(57)【要約】【課題】  同一の継手固定具を使用して、対応サイズよりも外径の小さなサイズの異なる２種類の各継手を固定可能とする拡径スペーサの提供である。【解決手段】  継手Ａを径方向に押圧することにより当該継手Ａを固定する継手収容固定ボックス（継手固定具）Ｊを用いて、当該継手Ａの外径よりも小さな外径の継手Ｂ、若しくは当該継手Ｂの外径よりも更に小さな外径の継手Ｃを、前記継手Ａの継手収容固定ボックスＪに固定可能とすべく、当該継手Ｂ又は継手Ｃの外径を前記継手Ａの外径まで拡径するための拡径スペーサＳ1 であって、スペーサ本体部３１は、前記継手Ａの外径と略同一の外径を有していて、前記継手Ｂ又は同Ｃの少なくとも一部が部分収容され、前記スペーサ本体部３１の内周には、前記継手Ｂの外周面に当接して保持する第１当接保持突条部３５と、前記継手Ｃを保持可能とすべく、前記第１当接保持突条部３５よりも径方向で内方に突出して除去可能な第２当接保持部３６とが形成された構成とする。【選択図】  図１９−２
2010144850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
継手Ａを径方向に押圧することにより当該継手Ａを固定する継手固定具を用いて、当該継手Ａの外径よりも小さな外径の継手Ｂ、若しくは当該継手Ｂの外径よりも更に小さな外径の継手Ｃを、前記継手Ａの継手固定具に固定可能とすべく、当該継手Ｂ又は継手Ｃの外径を前記継手Ａの外径まで拡径するための拡径スペーサであって、
スペーサ本体部は、前記継手Ａの外径と略同一の外径を有していて、前記継手Ｂ又は同Ｃの少なくとも一部が部分収容され、
前記スペーサ本体部の内周には、前記継手Ｂの外周面に当接して保持する第１当接保持部と、前記継手Ｃを保持可能とすべく、前記第１当接保持部よりも径方向で内方に突出して除去可能な第２当接保持部とが形成され、
前記スペーサ本体部に継手Ｃを部分収容して、前記第２当接保持部で保持させるか、又は前記スペーサ本体部から前記第２当接保持部を除去して、当該スペーサ本体部に継手Ｂを部分収容して前記第１当接保持部で保持させることで、
継手Ｂ又は同Ｃの外径を継手Ａの外径と略同一に拡径して、継手Ａの継手固定具により継手Ｂ又は同Ｃを固定可能にしたことを特徴とする拡径スペーサ。
【請求項２】
継手Ｂ，Ｃは、同一外径の給湯管又は給水管がそれぞれ接続されるものであって、前記第１当接保持部は、前記給湯管が接続される継手Ｂの外径に対応すると共に、前記第２当接保持部は、前記給水管が接続される継手Ｃの外径に対応することを特徴とする請求項１に記載の拡径スペーサ。
【請求項３】
継手Ｂ，Ｃは、それぞれ呼径の異なる給湯管又は給水管がそれぞれ接続されるものであって、前記第１当接保持部は、前記給湯管又は給水管の一方の呼径に対応すると共に、前記第２当接保持部は、前記給湯管又は給水管の他方の呼径に対応していることを特徴とする請求項１に記載の拡径スペーサ。
【請求項４】
前記拡径スペーサは、断面視で２分割された一対のスペーサ単体で構成され、継手Ｂ又は同Ｃの一部がスペーサ本体部に収容されることにより、当該継手Ｂ又は同Ｃが拡径されて、前記スペーサ本体部に固定された状態で、前記一対のスペーサ単体の分割端面の間には僅かの隙間が形成される構成であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の拡径スペーサ。
【請求項５】
前記スペーサ本体部の軸方向の端部には、前記継手Ｂ又は同Ｃに接続される管の一部を収容して保持する管収容保持部が一体に設けられていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の拡径スペーサ。
【請求項６】
前記第２当接保持部は、径方向への押圧により除去可能に形成されていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の拡径スペーサ。
【請求項７】
前記スペーサ本体部には、水漏れ確認窓が形成されていることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載の拡径スペーサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、同一の継手固定具を使用して、対応サイズよりも外径の小さなサイズの異なる２種類の各継手を固定可能とすべく、当該各継手の一部を収容して部分的に拡径するための拡径スペーサに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、湯水混合水栓の配管においては、当該湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部と、給湯源及び給水源に接続される給湯管及び給水管とをそれぞれ接続する水栓継手が使用され、当該水栓継手を径方向に押圧することにより当該水栓継手を収容して固定する継手収容固定ボックス（継手固定具）が前記湯水混合水栓の奥側に配設される。なお、水栓継手に関しては、呼径が同一であっても、即ち給水源及び給湯源に接続される給水管及び給湯管の外径が同一であっても、給湯用の水栓継手は、給水用の水栓継手に比較して外径が大きなものがある。
【０００３】
上記した固定ボックスを使用して水栓継手を収容して固定する場合には、当該水栓継手の部分において、押圧方向に沿った隙間がない状態にしないと、給水栓（湯水混合水栓）の操作時において当該給水栓がぐらついてしまうので、継手固定具に対して水栓継手をしっかりと固定する必要がある。
【０００４】
上記した継手固定具としては、特許文献１，２に開示のものが知られているが、いずれの継手固定具も、対応可能な水栓継手のサイズは特定された１種類であるため、水栓継手のサイズが異なると別の継手固定具を使用せざるを得ない。このため、継手固定具のメーカーとしては、水栓継手の複数のサイズに対応した複数の継手固定具を製作しなければならず、設計、製作、部品管理のいずれの面においても極めて面倒である。
【０００５】
一方、管の外側に嵌めて、当該管を筒状体に対して嵌込み可能なように当該管を拡径するスペーサは、特許文献３に開示されている。しかし、特許文献３は、スペーサにより拡径された管を筒状体に嵌め込んだ状態において、当該管が抜け出ないようにすれば十分であって、当該管の径方向に沿った隙間の存否は余り問題とならない部分での使用例である。
【特許文献１】実開平４−１１７０５９号公報
【特許文献２】特開２００１−９０１２９号公報
