(57)【要約】【課題】原地盤や改良地盤等の地盤条件に応じて、最適で無駄のない環境にも優しい壁部材構造を実現し、しかも壁材料の費用を低減可能にすることにある。【解決手段】Ｈ形フランジ２ａ，２ａ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手５（６）を有し、隣接配置されるもの同士が前記継手を介し連結可能な鋼製地中連続壁用壁部材１において、長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、該Ｈ形のフランジ２ａ，２ａ端部に前記雄又は雌形の継手５（６）を有した本体２Ａと、前記本体の上端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ前記本体の対応継手延長線上に配されるガイド用継手（図２の継手１８）を形成している治具１０を着脱する取付部（８，９）を有している上鋼材４とからなる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略Ｈ形のフランジ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手を有し、隣接配置されるもの同士が前記継手を介し連結可能な鋼製地中連続壁用壁部材において、
長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、略Ｈ形のフランジ端部に前記雄又は雌形の継手を有した本体と、
前記本体の上端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ前記本体の対応継手延長線上に配されるガイド用継手を形成している治具を着脱する取付部を有している上鋼材とからなることを特徴とする鋼製地中連続壁用壁部材。
【請求項２】
略Ｈ形のフランジ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手を有し、隣接配置されるもの同士が前記継手を介し連結可能な鋼製地中連続壁用壁部材において、
長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、該Ｈ形のフランジ端部に前記雄又は雌形の継手を有した本体と、
前記本体の上端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ前記本体の対応継手延長線上に配されるガイド用継手を形成している治具を着脱する取付部を有している上鋼材と、
前記本体の下端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ下側部に突設されて前記本体の対応継手と同軸線上に配置されたガイド用継手部を有した下鋼材とからなることを特徴とする鋼製地中連続壁用壁部材。
【請求項３】
前記上鋼材の取付部は、下側に設けられて前記治具の引き抜き操作により係止解除可能な第１係合部と、上側に設けられて前記治具の引き抜き操作により係止解除不能な固定手段用の第２係合部とを有していることを特徴とする請求項１又は２に記載の鋼製地中連続壁用壁部材。
【請求項４】
経時的に固化するソイルセメント等の地盤改良体中に建込むとき先行壁部材に対し後続の壁部材を互いの継手を介して連結する鋼製地中連続壁構築方法において、
前記壁部材として請求項１又は３に記載のものを使用し、
前記先行壁部材に対し、後続の壁部材を、前記本体の継手を先行壁部材側上鋼材に取り付けられた前記治具の継手に嵌合した状態で建込むことにより、後続壁部材側本体の継手が先行壁部材側本体の継手に嵌合し前記本体同士を連結する建込み工程と、
前記建込まれた壁部材の上鋼材から前記治具を取り外す治具回収工程とを経ることを特徴とする鋼製地中連続壁構築方法。
【請求項５】
経時的に固化するソイルセメント等の地盤改良体中に建込むとき先行壁部材に対し後続の壁部材を互いの継手を介して連結する鋼製地中連続壁構築方法において、
前記壁部材として請求項２又は３に記載のものを使用し、
前記先行壁部材に対し、後続の壁部材を、前記下鋼材のガイド用継手部を先行壁部材側上鋼材に取り付けられた前記治具の継手に嵌合した状態で建込むことにより、後続の壁部材側本体の継手が先行壁部材側本体の継手に嵌合し前記本体同士を連結する建込み工程と、
