(57)【要約】【課題】加熱によるアレルゲン物質の活性低減化において、所望する活性低減率を達成する為の加熱温度及び加熱時間を予測可能とする。【解決手段】アレルゲン物質を温度Ｔで時間ｔだけ加熱して、アレルゲン物質の活性低下率ｒを測定することにより、複数個の３次元データ群（Ｔ，ｔ，ｒ）を導出し、前記３次元データ群を用いて視認或いは回帰分析により、所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための加熱温度Ｔ０と加熱時間ｔ０を算出する。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アレルゲン物質を温度Ｔで加熱して、前記アレルゲン物質のアレルゲン活性低減率ｒを測定することにより、複数個の２次元データ群（Ｔ，ｒ）を導出し、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）から所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための加熱温度Ｔ０を決定し、前記加熱温度Ｔ０以上で前記アレルゲン物質を含有する被処理物を加熱することを特徴とするアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項２】
前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）から転移温度ＴＣを導出し、前記転移温度ＴＣ以上の温度から前記加熱温度Ｔ０を決定する請求項１に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項３】
前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）に加熱時間ｔを組み込んで複数個の３次元データ群（Ｔ，ｔ，ｒ）を導出し、前記３次元データ群から前記アレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための前記加熱温度Ｔ０と加熱時間ｔ０を決定し、前記被処理物を前記加熱温度Ｔ０以上で、且つ前記加熱時間ｔ０以上で加熱する請求項１又は２に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項４】
前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）を回帰分析することによりＴｒ回帰式を導出し、前記Ｔｒ回帰式から前記加熱温度Ｔ０を決定する請求項１又は２に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項５】
前記Ｔｒ回帰式として、ｔａｎｈ関数を含む回帰式を用いる請求項４に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項６】
前記Ｔｒ回帰式として、Ｈｉｌｌ関数を含む回帰式を用いる請求項４に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項７】
前記３次元データ群から、前記温度Ｔにおける２次元データ群（ｔ、ｒ）を導出し、前記２次元データ群（ｔ、ｒ）から所望のアレルゲン活性低減率ｒ０に対応する加熱時間ｔ０を決定し、前記温度Ｔを前記加熱温度Ｔ０とする請求項３に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項８】
前記２次元データ群（ｔ、ｒ）を回帰分析することによりｔｒ回帰式を導出し、前記ｔｒ回帰式から前記加熱時間ｔ０を導出する請求項７に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項９】
前記ｔｒ回帰式として、ｅｘｐ関数を含む回帰式を用いる請求項８に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項１０】
前記ｅｘｐ関数から、前記加熱温度Ｔ０における反応速度ｋを導出する請求項９に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項１１】
複数の前記加熱温度Ｔ０の前記反応速度ｋから、前記アレルゲン物質を変性する反応の活性化エネルギーＥａ及び／又は頻度因子Ａを導出する請求項１０に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【請求項１２】
前記加熱の方法として、湿熱を用いる請求項１〜１１に記載のアレルゲン活性の加熱低減化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレルゲン物質のアレルゲン活性を低減化（以下「アレルゲン低減化」と称する）する方法に関し、更に詳細には、アレルゲン物質を含有する被処理物を処理して前記アレルゲン物質のアレルゲン活性を低減化する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
アレルゲン物質とはアレルギーを引き起こす物質であり、一般には吸入性アレルゲン物質が最もよく知られている。吸入性アレルギーにおいては、微小化されたアレルゲン物質が、空気中に飛散して、ヒトの呼吸器に入り込み、通年性アレルギー性鼻炎及び気管支喘息を発生させる。実在する吸入性アレルゲン物質は、ダニの死骸及び排泄物が大部分を占めるが、他に花粉、犬及び猫などのフケ、及びカビなども吸入性アレルゲン物質として機能する。
【０００３】
前記吸入性アレルゲン物質は、それらの微小性の為、家などの密室化された空間において、畳、カーペット、ソファ及び布団などの家財に蓄積されやすく、前記空間へ再飛散して住人にアレルギー反応を発生させる。従って、前記家財においてアレルゲン物質を低減化することは、住人の健康の為に重要である。
【０００４】
アレルゲン物質は大半が生物起源の蛋白質或いは多糖類などの高分子である。従って、掃除機などによる吸引により除去できないアレルゲン物質を低減化するためには、前記高分子を変性又は分解する必要がある。前記変性或いは分解については、薬剤を使用して行うことが可能であり、例えば特開２００２−０９６３４３号公報（特許文献１）に開示されている。然し、アレルゲン物質は安定性が高く、変性或いは分解の為には非常に強力な薬剤を必要とするため、種々の問題を起こす。例えば、これらの薬剤は、被処理物を変色および変質させる可能性がある。しかも、これらの薬剤は、洗浄後に残留して、住人に害をもたらす可能性がある。