【特許文献３】特開平１１−３５１２１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、同一の継手固定具を使用して、対応サイズよりも外径の小さなサイズの異なる２種類の各継手を固定可能とすべく、当該各継手の一部を収容して部分的に拡径するための拡径スペーサの提供を課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するための請求項１の発明は、継手Ａを径方向に押圧することにより当該継手Ａを固定する継手固定具を用いて、当該継手Ａの外径よりも小さな外径の継手Ｂ、若しくは当該継手Ｂの外径よりも更に小さな外径の継手Ｃを、前記継手Ａの継手固定具に固定可能とすべく、当該継手Ｂ又は継手Ｃの外径を前記継手Ａの外径まで拡径するための拡径スペーサであって、スペーサ本体部は、前記継手Ａの外径と略同一の外径を有していて、前記継手Ｂ又は同Ｃの少なくとも一部が部分収容され、前記スペーサ本体部の内周には、前記継手Ｂの外周面に当接して保持する第１当接保持部と、前記継手Ｃを保持可能とすべく、前記第１当接保持部よりも径方向で内方に突出して除去可能な第２当接保持部とが形成されていることを特徴としている。
【０００８】
請求項１の発明によれば、継手Ａの継手固定具により、継手Ｂよりも外径の小さな継手Ｃを固定するには、スペーサ本体部に前記継手Ｃの一部を収容して、当該スペーサ本体部の内周に設けられた第２当接保持部に対して前記継手Ｃの一部を当接保持させると、継手Ａの外径よりも小さな外径を有する継手Ｃは、前記継手Ａの外径と略同一まで拡径される。従って、継手Ａの継手固定具により、継手Ｃが固定可能となる。
【０００９】
一方、継手Ａの外径よりも小さくして、継手Ｃの外径よりも大きな外径を有する継手Ｂを、継手Ａの継手固定具に固定するには、スペーサ本体部から前記第２当接保持部を除去して、当該スペーサ本体部に継手Ｂの一部を収容させて、前記第１当接保持部に当接保持させると、継手Ａの外径よりも小さくて、継手Ｃの外径よりも大きな外径を有する継手Ｂは、前記継手Ａの外径と略同一まで拡径される。従って、継手Ａの継手固定具により、継手Ｂが固定可能となる。このため、請求項１の発明に係る拡径スペーサを使用すれば、継手Ｂ，Ｃの外径を継手Ａの外径と略同一に拡径できて、継手Ａの継手固定具により、外径の異なる２種類の継手Ｂ，Ｃをがたつくことなく固定できる。
【００１０】
このように、継手Ａと、外径が互いに異なって前記継手Ａよりも外径の小さな２種類の各継手Ｂ，Ｃとの計３種類の継手Ａ，Ｂ，Ｃを、継手Ａの継手固定具を用いて、がたつくことなく固定できて、継手固定具の共用化が図られる。また、請求項１の発明は、１種類の拡径スペーサの使用により、外径の異なる２種類の各継手Ｂ，Ｃの外径の拡径が可能であって、拡径スペーサが共用化されているので、外径の異なる２種類の各継手Ｂ，Ｃの拡径のために、当該各継手Ｂ，Ｃに対応する２種類の拡径スペーサを使用する必要がなくなって、配管施工、及び部品管理が容易となる。
【００１１】
更に、接続される管の呼径が変化して外径の異なる各継手Ｂ’，Ｃ’が使用される場合には、当該各継手Ｂ’，Ｃ’に対応していて、各継手Ｂ，Ｃに対応の拡径スペーサと外径が略同一である別の拡径スペーサを用いることにより、継手Ａの継手固定具により前記各継手Ｂ’，Ｃ’をぐらつくことなく固定できる。
【００１２】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、継手Ｂ，Ｃは、同一外径の給湯管又は給水管がそれぞれ接続されるものであって、前記第１当接保持部は、前記給湯管が接続される継手Ｂの外径に対応すると共に、前記第２当接保持部は、前記給水管が接続される継手Ｃの外径に対応することを特徴としている。
【００１３】
請求項２の発明によれば、外径が異なる各継手Ｂ，Ｃに接続される給湯管及び給水管の外径が同一である場合において、即ち、呼径は同一であるが、外径の異なる各継手Ｂ，Ｃを継手固定具に固定して、配管可能となる。
【００１４】
請求項３の発明は、請求項１の発明において、継手Ｂ，Ｃは、それぞれ呼径の異なる給湯管又は給水管がそれぞれ接続されるものであって、前記第１当接保持部は、前記給湯管又は給水管の一方の呼径に対応すると共に、前記第２当接保持部は、前記給湯管又は給水管の他方の呼径に対応していることを特徴としている。
【００１５】
請求項３の発明によれば、外径が異なる各継手Ｂ，Ｃに接続される給湯管及び給水管の各呼径が異なる場合において、外径の異なる各継手Ｂ，Ｃを継手固定具に固定して、配管可能となる。
【００１６】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記拡径スペーサは、断面視で２分割された一対のスペーサ単体で構成され、継手Ｂ又は同Ｃの一部がスペーサ本体部に収容されることにより、当該継手Ｂ又は同Ｃが拡径されて前記スペーサ本体部に固定された状態で、前記一対のスペーサ単体の分割端面の間には僅かの隙間が形成される構成であることを特徴としている。
【００１７】
請求項４の発明によれば、継手Ｂ又は同Ｃの一部がスペーサ本体部に収容されることにより、当該継手Ｂ又は同Ｃが拡径された状態で、スペーサ本体部を構成する一対の半割分割体の分割端面の間には僅かの隙間が形成される構成であるので、継手Ａの継手固定具の当該継手Ａの径方向に沿った押圧力（固定力）の全てが、一対のスペーサ単体の分割端面を近接させるように作用する。従って、一対のスペーサ単体で構成される拡径スペーサで拡径された各継手Ｂ，Ｃを継手固定具に対して強固に固定できて、給水栓の操作時において、継手固定具に収容されている水栓がぐらつかなくなって、当該給水栓を安定して操作できる。
【００１８】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記スペーサ本体部の軸方向の端部には、前記継手Ｂ又は同Ｃに接続される管の一部を収容して保持する管収容保持部が一体に設けられていることを特徴としている。
【００１９】
請求項５の発明によれば、継手Ａの外径よりも小さな外径を有する継手Ｂ又は同Ｃを拡径して、継手Ａの継手固定具に固定できるのに加えて、継手Ｂ又は同Ｃに接続される管の一部は、スペーサ本体部の軸方向の端部に接続された管収容保持部により保持されるので、当該管は、継手Ｂ又は同Ｃと拡径スペーサの管収容保持部との双方により保持される。従って、継手Ｂ又は同Ｃに対する管の接続状態が安定化する。
【００２０】
請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記第２当接保持部は、径方向への押圧により除去可能に形成されていることを特徴としている。
【００２１】
請求項６の発明によれば、継手固定具に対して非対応の２種類の継手のうち外径の大きな方の継手を拡径する場合には、スペーサ本体部の内周に形成された第２当接保持部を除去する必要があるが、スペーサ本体部に対して外力を作用させ易い径方向の押圧により前記第２当接保持部の除去が可能となるので、当該除去作業が容易となる。
【００２２】
請求項７の発明は、請求項１ないし６のいずれかの発明において、前記スペーサ本体部には、水漏れ確認窓が形成されていることを特徴としている。
【００２３】
請求項７の発明によれば、拡径スペーサは、継手固定具に対して非対応の２種類の継手と管との接続部分の外側に嵌合されるため、スペーサ本体部に水漏れ確認窓を設けることにより、前記接続部分における水漏れの確認を行える。
