(57)【要約】【課題】被加熱物を加熱口に載置した後の加熱指令操作をスムーズに行うことができ、使い勝手を向上させることができる加熱調理器を得る。【解決手段】被加熱物４を載置するトッププレート２と、トッププレート２下方に設けられ、被加熱物４を加熱する加熱手段と、加熱手段を駆動する駆動部１０と、駆動部１０への加熱指令を行う制御部９と、加熱手段の動作状態を表示する表示部７と、複数の重量センサ５を有し、トッププレート２に載置された被加熱物４の重量を検出する重量検知手段とを備え、制御部９は、重量検知手段の検出値に基づき、被加熱物４の載置位置を求め、被加熱物４に対向する加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を表示部７に表示させるものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を載置するトッププレートと、
前記トッププレート下方に設けられ、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段を駆動する駆動部と、
前記駆動部への加熱指令を行う制御部と、
前記加熱手段の動作状態を表示する表示部と、
複数の重量センサを有し、前記トッププレートに載置された前記被加熱物の重量を検出する重量検知手段と
を備え、
前記制御部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の載置位置を求め、
前記被加熱物に対向する前記加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を前記表示部に表示させることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記制御部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の重心の載置位置を求め、
当該被加熱物の重心の載置位置が、前記加熱手段の中心から所定の範囲内にあるとき、
当該加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を前記表示部に表示させることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記制御部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の重心の載置位置を求め、
当該被加熱物の重心の載置位置が、前記加熱手段の中心から所定の範囲内にないとき、
当該被加熱物が所定位置に載置されていない旨を前記表示部に表示させることを特徴とする請求項１又は２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記制御部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の重量を求め、
当該被加熱物の重量が所定の重量以上のとき、
前記被加熱物に対向する前記加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を前記表示部に表示させることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱手段は、高周波電流を流して誘導加熱する加熱コイルであり、
前記制御部は、
駆動できる状態にある前記加熱手段を駆動させて、当該駆動時の電流値に基づき、前記被加熱物の材質が加熱可能な材質であるか否かを判断し、
当該被加熱物が加熱可能な材質でないとき、当該被加熱物に対向する前記加熱手段を駆動できない状態にすることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記制御部は、
前記加熱手段が駆動できる状態でないとき、当該加熱手段が駆動できる状態でない原因を前記表示部に表示させることを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記制御部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の重量を求め、
該重量に応じて、当該被加熱物に対向する前記加熱手段の最大火力を設定することを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記制御部は、
重量の範囲ごとに複数の最大火力値が記憶され、
求めた前記被加熱物の重量が含まれる前記重量の範囲に応じて、前記最大火力を設定することを特徴とする請求項７記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記制御部は、
前記最大火力を、前記被加熱物の重量に比例して設定することを特徴とする請求項７記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器においては、例えば、「調理物を収容した被加熱物を加熱する加熱手段と、前記被加熱物を載置する天板と、前記加熱手段を制御する制御手段と、前記天板の重量を検出する複数の重量検出手段と、前記複数の重量検出手段で検出された重量値から演算された前記被加熱物の重量値に基づき、前記加熱手段の出力を制御しながら加熱を行う」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２５３００７号公報（請求項１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の加熱調理器は、加熱口に鍋などの被加熱物を載置し、当該加熱口に対応する加熱手段を駆動できる状態（加熱待機状態）にする操作を行った後、所望の加熱指令操作を行う。このため、加熱指令操作をスムーズに行うことができず、使い勝手が悪い、という問題点があった。
