(57)【要約】【課題】トレーニング可能状態にスムーズに移行できるように工夫した運動補助装置を提供する。【解決手段】この運動補助装置１０は、使用者が足を載せる足置き部１５ｂを備えている。そして、足置き部１５ｂの連結部１５ａの上面には、使用者が足の親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで挟むための突起体１８（Ａ）が設けられている。突起体１８（Ａ）は、前記２本の足指Ｍ１，Ｍ２で挟まれる下円錐部１８ａと、この下円錐部１８ａの上部に設けられ、外方に突出する上円錐部１８ｂとを有している。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が足を載せる足置き部を備えた運動補助装置において、
前記足置き部の上面に、使用者が足の親指と人差し指とで挟むための突起体を設けたことを特徴とする運動補助装置。
【請求項２】
前記突起体は、前記２本の足指で挟まれる挟持部と、この挟持部の上部に設けられ、外方に突出する突出部とを有することを特徴とする請求項１に記載の運動補助装置。
【請求項３】
前記突起体は、平面視で足指の延びる方向に長尺な略楕円形状に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の運動補助装置。
【請求項４】
前記足置き部の上面に、使用者が足の小指と薬指とで挟むための突起体をさらに設けたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の運動補助装置。
【請求項５】
前記運動補助装置は、使用者が跨って着座可能な座部と、この座部を揺動運動させる運動機構と、前記座部の左右位置に吊下げられて使用者が左右の足をそれぞれ載せる足置き部であるあぶみとを備えていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動補助装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動補助装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
運動補助装置として、使用者が跨って着座可能な座部と、この座部を揺動運動させる運動機構と、座部の左右位置に吊下げられて使用者が左右の足をそれぞれ載せる足置き部であるあぶみを備えているものがある（例えば、特許文献１参照）。この運動補助装置（揺動型運動装置）は、乗馬に似せて、主として使用者の下半身を鍛えるためのものである。
【０００３】
また、使用者が腰を掛ける座部と、この座部を揺動運動させる運動機構と、使用者が膝を所定の角度で曲げた状態で左右の足をそれぞれ載せる足置き部を備えているものがある（特許文献２参照）。この運動補助装置（揺動型運動装置）は、主として使用者の太ももを鍛えるためのものである。
【０００４】
さらに、立位の使用者が左右の足をそれぞれ載せる足置き部と、この足置き部を関連付けて移動させる駆動機構を備えているものも提案されている。この運動補助装置（立位式他動運動装置）は、歩行に似せて、主として使用者の下半身を鍛えるためのものである。
【０００５】
ところで、高齢になると、足指の把持力が衰えて躓きやすくなることから、床に置いたタオルを足指で掴むこと、あるいはビー玉のようなものを足指で掴んで動かすことで、使用者の足指の把持力を鍛える訓練が行われている。
【０００６】
そこで、前記のような運動補助装置で下半身の運動等をしながら、または運動補助装置での運動とは別に、足指の把持力を鍛えられるようにしたものがある。
【０００７】
例えば、特許文献３には、足置き部の上面に、全ての足指間を同時に拡開させるための４つの膨張・収縮可能な風船状の突起部を並設し、これによって足指の柔軟性を高めるようにした足首訓練装置が開示されている。また、この特許文献３には、突起部を膨縮不能な硬質材で形成する構成も開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−２３０５３２号公報
【特許文献２】特開２００７−８９６５０号公報