【０００５】
アレルゲン物質は、加熱によっても低減化できる。アレルゲン加熱低減化方法は、薬品による低減化に比べると、残留の問題が全く無く、また被処理物の変色及び変質の問題も、条件を的確に設定することにより回避することができる。アレルゲン加熱低減化方法については、特開平０７−２７５１６６号公報（特許文献２）、特開平０７−２５０６０４号公報（特許文献３）、実開平０７−０００２４６号公報（特許文献４）及び特開２００７−２５９８０５号公報（特許文献５）に開示されている。
【特許文献１】特開２００２−０９６３４３号公報
【特許文献２】特開平０７−２７５１６６号公報
【特許文献３】特開平０７−２５０６０４号公報
【特許文献４】実開平０７−０００２４６号公報
【特許文献５】特開２００７−２５９８０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献２〜５に示された加熱方法は改善の余地がある。加熱を行う時間及び温度は、大雑把に無計画に決められる。従って、極めて非効率な運用が行われる。従って、加熱が長時間に亘る、或いは温度が高すぎる為に、被処理物が熱により劣化する可能性がある。又、エネルギーを浪費してしまう可能性もある。反対に、加熱時間或いは加熱温度を過少にすると、加熱処理後にアレルゲン活性が残留してしまい、加熱処理を再度行うことが必要となる。特許文献２〜５には、この欠点を克服することは記載されていないし、示唆さえされていない。
【０００７】
従って、無駄なエネルギー及び労力の浪費、及び被処理物の破損を防ぐには、加熱時間及び加熱温度を予め適度に設定することが必要となる。本発明の目的は、実用時においてアレルゲン低減化の為に必要な加熱温度及び加熱時間を実験的に測定し、この測定結果に基づいて、アレルゲン物質を含有した被処理物を適確に加熱処理して、アレルゲン低減化処理を確実に行うことである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上記課題を解決する為に鋭意研究した結果、加熱時間及び加熱温度を予め設定する為には、加熱条件の変化によるアレルゲン低減率の変化を、定量的に理解することが必要となることを知見し、本発明はその知見に基づくものである。
【０００９】
本発明は、アレルゲン低減率の温度及び時間への依存性を理解するために、アレルゲン物質及び加熱装置を用いて、アレルゲン加熱低減化を行うことにより、複数のデータ点を計測するアレルゲン加熱低減化方法である。更に詳細には、加熱温度及び加熱時間の変化によるアレルゲン低減率の変化を所定の温度及び時間範囲内において複数測定することにより、実際に使用可能な温度及び時間範囲内において最適な加熱温度及び加熱時間を予測するアレルゲン加熱低減化方法である。
【００１０】
本発明の第１の形態は、アレルゲン物質を温度Ｔで加熱して、前記アレルゲン物質のアレルゲン活性低減率ｒを測定することにより、複数個の２次元データ群（Ｔ，ｒ）を導出し、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）から所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための加熱温度Ｔ０を決定し、前記加熱温度Ｔ０以上で前記アレルゲン物質を含有する被処理物を加熱するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１１】
本発明の第２の形態は、第１の形態において、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）から転移温度ＴＣを導出し、前記転移温度ＴＣ以上の温度から前記加熱温度Ｔ０を決定するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１２】
本発明の第３の形態は、第１又は第２の形態において、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）に加熱時間ｔを組み込んで複数個の３次元データ群（Ｔ，ｔ，ｒ）を導出し、前記３次元データ群から前記アレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための前記加熱温度Ｔ０と加熱時間ｔ０を決定し、前記被処理物を前記加熱温度Ｔ０以上で、且つ前記加熱時間ｔ０以上で加熱するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１３】
本発明の第４の形態は、第１又は第２の形態において、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）を回帰分析することによりＴｒ回帰式を導出し、前記Ｔｒ回帰式から前記加熱温度Ｔ０を決定するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１４】
本発明の第５の形態は、第４の形態において、前記Ｔｒ回帰式として、ｔａｎｈ関数を含む回帰式を用いるアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１５】
本発明の第６の形態は、第４の形態において、前記Ｔｒ回帰式として、Ｈｉｌｌ関数を含む回帰式を用いるアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１６】
本発明の第７の形態は、第３の形態において、前記３次元データ群から、前記温度Ｔにおける２次元データ群（ｔ、ｒ）を導出し、前記２次元データ群（ｔ、ｒ）から所望のアレルゲン活性低減率ｒ０に対応する加熱時間ｔ０を決定し、前記温度Ｔを前記加熱温度Ｔ０とするアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１７】
本発明の第８の形態は、第７の形態において、前記２次元データ群（ｔ、ｒ）を回帰分析することによりｔｒ回帰式を導出し、前記ｔｒ回帰式から前記加熱時間ｔ０を導出するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１８】
本発明の第９の形態は、第８の形態において、前記ｔｒ回帰式として、ｅｘｐ関数を含む回帰式を用いるアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００１９】
