈｚ対応のグラフにおいて、学校の教室用途についてのランク１の回帰曲線についての当該加速度値は、ｘ２（ｃｍ／ｓ２）となる。
【００３９】
そして、このことは、以下の意味を有する。すなわち、４．３Ｈｚの振動数でｘ１ｃｍ／ｓ２の加速度である振動がある場合には、８４．１３％の人が実験用建物をランク４と評価し、また、３１Ｈｚの振動数でｘ２ｃｍ／ｓ２の加速度である振動がある場合には、８４．１３％の人が実験用建物をランク１以上と評価すると言える。換言すれば、４．３Ｈｚの振動数の振動がある場合に、１σ内の人、つまり、一般的な人が、建物を住宅の寝室用途についてランク４と評価するときの加速度はｘ１ｃｍ／ｓ２であり、３１Ｈｚの振動数の振動がある場合に、一般的な人が、建物を学校の教室用途についてランク１以上と評価するときの加速度はｘ２ｃｍ／ｓ２であると言える。
【００４０】
なお、当該処理により、８種類の用途別ランク毎に、一般的な人が建物を当該用途別ランク（以上）と評価するときの振動数と加速度の組（例えば、４．３Ｈｚの振動数でｘ１ｃｍ／ｓ２の加速度、３１Ｈｚの振動数でｘ２ｃｍ／ｓ２の加速度等）が振動数のグラフ数（本実施の形態においては６つ）分得られる。
【００４１】
次に、横軸に振動数を、縦軸に加速度を、それぞれ取ったグラフを、住宅の寝室用途及び学校の教室用途の各々毎に２つ用意する。そして、一般的な人が建物を前記用途別ランク（以上）と評価するときの振動数と加速度の組を、住宅の寝室用途と学校の教室用途とに分けて当該グラフにプロットする。
【００４２】
図４は、当該振動数と加速度の組がプロットされた当該グラフを示したものである。黒塗り四角、黒塗り丸、黒塗り菱形、黒塗り三角のプロットが、それぞれ、住宅の寝室用途についてのランク４、ランク３、ランク２、ランク１に、白抜き四角、白抜き丸、白抜き菱形、白抜き三角のプロットが、それぞれ、学校の教室用途についてのランク４、ランク３、ランク２、ランク１に、対応している。
【００４３】
次に、図４に示すように、８種類の用途別ランク（すなわち、住宅の寝室用途についてのランク４〜１及び学校の教室用途についてのランク４〜１）の各々毎に、振動数と加速度の関係を示す回帰曲線を求める。当該回帰曲線は、前記プロットに基づいて、公知の２次式近似により求められる。図４の左図において、実線は住宅の寝室用途についての回帰曲線を、図４の右図において、破線は学校の教室用途についての回帰曲線を示しており、さらに、図の下側から上側に向かって順に、ランク４の回帰曲線、ランク３の回帰曲線、ランク２の回帰曲線、ランク１の回帰曲線が表されている。
【００４４】
そして、この図は、以下のことを表している。すなわち、ある用途別ランクの回帰曲線上に位置する振動数及び加速度である振動がある場合に、一般的な人が建物を当該用途別ランク（以上）と評価することを意味している。例えば、ランク４の回帰曲線上に位置する振動数ｘ１Ｈｚ及び加速度ｙ１ｃｍ／ｓ２の振動がある場合に、一般的な人は建物をランク４と評価し、ランク１の回帰曲線上に位置する振動数ｘ２Ｈｚ及び加速度ｙ２ｃｍ／ｓ２の振動がある場合に、一般的な人は建物をランク１以上と評価する。
【００４５】
また、住宅の寝室用途の左図と学校の教室用途の右図を比較考察すると、以下のことが理解される。すなわち、住宅の寝室用途の左図における各回帰曲線は、学校の教室用途の右図における各回帰曲線よりも下側に位置している。例えば、ランク１の回帰曲線を見ると、ｘ軸の値が１０Ｈｚであるときの左図における加速度の値は右図における加速度の値よりも小さい。このことは、建物の用途が異なれば、振動の大きさが例え同じであっても、人による建物の評価が異なることを意味している。すなわち、図３の左図と右図は、学校の教室用途の建物よりも住宅の寝室用途の建物の方に対してより厳しい評価が下されていることを表している。
【００４６】
次に、図４に示されたグラフを簡易化して、前述した指標（すなわち、影響因子の大きさと所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標）を作成する。当該指標は、図６に示した指標、つまり、非特許文献１に開示されている指標（以下、従来指標とも呼ぶ）の代わりに使用するものである。
【００４７】
図５に、本実施の形態に係る指標を示す。この指標は、従来指標に慣れ親しんだ業者等が簡便に使えるように、その表現方法を従来指標の表現方法に合わせたものとなっている。すなわち、各用途別ランクに対応するラインが、従来指標と同様、水平線と斜め線とで表されるようにしている。
【００４８】
図４に示されたグラフから図５に示された指標を作成する方法について説明すると、先ず、水平線の右端のｘ軸上の位置は、どの水平線についても、従来指標と同様、８Ｈｚとしている。また、各用途別ランクに対応する水平線のｙ軸上の位置は、図４における各用途別ランクの回帰曲線の最小加速度値に近い値としている。また、斜め線の水平線に対する角度は、従来指標における当該角度と同じになるようにしている。
【００４９】
＝＝＝本実施形態に係る指標を用いた建物の評価方法について＝＝＝
次に、前項で説明した方法により作成された指標を用いて建物の評価を行う方法について説明する。ここでは、前述した二種類の場面（すなわち、計画中の建物について顧客と協議する場面、及び、建築済みの建物において発生する振動について顧客からクレームが入り、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かについて協議する場面）を想定して、説明を行う。
【００５０】