また、複数の加熱口に対応する操作部を設けた場合、どの操作部を操作すればよいか分かりにくく、誤操作が生じやすい、という問題点があった。
【０００５】
また、例えば、ざる、皿、包丁、鍋蓋など、被加熱物として想定していない物が加熱口に載置された場合、これらの物を誤って加熱してしまう可能性がある、という問題点があった。
【０００６】
また、加熱口に載置された被加熱物が、例えば内容物の少ない鍋や小鍋などの場合、当該被加熱物の重量に対して過大な火力設定がされる可能性があり、使用者の意図しない調理がなされる、という問題点があった。
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、被加熱物を加熱口に載置した後の加熱指令操作をスムーズに行うことができ、使い勝手を向上させることができる加熱調理器を得るものである。
また、被加熱物として想定していない物が加熱口に載置された場合、これらの物の誤加熱を防止することができる加熱調理器を得るものである。
また、被加熱物の重量に対して過大な火力設定がされる可能性を低減することができる加熱調理器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレート下方に設けられ、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段を駆動する駆動部と、前記駆動部への加熱指令を行う制御部と、前記加熱手段の動作状態を表示する表示部と、複数の重量センサを有し、前記トッププレートに載置された前記被加熱物の重量を検出する重量検知手段とを備え、前記制御部は、前記重量検知手段の検出値に基づき、前記被加熱物の載置位置を求め、前記被加熱物に対向する前記加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を前記表示部に表示させるものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、被加熱物に対向する加熱手段を駆動できる状態にし、当該加熱手段が駆動できる状態である旨を表示部に表示させることにより、被加熱物を加熱口に載置した後の加熱指令操作をスムーズに行うことができ、使い勝手を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
実施の形態１．
図１は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
本実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、キッチンに形成された設置空間に組み込んで使用するビルトインタイプの誘導加熱調理器である。
図１において、本実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、天面が開口された箱状の本体１の上面に、耐熱性のガラスと金属の枠体とで構成するトッププレート２が取り付けられるように構成されている。このトッププレート２は、本体１の開口より大きく形成されている。
トッププレート２の表面には、本体１内の加熱コイル８（後述）が配設される位置に加熱領域を示す目的で円形の表示（以下、加熱口３ａ〜３ｃという。）が印刷されている。
尚、本実施の形態１では加熱口３ａ及び３ｂは比較的加熱出力を大きく設定した加熱口であり、加熱口３ｃは前述の２つの加熱口に対して比較的加熱出力を小さく設定した加熱口である。
【００１１】
トッププレート２の四隅下面側には、重量センサ５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄ（以下、区別しないときは「重量センサ５」という。）が配設される。
この重量センサ５は、例えばひずみゲージなどより構成され、重量（荷重）に応じた電圧値などの物理量を検知する。
【００１２】
このように重量センサ５は、トッププレート２の四隅下面側に配設されているので、加熱コイル８による誘導加熱動作時の磁界や温度の影響を受けにくく、検出精度を向上させることができる。
尚、重量センサ５は、これに限らず、重量を検知するものであれば任意の部品を使用することができる。例えば静電容量式荷重センサなどを用いても良い。
【００１３】
また、トッププレート２の上部手前側には、入力操作や設定火力の状態などの情報を表示する表示部７と、加熱制御に関する操作の入力を行う操作部６とが各加熱口３ごとにそれぞれ設けられている。
表示部７は、例えば、液晶パネル（ＬＣＤ）やＬＥＤなどで構成される。
操作部６は、例えば、透明性の導電性フィルムなどの電極で構成したタッチスイッチにより構成され、使用者の指などが電極の配置位置に接触する際における静電容量の変化により入力操作を検知する。
尚、操作部６は、タッチスイッチに限らず、例えばメンブレンシートを用いた接点ボタンでも良いし、火力を調整するダイヤルや、各種調理設定の操作をするスイッチ等を設けるようにしても良い。また、操作部６を本体１の前面側に配置しても良い。
【００１４】
図２は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の設置状態を説明する斜視図である。