本発明の第１０の形態は、第９の形態において、前記ｅｘｐ関数から、前記加熱温度Ｔ０における反応速度ｋを導出するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００２０】
本発明の第１１の形態は、第１０の形態において、複数の前記加熱温度Ｔ０の前記反応速度ｋから、前記アレルゲン物質を変性する反応の活性化エネルギーＥａ及び頻度因子Ａを導出するアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【００２１】
本発明の第１２の形態は、第１〜１１の形態において、前記加熱の方法として、湿熱を用いるアレルゲン活性の加熱低減化方法である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の第１の形態によれば、所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための加熱温度Ｔ０を予め決定するから、加熱によるアレルゲン低減化を、被処理物の劣化及びエネルギーの浪費が起こらないように、計画的及び効率的に行うことができる。
【００２３】
アレルゲン物質は、蛋白質や多糖類などの生物由来高分子により構成される。前記高分子は構造を持ち、前記構造が免疫反応を引き起こしてアレルギーの発生を起こす。前記構造は加熱により変性されるので、加熱によりアレルゲン物質はアレルゲン活性を失う。
【００２４】
一定の温度Ｔでアレルゲン物質を加熱すれば、時間が経つにつれて、低減率ｒはある最終低減率に収束する。温度が低ければ、最終低減率は低く、反対に温度が高ければ、最終低減率は高い。低温度（例えば室温）では、最終低減率は０％である。高温度（例えば１００℃）においては、加熱された空気が乾燥している場合には、最終低減率は高温においても１００％とはならない。しかし、加湿後加熱された空気の場合には、最終低減率はほぼ１００％に達する。ここにおける加湿の役割は、後に記述する。
【００２５】
従って、所望するアレルゲン低減率ｒ０を達成するためには、その為の最低温度が存在する。又、前記最低温度以上においても、前記アレルゲン低減率ｒ０が達成できる。従って、前記最低温度或いはそれより少々高い温度を加熱温度Ｔ０に設定して被処理物の加熱処理を行うことにより、アレルゲン低減化を確実に、且つエネルギーを浪費することなしに行うことができる。
【００２６】
又、加熱温度が高い程、また湿熱の水分量が多いほど、アレルゲン低減化の速度が速くなる。例えば、スチームクリーナー或いはスチームアイロンを使用して、加湿下で被処理物を加熱した場合には、アレルゲン低減率９５％が１〜５秒で達成できるので、カーペットなどの大きな家財のアレルゲン低減化の効率が良くなる。
【００２７】
反対に、前記最低温度未満の温度で被処理物を加熱処理した場合には、処理時間の長短に係わらず、所望するアレルゲン低減率を達成できないので、エネルギーの浪費になる。従って、前記最低温度を確認することは、エネルギーの節約にも繋がる。
【００２８】
本発明の対象となるアレルゲン物質としては、例えば、ダニ、ダニの糞、ダニの死骸、花粉、カビ及び動物のフケなどの吸入性アレルゲン物質が挙げられる。しかし、これらのアレルゲンでなくとも、生物起源のアレルゲンであり、蛋白質・糖類などの生物起源高分子を主成分とするものであれば、本発明により低減化できる。又、吸入性以外のアレルゲン、例えば食餌性アレルゲンなども、本発明の対象となり得る。
【００２９】
被処理物としては、次のものが考えられる。例えば、カーペット及び畳などの敷物、布団、毛布及び枕などの寝具、又は椅子、ソファ及びベッドなどの家具などが挙げられる。又、家やアパートなどの不動産における物品だけでなく、自動車、船舶及び飛行機などにおける物品も、被処理物となり得る。更に、吸入性以外のアレルゲン、例えば食餌性アレルゲンを低減化するために、食品及び飲料なども被処理物となり得る。
【００３０】
前記アレルゲン加熱低減化データの測定方法としては、試験管内においてアレルゲン物質を加熱するのが一番簡単な方法であるが、より現実的なデータを得る為、カーペットの素材などにアレルゲン物質を担持させて加熱しても良いし、加熱方法としてスチームクリーナー又はスチームアイロンなどを使用しても良い。又、乾燥空気で加熱する乾熱を使用しても良いが、より効果的には水分を含ませた状態で加熱する湿熱が好適である。前記アレルゲン低減化データは、加熱温度を室温から１００℃まで、５〜２０℃の間隔で測定することが好ましい。
【００３１】
本発明の第２の形態によれば、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）から転移温度ＴＣを導出するので、視認でＴ０を決定することが容易になる。ここにおける転移温度ＴＣとは、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）において、微分関数が最大値をとる値である。従って、転移温度ＴＣにおいては、グラフ曲線の傾斜が一番顕著になるので、視認が容易である。Ｔｒ回帰分析を行う場合においても、転移温度ＴＣを算出することにより加熱温度Ｔ０の決定が容易になる。
【００３２】
前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）のグラフは原理的にはＳ字曲線により近似できる。低温域ではアレルゲン低減率ｒがある値ｒｍｉｎ（普通は０）に収束していて、温度が増加しても低減率ｒは僅かに増加するだけであるが、ある温度域において、急激に低減率ｒが増加する。それ以上の温度域では、低減率ｒの増加が緩やかになり、ある値ｒｍａｘに収束していく。従って、上記した様に、２次元データ群（Ｔ，ｒ）のグラフはＳ字曲線になる。Ｓ字曲線は視認による概算に適しており、特に転移温度ＴＣにおいては、アレルゲン低減率ｒが前記ｒｍｉｎ及びｒｍａｘの平均の値をとるので、転移温度ＴＣは前記グラフの視認により確認しやすい。又、前記グラフは、転移温度ＴＣにおいて微分関数が最大になるので、所望するアレルゲン低減率ｒ０が如何なる数値であろうと、必要な加熱温度Ｔ０は前記グラフ上において転移温度ＴＣの至近に存在する。従って、転移温度ＴＣを確認することにより、視認により加熱温度Ｔ０を決定することが容易になる。
【００３３】
又、視認に依存せずに、Ｔｒ回帰分析を行って加熱温度Ｔ０を決定する場合においても、転移温度ＴＣを算出することは重要となる。Ｔｒ回帰式は殆どの場合において転移温度ＴＣを式の係数として含む。後に記述するように、前記Ｔｒ回帰式は、要望するアレルゲン低減率ｒ０を達成できる最低温度を算出するのに必要なので、加熱温度Ｔ０を決定する場合には、転移温度ＴＣの数値が必要となる。