【発明の効果】
【００２４】
本発明に係る拡径スペーサのスペーサ本体部は、継手固定具に対応する対応継手の外径と略同一の外径を有していて、前記継手固定具に対して非対応の第１及び第２の各非対応継手の少なくとも一部が部分収容され、前記スペーサ本体部の内周には、前記第１非対応継手の外周面に当接して保持する第１当接保持部と、前記第２非対応継手を保持可能とすべく、前記第１当接保持部よりも径方向で内方に突出して除去可能な第２当接保持部とが形成されている。従って、継手固定具に対して非対応の２種類の継手のうち外径の小さな方の第２非対応継手を固定するには、スペーサ本体部に前記第２非対応継手の一部を収容して、当該スペーサ本体部の内周に設けられた第２当接保持部に対して前記第２非対応継手の一部を当接保持させると、対応継手の外径よりも小さな外径を有する第２非対応継手は、前記対応継手の外径と略同一まで拡径されて、対応継手の継手固定具により、第２非対応継手の固定が可能となる。一方、継手固定具に対して非対応の２種類の継手のうち外径の大きな方の第１非対応継手を固定するには、スペーサ本体部に設けられた前記第２当接保持部を除去して、当該スペーサ本体部に第１非対応継手の一部を収容させて、前記第１当接保持部に当接保持させると、対応継手の外径よりも小さな外径を有する別の第１非対応継手は、前記対応継手の外径と略同一まで拡径されて、対応継手の継手固定具により、第１非対応継手が固定可能となる。
【００２５】
このように、本発明に係る拡径スペーサを使用すれば、外径が互いに異なる２種類の非対応継手の各外径を対応継手の外径と略同一に拡径できて、対応継手の継手固定具により２種類の非対応継手をがたつくことなく固定できる。
【００２６】
また、対応継手と、外径が互いに異なる２種類の非対応継手との計３種類の継手を、対応継手の継手固定具を用いてがたつくことなく固定できて、継手固定具の共用化が図られる。また、本発明は、１種類の拡径スペーサの使用により、外径の異なる２種類の各非対応継手の外径の拡径が可能であって、拡径スペーサが共用化されているので、外径の異なる２種類の各非対応継手の拡径のために、当該各非対応継手に対応する２種類の拡径スペーサを使用する必要がなくなって、配管施行、及び部品管理が容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、本発明を湯水混合水栓Ｇの給湯管部９１及び給水管部９２と、給湯源又は給水源に接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 とをそれぞれ接続していて、継手収容固定ボックス（以下、単に「固定ボックス」という場合もある）Ｊに収容固定される各水栓継手Ｂ，Ｃに対して本発明の拡径スペーサＳ1 を使用する実施形態を挙げて、本発明について更に詳細に説明する。図１は、縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ｇとが、固定ボックスＪ内に収容固定された各水栓継手Ｂ，Ｃで接続された状態の斜視図であり、図２は、壁面Ｗに固定された基台Ｖ、各水栓継手Ｂ，Ｃが接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、各水栓継手Ｂ，Ｃを拡径する拡径スペーサＳ1 及び押えカバーＫの斜視図であり、図３は、拡径スペーサＳ1 により拡径されて基台Ｖ内に収容された水栓継手Ｂ，Ｃが押えカバーＫにより押え付けられた状態の斜視図であり、図４は、拡径されて各水栓継手Ｂ，Ｃが収容されて押えカバーＫで押え付けられた基台Ｖに対して蓋体Ｌを覆蓋する前の状態の斜視図であり、図５は、基台Ｖの正面図であり、図６（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ図５のＵ1 −Ｕ1 線〜Ｕ3 −Ｕ3 線断面図である。
【００２８】
最初に、図１ないし図６を参照して、外径の異なる３種類の継手Ａ，Ｂ，Ｃ及び拡径スペーサＳ1 ，Ｓ2 との関係において固定ボックスＪについて説明する。固定ボックスＪは、湯水混合水栓Ｇの給湯管部９１と給湯管Ｐ1 を接続する水栓継手Ａ及び湯水混合水栓Ｇの給水管部９２と給水管Ｐ2 とを接続する水栓継手（図示せず）を収容して固定するボックスであって、壁面Ｗに固定される基台Ｖと、当該基台Ｖに覆蓋される蓋体Ｌとで構成される。なお、給湯管Ｐ1 は、固定ボックスＪに対して非対応であって、水栓継手Ａよりも外径の小さな水栓継手（第１非対応継手）Ｂに接続されるものであると共に、給水管Ｐ2 は、同じく固定ボックスＪに対して非対応であって、前記水栓継手Ｂよりも更に外径の小さな水栓継手（第２非対応継手）Ｃに接続されるものであるため、固定ボックスＪに対して対応している本来の収容固定の対象である水栓継手（対応継手）Ａに接続される給湯管Ｐ5 （図２４参照）の呼径よりも小さい。
【００２９】
基台Ｖは、長手方向の中央部が所定長だけ狭幅となった横長形状であって、幅方向の両端部には水平壁部１がそれぞれ長手方向に形成され、本施工例のように給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を縦方向に並列配管する場合に対応して、上下一対の前記水平壁部１の一方（配置状態では上方）には、一対一組となった半円状の縦方向管挿通口２が、当該基台Ｖの長手方向の中央部の狭幅部を挟んで二組形成されている。また、基台Ｖの長手方向の両端部には、本施工例とは異なって給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を横方向に配管させる場合に対応して、一対一組となった半円状の横方向管挿通口３がそれぞれ形成されている。縦方向及び横方向の各管挿通口２，３は、固定ボックスＪの本来の収容固定対象である水栓継手Ａに接続される給湯管Ｐ5 及び給水管（図示せず）に対応させた大きさとなっているため、当該水栓継手Ａよりも外径の小さな各水栓継手Ｂ，Ｃに接続される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 に対してはサイズが大きくなる関係にある。一対一組の横方向管挿通口３の間には、仕切壁部４が形成され、上下一対の水平壁部１と左右一対の仕切壁部４とで形成される空間のうち各仕切壁部４に近接した空間が継手収容空間５となっている。また、図５及び図６（ｂ），（ｃ）に示されるように、前記継手収容空間５内には、一対一組の横方向管挿通口３に対応して、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を水平方向に沿って案内して収容可能なように、前記水平壁部１の内周面は、水栓継手Ａの外径に対応した円弧状に形成されているため、当該水栓継手Ａよりも外径の小さな各継手Ｂ，Ｃを収容する場合には、水平壁部１の内周面の円弧形状はサイズが大きすぎることになる（各水栓継手Ｂ，Ｃを収容配管した場合には、当該水栓継手Ｂ，Ｃと基台Ｖの前記円弧状をした面との間に所定の隙間が発生する）。