前記建込まれた壁部材の上鋼材から前記治具を取り外す治具回収工程とを経ることを特徴とする鋼製地中連続壁構築方法。
【請求項６】
請求項４又は５により構築されて、前記隣接配置された各壁部材が前記本体同士を前記継手を介し連結されていることを特徴とする鋼製地中連続壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼製地中連続壁を構成して隣接配置されるもの同士が継手を介し連結可能な壁部材、及び先行壁部材に対し後続の壁部材を互いの継手を介して連結する鋼製地中連続壁構築方法、並びにその構築方法で築造された鋼製地中連続壁に関する。
【背景技術】
【０００２】
鋼製地中連続壁構築方法としては、特許文献１や２に例示されるごとく、連続壁構築部に沿って地盤掘削と共にソイルセメントやセメントミルク等の地盤改良体を形成し、地盤改良体の固化前に先行壁部材に対し後続の壁部材を互いの継手を介して連結しながら建込む構成がある。ここで、該構築方法に用いられる壁部材は、「ＮＳ−ＢＯＸ」と称されており、長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、該Ｈ形のフランジ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手を有し、隣接配置される壁部材同士が前記継手を介し連結可能となっている。また、構築された鋼製地中連続壁は、各壁部材がＨ形の対向したフランジの両側を互いの継手を介して嵌合した状態で建込まれるため二重の継手構造となり、しかも前記地盤改良体中に建込まれている関係で優れた耐久性及び止水性が得られる。
【０００３】
図１０（ａ），（ｂ）は以上の鋼製地中連続壁構築方法にて所定間隔を保って作製され鋼製地中連続壁７０同士の間を開削すると共に、鋼製地中連続壁７０同士の間に地下構造物６０を築造した一例を示している。この施工手順は、本発明の展開例である図６及び図７に示したように、両側の鋼製地中連続壁７０を構築した後、鋼製地中連続壁７０同士の間を所定深さまで開削し、開削した箇所に地下構造物６０を鋼製地中連続壁７０を仮設兼用本体壁として築造する。その後、地下構造物６０の上部を土砂６５で埋め戻す。すなわち、各鋼製地中連続壁７０は、隣接配置された各壁部材７１が互いの継手（一方壁部材の雄形継手と他方壁部材の雌形継手）を介し連結されており、地下構造物６０の仮設兼用本体壁として利用される。地下構造物７０は、地下道路、地下駅舎、立抗などである。符号７２はソイルセメント等の固化した地盤改良体である。
【特許文献１】特開２００１−２８８７３８号公報
【特許文献２】特開２００３−５５９６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来の鋼製地中連続壁用壁部材７１は、特許文献１，２からも分かるように、継手部の止水性や建込み時の作業性に工夫をこらしているものもあるが、一般的には地下構造物６０の支持地盤内に根入れされる部分から地表側部分まで同形状のものが使用されている。ところが、鋼製地中連続壁７０ないしは各壁部材７１のうち、地下構造物６０の底版６１から天版６４までの間の箇所Ｆは、開削により土圧分布が最も高くなる部分であり、かつ地下構造物６０の側面に一体化（これは製地中連続壁７０ないしは各壁部材７１が仮設兼用本体壁と）されるため、最大応力に耐える強度剛性と止水性を必要とする。これに対して、鋼製地中連続壁７０ないしは各壁部材７１のうち、地下構造物６０の下方の支持地盤内に根入れする部分は、土圧がさほど加わらないため箇所Ｆより小さな強度剛性でよい場合が多く、また、地下構造物６０の天版６４から地表面ＧＬまでの間は土圧が順次低減するため箇所Ｆより小さな強度剛性でよい場合が多く、しかも埋め殺したままでは却って障害物となることもある。
【０００５】
換言すると、従来の鋼製地中連続壁構築方法では、各壁部材７１として、前記最大応力に耐える強度剛性を満たす大断面のものを用いていたため、材料費が高くなるだけではなく、深さが数十メートル以上となる箇所に地中連続壁を造成する場合には壁部材一本当りの重量も重くなり、施工用重機の負担も高く、施工費の増大要因となる。なお、例えば、各壁部材７１として、表層側、深層側の壁部材の対応部分を一ランク小さな断面つまり単純に強度剛性を低くすると、地盤改良体中に建込むとき先行壁部材に対し後続の壁部材を互いの継手を介して連結することが困難となる。