図３は実施の形態１に係る誘導加熱調理器の設置状態を説明する正面図及び上面図である。
図２に示すように、誘導加熱調理器は、例えばキッチン１００の設置口１１０に嵌め込んで設置される。
図３に示すように、誘導加熱調理器をキッチン１００に配置したとき、トッププレート２がキッチン１００の設置口１１０の上面に載置される。
このとき、本体１はトッププレート２に懸架される。つまり、当該誘導加熱調理器の荷重は、トッププレート２の四隅下面側に配設された重量センサ５を介して設置口１１０の上面に加わることとなる。
そして、トッププレート２上に被加熱物４が載置されると、その重量（荷重）は重量センサ５を介して設置口１１０の上面に加わることとなる。つまり、各重量センサ５の検出値は、被加熱物４の重量に応じて変化する。
【００１５】
尚、本体１の上面開口の端部を外側へＬ字形に折り曲げてフランジ状に形成し、このフランジ部を設置口１１０の上面に載置して、当該誘導加熱調理器の荷重を支えるようにしても良い。この場合、重量センサ５は、フランジ部の下面側に配設する。
【００１６】
図４は実施の形態１に係る誘導加熱調理器のブロック構成図である。
図４に示すように、本体１の内部には、制御部９と、駆動部１０と、加熱コイル８ａ、８ｂ、８ｃ（以下、区別しないときは「加熱コイル８」という。）とが配設されている。
【００１７】
尚、加熱コイル８は、本発明における加熱手段に相当する。
尚、重量センサ５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄは、本発明における重量検知手段を構成する。
【００１８】
加熱コイル８は、トッププレート２の各加熱口３に対向して配設されている。
この加熱コイル８は、渦巻状に巻かれた誘導加熱コイルにより構成され、高周波電流が供給されることにより、被加熱物４を誘導加熱するものである。
【００１９】
制御部９には、重量センサ５ａ〜５ｄと、操作部６と、表示部７と、駆動部１０とが接続される。この制御部９は、例えばマイコン等により構成され、操作部６からの入力に基づいて駆動部１０への加熱指令を行う。
【００２０】
駆動部１０は、各加熱コイル８ごとにインバータ回路を有している。そして、制御部９からの加熱指令に応じて、図示しない電源回路から供給される電力を変換し、各加熱コイル８へ高周波電流を供給する。
尚、電源回路から各インバータ回路への電力供給は、制御部９からの制御により、各インバータ回路ごとにオンオフ制御がなされる。
【００２１】
尚、本実施の形態１では、加熱手段としての加熱コイル８に高周波電流を流して誘導加熱を行う誘導加熱調理器について説明するが、本発明はこれに限るものではなく、例えば、輻射によって加熱する輻射型熱源を用いる電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）を用いるようにしても良い。
【００２２】
以上、本実施の形態１における誘導加熱調理器の構成について説明した。
次に、本実施の形態１における載置位置に基づく待機動作について、図５を用いて説明する。
【００２３】
（載置位置に基づく待機動作）
図５は実施の形態１に係る載置位置に基づく待機動作を示すフローチャートである。
以下、図５の各ステップについて説明する。
【００２４】
（Ｓ１０１）
当該誘導加熱調理器の電源が投入されると、制御部９は、「載置位置に基づく待機動作」を開始する。
まず、制御部９は、各重量センサ５の検出値を読み込む。
【００２５】
（Ｓ１０２）
制御部９は、読み込んだ検出値に変動があるか否かを判断する。
検出値に変動がないと判断した場合は、上記ステップＳ１０１へ戻り、検出値の読み込みを繰り返す。
尚、この検出値の変動に加え、例えば、トッププレート２の上に載置物が無い状態における検出値を予め記憶しておき、当該記憶した検出値と読み込んだ検出値とが同一でない場合、検出値の変動があると判断するようにしても良い。これにより、被加熱物４が載置された状態で、誘導加熱調理器の電源が投入された場合であっても、被加熱物４の載置を判断することができる。
【００２６】
（Ｓ１０３）
検出値に変動があると判断した場合、制御部９は、各重量センサ５の検出値に基づいて、被加熱物４の載置位置を算出する。
この被加熱物４の載置位置の算出例について図６により説明する。
【００２７】
図６は実施の形態１に係る重量センサ５による被加熱物４の載置位置及び重量の算出例を説明する図である。
図６において、Ｍａ、Ｍｂ、Ｍｃ、Ｍｄは、それぞれ重量センサ５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄの検出値の変化量から求めた検知重量である。
Ｗａ、Ｗｂ、Ｗｃ、Ｗｄは、横軸をＸ軸、縦軸をＹ軸とし、重量センサ５ｂを座標原点とする各重量センサ５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄの座標位置を示している。即ち、Ｘ軸方向の重量センサ間距離はＸｍであり、Ｙ軸方向の重量センサ間距離はＹｍである。
また、Ｍは、被加熱物４の重心の座標位置（重心の載置位置）を示し、Ｍｇは、被加熱物４の重量を示している。
【００２８】
被加熱物４の重量Ｍｇは、各重量センサ５から検出された重量の変化量の合計となるので、以下の式により求めることができる。
Ｍｇ＝Ｍａ＋Ｍｂ＋Ｍｃ＋Ｍｄ
【００２９】
ここで、被加熱物４のＹ軸回りのモーメント（Ｘ１＊Ｍｇ）、及び被加熱物４のＸ軸回りのモーメント（Ｙ１＊Ｍｇ）は、以下の式により求めることができる。
Ｘ１＊Ｍｇ＝Ｘｍ＊Ｍｃ＋Ｘｍ＊Ｍｄ  …（１）