【００３０】
また、基台Ｖの四隅部は、深い座ぐり状に形成されて、当該基台Ｖを壁面に固定するビス６が挿通される第１ビス挿通孔７が形成されていると共に、前記継手収容空間５内に左右方向に所定間隔をおいて形成された一対の突出部８には第２ビス挿通孔９がそれぞれ形成されている。一対の水平壁部１の上端面１ａには、後述の押えカバーＫを当該水平壁部１にビス１１を介して固定する際に、当該ビス１１を螺入されるビス下孔１２が成形されている。また、基台Ｖの長手方向の中央部の狭幅となった部分には、後述の蓋体Ｌの第１被係合部２９と係合される一対の第１係合部１３が対向して形成されていると共に、基台Ｖの底板部１４の長手方向の両端部の裏面には、蓋体Ｌの第２被係合部３０と係合される第２係合部１５（図２参照）が形成されている。なお、図２及び図５において、１６は、湯水混合水栓Ｇが取付けられる壁面と反対側の面（壁裏面）に固定ボックスＪを設置する場合において、水栓継手を挿通させるために基台Ｖの幅方向に沿ってずれた位置に形成された継手挿通孔を示す。
【００３１】
次に、図１及び図４を参照して、前記基台Ｖに覆蓋される蓋体Ｌについて説明する。蓋体Ｌは、壁面Ｗに固定された基台Ｖ内に収容された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の先端部に各水栓継手Ｂ，Ｃが接続されて、当該各水栓継手Ｂ，Ｃが押えカバーＫにより基台Ｖに押え付けられると共に、縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が管材保護ダクトＭ内に収容保護された状態において、前記基台Ｖに対して覆蓋されて、当該基台Ｖ内に収容された全ての配管材を覆う部材である。蓋体Ｌは、正方形状の正面形状を有する左右一対の蓋体単体部２１が連結部２２で連結され、各蓋体単体部２１の側板部２３，２４には、ノックアウト可能な閉塞板２５で覆われ、当該閉塞板２５をノックアウト（衝撃的除去）して形成されたノックアウト孔２６（図４参照）は、管挿通孔として機能する。また、各蓋体単体部２１の正面板部２７には、基台Ｖの左右一対の継手挿通孔１６と対応する位置に接続開口２８がそれぞれ形成されている。各接続開口２８には、基台Ｖに蓋体Ｌを覆蓋した状態で、当該基台Ｖに収容されて、湯水混合水栓Ｇの給湯管部９１及び給水管部９２と接続可能なように、各水栓継手Ｂ，Ｃの接続部９７，９８が正面側を向いて臨むようになっている。また、蓋体Ｌの連結部２２の内側には、一対の第１被係合部２９が対向して設けられていると共に、左右一対の蓋体単体部２１の対向する側板部２４の内側には、一対の第２被係合部３０が対向して設けられている。
【００３２】
次に、固定ボックスＪ内において給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の先端部に接続される水栓継手Ｂ，Ｃの外径を拡径させるための拡径スペーサＳ1 について説明する。図７（ａ），（ｂ）は、それぞれスペーサ単体Ｓ1'を異なる方向からみた斜視図であり、図８（ａ），（ｂ）は、それぞれ拡径スペーサ単体Ｓ1'及び一対の拡径スペーサ単体Ｓ1'を組付けた状態の横断面図であり、図９は、一対の拡径スペーサ単体Ｓ1'を組付けて構成される拡径スペーサＳ1 の分離状態の斜視図であり、図１０（ａ），（ｂ）は、それぞれ給水管Ｐ2 の先端部及び直交部を接続している水栓継手Ｃ，Ｅに拡径スペーサＳ1 を取付ける前後の斜視図であり、図１１は、拡径スペーサＳ1 により拡径された水栓継手Ｃの軸方向に沿った断面図である。
【００３３】
図７〜図９において、拡径スペーサＳ1 は、半円筒状をした一対のスペーサ単体Ｓ1'を円筒状に組み付けて構成される。このように、拡径スペーサＳ1 は、同一形状の一対のスペーサ単体Ｓ1'を筒状に組み付けて構成されているので、スペーサ単体Ｓ1'における拡径スペーサＳ1 の対応部には、当該拡径スペーサＳ1 の符号に「’」を付して関連付けることにする。即ち、スペーサ単体Ｓ1'は、固定ボックスＪに対応する水栓継手Ａと同一の外径Ｄ1 （図２４参照）を有する半円筒状のスペーサ本体部３１’と、当該スペーサ本体部３１’の軸方向の一端部に当該スペーサ本体部３１’よりも外径の小さな管収容保持部３２’が一体に設けられた構成であり、スペーサ本体部３１’における管収容保持部３２’と反対側の端部には、エルボ状の水栓継手Ｂの一部を隙間のない状態で挿入可能なように当該水栓継手Ｂの外径Ｄ2(図１６参照）に対応する内径ｄ2(図１６参照）の第１当接保持フランジ部３３’が形成されていると共に、スペーサ本体部３１’における管収容保持部３２’の側の端部よりも僅かに内側の部分には、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の外径Ｄ4(図１１参照）に対応する内径ｄ4(図１１参照）の第２当接保持フランジ部３４’が形成されている。また、スペーサ本体部３１’における第１当接保持フランジ部３３’と第２当接保持フランジ部３４’との間には、周方向に沿って所定間隔をおいて２本の第１当接保持突条部３５が軸方向に沿い、しかもスペーサ単体Ｓ1'の端面に対して垂直となるように突設されている。第１当接保持突条部３５の内径は、第１当接保持フランジ部３３’の内径ｄ2 と同一である。
【００３４】
また、スペーサ本体部３１’の内周面における周方向に沿って２本の第１当接保持突条部３５の間には、水栓継手Ｂよりも小さな外径Ｄ3 の水栓継手Ｃの一部を挿入して当接保持可能な第２当接保持部３６が径方向に突設されている。第２当接保持部３６の内周面は、水栓継手Ｃの外径Ｄ3 に対応する内径ｄ3 を有している。第２当接保持部３６は、周方向に沿って両側の各第１当接保持突条部３５との間、及び軸方向に沿って両側の第１及び第２の各当接保持フランジ部３３，３４との間に、それぞれ所定の隙間を有して配置されている。また、第２当接保持部３６は、各部の肉厚がスペーサ本体部３１’の肉厚とほぼ同一となるように、外周側に深い凹部３７が形成されており、内周面が半径ｄ3 となっている横断面が円弧状の部分には、水栓継手Ｃと給湯管Ｐ1 又は給水管Ｐ2 との接続部の水漏れを確認するための水漏れ確認窓３８が形成されている。また、第２当接保持部３６とスペーサ本体部３１’との接続部は、当該スペーサ本体部３１’の外周側において薄肉部３９で連結されることにより、内周側においては、第２当接保持部３６の周囲には、全周に亘って連続した中空方形枠状をした深い溝部４１が形成されており、後述のように、当該溝部４１を破断することにより、スペーサ本体部３１’から第２当接保持部３６は除去可能となっている。
【００３５】