【０００６】
本発明は、以上のような課題を解決するものであり、その目的は、鋼製地中連続壁及びその構成壁部材として、原地盤や改良地盤等の地盤条件に応じて、最適で無駄のない環境にも優しい構造を実現し、しかも壁材料の費用を低減可能にすることにある。鋼製地中連続壁構築方法として、本発明の壁部材を使用しても建込み作業性を損なうことなく行えるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１の発明は、図８及び図９の例で特定すると、略Ｈ形のフランジ２ａ，２ａ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手５（６）を有し、隣接配置されるもの同士が前記継手を介し連結可能な鋼製地中連続壁用壁部材１において、長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、該Ｈ形のフランジ２ａ，２ａ端部に前記雄又は雌形の継手５（６）を有した本体２Ａと、前記本体の上端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ前記本体の対応継手延長線上に配されるガイド用継手（図２の継手１８）を形成している治具１０を着脱する取付部（８，９）を有している上鋼材４とからなることを特徴としている。
【０００８】
請求項２の発明は、図１及び図２の例で特定すると、略Ｈ形のフランジ２ａ，２ａ端部に沿って設けられた雄又は雌形の継手５（６）を有し、隣接配置されるもの同士が前記継手を介し連結可能な鋼製地中連続壁用壁部材１において、長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形からなり、該Ｈ形のフランジ２ａ，２ａ端部に前記雄又は雌形の継手５（６）を有した本体２と、前記本体の上端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ前記本体の対応継手延長線上に配されるガイド用継手１８を形成している治具１０を着脱する取付部（８，９）を有している上鋼材４と、前記本体の下端に接合されて断面が前記本体より小さく、かつ下側部に突設されて前記本体２の対応継手５と同軸線上に配置されたガイド用継手部７を有した下鋼材３とからなることを特徴としている。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項１又は２において、前記上鋼材４の取付部（８，９）は、下側に設けられて前記治具１０の引き抜き操作により係止解除可能な第１係合部（８ａ）と、上側に設けられて前記治具１０の引き抜き操作により係止解除不能な固定手段（Ｂ，Ｎ）用の第２係合部（９）とを有していることを特徴としている。
【００１０】
請求項４の発明は、図８及び図９の例で特定すると、経時的に固化するソイルセメント等の地盤改良体５１中に建込むとき先行壁部材１に対し後続の壁部材１を互いの継手（５，６）を介して連結する鋼製地中連続壁構築方法において、前記壁部材１として請求項１又は３に記載のものを使用し、前記先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を、前記本体２Ａの継手（５，６）を先行壁部材側上鋼材４に取り付けられた前記治具１０の継手（図２の継手１８）に嵌合した状態で建込むことにより、後続壁部材側本体２Ａの継手（５，６）が先行壁部材側本体２Ａの継手（５，６）に嵌合し前記本体同士を連結する建込み工程と、前記建込まれた壁部材１の上鋼材４から前記治具１０を取り外す治具回収工程とを経ることを特徴としている。
【００１１】
請求項５の発明は、図１〜図４の例で特定すると、経時的に固化するソイルセメント等の地盤改良体５１中に建込むとき先行壁部材１に対し後続の壁部材１を互いの継手（５，６）を介して連結する鋼製地中連続壁構築方法において、前記壁部材１として請求項２又は３に記載のものを使用し、前記先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を、前記下鋼材３のガイド用継手部７を先行壁部材側上鋼材４に取り付けられた前記治具１０の継手（図２の継手１８）に嵌合した状態で建込むことにより、後続の壁部材側本体２の継手（５，６）が先行壁部材側本体２の継手（５，６）に嵌合し前記本体同士を連結する建込み工程と、前記建込まれた壁部材１の上鋼材４から前記治具１０を取り外す治具回収工程とを経ることを特徴としている。