【００３４】
本発明の第３の形態によれば、３次元データ群（Ｔ，ｔ，ｒ）を導出し、所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための加熱時間ｔ０を決定するので、被処理物の劣化を起こさないように加熱処理することができ、更に所望するアレルゲン活性低減率ｒ０を達成するための可能な限り短時間で加熱処理を行うことができる。
【００３５】
２次元データ群（Ｔ，ｒ）及び３次元データ群（Ｔ，ｔ，ｒ）としては、データ表及びデータグラフ等の書面化されたもの、又はコンピュータデータ等の記憶装置内に保有されたものなどがある。書面化されたデータは、手動でアレルゲン低減化を行う場合には、使用者が加熱温度Ｔ０と加熱時間ｔ０を決定する際に、便利にデータを読み取ることができる。その一方、アレルゲン低減化を自動化させるためには、書面化されたデータでは不十分であり、記憶装置内に保有されたデータが必要となる。
【００３６】
前記したように、予め測定されるアレルゲン加熱低減化データは、加熱温度を室温から１００℃まで、５〜２０℃の間隔で測定することが好ましい。加熱時間ｔ０を決定する為には、各加熱温度Ｔ０において、加熱時間ｔを０〜２０分まで、１秒〜１０分の間隔で測定することが好ましい。前記転移温度ＴＣを決定する為には、各加熱温度Ｔ０において、加熱時間３０分以上のデータを得ることが好ましい。
【００３７】
本発明の第４の形態によれば、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）を回帰分析してＴｒ回帰式を導出することにより、数式的な方法により前記転移温度ＴＣ及び前記加熱温度Ｔ０を決定することができるので、ＴＣ及びＴ０の数値がより確実になる。又、回帰分析をコンピューターのプログラムに組み込むことにより、加熱温度の決定を自動化することができる。
【００３８】
回帰分析を行わずに、データ又はグラフの視認により前記転移温度ＴＣ及び前記加熱温度Ｔ０を概算することは、可能である。特に、前記２次元データ群（Ｔ，ｒ）のグラフにおいて、前記Ｓ字型曲線の転移温度ＴＣにおける微分関数が十分な大きさを持つ場合には、前記転移温度ＴＣの目視による概算は容易である。しかし、回帰分析を行うことにより、より正確な値を算出することが可能になる。又、回帰分析はコンピューターにより自動化できるので、アレルゲン加熱低減化の自動化にもつながる。
【００３９】
転移温度ＴＣを得るためのＴｒ回帰式として使用可能な関数は、ｔａｎｈ関数及びＨｉｌｌ関数以外にも、観測量が急激に変化をするような臨界現象を再現できる関数であれば、何でも良い。例としては、Ｔ＜ＴＣにおいてｒ＝０、Ｔ≧ＴＣにおいてｒ＝ｒｍａｘとなる階段関数、及びＴ＜Ｔ１においてｒ＝０、Ｔ１≦Ｔ≦Ｔ２においてｒ＝［ｒｍａｘ／（Ｔ２−Ｔ１）］・Ｔ−［Ｔ１ｒｍａｘ／（Ｔ２−Ｔ１）］、Ｔ＞Ｔ２においてｒ＝ｒｍａｘとなる区分線形関数などがある。
【００４０】
本発明の第５の形態によれば、前記回帰分析の為に、アレルゲン物質変性の特性を再現できるｔａｎｈ関数を利用するので、前記転移温度ＴＣ及び前記加熱温度Ｔ０のより正確な算出を行うことができる。ここにおけるｔａｎｈ関数は、双曲線正接関数とも呼ばれ、グラフ上の曲線がＳ字型になるので、生物個体の増加及び相転移などをモデル化する為に使用される。アレルゲン低減率の最小値ｒｍｉｎ、アレルゲン低減率の最大値ｒｍａｘ、転移温度ＴＣ及び係数ａを式（１）として簡単にモデル化できるので、融通性が高い。
ｒ＝（ｒｍａｘ−ｒｍｉｎ）／２＋
［（ｒｍａｘ−ｒｍｉｎ）／２］・ｔａｎｈ［ａ（Ｔ−ＴＣ）］
（１）
【００４１】
本発明の第６の形態によれば、前記回帰分析の為に、アレルゲン物質変性の特性を再現できるＨｉｌｌ関数を利用するので、前記転移温度ＴＣ及び前記加熱温度Ｔ０のより正確な算出を行うことができる。ここにおけるＨｉｌｌ関数とは、ｙ＝ｘｂ／（ａｂ＋ｘｂ）の形を持つ関数であり、生化学において例えばヘモグロビンなどの活性をモデル化するのに使用される。グラフ上の曲線がＳ字型になるので、相転移などをモデル化する為にも使用される。アレルゲン低減率の最小値ｒｍｉｎ、アレルゲン低減率の最大値ｒｍａｘ、転移温度ＴＣ及び係数ｂを式（２）として簡単にモデル化できるので、融通性が高い。
ｒ＝ｒｍｉｎ＋（ｒｍａｘ−ｒｍｉｎ）・［Ｔｂ／（ＴＣｂ＋Ｔｂ）］        
（２）
【００４２】
本発明の第７の形態によれば、前記２次元データ群（ｔ，ｒ）から、加熱温度Ｔ０において、所望のアレルゲン活性低減率ｒ０を達成できる必要最低限の加熱時間ｔ０を求めることができるので、被処理物を劣化させずに、効率化を行うことができる。
【００４３】
前記加熱温度Ｔ０を求める為には、所望のアレルゲン低減率ｒ０が可能な温度範囲を第１、２及び４〜６の形態において求めることが必要となる。前記加熱温度Ｔ０は前記温度範囲に属する温度から選ばれる。前記温度範囲内に属する温度における２次元データ群（ｔ，ｒ）を導出することにより、所望のアレルゲン低減率ｒ０に到達するための時間を算出することができる。算出は前記２次元データ群及び／又はグラフの目測によって行っても良いし、或いは前記２次元データ群の回帰分析によって行っても良い。
【００４４】
前記温度範囲において、どの温度を加熱温度Ｔ０にするかは、被処理物の耐熱性、要望する時間節約の程度、及び加熱装置の温度に依存する性能及び経済性を考慮して使用者が決定する。例えば、時間節約が最優先であるならば、加熱温度を加熱装置において可能な最大限の温度で実施することになる。しかし、被処理物がある温度以上において変質するならば、当然に加熱処理は前記温度以下で実施しなければならない。又、加熱装置がある温度以上において通風速度及びエネルギー経済性などが極端に低下するならば、それも考慮しなければならない。
【００４５】
本発明の第８の形態によれば、数式的な方法で要望のアレルゲン加熱低減率が得られる最低限の加熱時間を算出することができるので、前記加熱時間がより確実になる。
【００４６】
回帰分析を行わずに、データ又はグラフの視認により転移温度ＴＣ、加熱温度Ｔ０及び加熱時間ｔ０を概算することは可能である。しかし、回帰分析を行うことにより、より正確な値を算出することが可能になる。又、回帰分析はコンピューターにより自動化できるので、アレルゲン加熱低減化の自動化にもつながる。
【００４７】