【特許文献３】特開２００８−２３２５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献３の構成では、使用者によっては、足幅や足指の開き易さ等から、足置き部に足を載せて各足指間にそれぞれ突起部を介在させた状態、すなわちトレーニング可能状態にするのが困難な場合がある。
【００１０】
そのため、従来から、トレーニング可能状態に簡単に移行できるものが要望されている。
【００１１】
本発明は、前記要望に応えるためになされたものであり、トレーニング可能状態にスムーズに移行できるように工夫した運動補助装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記目的を達成するために、本発明は、使用者が足を載せる足置き部を備えた運動補助装置において、前記足置き部の上面に、使用者が足の親指と人差し指とで挟むための突起体を設けたことを特徴とする運動補助装置を提供するものである。
【００１３】
請求項２のように、請求項１において、前記突起体は、前記２本の足指で挟まれる挟持部と、この挟持部の上部に設けられ、外方に突出する突出部とを有する構成とすることができる。
【００１４】
請求項３のように、請求項１または２において、前記突起体は、平面視で足指の延びる方向に長尺な略楕円形状に形成されている構成とすることができる。
【００１５】
請求項４のように、請求項１〜３のいずれか一項において、前記足置き部の上面に、使用者が足の小指と薬指とで挟むための突起体をさらに設けた構成とすることができる。
【００１６】
請求項５のように、請求項１〜４のいずれか一項において、前記運動補助装置は、使用者が跨って着座可能な座部と、この座部を揺動運動させる運動機構と、前記座部の左右位置に吊下げられて使用者が左右の足をそれぞれ載せる足置き部であるあぶみとを備えている構成とすることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、運動補助装置での他動運動によるトレーニングと同時に、足指のトレーニングを行うことができるので、それらのトレーニングを別々に行う場合よりも、運動中枢や筋神経を効果的にトレーニングすることができる。
【００１８】
また、本発明によれば、トレーニング可能状態にスムーズに移行することができ、かつ、４つの突起部を設けた前記従来の構成におけるトレーニング効果に近い効果を十分に得ることができる。
【００１９】
すなわち、本発明では、足の親指と人差し指とで挟むための突起体を足置き部の上面に設けただけである。従って、全ての足指間に対応するように４つの突起部を足置き部上に並設した従来の場合に比べて、足置き部に足を載せて突起体を足指間に介在させた状態、すなわちトレーニング可能状態に容易にかつ速やかに移行することができる。
【００２０】
一方、足の親指と人差し指とで挟む動作を行うと、通常、中指から小指までの３本の足指にも自然に力が入る。そして、足指全体で掴む動作を行う場合のように、中指から小指までの３本の足指は互いに近接しながら人差し指側に移動する。これは、人差し指を動かすための筋肉の動き（伸縮）に合わせて、中指から小指までの足指を動かすための各筋肉が連れ動くことによるものである。これにより、親指と人差し指とで突起体を挟んだり緩めたりするだけで、中指から小指までもがトレーニングされるので、４つの突起部を設けた前記従来の構成におけるトレーニング効果に近い効果が十分に得られる。
【００２１】
請求項２によれば、突起体を挟むことにより足指で掴む動作を行う場合のように足が側面視で山形になっても、突出部によって足指の上方への抜け止めがなされるため、突起体をしっかりと挟むことができる。
【００２２】
請求項３によれば、突起体を足指で挟んだときの突起体と足指との接触面積が増大するので、接触面積の小ささに起因する違和感が緩和される。
【００２３】
請求項４によれば、足の小指を特にトレーニングすることができるので、例えば歩行時に外側に転倒しそうになるのを防ぐことができるようになる。
【００２４】
請求項５によれば、運動補助装置として、乗馬に似せた揺動型運動装置が好適である。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明にかかる運動補助装置の斜視図である。