【００１２】
請求項６の発明は、請求項４又は５により構築された鋼製地中連続壁５０を特定したものであり、前記隣接配置された各壁部材１が前記本体２又は２Ａ同士を前記継手（５，６）を介し連結されていることを特徴としている。
【００１３】
以上の壁部材を構成している本体は、「ＮＳ−ＢＯＸ」と称されているものを想定しているが、Ｈ形のフランジ端部に沿って設けらた雄又は雌形の継手を有していれば「ＮＳ−ＢＯＸ」と類似するものでもよい。すなわち、壁部材の本体に設けられる継手は、図１（ｂ）に示されるごとくフランジの両側の継手が同一形状（雌形継手又は雄形継手）のタイプに限られず、異形状（一方が雌形継手、他方が雄形継手）のタイプでも差し支えない。前者の構成では、雄形継手を有した壁部材と、雌形継手を有した壁部材とが交互に建込まれる。後者の構成では、例えば、先行壁部材の雄形継手に対し後続の壁部材が雌形継手を嵌合しながら建込まれる。上鋼材や下鋼材は、本体に比べて断面が小さく強度剛性が低くなっている。好ましくは、図１（ａ）に示されるごとく本体の上端や下端に溶接等で剛接合し易い形状、具体的には本体のＨ形ウエブに接合するウエブ、及び本体のＨ形フランジの一部に接合する本体側より短いフランジを有した形状である。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１の発明では、鋼製地中連続壁用壁部材を本体と該本体より断面の小さな上鋼材とで構成するため、本体に対する上鋼材の断面設定により従来（全寸が本発明の本体だけからなる構成）に比べ小さくした分だけ鋼総重量を減少し、必要な強度剛性を本体を主、上鋼材で従として維持しながら、材料費を低減したり軽量化及びそれに伴う取扱性を向上できるようにする。また、本発明は、上鋼材が本体の対応継手延長線上に配置されるガイド用継手を形成している治具を着脱する取付部を有しているため、請求項４の鋼製地中連続壁構築方法に好適なものとなる。
【００１５】
請求項２の発明では、鋼製地中連続壁用壁部材を本体と該本体より断面の小さな上鋼材及び下鋼材とで構成するため、本体に対する上・下鋼材の断面設定により従来（全寸が本発明の本体だけからなる構成）に比べ小さくした分だけ鋼総重量を減少し、必要な強度剛性を本体を主、上・下鋼材を従として維持しながら、材料費を低減したり軽量化及びそれに伴う取扱性、更に鋼壁設計の自由度をより拡大できるようにする。また、本発明は、下鋼材が本体の対応継手と同軸線上に配置されたガイド用継手部を有していることと、上鋼材が本体の対応継手延長線上に配置されるガイド用継手を形成している治具を着脱する取付部を有しているため、請求項５の鋼製地中連続壁構築方法に好適なものとなる。
【００１６】
請求項３の発明では、請求項１又は２の壁部材として、上鋼材の取付部に対しガイド継手用の治具が下側を引き抜き可能な第１係合部つまり仮止めないしは差込方式を採用し、上側を治具の引き抜きで係止解除不能な固定手段（例えば、ボルト−ナット又はそれに類似の固定構造）用の第２係合部つまり本止めないしは結合方式を採用することにより、図４（ｄ）から推察されるごとく壁部材の建込み状態で、該壁部材の上鋼材から治具を取り外して回収容易となる。これにより、請求項４や５の鋼製地中連続壁構築方法を効率よく施工可能にする。
【００１７】
請求項４の発明では、請求項１の鋼製地中連続壁用壁部材を用いて、建込み工程及び治具回収工程を経ることにより図９（ｄ）の途中状態から推察されるごとく、鋼製地中連続壁として、各壁部材が下側の本体同士を互いの継手を介して連結し、かつ、上側の上鋼材同士を間隔を保って配置した壁構造を確実容易に構築することができ、これにより上記課題を解消して施工費を低減したり施工用重機の負担を減じて作業性も良好に維持できる。
【００１８】
請求項５の発明では、請求項２の鋼製地中連続壁用壁部材を用いて、建込み工程及び治具回収工程を経ることにより図４（ｄ）の途中状態から推察されるごとく、鋼製地中連続壁として、各壁部材が上下中間にある本体同士を互いの継手を介して連結し、かつ、上側の上鋼材同士及び下側の下鋼材同士を共に間隔を保って配置した壁構造を容易に構築することができ、これにより上記課題をより総合的に解消して施工費の大幅な低減、施工用重機の負担を軽減して作業性も改善できる。