Ｙ１＊Ｍｇ＝Ｙｍ＊Ｍａ＋Ｙｍ＊Ｍｄ  …（２）
【００３０】
従って、上記（１）、（２）式より、被加熱物４の座標位置Ｍ（Ｘ１，Ｙ１）は、以下式により求めることができる。
Ｘ１＝Ｘｍ＊（Ｍｃ＋Ｍｄ）／Ｍｇ
Ｙ１＝Ｙｍ＊（Ｍａ＋Ｍｄ）／Ｍｇ
【００３１】
（Ｓ１０４）
次に、制御部９は、算出した被加熱物４の座標位置Ｍに基づいて、当該被加熱物４と対向する加熱コイル８を駆動できる状態（加熱待機状態）に設定する。
【００３２】
この当該被加熱物４と対向する加熱コイル８の判断は、例えば、加熱コイル８ａ、８ｂ、８ｃの中心の座標位置を予め記憶し、当該被加熱物４の座標位置Ｍ（重心の載置位置）が、加熱コイル８ａ、８ｂ、８ｃの何れかの中心から所定の範囲内にあるとき、当該被加熱物４と対向すると判断する。
【００３３】
また、加熱コイル８を駆動できる状態とは、例えば、加熱コイル８を駆動する駆動部１０のインバータ回路に、電源回路からの電力が供給されている状態であって、駆動部１０が制御部９からの加熱制御指令を受け取ることにより、即時、加熱コイル８に通電できる状態をいう。
【００３４】
（Ｓ１０５）
次に、制御部９は、当該加熱コイル８が駆動できる状態である旨を表示部７に表示させる。
例えば当該加熱コイル８に対応する表示部７の表示色を青色表示に設定する。
【００３５】
以上のように本実施の形態においては、トッププレート２上に載置された被加熱物４の載置位置を求め、この被加熱物４に対向する加熱コイル８を駆動できる状態にするので、使用者は、加熱コイル８を駆動できる状態にする操作を行う必要が無く、スムーズに加熱指令操作を行うことができ、使い勝手を向上させることができる。また、使用者からの加熱操作により、被加熱物４に対向する加熱コイル８を速やかに駆動できる。
【００３６】
また、被加熱物４に対向する加熱コイル８が駆動できる状態である旨を表示部７に表示させるので、使用者は加熱コイル８が駆動できる状態にあることを知ることができ、当該加熱コイル８に対する加熱操作を速やかに行うことができる。また、被加熱物４が載置された加熱口３に対応する操作部６を明確にすることができ、使い勝手を向上させることができる。
また、複数の加熱口３に対応する操作部６のうち、どの操作部６を操作すればよいか分かりやすくなるため、誤操作を防止することができ、安全性を向上させることができる。
【００３７】
また、被加熱物４に対向する位置に加熱コイル８が無い場合は、加熱コイル８を駆動できる状態にせず、表示部７に駆動できる状態である旨の表示をしないので、被加熱物４に対向しない加熱コイル８を駆動させることを防止することができる。
【００３８】
実施の形態２．
上記実施の形態１では、加熱口３が３つ口の場合を説明した。また、キッチン１００の設置口１１０に組み込んで使用するビルトインタイプの誘導加熱調理器を説明した。
本実施の形態２では、加熱口３が１つ口であって、例えば食卓上に載置して使用する据置タイプの誘導加熱調理器について説明する。
【００３９】
図７は実施の形態２に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
図７において、本実施の形態２に係る重量センサ５は、本体１の底面の四隅にそれぞれ設けられる。そして、この各重量センサ５により、本体１を設置面上に支持して、本体１及びトッププレート２上に載置された被加熱物４の重量を検出する。
尚、重量センサ５の載置位置はこれに限らず、例えば本体１を支持する脚部を設けて、その底面に重量センサ５を設けるようにしても良い。
【００４０】
また、本実施の形態２に係る加熱口３は、トッププレート２の略中央に１つのみ設ける構成である。そして、トッププレート２下方には、加熱口３に対向するように加熱コイル８が１つのみ設けられている。
更に、操作部６、及び表示部７についても、１つ口の加熱口３に対応して１つのみ設ける。
尚、その他の構成は上記実施の形態１と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００４１】
このような構成により、本実施の形態２においては、上記実施の形態１の動作に加え、被加熱物４が、加熱コイル８の中心から所定の範囲内にないとき、その旨を表示部７に表示させる動作を行う。
以下、本実施の形態２における載置位置に基づく待機動作について、上記実施の形態１との相違点を中心に図８を用いて説明する。
【００４２】
図８は実施の形態２に係る載置位置に基づく待機動作を示すフローチャートである。
以下、図８の各ステップについて説明する。尚、上記実施の形態１と同様の動作については同様のステップ番号を付する。
【００４３】
（Ｓ１０１〜Ｓ１０３）
上述した実施の形態１と同様の動作により、制御部９は、被加熱物４の載置位置を算出する。
【００４４】
（Ｓ２０１）
制御部９は、算出した被加熱物４の座標位置Ｍが、予め記憶した加熱コイル８の中心の座標位置から所定の範囲内にあるか否かを判断する。
この所定の範囲は、例えば想定される被加熱物４の大きさ（径）や加熱コイル８の大きさなどにより任意に設定することができる。例えば、所定の加熱効率が得られる範囲などに設定する。
【００４５】
（Ｓ１０４〜Ｓ１０５）
被加熱物４の座標位置Ｍが所定の範囲内にあるとき、上記実施の形態１と同様の動作により、当該被加熱物４と対向する加熱コイル８を駆動できる状態（加熱待機状態）に設定し、その旨を表示部７に表示させる。
【００４６】
（Ｓ２０２）
被加熱物４の座標位置Ｍが所定の範囲内にないとき、被加熱物４が所定位置に載置されていない旨を表示部７に表示させる。