アレルゲン物質の低減化は、一定の加熱温度Ｔを保った場合には、加熱の初期の段階において急速に進行するが、加熱時間ｔが経過するに従って進行の速度が徐々に低下していき、アレルゲン低減率ｒはある値に収束する。収束におけるアレルゲン低減率は、加熱温度Ｔで加熱した場合の最長時間におけるアレルゲン低減率ｒｔ（ｍａｘ）により近似される。従って、加熱時間ｔ０を得る為のｔｒ回帰式としては、温度ｔが増加するに従ってアレルゲン低減率ｒが増加する関数であり、更に微分関数が０に収束するものであれば、使用できる。又、温度ｔが増加するに従ってアレルゲン低減率ｒが低下する関数でも、微分関数が０に収束するものであれば、除算を行うことにより使用できる。具体的には、後に記述するｅｘｐ関数以外に、ｙ＝ｃｘ／（１＋ｃｘ）の形を持つラングミュア方程式やｙ＝１／ｘなどの式も使用できる。
【００４８】
本発明の第９の形態によれば、化学反応における物質低減をモデル化するのに最適な数式であり、加熱温度ｔ０を得る為のｔｒ回帰式として最も好ましい、ｙ＝ｅｘｐ（−ｋｘ）の形をとるｅｘｐ関数を使用するので、加熱時間の算出をより正確にすることができる。この関数は、ｘが増加することによりｙが増加し、更に微分関数が０に収束するので、除算を行うことにより、アレルゲン加熱低減をモデル化するのに使用できる。ｅｘｐ関数は、１次反応を示す化学反応、放射物の減衰、放射性核種の崩壊及び電磁波の減衰などをモデル化するのに使用され、減衰を表す関数として広く使用されている。従って、ｅｘｐ関数は、前記ｔｒ回帰式として最適な関数である。前記ｔｒ回帰式としては、ｅｘｐ関数を編入した式（３）などが使用できる。（ｒｔ（ｍａｘ）：最長時間におけるアレルゲン低減率、ｋ：速度定数、初期段階におけるアレルゲン残存率を１００とする。）
ｒ＝１００−
［ｒｔ（ｍａｘ）・ｅｘｐ（−ｋｔ）＋（１００−ｒｔ（ｍａｘ））］
（３）
【００４９】
本発明の第１０の形態によれば、前記加熱温度Ｔ０における反応速度ｋを算出するので、アレルゲン物質の各温度においての低減速度を定量化することができる。前記のｙ＝ｅｘｐ（−ｋｘ）の形をとるｅｘｐ関数においては、ｋが大きいほど減衰がより急激に起こる。アレルゲン低減化が早いほど、式（３）における速度定数ｋが大きくなる。従って、速度定数ｋは、アレルゲン低減化速度を定量化するものである。
【００５０】
式（３）を変形すると、式（４）が得られる。
ｔ＝（１／ｋ）・
｛ｌｎ［（１００−ｒ）／（１００−ｒ−ｒｔ（ｍａｘ））］｝
（４）
式（４）においてアレルゲン低減率ｒを要望する低減率ｒ０に置き換えることにより、必要な加熱時間ｔ０をｔとして求めることができる。従って、速度定数ｋは、加熱時間ｔ０と直接関係するので、ｔｒ回帰式を使用して、要望するアレルゲン低減率ｒ０から加熱時間ｔ０を算出するには、速度定数ｋが不可欠となる。
【００５１】
本発明の第１１の形態によれば、活性化エネルギーＥａ及び頻度因子Ａを導出するので、アレルゲン物質の低減化を、各温度及び各時間を包括する形で、定式化することができる。又、測定データ外の温度及び時間におけるアレルゲン低減率ｒを算出することができる。
【００５２】
アレルゲン加熱低減化は、アレルゲン物質を構成する高分子の加熱による変性であり、従って化学反応である。化学反応における反応速度定数ｋと反応温度Ｔとの関係は、既に広く研究されている。最も一般的な化学反応は、アレニウスの式と呼ばれる式（５）で表示される。（Ｒ：気体定数、Ｅａ：活性化エネルギー、Ａ：頻度因子、Ｔ：反応温度（℃）。Ｔに２７３．１５を加算するのは、摂氏（℃）を絶対温度（Ｋ）に換算するため。）
ｋ＝Ａ｛ｅｘｐ［−Ｅａ／〔Ｒ（Ｔ＋２７３．１５）〕］｝        （５）
【００５３】
活性化エネルギーＥａは、１分子が反応するのに必要なエネルギーであり、頻度因子は、１分子が反応する難易度を示す。式（５）は、直線関係を強調する為に、式（６）に変形される。この式をグラフ化すると、傾斜が−Ｅａ／Ｒであり、ｙ切片がｌｎ（Ａ）である直線が得られる。
ｌｎ（ｋ）＝（−Ｅａ／Ｒ）［１／（Ｔ＋２７３．１５）］＋ｌｎ（Ａ）
（６）
従って、ｌｎ（ｋ）及び絶対温度の逆数（１／（Ｔ＋２７３．１５））を変数としてグラフ化したデータ点が直線に並ぶことは、化学反応がアレニウスの式に従うことを意味する。よって、反応速度定数ｋ及び必要とする加熱時間ｔ０をデータ測定に使用した温度以外において算出できることを意味する。
【００５４】
本発明の第１２の形態によれば、アレルゲン低減性の高い湿熱を使用するので、アレルゲン低減率ｒを高めることができる。本願における湿熱とは、加湿下での加熱状態を意味する。湿熱を使用するにより、被処理物表面の加熱効率を更に向上させることができる。又、本願における乾熱とは、加湿しない加熱状態を意味する。本発明者の研究によれば、乾熱を使用する場合には、アレルゲン低減率ｒが１００％になることは無く、アレルゲン低減率ｒは高温において６０〜７５％に収束する。その反面、湿熱を使用する場合には、短期間でアレルゲン低減化率ｒを１００％にさせることが可能になる。従って、被処理物が加湿下において耐熱性を持つものであれば、湿熱によるアレルゲン加熱低減化処理は乾熱による処理よりも効果的である。
【００５５】
湿熱によるアレルゲン加熱低減化が効果的な理由として、水分の加水分解作用と繊維浸透作用が列挙される。水分の加水分解作用とは、生物起源高分子の構造が熱水（液体及び気体を含む）により破壊されることである。蛋白質は、アミノ酸の脱水縮合による重合化により一次構造が形成される。同様に、多糖類は、単糖類の脱水縮合による重合化により一次構造が形成される。又、蛋白質及び多糖類は、高分子内の水素結合により二次及び三次構造が形成される。熱水は、高分子内の単分子同士の結合を加水分解し、さらに水素結合も破壊する。従って、湿熱に因る生物起源高分子の変性は、乾熱に因る変性よりも効率的に進行する。
【００５６】
また、水分の繊維浸透作用とは、例えばカーペットの繊維に水分が浸透するだけでなく、繊維に吸水された水分が毛管現象により繊維の根元から先端まで全域に浸透することである。その状態で加熱すれば、前述した加水分解作用により繊維の全領域でアレルゲン物質の加水分解が進行し、アレルゲン加熱低減化がより効率的に実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５７】
［実施例１］