【００１９】
請求項６の発明では、従来の鋼製地中連続壁に比べ、請求項４又は５の利点を具備した理想的な鋼製地中連続壁を提供でき、この種の鋼製地中連続壁としての用途拡大を期待できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図１〜図７に示した形態例及び図８と図９に示した変形例について、鋼製地中連続壁用の壁部材１と２、治具、鋼製地中連続壁構築方法１と２、鋼製地中連続壁及びその架設兼用本体壁としての利用例の順で説明する。
【００２１】
（壁部材１）図１（ａ），（ｂ）は請求項２に対応した壁部材及び該壁部材同士の連結構造を示している。図１（ａ）において、この壁部材１は、上記「ＮＳ−ＢＯＸ」に比べて、その「ＮＳ−ＢＯＸ」とほぼ同じ形状の本体２と共に、本体２の上端に接合一体化されて断面が本体２より小さい上鋼材４、及び本体２の下端に接合一体化されて断面が本体２より小さい下鋼材３を有している点で相違している。
【００２２】
ここで、本体２は、長手方向と交差する方向の断面が略Ｈ形つまりＨ形鋼と同形か類似形からなり、該Ｈ形の対向したフランジ２ａ，２ａがウエブ２ｂの両端に結合していると共に、各フランジ２ａ端部に沿って設けられた雌形継手５又は雄形継手６を有している。雌形継手５は円筒の外側部にスリットを形成している。雄形継手６は略Ｔ形からなり、前記スリットを通じて雌形継手５の内側に嵌合される。そして、各壁部材１は、本体２同士の継手５，６を交互に嵌合連結しつつ連続的に接続される。以上の本体２は、例えば、既存のＨ形鋼に継手部材を溶接により接合して作製される。なお、図１（ａ）には雌形継手５を備えた壁部材１のみが示されているが、雄形継手６を備えた壁部材でも継手形状が異なるのみで、その他は同一構造、同一寸法に設定される。
【００２３】
上鋼材４は、断面が本体２より小さく、かつ本体２の対応継手５（６）の延長線上に配置されるガイド用継手（図２の継手１８）を形成している治具１０を着脱する取付部（８，９）を有している。これに対し、下鋼材３は、上鋼材４と同様に断面が本体２より小さく、かつ下側部のうち上鋼材４の治具取付部と反対側（建込み時に先行壁部材１を向く下側部に突設されたガイド用継手部７を有している。
【００２４】
すなわち、下鋼部３及び上鋼材４は、長手方向と交差する断面が本体２の断面と比較して、本体側のＨ形ウエブ２ｂに接合するウエブ３ｂ，４ｂと、本体側のＨ形フランジ２ａ，２ａの一部に接合する本体側より短いフランジ３ａ，４ａを有した形状である。厚さは、本体２とほぼ同じであるが、必要に応じて薄くしたり、フランジ３ａ，４ａをより短くしたり省略するようにしてもよい。要は、本体２に接合する上で好適な形状であることと、従来壁部材（全寸が本発明の本体だけからなる構成）に比べ鋼総重量を減少しながら、必要な強度剛性を本体２を主、下壁部３及び上鋼材４で従として維持しながら、材料費の低減を図る構成である。なお、この例では、下鋼部側ウエブ３ｂ及び上鋼材側ウエブ４ｂの幅寸法は本体側ウエブ２ｂの幅寸法に等しく、フランジ３ａ，４ａの幅寸法は本体側フランジ２ａの幅寸法の１／２以下としたものである。
【００２５】
なお、図１において、本体２と下鋼材３及び上鋼材４の長さ寸法Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３は、対象鋼製地中連続壁の施工深度などに応じて設計される。その場合、特に本体２の長さ寸法Ｌ２は、事前調査などによる地下水位の高さや耐久性、更に後述する地下構造物の高さなどを考慮して設計されるもので、例えば、図７の架設兼用本体壁仕様においては地下構造物６０における底版６１直下の支持地盤から天版６４の上端よりやや上の位置までをカバーする程度の長さに設定される。また、壁部材１の全寸は工事規模によっても異なるが、実寸で２０〜３０ｍ程度、或いはそれ以上が想定される。また、本体２と下鋼材３とは鋼製地中連続壁として埋め殺されるため所定の接合強度が要求されるが、本体２と上鋼材４とは地下構造物を構築した後に縁切り容易な仮接合構造とすることもできる。
【００２６】