この表示は、例えば「加熱口の中心に鍋を移動させて下さい。」など、使用者に被加熱物４を所定位置に載置するよう促すメッセージを表示する。
【００４７】
以上のように本実施の形態においては、上記実施の形態１の効果に加え、被加熱物４の座標位置Ｍが所定の範囲内にないとき、被加熱物４が所定位置に載置されていない旨を表示部７に表示するので、使用者は、被加熱物４が所定位置に載置されていないことを知ることができ、使用者に対して被加熱物４を所定位置に移動させるよう促すことができる。
また、被加熱物４が所定位置からずれた状態で加熱されるのを防止することができるので、加熱効率を向上させることができる。
【００４８】
実施の形態３．
本実施の形態３では、被加熱物４の載置位置と重量とに応じて待機動作を行う。
尚、本実施の形態３の構成は上記実施の形態１と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００４９】
以下、本実施の形態３における載置位置・重量に基づく待機動作について、上記実施の形態１との相違点を中心に図９を用いて説明する。
【００５０】
（載置位置・重量に基づく待機動作）
図９は実施の形態３に係る載置位置・重量に基づく待機動作を示すフローチャートである。
以下、図９の各ステップについて説明する。尚、上記実施の形態１と同様の動作については同様のステップ番号を付する。
【００５１】
（Ｓ１０１〜Ｓ１０３）
上述した実施の形態１と同様の動作により、制御部９は、被加熱物４の載置位置を算出する。
【００５２】
（Ｓ３０１）
次に、制御部９は、各重量センサ５から検出された重量の変化量を合計して、被加熱物４の重量Ｍｇを算出する。
【００５３】
（Ｓ３０２）
そして、制御部９は、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上であるか否かを判断する。
この所定の重量は、例えば、被加熱物４として想定される調理容器の最小の重量に設定する。又は、例えば、ざる、皿、布巾など、トッププレート２上に載置される可能性があり、被加熱物４として想定していないものの重量より重い重量に設定する。
【００５４】
制御部９は、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上でないと判断した場合、「載置位置・重量に基づく待機動作」を終了する。
【００５５】
（Ｓ１０４〜Ｓ１０５）
一方、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上であると判断した場合、制御部９は、上記実施の形態１と同様の動作により、当該被加熱物４と対向する加熱コイル８を駆動できる状態（加熱待機状態）に設定し、その旨を表示部７に表示させる。
【００５６】
以上のように本実施の形態においては、被加熱物４の重量Ｍｇを求め、この重量Ｍｇが所定の重量以上のとき、被加熱物４に対向する加熱コイル８を駆動できる状態（加熱待機状態）にし、当該加熱コイル８が駆動できる状態である旨を表示部７に表示させる。
これにより、被加熱物４が加熱口３に載置された場合であっても、被加熱物４の重量が所定値以上の場合のみ、被加熱物４に対向する加熱コイル８を加熱待機状態とすることができる。
よって、例えば、ざる、皿、布巾、包丁、お玉、ナイフ、フォークなどの被加熱物４として想定していない軽い物が、加熱口３に載置されても、加熱コイル８が加熱待機状態になることが無い。
従って、被加熱物４として想定していない軽い物の誤加熱を防止することができ、安全性を向上させることができる。また、加熱待機状態のための無駄な電力を消費することが無く、エネルギー消費量の削減を図ることができる。
【００５７】
また、揚げ物調理など規定以上の油量で調理することが求められている場合に、規定量以下の少量油での調理を実施することが無くなるなど使用者の誤使用を防止することができる。
【００５８】
実施の形態４．
本実施の形態４においては、上記実施の形態１〜３で説明した「載置位置に基づく待機動作」又は「載置位置・重量に基づく待機動作」の後、被加熱物４の材質を判定し、加熱待機状態の継続又は解除を行う。
【００５９】
本実施の形態４に係る駆動部１０は、各加熱コイル８に供給された電流値をそれぞれ検出する電流検出手段（図示せず）を備えている。
尚、その他の構成は、上記実施の形態１と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００６０】
以下、本実施の形態４における材質に基づく待機動作について、図１０を用いて説明する。
【００６１】
（材質に基づく待機動作）
図１０は実施の形態４に係る材質に基づく待機動作を示すフローチャートである。
以下、図１０の各ステップについて説明する。
【００６２】
（Ｓ４０１）
制御部９は、上述した「載置位置に基づく待機動作」（図５）又は「載置位置・重量に基づく待機動作」（図９）の後、「材質に基づく待機動作」を開始する。
まず、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）にある加熱コイル８を駆動させる加熱指令を行う。
駆動部１０は、制御部９からの加熱指令に応じて、加熱待機状態にある加熱コイル８に高周波電流を供給する。
そして、駆動部１０は、当該加熱コイル８への通電中に検出された電流値を制御部９へ入力する。
【００６３】
（Ｓ４０２）
次に、制御部９は、当該駆動時の電流値に基づき、被加熱物４の材質が加熱可能な材質であるか否かを判断する。