【図２】図１の運動補助装置の側面図である。
【図３】あぶみの足置き部の連結部の平面図である。
【図４】図３において足指で突起体を挟んだ状態の平面図である。
【図５】本発明の第１実施形態の足置き部の連結部であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図６】本発明の第２実施形態の足置き部の連結部の正面図である。
【図７】（ａ）は本発明の変形例１の足置き部の連結部の平面図であり、（ｂ）は本発明の変形例２の足置き部の連結部の平面図である。
【図８】本発明の第３実施形態の足置き部の連結部の平面図である。
【図９】本発明の第４実施形態の足置き部の連結部の平面図である。
【図１０】本発明にかかる他の運動補助装置であり、（ａ）は座部が下降位置の側面図、（ｂ）は座部が上昇位置の側面図である。
【図１１】図１０の平面図である。
【図１２】本発明にかかる他の運動補助装置であり、（ａ）は左の足置き部を下動させ、右の足置き部を上動させた正面図、（ｂ）は左の足置き部を上動させ、右の足置き部を下動させた正面図である。
【図１３】シーソー部を用いて、左の足置き部を上動させ、右の足置き部を下動させた正面図である。
【図１４】（ａ）は前後スライド部を用いて、左右の足置き部を交互に上下運動させながら前後にスライド運動させる側面図、（ｂ）は、回転軸部を用いて、左の足置き部を下げ回動させ、右の足置き部を上げ回動させた側面図、（ｃ）は（ｂ）において、左の足置き部を上げ回動させ、右の足置き部を下げ回動させた側面図である。
【図１５】（ａ）はターンテーブル部を用いて、左の足置き部を上動させ、右の足置き部を下動させた斜視図、（ｂ）は（ａ）において、左の足置き部を下動させ、右の足置き部を上動させた斜視図である。
【図１６】本発明にかかる他の運動補助装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、揺動型運動装置である運動補助装置１０の斜視図、図２は側面図、図３，図４はあぶみ１５の足置き部１５ｂの連結部１５ａの平面図である。
【００２７】
この運動補助装置１０は、使用者が跨って着座可能な座部１１と、この座部１１を揺動運動させる運動機構１２と、前記座部１１の高さを調節する昇降機構１３とを備えている。
【００２８】
また、座部１１の左右位置の上ヒンジピン１４に、あぶみ１５の上吊下げ部１５ｃの上端が前後回動可能に吊下げられ、この上吊下げ部１５ｃの下端に、使用者が足を載せる足置き部１５ｂを有するあぶみ（鐙）１５の下吊下げ部１５ｄが吊下げられている。
【００２９】
座部１１側と運動機構１２側との間の隙間は、伸縮自在な目隠し用カバー２０（図２参照）で覆うことが好ましい。なお、１６は、座部１１の前部に前後揺動可能に設けたハンドルである。
【００３０】
運動機構１２は、具体的に図示しないが、内蔵された電動モータ、クランクアーム等によって、座部１１を前後方向、左右方向、上下方向に３次元的に揺動運動させるものである。
【００３１】
昇降機構１３は、具体的に図示しないが、内蔵された電動モータ、ラック・ピニオン（若しくはねじ軸）等によって、座部１１を上昇位置Ｕと下降位置Ｄとに昇降させて、座部１１の高さを調節するものである。
【００３２】
座部１１の前下部の左右位置に逆Ｌ字状の取付け金具１７が固定され、この取付け金具１７に上ヒンジピン１４が側方に突出して固定されている。
【００３３】
あぶみ１５は合成樹脂成型品であり、上吊下げ部１５ｃの上端穴１５ｅを上ヒンジピン１４に側方から着脱可能に嵌め込むことにより、上ヒンジピン１４に上吊下げ部１５ｃの上端が前後回動可能に吊下げられることになる。この上吊下げ部１５ｃの下端には、下ヒンジピン１５ｆが固定されている。
【００３４】
下吊下げ部１５ｄの下端には、足置き部１５ｂが一体的に設けられるとともに、この下吊下げ部１５ｄには、座部１１に対するあぶみ１５の高さ調節用穴１５ｇが上下方向に多段（本例では４段）で形成されている。この調節用穴１５ｇの１つを上吊下げ部１５ｃの下ヒンジピン１５ｆに側方から着脱可能に嵌め込むことにより、下ヒンジピン１５ｆに下吊下げ部１５ｄが前後回動可能に吊下げられることになる。