また、上記ガイド用継手部７は、下鋼材３の各フランジ３ａ，３ａの同じ側の下部端面に突設され、本体２の対応継手５と同軸線上に配置されている。この構成は、壁部材１の建込み工程において、先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を、下側の継手部７を先行壁部材側上鋼材４に取り付けられた治具１０の継手１８に嵌合した状態で建込み可能にする。
【００２７】
これに対し、上鋼材４の治具用取付部は、図２のごとくＨ形のウエブ４ｂのうち、建込み時に先行壁部材１と逆、つまり建込み進行方向に配置されるウエブ面の下側に突設されて治具１０の引き抜き操作により係止解除可能な第１係合部８と、上側に設けられて治具１０の引き抜き操作により係止解除不能なボルトＢとナットＮ等の固定手段用の第２係合部９とを有している。第１係合部８は、図３（ｂ）のごとく治具１０の位置決め軸１６に対応して設けられたブラケットであり、該ブラケットの中央に上下貫通した円錐台形の位置決め用テーパ孔８ａである。該テーパ孔８ａには、治具側位置決め軸１６の下側に設けられた下向きに細くなるテーパー部１６ａが嵌合される。第２係合部９は、固定手段であるボルトＢを挿通する複数の孔である
【００２８】
（壁部材２）図８（ａ），（ｂ）は請求項１に対応した壁部材及び該壁部材同士の連結構造を示している。図８（ａ）において、この壁部材１は、図１の壁部材１に対して本体２Ａと上鋼材４で構成され、下鋼材３が省略されている。本体２Ａは、図１の本体２に比べて下鋼材３を省略した分だけ長くなっているが、上記本体２の説明がそのまま当てはまる。また、上鋼材４は図１のものと同じである。このため、図８の壁部材自体の説明は省く。
【００２９】
（治具）以上の治具１０は、壁部材１が略Ｈ形の本体２及該本体２より小さな断面の上鋼材４を有していると、建込み工程において、先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を嵌合した状態で建込むことができないため工夫されたものである。
【００３０】
すなわち、この治具１０は、図２に示されるごとく上鋼材４の長さＬ３よりやや長めのもので、吊りピース１１を上向きに突設している天板１２と、天板１２の一側部に垂設された取付板１４と、取付板１４の下内側に一体化されて天板１２の真下にある水平板１５と、水平板１５の下面に一体に垂設された位置決め軸１６と、三角枠状からなり位置決め軸１６の外周にその三角枠状の対応頂点を接合した状態で上下多段に設けられた複数の枠材１７（図３を参照）と、各枠材１７の他の両頂部及び天板１２や水平板１５の対応部に接合した状態に設けられた一対のガイド用継手１８と、継手１８同士の間に設けられた差込片２０とからなる。
【００３１】
このうち、取付板１４には、上鋼材側の第２係合部９である複数の孔と一致する孔１９が設けられている。位置決め軸１６の下端は上述したごとく下向きに細くなるテーパー部１６ａとなっている。各ガイド用継手１８は、治具１０が上鋼材４に装着された状態で、本体２の各フランジ２端部の対応継手５（６）延長線上、つまり本体側の各継手５（６）頂部に対応継手１８の下端が同一軸線状に重ね合わされる。差込片２０は、治具１０が上鋼材４に装着された状態で、本体側の継手５（６）同士の間に嵌合される。なお、治具１０の継手１８としては、本体２の継手に対応して、雌形からなるものと雄形からなるものとが用意される。
【００３２】
次に、上鋼材４に対する治具１０の着脱操作について説明する。まず、装着操作では、例えば図２（ａ）及び図３のごとく、上鋼材４に対し治具１０が上鋼材の対応ウエブ面に沿って移動されると、差込片２０が本体側の両継手５の基部に沿って嵌合すると共に、位置決め軸１６の下端側テーパ部１６ａがテーパ孔８ａに嵌合することで位置決めされ、この状態から、図２（ｂ）のごとく孔９，１９にボルトＢを差込み、裏面側からナットＮを締付ける。すると、治具１０は上鋼材４に正確に位置決め固定される。なお、図２（ａ），（ｂ）では、吊りピース１１にワイヤＷを玉掛し、吊り込んだ状態で行われているが、これは便宜的に示したもので、通常は壁部材１の吊り上げ前に地表部で壁部材１を横に配置したままの状態で治具１０を簡単に装着操作できる。
【００３３】