＜＜＜計画中の建物について顧客と協議する場面＞＞＞
先ず、計画中の建物（評価対象の建物）の前記影響因子としての振動の加速度及び振動数の大きさを取得する。本場面においては、例えば、当該振動の加速度及び振動数の大きさをシミュレーションにより取得する。
【００５１】
次に、評価対象の建物の用途に対応した前記指標を準備し、当該指標と取得された振動の加速度及び振動数の大きさとに基づいて、評価対象の建物の評価を行う。具体的には、取得された振動の加速度及び振動数の大きさに基づいて、指標上にプロットを行い、どの程度のランクであるかを把握する。そして、かかる把握結果を顧客に提示し、計画中の建物の仕様を顧客の同意の下で決定する。
【００５２】
例えば、評価対象の建物の用途が住宅の寝室用途である場合に、振動のシミュレーション結果が１０Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、プロットが図５の左図中の点Ｐになされる。そして、業者は、点Ｐがランク４のラインよりも下側に位置することを顧客に提示して、計画中の建物の仕様が問題ないことを説明できる。
【００５３】
また、評価対象の建物の用途が学校の教室用途である場合に、振動のシミュレーション結果が１０Ｈｚの振動数で１０ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、プロットが図５の右図中の点Ｑになされる。そして、業者は、点Ｑがランク１のラインとランク２のラインとの間に位置することを顧客に提示して、振動が減るように建物の増強を行う仕様変更を行うか否かを顧客が判断するための材料を顧客に提供した上で顧客との協議を行うことができる。
【００５４】
＜＜＜建築済みの建物について協議する場面＞＞＞
建築済みの建物において発生する振動について顧客からクレームが入り、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かについて協議する際には、先ず、建築済みの建物（評価対象の建物）の前記影響因子としての振動の加速度及び振動数の大きさを取得する。本場面においては、例えば、当該振動の加速度及び振動数の大きさを、持ち込んだ加速度計によって計測することにより取得する。
【００５５】
次に、評価対象の建物の用途に対応した前記指標を準備し、当該指標と取得された振動の加速度及び振動数の大きさとに基づいて、評価対象の建物の評価を行う。具体的には、取得された振動の加速度及び振動数の大きさに基づいて、指標上にプロットを行い、どの程度のランクであるかを把握する。そして、かかる把握結果を顧客に提示し、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客の同意の下で決定する。
【００５６】
例えば、評価対象の建物の用途が住宅の寝室用途である場合に、振動のシミュレーション結果が１０Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、プロットが図５の左図中の点Ｐになされる。そして、業者は、点Ｐがランク４のラインよりも下側に位置することを顧客に提示して、振動が発生している建築済みの建物が、一般的な人から見れば問題となるようなものではないことを説明できる。
【００５７】
また、評価対象の建物の用途が学校の教室用途である場合に、振動のシミュレーション結果が１０Ｈｚの振動数で１０ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、プロットが図５の右図中の点Ｑになされる。そして、業者は、点Ｑがランク１のラインとランク２のラインとの間に位置することを顧客に提示して、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客が判断するための材料を顧客に提供した上で顧客との協議を行うことができる。
【００５８】
＝＝＝本実施形態に係る指標作成方法及び建物の評価方法の有効性について＝＝＝
背景技術の項等で説明したように、実験用建物の快適さに影響を与える影響因子の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、該被験者による該影響因子の知覚有無についての質問を該被験者に提示して該被験者から回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程を、複数の前記被験者に対して実施し、取得された回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記知覚有無との対応関係が表された、該建物の評価を行うときに使用される指標を作成する方法は、既に知られている。そして、このような方法により作成された指標として、影響因子の大きさとしての振動の加速度及び振動数の大きさと前記知覚有無との対応関係が表された図６に示した指標（つまり、従来指標）がある。
【００５９】
そして、当該従来指標を用いて、以下のように評価対象の建物の評価が行われていた。第一に、計画中の建物の仕様について顧客と協議する際には、当該計画中の建物において発生し得る振動（加速度及び振動数）をシミュレーションにより取得し、取得されたシミュレーション結果を前記従来指標に当てはめることにより当該建物において発生する振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを把握していた。そして、このことを顧客に提示し、計画中の建物の仕様を顧客の同意の下で決定していた。
【００６０】