【００３５】
あぶみ１５の足置き部１５ｂは、正面視で略逆Ｕ字形状に形成されて、この略逆Ｕ字形状の下端同士を連結する連結部１５ａが上面フラットに形成され、この連結部１５ａの上面に足を載せるようになっている。
【００３６】
ここで、図１〜図４に示すように、各足置き部１５ｂの連結部１５ａ上面の内寄り（親指寄り）の位置には、それぞれ、使用者が足指Ｍの親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで略左右から挟むための突起体１８１（具体的には後述の突起体１８（Ａ）〜１８（Ｄ））が設けられている。
【００３７】
突起体１８１は、例えば弾性を有するエラストマーで成形されている。突起体１８１の弾性の目安としては、５０度程度以下の硬度であるのが好ましい。
【００３８】
この運動補助装置１０では、使用者が座部１１に跨って着座するとともに、あぶみ１５の足置き部１５ｂの連結部１５ａに足先を載せ、さらに連結部１５ａ上の突起体１８１を足の親指Ｍ１と人差し指Ｍ２との間に介在させることでトレーニング可能状態になる。
【００３９】
そして、前記トレーニング可能状態において、乗馬に似せて座部１１を揺動運動させることにより、使用者に運動負荷が付与されるようになる。
【００４０】
また、使用者は、あぶみ１５に足先を載せた状態で足を突っ張ることにより、大腿部等を鍛えることもできる。
【００４１】
さらに、使用者は、あぶみ１５の足置き部１５ｂの連結部１５ａに設けた突起体１８１を、略左右から足指Ｍの親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで挟むことで、使用者の足指Ｍも鍛えられるようになる。
【００４２】
そして、このような足指Ｍのトレーニングは、筋負荷トレーニングだけではなく、運動中枢または筋神経をトレーニングするものである。したがって、運動補助装置１０での他動運動によるトレーニングと同時に、足指Ｍのトレーニングを行うことにより、それらのトレーニングを別々に行う場合よりも、運動中枢や筋神経を効果的にトレーニングすることができる。また、同時に行うことでトレーニングにかかる時間の短縮も図ることができる。なお、運動補助装置１０での運動とは別に、つまり、運動補助装置１０を駆動させないで、突起体１８１を足指Ｍで把持することで、足指Ｍのトレーニングだけを行うことも可能である。
【００４３】
また、この運動補助装置１０によれば、前記トレーニング可能状態にスムーズに移行することができ、かつ、４つの突起部を設けた前記従来の構成におけるトレーニング効果に近い効果を十分に得ることができる。
【００４４】
すなわち、この運動補助装置１０では、足の親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで挟むための突起体１８１を足置き部１５ｂの連結部１５ａの上面に設けただけである。従って、全ての足指間に対応するように４つの突起部を足置き部上に並設した従来の場合に比べて、足置き部１５ｂの連結部１５ａに足を載せて突起体１８１を足指Ｍ１，Ｍ２間に介在させた前記トレーニング可能状態に容易にかつ速やかに移行することができる。
【００４５】
一方、図３に示すように、足の親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで挟む動作を行うと、通常、中指Ｍ３、薬指Ｍ４、小指Ｍ５の３本の足指Ｍにも自然に力が入る。そして、足指Ｍ全体で掴む動作を行う場合のように、中指Ｍ３から小指Ｍ５までの３本の足指Ｍは互いに近接しながら人差し指Ｍ２側に移動し（図３の矢印ｔ１，ｔ２，ｔ３参照）、図４に示す状態になる。これは、人差し指Ｍ２を動かすための筋肉の動き（伸縮）に合わせて、中指Ｍ３から小指Ｍ５までの足指Ｍを動かすための各筋肉が連れ動くことによるものである。これにより、親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで突起体１８１を挟んだり緩めたりするだけで、中指Ｍ３から小指Ｍ５までもがトレーニングされるので、４つの突起部を設けた前記従来の構成におけるトレーニング効果に近い効果が十分に得られる。