湿熱処理において転移温度ＴＣを算出するために、メタルブロック加熱装置によるアレルゲン物質の試験管加熱処理を行った。ここにおける湿熱とは、加湿下での加熱状態を意味する。湿熱を使用するにより、被処理物表面の加熱効率を更に向上させることができる。処理時間は１秒〜６０分であった。この処理時間においては、アレルゲン低減率が各温度においてほぼ最大値に収束していると仮定されている。アレルゲン物質としては、（１）掃除機からの埃の抽出液、（２）ダニ培地抽出液或いは（３）Ｄｅｒｆ１アレルゲン（ダニアレルゲン）液を用いた。又、ナイロンパイルにＤｅｒｆ１アレルゲン（１５．０μｇ）を吸着させて、スチームクリーナーを使用して９５℃で加熱処理を行った。（実施例４を参照。）
【００５８】
表１〜３は、前記試験管加熱処理のデータであり（表１：掃除機埃の抽出液、表２：ダニ培地抽出液、表３：Ｄｅｒｆ１アレルゲン液）、加熱温度、加熱時間及びアレルゲン物質の種類によるアレルゲン低減率が記載されている。表１〜３に記載されているデータにおいては、未処理試験管におけるアレルゲン低減量を基準として、アレルゲン低減率を算出した。表１〜３における２５℃の処理は、室温においての放置処理であり、時間経過に関係なくアレルゲン低減率は０％であった。図１〜３は、表１〜３のデータを、アレルゲン低減率及び加熱温度を変数としてグラフ化したものである。図１はアレルゲン物質として掃除機からの埃の抽出液を使用した場合のデータのグラフである。同様に、図２はダニ培地抽出液を使用した場合のグラフであり、図３はＤｅｒｆ１アレルゲン液を使用した場合のグラフである。
【００５９】
【表１】
2010065093.tif 000003
【００６０】
【表２】
2010065093.tif 000004
【００６１】
【表３】
2010065093.tif 000005
【００６２】
図１〜３のデータは、何れも６０〜８０℃の間に急激にアレルゲン低減率が変化するので、アレルゲン低減率が最大値の半分になる温度が視認により簡単に概算できる。図１〜３のグラフには、視認による転移温度ＴＣの位置が×により示されている。視認による転移温度ＴＣは、次の通りである：図１−６８℃、図２−７２℃、図３−７２℃。多種類のアレルゲン物質があるにもかかわらず、グラフの視認で概算された臨界温度ＴＣは７０℃前後で一致している。従って、表１〜３のデータを統合しても、臨界温度ＴＣの算出に支障は無いことが分かる。
【００６３】
図４及び図５は、表１〜３のデータを、アレルゲン低減率及び時間を変数としてグラフ化した上で、回帰式をデータ点に適合したものである。図４においては、回帰式として、ｔａｎｈ関数を含む式（７）を利用した。式（７）は、式（１）に最小値ｒｍｉｎとして０、最大値ｒｍａｘとして１００を挿入したものである。
ｒ＝５０＋５０ｔａｎｈ［ａ（Ｔ−ＴＣ）］                      （７）
回帰式の係数の値としては、ＴＣ＝６８．１（℃）、ａ＝０．１２０５が得られた。
【００６４】
図５においては、回帰式として、Ｈｉｌｌ関数を含む式（８）を利用した。式（８）は、式（２）に最小値ｒｍｉｎとして０、最大値ｒｍａｘとして１００を挿入したものである。
ｒ＝１００Ｔｂ／（ＴＣｂ＋Ｔｂ）                                （８）
回帰式の係数の値としては、ＴＣ＝６７．５（℃）、ｂ＝１６．７７が得られた。
【００６５】
回帰式として式（７）或いは式（８）を使用しても、得られる転移温度ＴＣは６８℃であり、有意な差は無い。これは、回帰式が適当であれば、算出される転移温度ＴＣが的確となることを示す。転移温度ＴＣにおいては、アレルゲン低減率ｒは５０％であり、従って要望するアレルゲン低減率ｒ０が５０％以上である場合には、加熱温度を転移温度ＴＣ以上にする必要がある。
【００６６】
例えば、もしも要望するアレルゲン低減率ｒ０が９０％であるならば、加熱温度を図４又は図５の視認により概算するか、或いは式（７）又は式（８）を変形して算出する必要がある。図４の視認においては、ｒ０＝９０の場合は、加熱温度は７７℃であり、図５の視認においても同様である。
【００６７】
式（７）を変形して、ａｒｃｓｉｎｈ（ｘ）＝（１／２）ｌｎ［（１＋ｘ）／（１−ｘ）］であることを利用すると、式（９）が得られる。
Ｔ＝（１／２ａ）ｌｎ［ｒ／（１００−ｒ）］＋ＴＣ              （９）
ここでｒ＝９０、ＴＣ＝６８．１及びａ＝０．１２０５を挿入すると、Ｔ＝７７．３（℃）が得られる。
【００６８】
又、式（８）を変形すると、式（１０）が得られる。
Ｔ＝ＴＣ・［ｒ／（１００−ｒ）］１／ｂ                        （１０）
ここでｒ＝９０、ＴＣ＝６７．５及びｂ＝１６．７７を挿入すると、Ｔ＝７６．９（℃）が得られる。
【００６９】
従って、視認による概算においても、回帰式による算出においても、所望するアレルゲン低減率ｒ０が９０％の場合、加熱温度を７７℃以上にする必要があることが予想できる。
【００７０】
［実施例２］
乾熱処理において転移温度ＴＣを算出するために、メタルブロック加熱装置によるアレルゲン物質の試験管加熱処理を行った。ここにおける乾熱とは、加湿しない加熱状態を意味する。加熱温度Ｔは２５〜１００℃、加熱時間ｔは３０〜１２０分であった。
【００７１】
表４は、前記試験管加熱処理のデータであり、加熱温度及び加熱時間によるアレルゲン低減率が記載されている。表４に記載されているデータにおいては、未処理試験管におけるアレルゲン低減量を基準として、アレルゲン低減率を算出した。表４における２５℃の処理は、室温においての放置処理であり、時間経過に関係なくアレルゲン低減量は０であった。表４に記載されているデータにおいては、最大温度１００℃においても、アレルゲン低減率は７５％を超えることが無いことが分かる。これは、乾熱が湿熱に比べて、アレルゲン加熱低減化の作用が低いことを示す。
【００７２】
【表４】
2010065093.tif 000006
【００７３】
図６及び図７は、表４のデータを、アレルゲン低減率及び時間を変数としてグラフ化した上で、回帰式をデータ点に適合したものである。図６においては、回帰式として、ｔａｎｈ関数を含む式（１１）を使用した。式（１１）は、式（１）に最小値ｒｍｉｎとして０を挿入し、最大値ｒｍａｘを算出される回帰式の係数としたものである。
ｒ＝（ｒｍａｘ／２）＋（ｒｍａｘ／２）ｔａｎｈ［ａ（Ｔ−ＴＣ）］
（１１）
式（１１）を使用して回帰分析を行い、ＴＣ＝６２．０（℃）、ｒｍａｘ＝６５．６（％）、ａ＝０．１０４の数値を算出した。ここにおける臨界温度ＴＣは、アレルゲン低減率ｒが５０％になる数値では無くて、前記ｒが最大アレルゲン低減率ｒｍａｘの半分、つまり３２．８％になる数値である。従って、転移温度ＴＣにおいては、アレルゲン低減率がかなり低い。又、前記ｒｍａｘが６５．６％なので、乾熱により期待できるアレルゲン低減率は、１００℃においても６６％を越えないことになる。