また、スペーサ本体部３１’の軸方向に一体に設けられた管収容保持部３２’の内周面には、前記第２当接保持フランジ部３４’と同一の内径ｄ4 の別の２本の第２当接保持フランジ部４２’が軸方向に沿って所定間隔をおいて設けられている。スペーサ本体部３１’の内周に設けられた第２当接保持フランジ部３４’及び管収容保持部３２’の内周に設けられた２本の第２当接保持フランジ部４２’により、先端部に水栓継手Ｂが接続される給湯管Ｐ1 又は先端部に水栓継手Ｃが接続されるか、或いは直交部が一般継手Ｅにより接続される給水管Ｐ2 の一部が収容保持される。
【００３６】
次に、一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて拡径スペーサＳ1 とする場合について説明する。図７（ａ）及び図８に示されるように、スペーサ単体Ｓ1'の端面４３における第１及び第２の各当接保持フランジ部３３’，３４’の部分には、一方側の端面に嵌合突起４４が突設されていると共に、他方の端面に当該嵌合突起４４が嵌合可能な嵌合孔４５が形成されている。しかも、図８に示されるように、半円筒状をしたスペーサ単体Ｓ1'の中心（Ｏ）は、当該スペーサ単体Ｓ1'の端面４３と僅かの寸法（ΔＮ）を有して当該スペーサ単体Ｓ1'の外側に配置されている。従って、図１０に示されるように、水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅの一部をスペーサ本体部３１に収容させるべく、当該水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅの一部を外側から挟むようにして、一方のスペーサ単体Ｓ1'の嵌合突起４４を他方のスペーサ単体Ｓ1'の嵌合孔４５に挿入嵌合させて、一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて、水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅの外側に拡径スペーサＳ1 を外嵌させると、水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅの一部が、拡径スペーサＳ1 のスペーサ本体部３１の内周に対向配置された一対の第２当接保持部３６の円弧面に当接した状態において、当該スペーサ単体Ｓ1'の対向する各端面４３の間には、僅かの寸法（２ΔＮ）が形成される。このことは、後述するように、壁面Ｗに固定された基台Ｖに対して押えカバーＫを介して、拡径スペーサＳ1 により拡径された水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅを当該基台Ｖの底板部１４に押え付ける際に、押え力（押圧力）の全てが、拡径された水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅを当該基台Ｖの底板部１４に押し付けるのに寄与するため、前記水栓継手Ｃ又は一般継手Ｅを固定ボックスＪにしっかりと固定できることを意味する。また、図８（ｂ）及び図１０に示されるように、水栓継手Ｃの一部の外側に一対のスペーサ単体Ｓ1'が組み付けられて外嵌されることにより、当該水栓継手Ｃの外径は、固定ボックスＪの本来の収容固定の対象である水栓継手Ａの外径Ｄ1 と同一となって、固定ボックスＪに対して非対応の水栓継手Ｃ及び一般継手Ｅは、当該固定ボックスＪに対して収容対応可能（固定可能）となる。
【００３７】
次に、図１２〜図１６を参照にして、上記した拡径スペーサＳ1 を使用して、水栓継手Ｂの外径を拡径する場合について説明する。図１２（ａ），（ｂ）は、第２当接保持部３６を除去する作用を説明するためのスペーサ単体Ｓ1'の背面図及び横断面図であり、図１３（ａ），（ｂ）は、第２当接保持部３６の前後を示す横断面図であり、図１４は、第２当接保持部３６が除去されたスペーサ単体Ｓ1'の斜視図であり、図１５（ａ），（ｂ）は、給湯管Ｐ1 の先端部に接続された水栓継手Ｂが拡径スペーサＳ1 により拡径される前後の斜視図であり、図１６（ａ），（ｂ）は、水栓継手Ｂの拡径された部分の縦断面図及び横断面図である。スペーサ単体Ｓ1'の第２当接保持部３６を除去するには、図１２に示されるように、マイナスドライバー９３の先端部９３ａを、第２当接保持部３６の周囲に形成された中空方形枠状の溝部４１に挿入して左右にこじると、薄肉部３９に亀裂が発生する。このようにして、方形枠状となっている薄肉部３９の複数箇所に亀裂を発生させ、その後に、図１３に示されるように、第２当接保持部３６に設けられた水漏れ確認窓３８にプラスドライバー９４の先端部９４ａをスペーサ単体Ｓ1'の外側から挿入して引っ掛けた状態で、そのまま径方向に強く押し込むと、方形枠状の薄肉部３９には、複数箇所において亀裂が発生しているので、前記薄肉部３９が破断されて、スペーサ本体部３１’から第２当接保持部３６が除去されて、当該スペーサ本体部３１’の内周面に軸方向に設けられた２本の第１当接保持突条部３５が有効に作用する状態となる。そして、図１５に示されるように、第２当接保持部３６が除去された一対のスペーサ単体Ｓ1'を水栓継手Ｂの一部の外側に嵌め込むと、一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて形成された拡径スペーサＳ1 の内周に周方向に沿って所定間隔をおいて軸方向に形成された計４本の第１当接保持突条部３５により水栓継手Ｂの一部が保持されて、当該水栓継手Ｂの外径を拡径できる。本実施例では、スペーサ本体部３１の軸方向に沿って第１当接保持突条部３５が形成されているために、スペーサ本体部３１に対する水栓継手Ｂを挿入する際に引っ掛かり部分がなくなって、当該挿入がスムーズになる利点がある。なお、図１２（ａ）において、９３ｂは、マイナスドライバー９３の握り部を示す。
【００３８】
そして、図１５及び図１６に示されるように、第２当接保持部３６が除去された一対のスペーサ単体Ｓ1'を、水栓継手Ｂの一部の外側に嵌め込んで取付けると、水栓継手Ｂの一部の外径は、固定ボックスＪに対応する水栓継手Ａと同一の外径Ｄ1 となって、前記水栓継手Ｃと同様に、固定ボックスＪに対して非対応の水栓継手Ｂは、当該固定ボックスＪに対して収容対応可能（固定可能）となる。なお、一対のスペーサ単体Ｓ1'から第２当接保持部３６を除去することにより、スペーサ本体部３１に対向して形成された開口４６は、水漏れ確認窓として機能する。
【００３９】