【００４６】
また、突起体１８１によって、足の親指Ｍ１を特にトレーニングすることができるので、例えば歩行時に内側に転倒しそうになるのを防ぐことができるようになる。
【００４７】
また、連結部１５ａ上の足を前方に移動させると、親指Ｍ１と人差し指Ｍ２の付根部分Ｆ（図３参照）に突起体１８１が突き当たるので、足が足置き部１５ｂから前方に滑落するのを抑えることができる。
【００４８】
以下、前記突起体１８１の具体的な構成について説明する。
【００４９】
図５（ａ）（ｂ）は、第１実施形態の突起体１８（Ａ）を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この突起体１８（Ａ）は、前記２本の足指Ｍ１，Ｍ２で挟持される下円錐部（挟持部）１８ａと、この下円錐部１８ａの上部に設けられる上円錐部（突出部）１８ｂとからなり、先端（上端）にいくほど大径な略逆円錐状に形成されている。
【００５０】
上円錐部１８ｂは、下円錐部１８ａよりも外方に突出している。従って、突起体１８（Ａ）の下円錐部１８ａを足指Ｍ１，Ｍ２で挟むことにより足が側面視で山形になっても、上円錐部１８ｂによって足指Ｍ１，Ｍ２の上方への抜け止めがなされるため、突起体１８（Ａ）をしっかりと挟むことができる。
【００５１】
また、突起体１８（Ａ）は、平面視で足指Ｍ（Ｍ１，Ｍ２）の延びる方向に長尺な楕円形状に形成されている。このように突起体１８（Ａ）を形成すれば、突起体１８（Ａ）の下円錐部１８ａを足指Ｍ１，Ｍ２で挟んだときの突起体１８（Ａ）と各足指Ｍ１，Ｍ２との接触面積が増大するので、接触面積の小ささに起因する違和感が緩和される。
【００５２】
図６は、第２実施形態の突起体１８（Ｂ）を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この突起体１８（Ｂ）は、足指Ｍ１，Ｍ２で挟持される円柱部（挟持部）１８ｃと、この円柱部１８ｃの上部に設けられ、円柱部１８ｃよりも外方に突出するフランジ部（突出部）１８ｄとからなり、正面視で略Ｔ字状に形成されている。また、図示しないが、突起体１８（Ｂ）も、前記突起体１８（Ａ）と同様、平面視で足指Ｍの延びる方向に長尺な楕円形状に形成されている。
【００５３】
第２実施形態の突起体１８（Ｂ）であれば、フランジ部１８ｄによって足指Ｍ１，Ｍ２の上方への抜け止めが確実になされる。
【００５４】
なお、以下の変形例の突起体であってもよい。
【００５５】
図７（ａ）は、変形例１の突起体１８（Ｃ）を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この突起体１８（Ｃ）は、前記突起体１８（Ａ），１８（Ｂ）において平面視で略円形状に形成されたものである。
【００５６】
図７（ｂ）は、変形例２の突起体１８（Ｄ）を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この突起体１８（Ｄ）は、挟持部１８ｅの左右に突出する抜け止め部（突出部）１８ｆを有している。そして、右方の抜け止め部１８ｆによって親指Ｍ１が上方へ抜けるのが防止され、左方の抜け止め部１８ｆによって人差し指Ｍ２が上方へ抜けるのが防止されるようになっている。このような抜け止め部１８ｆは、例えば、挟持部１８ｅを水平に貫通する棒状部材で構成されていてもよい。
【００５７】
また、前記以外の抜け止め機能を有しない円柱状の突起体や角柱状の突起体であってもよい。
【００５８】
なお、前記突起体１８１を、使用時のみ連結部１５ａの上面から上方に突出するように、連結部１５ａに出没可能に設けてもよい。また、突起体１８１を、下端にねじ部を設けたりピン等を用いたりすることで、連結部１５ａに対して取外し可能に構成してもよい。
【００５９】
図８は、第３実施形態の突起体１８１，１８２を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この連結部１５ａの上面には、前述の突起体１８１に加えて、その外寄り（小指寄り）の位置に、使用者が足指Ｍの小指Ｍ５と薬指Ｍ４とで略左右から挟むための突起体１８２が設けられている。突起体１８２の具体的な構成として、突起体１８１と同様、前記突起体１８（Ａ）〜１８（Ｄ）やその変形例を採用可能である。