例えば、計画中の建物において発生し得る振動のシミュレーション結果が８Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、従来指標から当該振動が１０％〜３０％の人が知覚する振動であることがわかり、このことを顧客に提示し、このままの仕様でよいか、振動が減るように建物の増強を行う仕様変更を行うかなど、仕様を顧客の同意の下で決定していた。
【００６１】
第二に、建築済みの建物において発生する振動（例えば、当該建物としての住宅の近くを通る電車により発生する振動）について顧客（例えば、当該建物としての住宅に住んでいる人）からクレームが入り、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かについて協議する際には、当該建築済みの建物において発生する振動（加速度及び振動数）を、持ち込んだ加速度計によって計測することにより取得し、計測値を前記従来指標に当てはめることにより当該建物において発生する振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを把握していた。そして、このことを顧客に提示し、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客の同意の下で決定していた。
【００６２】
例えば、建築済みの建物において発生する振動の計測値が８Ｈｚの振動数で１ｃｍ／ｓ２の加速度であることを示した場合には、従来指標から当該振動が１０％〜３０％の人が知覚する振動であることがわかり、このことを顧客に提示し、このままでよいか、振動が減るように建物の増強を行う対策を行うかなど、振動を抑える対策を当該建物に施すか否かを顧客の同意の下で決定していた。
【００６３】
しかしながら、上記の建物の評価方法には以下の問題点があった。すなわち、顧客にとっては、評価対象の建物の振動がどれ位の人が知覚する振動であるかを提示されても、振動を抑える仕様変更や対策が必要なのか否か適切に判断できないという問題があった（発生する振動が５０％の人が知覚する振動であると言われても、当該振動が前記仕様変更や対策が必要な程度であるか否かはわからない）。また、業者側から見ても、振動を抑える仕様変更や対策が必要なのか否か適切に判断できず、顧客側に対して前記仕様変更や対策を行うべきか否かについてのアドバイスを的確に行えない問題があった。特に、従来指標からわかるのは、発生する振動が何％の人が知覚する振動であるかのみであり、当該従来指標には、建物の用途に係る要素が反映されていなかった。振動の大きさが同じであっても、建物の用途が異なれば、前記仕様変更や対策の必要有無が異なってくる（例えば、発生する振動が３０％の人が知覚する振動であったときに、建物の用途が学校の教室用途であった場合には、前記仕様変更や対策が必要ないかもしれないが、建物の用途が住宅の寝室用途であった場合には、前記仕様変更や対策が必要かもしれない）ことを考えれば、かかる従来指標では不十分であった。
【００６４】
これに対し、本実施の形態においては、被験者による影響因子の知覚有無についての質問ではなく、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該被験者による該実験用建物の評価についての質問を該被験者に提示して該被験者から回答を取得することとした。そして、取得された回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記知覚有無との対応関係ではなく、前記影響因子の大きさ（振動の加速度及び振動数の大きさ）と前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された指標を作成することとした。
【００６５】
そして、当該指標を用いて建物の評価を行えば、当該指標には建物の用途に係る要素が反映されているため、顧客及び業者の双方とも、前記仕様変更や対策の必要有無を適切に判断することができる。このように、当該指標を用いれば、適切な建物の評価を行うことが可能となる。
【００６６】
さらに、本実施の形態においては、被験者による実験用建物の評価についての前記質問は、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該実験用建物の良し悪しについての質問であり、前記指標は、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の良し悪しとの対応関係が表された指標であることとした。したがって、当該指標を用いて建物の評価を行えば、建物の用途を所定の用途に限定したときの当該建物の良し悪し（つまり、評価対象の建物の用途が学校の教室用途である場合に当該建物がランク４（とてもよい）である等の直接的な判断基準）が顧客に提示されるため、顧客は、前記仕様変更や対策の必要有無をより適切に判断することができる。また、業者も、前記仕様変更や対策の必要有無をより適切に判断することができ、顧客側に対して前記仕様変更や対策を行うべきか否かについてのアドバイスをより的確に行うことが可能となる。このように、当該指標を用いれば、より適切に建物を評価することができる。
【００６７】
＝＝＝その他の実施形態＝＝＝
以上、上記実施の形態に基づき本発明に係る指標作成方法等を説明したが、上記した発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることはもちろんである。
【００６８】