治具１０を外して回収する場合は、図２（ｃ）のごとくボルトＢをナットＮから分離した後、上鋼材４のフランジ端面間に反力板２１を設置し、該反力板２１に油圧ジャッキ２２を載置した状態で、ジャッキ側プランジャにより天板１２を押上げる。すると、治具１０は、位置決め軸１６のテーパ部１６ａがテーパ孔８ａに対し自重により強固に圧着していても、該テーパー孔８ａから抜けて上鋼材４より縁切りされ、以後はワイヤＷの吊上げ作業により取外しが可能となる。
【００３４】
（鋼製地中連続壁構築方法１）図４（ａ）〜（ｄ）は請求項５に対応した鋼製地中連続壁構築方法の主要部を示している。同図において、この構築方法では、図１の複数の壁部材１（雌形継手５を有した壁部材１と雄形継手６を有した壁部材１）及びＨ形の基準鋼３４が使用される。使用機器や設備としては、従来と同様に、カッター装置３０、セメントミルク製造プラント３２、クローラクレーン３５等が用意される。カッター装置３０は、ベースマシンと接続され、壁構築予定部に沿って横方向に移動させて、溝３１を掘削形成すると共に、セメントミルク等の固化液の注入、現位置土との混合・攪拌を行って、壁構築予定部の地中に連続した地盤改良体５１を造成するものである。セメントミルク製造プラント３２は、例えば、セメント用サイロから導入されるセメント等の固化材原料と水槽側から導入される水とを混合し所定のセメントミルクを製造したり、そのセメントミルクをカッター装置３０に供給する。クローラクレーン３５は壁部材１の建込み用でありベースマシンにより移動される。
【００３５】
図４の構築方法では、建込まれた先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を、下鋼材３のガイド用継手部７を先行壁部材側上鋼材４に取り付けられた治具１０の継手１８に嵌合した状態で建込んで、後続の壁部材側本体２の継手（５又は６）が先行壁部材側本体２の継手（６又は５）に嵌合し各壁部材１の本体同士を連結する建込み工程と、建込み工程で建込まれた壁部材１の上鋼材４から治具１０を外す治具回収工程と少なくとも経る。この場合、治具回収工程は、通常、壁部材１の所定本数を建込んだ後に行うが、目的の鋼製地中連続壁５０に対応する壁部材１の総本数を建込んだ後に行ってもよい。
【００３６】
すなわち、建込みに際しては、まず、図４（ａ）のごとくカッター装置３０により所定幅及び深さの溝３１を掘削する。この作業では、例えば、地中に掘削液を注入して地盤Ｅを軟化させつつ、カッター装置３０を掘削出発位置から壁構築予定部に沿って移動させながら、無端状のカッター３０ａを駆動して地盤Ｅを掘削し、設計深さ及び施工長さに到達したなら、セメントミルク製造プラント３２で製造されたセメントミルクを供給する。すると、セメントミルクが掘削された現位置土に攪拌混合されながら、同一施工区域の移動を繰返すことにより、溝３１内がほぼ均一な地盤改良体５１としてのソイルセメントにより満たされる。なお、符号３３は、建込み出発位置側地表部の溝３１に沿って設置された建込みガイド用の定規３３である。この定規３３は一部省略している。
【００３７】
次に、基準鋼３４が建込み出発位置の地盤改良体５１中に定規３３を介して建込まれる。この基準鋼３４は、Ｈ形鋼のフランジの一端部に最初の壁部材１の継手に嵌合される不図示の継手が形成されている。この建込み時には、地盤改良体５１としてのソイルセメントは泥濘化している状態なので、クローラクレーン３５などで吊り込むことにより基準鋼３４は自重により貫入され、かつ定規３３で建て込み位置が規制されることによって、鉛直度を保ちつつ精度よく建込まれる。
【００３８】
その後、図４（ｂ），（ｃ）のごとく、予め治具１０を組付けた壁部材１を順に建込むことになる。この建込み要領は、基準鋼３４の継手に対し、最初の壁部材１がその上鋼材４の治具１０の吊りピース１１にワイヤを玉掛してクローラクレーン３５で吊り上下動しつつ、その下鋼材３に設けられた下端側継手部７を嵌合しながら建込み操作される。すると、壁部材１は、基準鋼３４の継手に対し、該壁部材側下鋼材の継手部７が嵌合した状態で下降された後、該壁部材側本体の対応継手５（６）が嵌合するので精度良く建込まれる。
【００３９】