【００６０】
なお、突起体１８１と突起体１８２の形状やサイズは、同一でなくともよく、適宜変更できる。
【００６１】
第３実施形態によれば、足の親指Ｍ１と人差し指Ｍ２とで挟むための突起体１８１と、足の小指Ｍ５と薬指Ｍ４とで挟むための突起体１８２とを設けただけである。従って、全ての足指間に対応するように４つの突起部を足置き部上に並設した従来の場合に比べて、足置き部１５ｂの連結部１５ａに足を載せて各突起体を足指間に介在させた前記トレーニング可能状態にスムーズに移行することができる。
【００６２】
また、第３実施形態では、突起体１８２によって、足の小指Ｍ５を特にトレーニングすることができるので、例えば歩行時に外側に転倒しそうになるのを防ぐことができるようになる。
【００６３】
図９は、第４実施形態の突起体１８１，１８２を有する足置き部１５ｂの連結部１５ａの図である。この連結部１５ａは、左右に幅広に形成されており、２つの突起体１８１，１８２の間隔ｄ１が前記第３実施形態のものとは異なり、足幅よりも十分に広くなっている。従って、突起体１８１を、図中に一点鎖線で示す親指Ｍ１と人差し指Ｍ２との間に介在させたときには、突起体１８２は同一点鎖線の小指Ｍ５よりも外側（図では左側）に位置する。また、突起体１８２を図中に点線で示す小指Ｍ５と薬指Ｍ４との間に介在させたときには、突起体１８１は同点線の親指Ｍ１よりも内側（図では右側）に位置するようになる。
【００６４】
このような間隔をもつように２つの突起体１８１，１８２を設ければ、親指Ｍ１と小指Ｍ５とをそれぞれ個別にトレーニングしやすくなる。
【００６５】
前記突起体１８１，１８２は、図１等に示す揺動型運動装置である運動補助装置１０のあぶみ１５の足置き部１５ｂに設けたものであったが、図１０〜図１６に示す他の運動補助装置の足置き部に突起体１８１，１８２を設けることもできる。なお、図１０〜図１６では突起体１８２の図示を省略している。
【００６６】
図１０（ａ）（ｂ）は、他の運動補助装置３０の側面図、図１１は平面図である。この運動補助装置３０は、使用者が腰を掛ける座部３１と、この座部３１を揺動運動させる運動機構３２と、座部３１を昇降させる昇降機構３３と、使用者が膝を所定の角度θで曲げた状態で左右の足をそれぞれ載せる足置き部３４とを備えている。
【００６７】
運動機構３２は、具体的に図示しないが、内蔵された電動モータ、クランクアーム等によって、座部３１を前後方向、左右方向、上下方向に３次元的に揺動運動させるものである。
【００６８】
昇降機構３３は、具体的に図示しないが、内蔵された電動モータ、ラック・ピニオン（若しくはねじ軸）等によって、座部３１を上昇位置Ｕと下降位置Ｄとに昇降させて、座部３１の高さを調節するものである。これにより、使用者の膝角度θは、効果的な運動を行うことができる１４０°に調整することができる。
【００６９】
基台３５の前部には支柱３６が取付けられ、この支柱３６の上端には、使用者が握るためのハンドル３７が設けられている。
【００７０】
そして、使用者が座部３１に腰を掛けた状態で、座部３１を揺動することで使用者の脚部に体重が変化して加わるので、主として使用者の太ももが鍛えられるようになる。
【００７１】
このような運動補助装置３０においても、足置き部３４に前記のような突起体１８１，１８２を設けることができる。そして、運動補助装置３０での運動と同時に、足指Ｍのトレーニングを行うことにより、別々にトレーニングするよりも、運動中枢または筋神経をさらに効果的にトレーニングさせることができる。また、同時に行うことでトレーニングにかかる時間の短縮も図ることができる。さらに、運動補助装置３０での運動とは別に、つまり、運動補助装置３０を駆動させないで、突起体１８１，１８２を足指Ｍで把持することで、足指Ｍのトレーニングだけを行うことも可能である。
【００７２】
図１２（ａ）（ｂ）は、さらに他の運動補助装置（立位式他動運動装置）４０の正面図である。この運動補助装置４０は、立位の使用者が左右の足をそれぞれ載せる足置き部４１，４２と、この足置き部４１，４２を関連付けて移動させる駆動機構とを備えている。
【００７３】