次に、図１７を参照して、固定ボックスＪに水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅを収容して固定するのに使用される押えカバーＫについて説明する。また、押えカバーＫは、図４に示されるように、固定ボックスＪの基台Ｖに水栓継手Ａ，Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅを収容して、当該基台Ｖに蓋体Ｌを覆蓋する際に、前記水栓継手Ａ，Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅを基台Ｖに対してしっかりと固定するのに使用されるカバーであって、正方形状の正面形状を有していて、基台Ｖの上下の各水平壁部１の端面１ａに当接する正方形状の当接板部５１の四隅部にビス挿通孔５２がそれぞれ形成されている。押えカバーＫは、９０°廻して基台Ｖに固定することにより、基台Ｖの幅方向に配置される部分を有する水栓継手Ａ及び一般継手Ｅ、並びに基台Ｖの長手方向に沿って配置される部分を有する水栓継手Ｃのいずれに対しても対応可能なように半円筒状の一対一組の各継手収容部５３，５４が直交して設けられている。一対一組の各継手収容部５３の一方には、水栓継手Ａ，Ｂ，Ｃの水栓接続部９６，９７，９８を干渉することなく挿入可能な継手挿入開口５５が設けられている。各継手収容部５３，５４の両端部のうち一対一組の継手収容部５４の一端部のみは、給湯管又は給水管を押え付け可能なように、他の部分よりも小径に形成されている。押えカバーＫの各部寸法は、固定ボックスＪに対応する水栓継手Ａを直接に押え付けられるように定められている。
【００４０】
次に、図１〜図７を参照にして、給湯源及び給水源にそれぞれ接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、湯水混合水栓Ｇの給湯管部９１及び給水管部９２とをそれぞれ水栓継手Ｂ，Ｃを介して接続して、壁面Ｗに湯水混合水栓Ｇを取付ける施工例について説明する。まず、図２及び図１５に示されるように、第２当接保持部３６が除去された一対のスペーサ単体Ｓ1'を、給湯管Ｐ1 の先端部（配管状態で下端部）に接続されたエルボ状の水栓継手Ｂの垂直配置部の外側に嵌め込んで、当該一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて、水栓継手Ｂの垂直配置部に拡径スペーサＳ1 を外嵌させると、水栓継手Ｂの垂直配置部の外径は、固定ボックスＪの直接の収容固定対象である水栓継手Ａの外径Ｄ1 まで拡径される。同様にして、図２及び図１０に示されるように、エルボ状の水栓継手Ｃの基台Ｖ内に収容される部分の外側に嵌め込んだ一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて、水栓継手Ｃの基台Ｖ内に収容される部分の外径は、水栓継手Ａの外径Ｄ1 まで拡径される。また、本実施例では、給水管Ｐ2 は、２本の給水管Ｐ2 をエルボ状の一般継手Ｅを介して接続されることにより、直角に屈曲させていて、基台Ｖ内に収容される前記一般継手Ｅの垂直配置部の外側にもスペーサ単体Ｓ1 が外嵌されて、当該垂直配置部の外径は、水栓継手Ａの外径Ｄ1 まで拡径されている。ここで、一対のスペーサ単体Ｓ1'を組み付けて、水栓継手Ｂ又は一般継手Ｅの垂直配置部、或いは水栓継手Ｃの基台Ｖ内に配置される部分に外嵌する場合において、周方向に沿った各スペーサ単体Ｓ1'の端面４３の位置は、前記水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅを基台Ｖに収容した場合に、前記端面４３と当該基台Ｖの底板部１４とがほぼ平行となるように配置することが必要である〔図１９−１（ｃ），図１９−３及び図１９−４参照〕。これにより、押えカバーＫにより、前記水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅを基台Ｖの底板部１４に押え付ける場合に、各スペーサ単体Ｓ1'の当接保持部が直接に、前記水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅの被当接保持部に当接するために、押え力の全てが、前記水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅを基台Ｖの底板部１４に押え付けるのに寄与して、最も有効に押え付けられる。
【００４１】
上記のようにして、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各先端部に水栓継手Ｂ，Ｃをそれぞれ接続したり、或いは２本の給水管Ｐ2 を一般継手Ｅで接続すると、図１１及び図１６に示されるように、外径Ｄ4 の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の先端部は、拡径スペーサＳ1 の管収容保持部３２に収容されて、前記外径Ｄ4 に対応する内径ｄ4 を有する第２当接保持フランジ部３４，４２に挿入されることにより、拡径スペーサＳ1 に対して安定して支持される。
【００４２】
次に、図３に示されるように、壁面Ｗに固定された基台Ｖの外側において、給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 とを縦方向に並列配管させて、給湯管Ｐ1 に接続された水栓継手Ｂ及び給水管Ｐ2 に接続された水栓継手Ｃを基台Ｖの左右の各継手収容空間５に収容させる。この状態では、水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅの各垂直配置部に外嵌された各スペーサ単体Ｓ1'は、基台Ｖ内において並列配置されていると共に、各スペーサ単体Ｓ1'の管収容保持部３２は、基台Ｖに形成された断面半円状の縦方向管挿通口２の内周面に密着している〔図１９−１（ａ）参照〕。次に、図３で２点鎖線、及び図４で実線で示されるように、給湯管Ｐ1 に接続された水栓継手Ｂの部分では、継手挿入開口５５が水平となるように押えカバーＫを配置して、複数本のビス１１を介して基台Ｖの上下一対の水平壁部１の各端面１ａに前記押えカバーＫを固定する。一方、給水管Ｐ2 に接続された水栓継手Ｃの部分では、継手挿入開口５５が垂直となるように押えカバーＫを配置して、複数本のビス１１を介して基台Ｖの上下一対の水平壁部１の各端面１ａに前記押えカバーＫを固定する。いずれの押えカバーＫの部分においても、各水栓継手Ｂ，Ｃの水栓接続部９７，９８は、押えカバーＫの継手挿入開口５５に挿通されて、手前側に突出している。ここで、上記のようにして、基台Ｖの水平壁部１の端面１ａに対して押えカバーＫを押し付けて複数本のビス１１により固定した状態で、図１９−１（ｂ），（ｃ）及び図１９−３に示されるように、基台Ｖの水平壁部１の端面１ａと押えカバーＫの当接板部５１との間には所定の隙間ΔＲ（図１９−１及び図１９−３参照）を発生させることにより、基台Ｖに対する押えカバーＫの押え力を最大にならしめている。
【００４３】