この材質判定は、検出された電流値が、予め設定された所定の電流値の範囲にあるとき、被加熱物４の材質が加熱可能な材質であると判断する。
【００６４】
尚、材質判定はこれに限らず、加熱コイル８へ入力した電流と、加熱コイル８に通電した電流とに基づいて、被加熱物４の材質の種類を判定するようにしても良い。
また、加熱コイル８への通電は、所定の時間のみ通電させるようにしても良い。また、制御部９は、駆動部１０からの電流値が入力させた後、当該加熱コイル８の駆動を停止させるような加熱指令を行うようにしても良い。
【００６５】
（Ｓ４０３）
被加熱物４の材質が加熱可能な材質であると判断した場合、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）を維持して、「材質に基づく待機動作」を終了する。
【００６６】
（Ｓ４０４）
一方、被加熱物４の材質が加熱可能な材質でないと判断した場合、制御部９は、加熱待機状態を解除する（駆動できない状態にする）。
この加熱待機状態の解除は、例えば、加熱コイル８を駆動する駆動部１０のインバータ回路に、電源回路からの電力を供給しない状態とする。
【００６７】
（Ｓ４０５）
制御部９は、当該加熱コイル８が加熱待機状態（駆動できる状態）でない旨を表示部７に表示させる。
例えば当該加熱コイル８に対応する表示部７の表示色を赤色表示に設定する。
【００６８】
以上のように本実施の形態においては、被加熱物４の材質が加熱可能な材質であるか否かを判断し、当該被加熱物４が加熱可能な材質でないとき、当該被加熱物４に対向する加熱コイル８を駆動できない状態にする。
これにより、被加熱物４が加熱コイル８と対向して載置されている場合であっても、当該被加熱物４が誘導加熱に適さない材質であるときは加熱コイル８が加熱待機状態になることが無い。
よって、誘導加熱に適さない被加熱物４の誤加熱を防止することができ、安全性を向上させることができる。
【００６９】
また、被加熱物４が加熱コイル８と対向して載置され、この被加熱物４の重量が所定値以上の場合であっても、当該被加熱物４が誘導加熱に適さない材質であるときは加熱コイル８が加熱待機状態になることが無い。
よって、例えばガラス製の鍋蓋など、重量が所定値以上あり、誘導加熱に適さない物の誤加熱を防止することができ、安全性を向上させることができる。
【００７０】
実施の形態５．
上記実施の形態１〜４では、加熱口３が３つ口の場合について説明した。
本実施の形態５においては、トッププレート２の下方に比較的小型の加熱コイル８をほぼ均一的に分散配置し、加熱場所が固定されないような誘導加熱調理器について説明する。
【００７１】
図１１は実施の形態５に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
図１１に示すように、本実施の形態５に係る誘導加熱調理器は、トッププレート２の下方には、比較的小型の加熱コイル８がほぼ均一的に分散配置されている。
尚、加熱コイル８の個数は任意の個数で良い。また、加熱コイル８のレイアウトについては、これに限らず、ハニカム状に配置しても良いし、大型の加熱コイル８と小型の加熱コイル８とを混在させて配置しても良い。
【００７２】
尚、本実施の形態においては、トッププレート２上に加熱口３の表示を設けない構成としても良い。
尚、その他の構成は上記実施の形態１と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００７３】
このような構成により、本実施の形態における誘導加熱調理器は、上述した「載置位置に基づく待機動作」（図５）又は「載置位置・重量に基づく待機動作」（図９）の後、「材質に基づく待機動作」（図１０）を行う。この際、上述した動作に代えて、以下のように動作する。
【００７４】
本実施の形態においては、加熱コイル８の大きさ（径）は、被加熱物４の大きさより小さいものを想定している。よって、被加熱物４には、複数の加熱コイル８が対向することとなる。
そこで、上述した「載置位置に基づく待機動作」（図５）のステップＳ１０４、又は「載置位置・重量に基づく待機動作」（図９）のステップＳ１０４において、制御部９は、算出された被加熱物４の座標位置Ｍから、所定の範囲内に配置された加熱コイル８を駆動できる状態（加熱待機状態）に設定する。
この所定の範囲は、例えば被加熱物４として想定される最大のものが含まれる範囲に設定する。
【００７５】
続いて、制御部９は、加熱待機状態に設定した複数の加熱コイル８の全てについて、上述した「材質に基づく待機動作」（図１０）を行う。
これにより、被加熱物４の大きさ（径）が、上記所定の範囲より小さい場合であっても、被加熱物４と対向していない加熱コイル８については、加熱可能な材質の被加熱物４が載置されていないと判断され（Ｓ４０２）、加熱待機状態が解除（Ｓ４０４）されることとなる。
【００７６】
以上のように本実施の形態においては、比較的小型の加熱コイル８がほぼ均一的に分散配置されている誘導加熱調理器において、被加熱物４に複数の加熱コイル８が対向する場合であっても、当該複数の加熱コイル８を加熱待機状態とすることができる。
【００７７】
実施の形態６．
本実施の形態６においては、被加熱物４の載置位置、材質及び重量に応じて、加熱待機状態の継続又は解除を行う。また、加熱待機状態を解除した場合、その原因を表示部７に表示させる。
尚、本実施の形態６の構成は、上記実施の形態４と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００７８】