駆動機構は、具体的に図示しないが、左右の足置き部４１，４２を交互に上下運動させるものである（矢印参照）。図１２（ａ）は左の足置き部４１を下動させ、右の足置き部４２を上動させた状態であり、図１２（ｂ）は左の足置き部４１を上動させ、右の足置き部４２を下動させた状態である。この運動補助装置４０では、歩行に似せて、主として使用者の下半身を鍛えることできる。
【００７４】
図１３は、駆動機構４３としてシーソー部４４を設けることで、左右の足置き部４１，４２を交互に上下運動させるものである（矢印参照）。図１３は、シーソー部４４によって、左の足置き部４１を上動させ、右の足置き部４２を下動させた状態である。
【００７５】
図１４（ａ）は、図１２や図１３の足置き部４１，４２に、前後スライド部を設けることで、左右の足置き部４１，４２を交互に上下運動させながら前後にスライド運動させるものである（矢印参照）。
【００７６】
図１４（ｂ）（ｃ）は、図１２や図１３の足置き部４１，４２に、回動軸部４６を設けることで、左右の足置き部４１，４２を交互に回動運動させるものである（矢印参照）。図１４（ｂ）は左の足置き部４１を下げ回動させ、右の足置き部４２を上げ回動させた状態であり、図１４（ｃ）は左の足置き部４１を上げ回動させ、右の足置き部４２を下げ回動させた状態である。なお、図１２や図１３の足置き部４１，４２のように、交互に上下運動させる必要は必ずしもない。
【００７７】
図１５（ａ）（ｂ）は、図１２や図１３の足置き部４１，４２に、ターンテーブル部４７を設けることで、左右の足置き部４１，４２を同時に水平回動（ツイスト）運動させるものである（矢印参照）。図１５（ａ）は左の足置き部４１を上動させ、右の足置き部４２を下動させた状態であり、図１５（ｂ）は左の足置き部４１を下動させ、右の足置き部４２を上動させた状態である。
【００７８】
このような運動補助装置４０においても、足置き部４１，４２に前記のような突起体１８１，１８２を設けることができる。そして、運動補助装置４０での歩行に似せた運動と同時に、足指Ｍのトレーニングを行うことにより、別々にトレーニングするよりも、運動中枢または筋神経をさらに効果的にトレーニングさせることができる。また、同時に行うことでトレーニングにかかる時間の短縮も図ることができる。さらに、運動補助装置４０での運動とは別に、つまり、運動補助装置４０を駆動させないで、突起体１８１，１８２を足指Ｍで把持することで、足指Ｍのトレーニングだけを行うことも可能である。
【００７９】
図１６は、さらに他の運動補助装置（自転車エルゴメータ）５０の斜視図である。この運動補助装置５０は、使用者が腰を掛ける座部（サドル）５１と、この座部５１を揺動運動させる運動機構５２と、使用者が左右の足をそれぞれ載せて、漕ぎ操作する左右の足置き部（ペダル）５３とを備えている。
【００８０】
このような運動補助装置５０においても、足置き部５３に前記のような突起体１８１，１８２を設けることができる。そして、運動補助装置５０でのペダル漕ぎ運動と同時に、足指Ｍのトレーニングを行うことにより、別々にトレーニングするよりも、運動中枢または筋神経をさらに効果的にトレーニングさせることができる。また、同時に行うことでトレーニングにかかる時間の短縮も図ることができる。さらに、運動補助装置５０での運動とは別に、つまり、運動補助装置５０を駆動させないで、突起体１８１，１８２を足指Ｍで把持することで、足指Ｍのトレーニングだけを行うことも可能である。
【符号の説明】
【００８１】
１０，３０，４０，５０  運動補助装置
１１，３１，５１  座部
１２，３２，５２  運動機構
１５  あぶみ
１５ｂ，３４，４１，４２，５３  足置き部
１８Ａ〜１８Ｄ，１８１，１８２  突起体
１８ａ  下円錐部（挟持部）
１８ｂ  上円錐部（突出部）
１８ｃ  円柱部（挟持部）
１８ｄ  フランジ部（突出部）
１８ｅ  挟持部
１８ｆ  抜け止め部（突出部）
Ｍ  使用者の足指
Ｍ１  親指
Ｍ２  人差し指
Ｍ４  薬指
Ｍ５  小指
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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