また、図１８及び図１９−１〜図１９−４には、水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅが拡径スペーサＳ1 を介して押えカバーＫにより基台Ｖの底板部１４に押し付けられている状態が示されている。図１８は、上記状態の正面図であり、図１９−１（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ図１８のＹ1 −Ｙ1 線〜Ｙ3 −Ｙ3 線の各断面図であり、図１９−２〜図１９−４は、それぞれ図１８のＹ4 −Ｙ4 線〜Ｙ6 −Ｙ6 線の各断面図である。図１９−１（ａ），図１９−２及び図１９−３には、一般継手Ｅの外径Ｄ3 及び水栓継手Ｂの外径Ｄ2 が、拡径スペーサＳ1 によりそれぞれ固定ボックスＪに対応する水栓継手Ａの外径Ｄ1 まで拡径されて、押えカバーＫの継手収容部５３により基台Ｖの底板部１４に隙間が発生せずに押え付けられている状態が示されている。また、基台Ｖに形成された縦方向管挿通口２は、水栓継手Ａが接続される給湯管Ｐ5 の外径Ｄ5 に対応しており、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の外径Ｄ4 は、水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅの垂直配置部に外嵌された拡径スペーサＳ1 の管収容保持部３２により外径Ｄ5 に拡径されているため、給水管Ｐ2 は、拡径スペーサＳ1 の管収容保持部３２を介して前記縦方向管挿通口２に隙間なく収容される〔図１９−１（ａ）及び図１９−２参照〕。また、図１９−３及び図１９−４に示されるように、押えカバーＫの各当接板部５１が基台Ｖの一対の水平壁部１の端面１ａに近接して、押えカバーＫが前記端面１ａに一体に取付けられた状態において、水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅの各垂直配置部に組付け状態で外嵌された一対のスペーサ単体Ｓ1'の対向する各端面４３の間には所定の隙間（２ΔＮ）が形成されているので、基台Ｖに対する押えカバーＫの押え力の全てが水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅを当該基台Ｖの底板部１４に押し付けるのに用いられる。この結果、拡径スペーサＳ1 を介して水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅを基台Ｖの底板部１４に大きな力で押し付けることができて、基台Ｖの底板部１４と押えカバーＫとの間に隙間が発生しなくなり、基台Ｖに対して水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅをしっかりと固定できる。
【００４４】
また、図１９−１（ｂ），（ｃ）及び図１９−４に示されるように、給水管Ｐ2 の先端部に接続された水栓継手Ｃに関しても、上記した水栓継手Ｂ及び一般継手Ｅと同様にして、押えカバーＫにより基台Ｖの底板部１４に、押付け方向に沿って隙間を生ずることなく押し付けられて、水栓継手Ｃは、基台Ｖにしっかりと固定される。なお、図１９−１（ａ），（ｃ）で示されるように、固定ボックスＪの底板部１４と押えカバーＫとの間において、スペーサ本体部３１の内周に対向配置された一対の第２当接保持部３６は、その内周面が水栓継手Ｃの外周面に密着当接した状態で当該スペーサ本体部３１の径方向（固定ボックスＪの底板部１４に対して垂直な方向）に押え付けられるので、当該押え力によって、一対の第２当接保持部３６がスペーサ本体部３１から除去されるのが防止される。
【００４５】
最後に、基台Ｖに対して蓋体Ｌを覆蓋した後に、当該蓋体Ｌの各接続開口２８に臨んでいる水栓継手Ｂ，Ｃの各水栓接続部９７，９８と、湯水混合水栓Ｇの給湯管部９１及び給水管部９２とを接続する。また、縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 は管材保護ダクトＭを構成する基台６１と蓋体６２との間に収容保護される。なお、図１及び図４において、６３は、管材保護ダクトＭの蓋体６２と固定ボックスＪの蓋体Ｌのノックアウト孔２６との間の隙間を閉塞する隙間閉塞具を示し、図１において、６４，６５は、湯水混合水栓において給湯及び給水の停止を行うレバー、蛇口管を示す。
【００４６】
次に、図２０〜図２３を参照して、別の拡径スペーサＳ2 について説明する。図２０（ａ），（ｂ）は、それぞれスペーサ単体Ｓ2'を異なる方向からみた斜視図であり、図２１は、第２当接保持部７６が除去された拡径スペーサＳ2 の斜視図であり、図２２（ａ），（ｂ）は、それぞれ水栓継手Ｃ’に拡径スペーサＳ2 が外嵌された状態の縦断面図及び横断面図であり、図２３（ａ），（ｂ）は、それぞれ水栓継手Ｂ’に拡径スペーサＳ2 が外嵌された状態の縦断面図及び横断面図である。外径Ｄ1 の拡径スペーサＳ2 は、前記水栓継手Ｂの外径Ｄ2 よりも大きな外径Ｄ2'（Ｄ2'＞Ｄ2 ）の水栓継手Ｂ’及び前記水栓継手Ｃの外径Ｄ3 よりも大きな外径Ｄ3'（Ｄ3'＞Ｄ3 ）の水栓継手Ｂ’に適用されるものであって、寸法のみ異なって前記拡径スペーサＳ1 と同一機能を有する部分には、拡径スペーサＳ1 について使用した符号に対応する別の符号を付して図示のみ行い、異なる部分についてのみ説明する。図２０〜図２３において、７１はスペーサ本体部、７２は管収容保持部、７３は第１当接保持フランジ部、７５は第１当接保持突条部、７６は第２当接保持部、７７は凹部、７８は水漏れ確認窓、８４は嵌合突起、８５は嵌合孔、８６は開口をそれぞれ示す。拡径スペーサＳ2 では、前記拡径スペーサＳ1 と異なって、管収容保持部７２の内周面にはフランジ部は形成されておらず、水栓継手Ｃ’が接続される給水管Ｐ2'が直接に収容される。即ち、管収容保持部７２の内径ｄ4'は、水栓継手Ｃ’を接続する給水管Ｐ2'の外径Ｄ4'に対応しており、この点が前記拡径スペーサＳ1 と異なる構成である。
【００４７】
図２２には、水栓継手Ｃ’の外径Ｄ3'よりも大きな外径Ｄ2'の水栓継手Ｂ’が給水管Ｐ2'と同一の外径Ｄ4'の給湯管Ｐ1'の先端部に接続されて、当該水栓継手Ｂ’の外径Ｄ2'( Ｄ2'＞Ｄ3'＞Ｄ3 ）は、拡径スペーサＳ2 により、固定ボックスＪの対応する水栓継手Ａの外径Ｄ1 まで拡径されている。
【００４８】
このように、水栓継手Ｂ’，Ｃ’の各外径Ｄ2'，Ｄ3'は、それぞれ前記各水栓継手Ｂ，Ｃの各外径Ｄ2 ，Ｄ3 よりも大きいが、外径Ｄ1 であって、第１当接保持突条部７５及び第２当接保持部７６の各内径ｄ2', ｄ3'のみを前記各外径Ｄ2'，Ｄ3'に対応させて、拡径スペーサＳ1 の第１当接保持突条部３５及び第２当接保持部３６の各内径ｄ2,ｄ3 よりも大きくした拡径スペーサＳ2 を使用することにより、外径Ｄ1 の水栓継手Ａが対応する固定ボックスＪに、当該固定ボックスＪに対しては非対応であって、外径のそれぞれ異なる水栓継手Ｂ，Ｂ’，Ｃ，Ｃ’を収容固定できる。
【００４９】
上記実施例では、拡径された継手が収容される「継手固定具」の例として、湯水混合水栓に使用される給湯用及び給水用の２種類の継手を収容固定するための継手収容固定ボックスを挙げたが、単水栓の場合には、本発明に係る拡径スペーサにより拡径された１つの継手が収容固定される継手固定具が用いられる。
【００５０】