【００７４】
図７においては、回帰式として、Ｈｉｌｌ関数を含む式（１２）を使用した。式（１２）は、式（２）に最小値ｒｍｉｎとして０を挿入し、最大値ｒｍａｘを算出される回帰式の係数としたものである。
ｒ＝ｒｍａｘ・［Ｔｂ／（ＴＣｂ＋Ｔｂ）］                        （１２）
式（１２）を使用して回帰分析を行い、ＴＣ＝６２．１（℃）、ｒｍａｘ＝６６．４（％）、ｂ＝１２．６７の数値を算出した。この回帰分析における転移温度ＴＣ及び最大アレルゲン低減率ｒｍａｘは、式（１１）を使用した回帰分析における数値とは本質的な差異は無い。従って、転移温度ＴＣにおけるアレルゲン低減率が低く、また期待できるアレルゲン低減率も低いことが理解できる。
【００７５】
従って、乾熱処理によるアレルゲン低減率は、湿熱処理における様に１００％とはならない。しかし、被処理物は湿熱には耐性が弱く、乾熱には耐性が高いものも当然存在する。このような被処理物において、アレルゲン低減率が５０〜７０％程度で充分な状況であれば、乾熱処理は有用である。
【００７６】
［実施例３］
湿熱処理において任意の加熱温度Ｔ０において加熱温度ｔ０を算出する為に、メタルブロック加熱装置による試験管加熱処理を行った。ここにおける湿熱とは、加湿下での加熱状態を意味する。湿熱により７０〜１００℃で０〜２０分処理を行った。
【００７７】
表５は、前記試験管加熱処理のデータであり、加熱温度及び加熱時間によるアレルゲン低減率が記載されている。同様の温度及び時間で測定した複数のデータが存在する場合には、複数の試験管を同様な条件で処理したことを示す。表５においては、未処理試験管におけるアレルゲン低減量を基準として、アレルゲン低減率を算出した。加熱温度が７０℃の場合は、最長時間が僅か５分で、最大アレルゲン低減率が２４％でしかないが、加熱温度が８０℃以上の場合は、最長時間が短くとも１０分であり、最大アレルゲン低減率は９０％を超える。
【００７８】
【表５】
2010065093.tif 000007
【００７９】
図８は、表５のデータを、アレルゲン低減率及び時間を変数としてグラフ化した上で、加熱温度が８０〜１００℃の場合のデータ点に、回帰式を適合したものである。回帰式としては、ｅｘｐ関数を含む式（３）を使用した。温度が高くなるに従って、アレルゲン低減化がより急速に進行し、また最長時間におけるアレルゲン低減率ｒｔ（ｍａｘ）が高くなることが分かる。要望するアレルゲン低減率ｒ０が９０％であれば、８０〜１００℃において１０分以内で達成できることが、図８の視認により確認できる。
【００８０】
表６は、各温度Ｔにおける速度定数ｋ、最長時間におけるアレルゲン低減率ｒｔ（ｍａｘ）及び所望するアレルゲン低減率ｒ０が９０％である場合の必要な加熱時間ｔ０を記載したものである。前記速度定数ｋ及び前記低減率ｒｔ（ｍａｘ）は、式（３）を使用して回帰分析を行うことにより算出された。前記加熱時間ｔ０は、式（３）を変形して得られた式（１３）に、ｒ＝９０及び前記回帰分析により得られたｋ及びｒｔ（ｍａｘ）を挿入して算出された。
ｔ＝（１／ｋ）［ｌｎ〔ｒｔ（ｍａｘ）／（ｒｔ（ｍａｘ）−ｒ）〕］
（１３）
表６に示されるように、８０℃においては、８分近い加熱時間が必要であるが、１００℃においては、１分足らずで充分である。従って、被処理物が１００℃の湿熱に耐性がある場合には、加熱処理を１００℃で行うことにより短時間で所望のアレルゲン低減率を達成できる。しかし、被処理物の湿熱に対する耐性が８０℃までしかない場合には、加熱処理を８０℃で８分近くかけて行う必要がある。
【００８１】
【表６】
2010065093.tif 000008
【００８２】
図９は、表６における反応速度定数ｋ及び温度Ｔを元に、ｌｎ（ｋ）及び絶対温度の逆数（１／（Ｔ＋２７３．１５））を変数としてグラフ化したものである。データ点がほぼ直線に並ぶので、アレルゲン低減化における反応は、アレニウスの式に従うことが分かる。回帰式としてアレニウスの式（６）を使用することにより、−Ｅａ／Ｒ＝−１３４３８、ｌｎ（Ａ）＝３７．１８５の数値が得られる。Ｒとして公知の値である１．９８７ｃａｌ・Ｋ−１・ｍｏｌ−１を使用することにより、Ｅａとして２６．７ｋｃａｌ／ｍｏｌが得られる。又、Ａとして１．４１×１０１６ｍｉｎ−１が得られる。
【００８３】
本実施例においては、９０℃及び１００℃の中間、例えば９５℃におけるデータを計測していない。しかし、式（５）及び式（１３）を用いることにより、９５℃において所望するアレルゲン低減率ｒ０が９０％である場合の必要加熱時間を算出することができる。温度９５℃における速度定数ｋＴ＝９５℃は、上記の数値を式（５）に挿入することにより得られる。
ｋＴ＝９５℃＝（１．４１×１０１６）・
｛ｅｘｐ［−２６．７・１０００／
〔１．９８７・（９５＋２７３．１５）〕］｝
＝１．９８（分−１）                                （１４）
【００８４】
９５℃における最長時間におけるアレルゲン低減率ｒｔ（ｍａｘ）は、式（８）を使用することにより算出できる。
ｒｔ（ｍａｘ）、Ｔ＝９５℃＝１００・（９５）１６，７７
／（６７．５１６．７７＋９５１６．７７）
＝９９．７（％）                            （１５）
【００８５】
従って、上記反応速度定数ｋＴ＝９５℃を式（１３）へ挿入することにより、
ｔ０、Ｔ＝９５℃＝（１／１．９８）
・［ｌｎ〔９９．７／（９９．７−９０）〕］
＝１．１７（分）                                  （１６）
従って、９５℃においては、加熱を１．１７分行えば良いことになる。このように、活性化エネルギーＥａおよび頻度因子Ａは、測定データ以外での温度における加熱温度ｔ０を算出するのに役立つ。
【００８６】
［実施例４］
スチームクリーナーによりダニアレルゲン低減化を行った。使用した器具はケルヒャー業務用スチームクリーナー（ＤＥ４００２）であった。ヘッドにおける温度を測定した結果、９５℃の湿熱を３５分間維持できることが確認された。ダニアレルゲンであるＤｅｒｆ１アレルゲン（１５．０μｇ）をナイロンパイル（２ｇ）に吸着させて、９５℃の湿熱を使用して１〜２０秒の熱処理を行った。
【００８７】
表７は、スチームクリーナーを使用して、ナイロンパイルに吸着させたダニアレルゲンを低減化させた結果をまとめたものである。ここにおいては、未処理パイルにおけるアレルゲン低減量を基準として、アレルゲン低減率を算出した。９５℃の湿熱を使用した場合には、１秒の処理で９５％以上のアレルゲン低減率を達せられることが分かる。