上記実施の形態においては、本実施の形態に係る指標を、図５に示されたグラフであることとしたがこれに限定されるものではない。例えば、図５の簡易化された指標を作成せずに、図４に示されたグラフを当該指標とし、これを用いて建物の評価を行ってもよい。
【００６９】
また、上記実施の形態において、前記工程は、前記影響因子の大きさを変えながら被験者に前記実験用建物を体験させ、該被験者による該実験用建物の評価についての前記質問と該評価の大小に基づいてランク付けされた複数の回答例を該被験者に提示して、該被験者に該複数の回答例の中から一を選択させることにより該被験者から前記実験用建物の評価についての回答を前記影響因子の大きさ毎に取得する工程であり、前記指標を作成するステップにおいては、取得された前記実験用建物の評価についての回答を統計処理することにより、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が前記回答例別に表された（例えば、図５において、ランク１、ランク２、ランク３、ランク４と回答例別に表されている）前記指標を作成することとしたが、これに限定されるものではない。例えば、前記回答例を提示することなく前記質問（例えば、「住宅の寝室の場合、日常的な振動としてよいと思いますか？」という質問）を行い、被験者から回答を得て、前記影響因子の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が一本のラインのみで表された前記指標（例えば、図５の右図において、ランク３のラインのみが存在し、他のラインがない指標）を作成することとしてもよい。  
ただし、綿密な建物の評価が実現可能となる点で、上記実施の形態の方が望ましい。
【００７０】
また、上記実施の形態においては、被験者による実験用建物の評価についての前記質問は、該被験者が該実験用建物を所定の用途に用いることを想定したときの該実験用建物の良し悪しについての質問であることとしたが、これに限定されるものではない。当該質問は、被験者による実験用建物の評価についての質問であって、実験用建物の用途がどのような用途であるかに応じて当該評価についての回答が変わり得る質問であれば、どのような質問であっても構わない。例えば、「不快と感じるか」「不安を感じるか」「気になるか」「どのくらいの頻度まで許せるか」等の質問は、実験用建物の用途がどのような用途であるかに応じて当該評価についての回答が変わり得るものであるから、このような質問であってもよい（なお、当然のことながら、「振動を知覚したか」という質問は、実験用建物の用途がどのような用途であるかに応じて回答が変わり得ない質問である）。
【００７１】
また、上記実施の形態において、前記工程は、前記影響因子としての振動の加速度及び振動数の大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、前記質問を該被験者に提示して該被験者から前記回答を前記振動の加速度及び振動数の大きさの組毎に取得する工程であり、前記指標を作成するステップにおいては、前記回答を統計処理することにより、前記加速度及び振動数の大きさの組と前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された前記指標を作成することとしたが、これに限定されるものではない。例えば、前記工程は、前記影響因子としての振動の加速度のみの大きさを変えながら被験者に該実験用建物を体験させ、前記質問を該被験者に提示して該被験者から前記回答を前記振動の加速度の大きさ毎に取得する工程であり、前記指標を作成するステップにおいては、前記回答を統計処理することにより、前記加速度の大きさと前記所定の用途に用いられる建物の評価との対応関係が表された前記指標を作成することとしてもよい。  
ただし、影響因子を加速度及び振動数という複数のパラメータとすることにより、建物の評価の質が高まる点で、上記実施の形態の方が望ましい。
【００７２】
また、上記実施の形態においては、前記影響因子として振動（振動の加速度及び振動数）を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、前記影響因子を、建物の騒音、明るさ、温度、湿度等としてもよい。
【００７３】
また、上記実施の形態においては、前記所定の用途として住宅の寝室用途と学校の教室用用途を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、住宅の居間用途、工場の生産現場用途などであってもよい。また、単に、住宅用途、学校用途、工場用途などとしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】実験用建物の概要を示す図である。
【図２】本実施の形態における質問及び該質問に対する回答例を示した図である。
【図３】加速度と累積回答確率との関係がランク別に示された図である。
【図４】振動数と加速度との関係がランク別に示された図である。
【図５】本実施の形態に係る指標を示した図である。
【図６】従来指標を示した図である。
【符号の説明】
【００７５】
１    実験用建物
１１  加振テーブル
１３  居室
【図１】
2010044437.tif 000003
【図２】
2010044437.tif 000004
【図３】
2010044437.tif 000005
【図４】
2010044437.tif 000006
【図５】
2010044437.tif 000007
【図６】
2010044437.tif 000008