本実施の形態６においては、上記実施の形態１〜３で説明した「載置位置に基づく待機動作」の後、被加熱物４の材質及び重量を判定し、加熱待機状態の継続又は解除を行う。
以下、本実施の形態６における材質・重量に基づく待機動作について、上記実施の形態４との相違点を中心に図１２を用いて説明する。
【００７９】
（材質・重量に基づく待機動作）
図１２は実施の形態６に係る材質・重量に基づく待機動作を示すフローチャートである。
図１３は実施の形態６に係る表示部の表示例を示す図である。
以下、図１２の各ステップについて説明する。尚、上記実施の形態４と同様の動作については同様のステップ番号を付する。
【００８０】
（Ｓ４０１〜４０２）
制御部９は、上述した「載置位置に基づく待機動作」（図５）の後、「材質・重量に基づく待機動作」を開始する。
そして、上述した実施の形態４と同様の動作により、制御部９は、加熱待機状態にある加熱コイル８を駆動させ、被加熱物４の材質が加熱可能な材質であるか否かを判断する。
【００８１】
（Ｓ４０４）
ステップＳ４０２において、被加熱物４の材質が加熱可能な材質でないと判断した場合、上記実施の形態４と同様に、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）を解除する。
また、制御部９は、加熱コイル８が駆動できる状態でない原因を表示部７に表示させる。例えば、図１３に示すように、液晶パネルにより構成された表示部７に、「鍋以外のものを載せていませんか？」などの表示を行わせる。
【００８２】
（Ｓ４０３）
一方、ステップＳ４０２において、被加熱物４の材質が加熱可能な材質であると判断した場合、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）を継続する。
【００８３】
（Ｓ６０１）
次に、制御部９は、各重量センサ５から検出された重量の変化量を合計して、被加熱物４の重量Ｍｇを算出する。
【００８４】
（Ｓ６０２）
そして、制御部９は、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上であるか否かを判断する。
この所定の重量は、例えば、被加熱物４として想定される鍋などの調理容器の重量より軽い重量に設定する。
又は、例えばざる、皿、布巾など、トッププレート２上に載置される可能性があり、被加熱物４として想定していないものの重量より重い重量に設定する。
更に、所定の重量としては、例えば、揚げ物調理など規定以上の油量で調理することが求められている場合には、規定の油量の重量と調理容器とを加算した値に設定する。
【００８５】
（Ｓ４０４）
ステップＳ６０２において、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上でないと判断した場合、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）を解除する。
また、制御部９は、加熱コイル８が駆動できる状態でない原因を表示部７に表示させる。例えば、図１３に示すように、液晶パネルにより構成された表示部７に、「鍋の重量または、内容物の量が足りません。」などの表示を行わせる。
【００８６】
（Ｓ６０３）
一方、ステップＳ６０２において、算出した重量Ｍｇが所定の重量以上であると判断した場合、制御部９は、加熱待機状態（駆動できる状態）を継続し、「材質・重量に基づく待機動作」を終了する。
【００８７】
以上のように本実施の形態においては、被加熱物４が加熱可能な材質でないとき、又は被加熱物４の重量Ｍｇが所定の重量以上でないとき、当該被加熱物４に対向する加熱コイル８を駆動できない状態にする。
これにより、加熱可能な材質であっても、例えば、包丁、お玉、ナイフ、フォークなど比較的重量が軽い物で、被加熱物４として想定していない物の誤加熱を防止することができ、安全性を向上させることができる。
【００８８】
また、加熱コイル８が駆動できる状態でないとき、当該加熱コイル８が駆動できる状態でない原因を表示部７に表示させる。
これにより、使用者に、被加熱物４に対向する加熱コイル８が駆動できる状態でない原因を通知することができる。
よって、使用者は、なぜ加熱待機状態でないかを認識することができ、加熱待機状態に移行するための対策を容易に講ずることができ、利便性を向上させることができる。
【００８９】
実施の形態７．
本実施の形態７においては、上記実施の形態１〜６で説明した「載置位置に基づく待機動作」、「載置位置・重量に基づく待機動作」、又は「材料・重量に基づく待機動作」の後、被加熱物４の重量に応じて、加熱コイル８を駆動する最大加熱を設定する。
尚、本実施の形態７の構成は上記実施の形態１と同様であり、同一部分については同一符号を付する。
【００９０】
以下、本実施の形態７における最大火力の設定動作について、図１４を用いて説明する。
【００９１】
（最大火力の設定動作）
図１４は実施の形態７に係る最大火力の設定動作を示すフローチャートである。
以下、図１４の各ステップについて説明する。
【００９２】
（Ｓ７０１）
制御部９は、上述した「載置位置に基づく待機動作」（図５）、「載置位置・重量に基づく待機動作」（図９）、又は「材料・重量に基づく待機動作」（図１２）の後、「最大火力の設定動作」を開始する。
まず、制御部９は、各重量センサ５から検出された重量の変化量を合計して、被加熱物４の重量Ｍｇを算出する。
【００９３】
（Ｓ７０２）
次に、制御部９は、算出した被加熱物４の重量に応じて、当該被加熱物４に対向する加熱コイル８の最大火力を設定する。