【００８８】
【表７】
2010065093.tif 000009
【００８９】
図１０は、表７におけるスチームクリーナーを使用してアレルゲンを低減化させた結果をグラフ化したものである。加熱開始時から１秒以内にアレルゲン低減率が急激に増加することが分かる。又、表７におけるデータに式（３）を適合させた関数をグラフ化したものも、図１０に示されている。この回帰分析により、ｋ＝３．７２（／秒）≒２３３（／分）、ｒｔ（ｍａｘ）＝９７．８（％）が得られた。
【００９０】
ここにおける速度定数ｋが、実施例３における９５℃の予想値とはかなり相違することについては、実験条件の相違が原因である。即ち、実施例３における加熱条件が、メタルブロックによる試験管内での加熱であり、湿熱中の水分及び湿熱の流速が低いのに対し、本実施例における加熱条件が、スチームクリーナーによる加熱であり、湿熱中の水分及び湿熱の流速が高い。従って、本実施例における加熱条件は、アレルゲンを低減化する効率が高い。
【００９１】
結果としては、処理時間約１〜２０秒の短時間で約９５℃以上のアレルゲン低減化ができた。スチームクリーナーを使用したアレルゲン低減化は、非常に効率的に起こるので、カーペットなどの大きな家財を連続処理して、短時間で処理を終えることができる。従って、工業的に有用である。
【００９２】
［実施例５］
スチームアイロンによりダニアレルゲン低減化を行った。使用した器具はナショナル・スチームアイロン（ＮＩ−Ｌ８０）であった。ダニアレルゲンであるＤｅｒｆ１アレルゲン（１５．０μｇ）をナイロンパイル（２ｇ）に吸着させて、アイロンの霧吹機能を使用せずに（ドライで）１〜２０秒の熱処理を行った。又、同様のアレルゲン含有ナイロンパイルを、アイロンを接触させない状態でアイロンの霧吹機能を３秒間３回作動して加湿させ、その後にアイロンを接触させた状態でドライと同様な１〜２０秒の熱処理を行った。（以下に、この処理を「加湿処理後に加熱」と記載する。）アイロンによるナイロンパイルの加熱温度は、サーモラベルを用いて測定した。ドライで加熱した場合には、１秒の加熱でナイロンパイルが１０５〜１２０℃に達した。最高温度は１３０℃であった。
【００９３】
表８は、スチームアイロンを使用して、ナイロンパイルに吸着されたダニアレルゲンを低減化させた結果をまとめたものである。ここにおいては、未処理パイルにおけるアレルゲン低減量を基準として、アレルゲン低減率を算出した。ドライで処理した場合には、加熱時間が２０秒の場合においても、達成できたアレルゲン低減率は７０％以下であったのに対し、加湿処理後に加熱を行った場合には、加熱時間１０秒で９０％のアレルゲン低減率が達成できた。
【００９４】
【表８】
2010065093.tif 000010
【００９５】
図１１は、表８におけるスチームアイロンを使用してアレルゲンを低減化させた結果をグラフ化したものである。ドライで処理した場合には、２０秒処理した場合でも、アレルゲン低減率が収束しないのに対し、加湿処理後に加熱した場合には、アレルゲン低減率がほぼ１００％に収束するのが分かる。又、表８におけるデータに式（３）を適合させてグラフ化したものも、図１１に示されている。この回帰分析により、ドライ条件においては、ｋ＝０．８０（／秒）≒４８（／分）、ｒｔ（ｍａｘ）＝５７．９（％）が得られた。又、加湿処理後加熱の条件においては、ｋ＝０．９２（／秒）≒５５（／分）、ｒｔ（ｍａｘ）＝９１．６（％）が得られた。
【００９６】
図１１において回帰式のデータ点への適合があまり良好でない理由は、加熱温度が測定中に変化するからである。即ち、加熱の初期段階においては資料の温度が最低で１０５℃であるのに対し、最終段階では１３０℃である。従って、初期段階では反応が遅いが、後期段階では早くなる。この傾向は、ドライ条件において一番顕著であるが、加湿処理後加熱の条件においても識別できる。
【００９７】
結果としては、霧吹機能作動後、１０５〜１３０℃で処理することにより、１０秒以上で、約９０％以上のアレルゲン低減化ができた。加湿処理後加熱の条件下でアイロンを使用する場合には、大熱量を吸収した水分が被処理物を高熱で高効率に加熱処理できるから、アレルゲン物質の活性を急速に低減化できる。又、スチームアイロンは、スチームクリーナーと同様に、大面積である被処理物を短時間で処理できるので、大きな家財をアレルゲン低減化を行うのに適しているので工業的に有用である。
【産業上の利用可能性】
【００９８】
本発明により、加熱によるアレルゲン低減化の効率化が高まり、しかも被処理物の過度な過熱による劣化を防ぐことができる。又、本発明は加熱により低減化されるアレルゲン物質に対して使用できるので、融通性の高い低減化方法を提供できる。更に、本発明は、回帰分析の利用により、自動化ができるので、産業性の高い低減化方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】掃除機からの埃の抽出液のダニアレルゲン物質の湿熱処理による低減化のグラフである。
【図２】ダニ培地抽出液のダニアレルゲン物質の湿熱処理による低減化のグラフである。
【図３】Ｄｅｒｆ１アレルゲン液のダニアレルゲン物質の湿熱処理による低減化のグラフである。
【図４】ｔａｎｈ関数をダニアレルゲン物質の湿熱処理のデータ点に適合したグラフである。
【図５】Ｈｉｌｌ関数をダニアレルゲン物質の湿熱処理のデータ点に適合したグラフである。
【図６】ｔａｎｈ関数をダニアレルゲン物質の乾熱処理のデータ点に適合したグラフである。
【図７】Ｈｉｌｌ関数をダニアレルゲン物質の乾熱処理のデータ点に適合したグラフである。
【図８】７０〜１００℃におけるダニアレルゲン物質の湿熱処理データ（加熱時間０〜２０分）をまとめたグラフである。
【図９】アレニウスの式を、湿熱処理によるダニアレルゲン低減化の速度定数及び加熱温度に適合したグラフである。
【図１０】スチームクリーナーによるダニアレルゲン低減化のグラフである。
【図１１】スチームアイロンによるダニアレルゲン低減化のグラフである。
【図１】
2010065093.tif 000011
【図２】
2010065093.tif 000012
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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