また、上記実施例では、湯水混合水栓等の水栓に接続される水栓継手を本発明に係る拡径スペーサにより拡径して、当該水栓継手よりもサイズの大きな別の水栓継手と対応する継手収容固定ボックスに収容固定される例を挙げたが、配管途中のエルボやチーズ等を本発明に係る拡径スペーサにより拡径して、両サドル等により壁面・床面等に直接に固定する用途も挙げられる。
【００５１】
上記実施例の拡径スペーサは、半割分割構造の一対のスペーサ単体を組み付けて構成されるので、固定ボックスの基台に対する水栓継手の押え力を最大に確保できると共に、水栓継手に外嵌操作が容易となる利点があるが、本発明に係る拡径スペーサは、円筒状をしたスペーサ本体部の内周に第１及び第２の各当接保持部が形成され、第２当接保持部が除去可能な構成であれば、一体構造であってもよい。
【００５２】
スペーサ本体部の内周に形成される第１及び第２の各当接保持部に関しては、固定ボックスに対しては非対応であって、外径の異なる２種類の水栓継手の一部を挿入して保持できる構造であれば、上記実施例のように、第１当接保持部は、スペーサ本体部の軸方向に沿って形成された突条部であると共に、第２当接保持部は、全体が方形状となってスペーサ本体部の内周から突設された構成に限られない。上記したように、第１当接保持部が突条部で構成されていると、スペーサ本体部に対して水栓継手の一部を挿入する際に引っ掛かり部がなくなって、当該挿入が容易になる利点はあるが、第１当接保持部は、スペーサ本体部の周方向に形成されたフランジ状にしてもよい。第２当接保持部に関しては、除去可能であることが必須の構成であるが、除去できれば、全体が方形状をした突出体に限られず、スペーサ本体の軸方向に沿った突条、或いは周方向に形成されたフランジ状の部材で構成することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ｇとが、固定ボックスＪ内に収容固定された各水栓継手Ｂ，Ｃで接続された状態の斜視図である。
【図２】壁面Ｗに固定された基台Ｖ、各水栓継手Ｂ，Ｃが接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、各水栓継手Ｂ，Ｃを拡径する拡径スペーサＳ1 及び押えカバーＫの斜視図である。
【図３】拡径スペーサＳ1 により拡径されて基台Ｖ内に収容された水栓継手Ｂ，Ｃが押えカバーＫにより押え付けられた状態の斜視図である。
【図４】拡径されて各水栓継手Ｂ，Ｃが収容されて押えカバーＫで押え付けられた基台Ｖに対して蓋体Ｌを覆蓋する前の状態の斜視図である。
【図５】基台Ｖの正面図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ図５のＵ1 −Ｕ1 線〜Ｕ3 −Ｕ3 線断面図である。
【図７】（ａ），（ｂ）は、それぞれスペーサ単体Ｓ1'を異なる方向からみた斜視図である。
【図８】（ａ），（ｂ）は、それぞれ拡径スペーサ単体Ｓ1'及び一対の拡径スペーサ単体Ｓ1'を組付けた状態の横断面図である。
【図９】一対の拡径スペーサ単体Ｓ1'を組付けて構成される拡径スペーサＳ1 の分離状態の斜視図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）は、それぞれ給水管Ｐ2 の先端部及び直交部を接続している水栓継手Ｃ，Ｅに拡径スペーサＳ1 を取付ける前後の斜視図である。
【図１１】拡径スペーサＳ1 により拡径された水栓継手Ｃの軸方向に沿った断面図である。
【図１２】（ａ），（ｂ）は、第２当接保持部３６を除去する作用を説明するためのスペーサ単体Ｓ1'の背面図及び横断面図である。
【図１３】（ａ），（ｂ）は、第２当接保持部３６の前後を示す横断面図である。
【図１４】第２当接保持部３６が除去されたスペーサ単体Ｓ1'の斜視図である。
【図１５】（ａ），（ｂ）は、給湯管Ｐ1 の先端部に接続された水栓継手Ｂが拡径スペーサＳ1 により拡径される前後の斜視図である。
【図１６】（ａ），（ｂ）は、水栓継手Ｂの拡径された部分の縦断面図及び横断面図である。
【図１７】（ａ），（ｂ）は、それぞれ押えカバーＫを正面側及び背面側からみた斜視図である。
【図１８】水栓継手Ｂ，Ｃ及び一般継手Ｅが拡径スペーサＳ1 を介して押えカバーＫにより基台Ｖの底板部１４に押し付けられている状態の正面図である。
【図１９−１】（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ図１８のＹ1 −Ｙ1 線〜Ｙ3 −Ｙ3 線の各断面図である。
【図１９−２】図１８のＹ4 −Ｙ4 線断面図である。
【図１９−３】図１８のＹ5 −Ｙ5 線断面図である。
【図１９−４】図１８のＹ6 −Ｙ6 線断面図である。
【図２０】（ａ），（ｂ）は、それぞれスペーサ単体Ｓ2'を異なる方向からみた斜視図である。
【図２１】第２当接保持部７６が除去された拡径スペーサＳ2 の斜視図である。
【図２２】（ａ），（ｂ）は、水栓継手Ｃ’に拡径スペーサＳ2 が外嵌された状態の縦断面図及び横断面図である。
【図２３】（ａ），（ｂ）は、水栓継手Ｂ’に拡径スペーサＳ2 が外嵌された状態の縦断面図及び横断面図である。
【図２４】固定ボックスＪに対して対応する水栓継手Ａが押えカバーＫにより基台Ｖに押え付けられている状態の縦断面図である。
【符号の説明】
【００５４】
Ａ：水栓継手（対応継手）
Ｂ，Ｂ’：水栓継手（外径の大きな非対応継手）
Ｃ，Ｃ’：水栓継手（外径の小さな非対応継手）
Ｄ1 ：対応継手の外径
Ｄ2 ，Ｄ2'：外径の大きな非対応継手の外径
Ｄ3 ，Ｄ3'：外径の小さな非対応継手の外径
Ｄ4 ，Ｄ4'：非対応継手に接続される給湯管及び給水管の外径
Ｄ5 ：対応継手に接続される給湯管の外径
ｄ2 ，ｄ2'：第１当接保持突条部の内径
ｄ3 ，ｄ3'：第２当接保持部の内径
ｄ4 ，ｄ4'：第２当接保持フランジ部の内径
Ｅ：一般継手
Ｊ：継手収容固定ボックス（継手固定具）
Ｋ：押えカバー
Ｌ：蓋体
Ｐ1 ：給湯管
Ｐ2 ：給水管
Ｐ5 ：継手収容固定ボックスに対応の給湯管
Ｓ1,Ｓ2 ：拡径スペーサ
Ｓ1', Ｓ2'：スペーサ単体
３１，７１：スペーサ本体部
３２，７２：管収容保持部
３５，７５：第１当接保持突条部（第１当接保持部）
３６，７２：第２当接保持部
３８，７８：水漏れ確認窓
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９−１】
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【図１９−２】
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【図１９−３】
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【図１９−４】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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