ここで、被加熱物４の重量に応じた最大火力の設定例について図１５により説明する。
【００９４】
図１５は実施の形態７に係る被加熱物４の重量に応じた最大火力の設定例を説明する図である。
例えば、図１５（ａ）に示すように、制御部９は、重量Ｗ未満の範囲における最大火力Ｐ１と、重量Ｗ以上の範囲における最大火力Ｐ２とを予め記憶する。
そして、上記ステップＳ７０１で算出した重量Ｍｇが含まれる重量範囲に応じて、最大火力Ｐ１又はＰ２を設定する。即ち、重量ＭｇがＷ未満であれば最大火力Ｐ１を設定し、重量ＭｇがＷ以上であれば最大火力Ｐ２を設定する。
【００９５】
また、例えば図１５（ｂ）に示すように、制御部９は、複数の重量範囲ごと（例えば、Ｗ１未満、Ｗ１〜Ｗ２、Ｗ２以上）に複数の最大火力（Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３）を予め設定する。
そして、上記ステップＳ７０１で算出した重量Ｍｇが含まれる重量範囲に応じて、最大火力を設定する。即ち、重量ＭｇがＷ１未満であれば最大火力Ｐ１を設定し、重量ＭｇがＷ１以上Ｗ２未満であれば最大火力Ｐ２を設定し、重量ＭｇがＷ２以上であれば最大火力Ｐ３を設定する。
尚、重量の範囲はこれに限らず、任意の数だけ設定することができる。また、各加熱コイル８ごとに異なった重量の範囲及び最大火力を設定するようにしても良い。
【００９６】
また、例えば図１５（ｃ）に示すように、最大火力を、被加熱物４の重量Ｍｇに比例するように設定する。即ち、被加熱物４の重量Ｍｇが増加するに従い、最大火力を増加させるように設定する。
【００９７】
以降、制御部９は、当該最大火力を超えないように、駆動部１０に対する加熱指令を行う。
【００９８】
以上のように本実施の形態においては、被加熱物４の重量に応じて、当該被加熱物４に対向する加熱コイル８の最大火力を設定する。
これにより、被加熱物４が内容物の少ない鍋である場合や、小鍋などの場合に、当該被加熱物４の重量に対して過大な火力が設定される可能性を低減させることができる。また、被加熱物４の重量に応じた適切な最大火力を設定することができる。
例えば、被加熱物４である鍋の内容物が少量の水や食材である場合に、過大な火力が設定され、短時間での沸騰や焦げなど、使用者が意図しない調理がされるのを防止することができ、安全性を向上させることができる。
【００９９】
また、最大火力を、複数の重量範囲ごとに、又は被加熱物４の重量に比例して設定するので、重量に応じたきめ細かな最大火力を設定することが可能となり、なるべく大きな火力を得る設定としながら、過大な火力設定を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１００】
【図１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の設置状態を説明する斜視図である。
【図３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の設置状態を説明する正面図及び上面図である。
【図４】実施の形態１に係る誘導加熱調理器のブロック構成図である。
【図５】実施の形態１に係る載置位置に基づく待機動作を示すフローチャートである。
【図６】実施の形態１に係る重量センサ５による被加熱物４の載置位置及び重量の算出例を説明する図である。
【図７】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
【図８】実施の形態２に係る載置位置に基づく待機動作を示すフローチャートである。
【図９】実施の形態３に係る載置位置・重量に基づく待機動作を示すフローチャートである。
【図１０】実施の形態４に係る材質に基づく待機動作を示すフローチャートである。
【図１１】実施の形態５に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
【図１２】実施の形態６に係る材質・重量に基づく待機動作を示すフローチャートである。
【図１３】実施の形態６に係る表示部の表示例を示す図である。
【図１４】実施の形態７に係る最大火力の設定動作を示すフローチャートである。
【図１５】実施の形態７に係る被加熱物４の重量に応じた最大火力の設定例を説明する図である。
【符号の説明】
【０１０１】
１  本体、２  トッププレート、３ａ  加熱口、３ｂ  加熱口、３ｃ  加熱口、４  被加熱物、５  重量センサ、５ａ  重量センサ、５ｂ  重量センサ、５ｃ  重量センサ、５ｄ  重量センサ、６  操作部、７  表示部、８ａ  加熱コイル、８ｂ  加熱コイル、８ｃ  加熱コイル、９  制御部、１０  駆動部、１００  キッチン、１１０  設置口。
【図１】
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【図２】
2010113855.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010113855.tif 000009
【図８】
2010113855.tif 000010
【図９】
2010113855.tif 000011
【図１０】
2010113855.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2010113855.tif 000015
【図１４】
2010113855.tif 000016
【図１５】
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