以後は、図４（ｄ）のごとく、建込みを完了した先行壁部材側上鋼材４の治具１０の継手１８に対し、後続の壁部材１がその上鋼材４の治具１０の吊りピース１１にワイヤを玉掛してクローラクレーン３５で吊り上下動しつつ、その下鋼材３の下端側継手部７を嵌合しながら建込まれる。すると、後続の壁部材１は、先行壁部材側本体２の対応継手５（６）に対し、該壁部材側下鋼材の継手部７が嵌合した状態で下降された後、該壁部材側本体２の対応継手６（５）が嵌合されて建込まれる。この建込み工程において、壁部材１及び治具１０は雄形継手を有したものと、雌形継手を有したものとを交互に連結しながら溝３１の進行方向沿って建込まれる。なお、この建込み作業の進捗度に応じて定規３３の長さも順次延すか、定規３３の位置を変更する。
【００４０】
治具回収工程では、治具１０が前述したごとく固定手段であるボルトＢの取外し作業（図２（ｃ）を参照）によって上鋼材４の取付部から縁切りされた後、吊上げて回収し、洗浄後に次の壁部材１の建込み用に転用されるようにする。勿論、この治具回収作業は、溝３１内の地盤改良体５１としてのソイルセメント等が完全に固化しない前に行うことが好ましい。この回収時期は、施工規模や施工条件等に応じて適宜に決めることができる。
【００４１】
また一日の作業終了時点、或いは作業の一時休止時点では、図４（ｃ）に示したごとく保護カバー３６を付設した壁部材１を建込むことにより、該保護カバー３６で壁部材側本体の継手５（６）及び上鋼材側治具１０の継手１８を覆うことで後に行われる継手同士の嵌合が損なわれないようにしたり、更には次にカッター装置３０により拡張施工される溝３１内の土砂や水分が施工済み地盤改良体５１内に混入すること抑える。
【００４２】
（鋼製地中連続壁構築方法２）図９（ａ）〜（ｄ）は請求項４に対応した鋼製地中連続壁構築方法の主要部を図４に対応して示している。この構築方法では、上記した鋼製地中連続壁構築方法１と次の点で変更される。ここでは、重複記載を避けるため極力変更点だけ説明する。
【００４３】
図９の構築方法では、建込まれた先行壁部材１に対し、後続の壁部材１を、図８に示した本体２の継手５（６）を先行壁部材側上鋼材４に取り付けられた治具１０の継手１８に嵌合した状態で建込んで、後続の壁部材側本体２の継手（５又は６）が先行壁部材側本体２の継手（６又は５）に嵌合し各壁部材１の本体同士を連結する建込み工程と、建込み工程で建込まれた壁部材１の上鋼材４から治具１０を外す治具回収工程と少なくとも経る。
【００４４】
まず、最初の壁部材１は、建込まれた基準鋼３４の継手に対し、その上鋼材４の治具１０の吊りピース１１にワイヤを玉掛してクローラクレーン３５で吊り上下動しつつ、その本体２の対応継手５（６）を嵌合しながら建込み操作される。すると、壁部材１は、基準鋼３４の継手に対し、該壁部材側本体２の継手５（６）が嵌合した状態で下降されながら精度よく建込まれる。以後は、図９（ｄ）のごとく、建込みを完了した先行壁部材側上鋼材４の治具１０の継手１８に対し、後続の壁部材１がその上鋼材４の治具１０の吊りピース１１にワイヤを玉掛してクローラクレーン３５で吊り上下動しつつ、その本体２の対応継手５（６）を嵌合しながら建込まれる。すると、後続の壁部材１は、先行壁部材側本体２の対応継手５（６）に対し、該壁部材側本体２の対応継手６（５）が嵌合した状態で下降されながら建込まれる。
【００４５】
（鋼製地中連続壁）図５（ａ）は上記した鋼製地中連続壁構築方法１により作製された鋼製地中連続壁を示した模式縦断面図である。この鋼製地中連続壁５０は従来連続壁構造に比べて次のような点で相違している。すなわち、鋼製地中連続壁５０において、隣接配置された壁部材１同士は、上下中間部を構成している本体２と本体２とが互いの継手（５と６）を介して連結され、上部を構成している上鋼材４と上鋼材４及び下部を構成している下鋼材３と下鋼材３とがそれぞれ所定の間隔を保って非連結となっている。そして、この構造では、鋼製地中連続壁５０を構成している各壁部材１が本体２同士を前記各継手を介して連結された状態で地盤改良体５１であるソイルセメント等の中に埋設されているため、上鋼材４同士、及び下鋼材３同士は固化された地盤改良体５１を介在してそれぞれ拘束一体化されている。なお、図５（ａ）では、各壁部材１の上鋼材４が地上面ＧＬより少し突出している。これは、後述するごとく上鋼材４を分離し撤去することを想定しているためであるが、上鋼材４は地上面より下になるよう設計されることもある。
【００４６】
また、上記した鋼製地中連続壁構築方法２により構築された鋼製地中連続壁については図示を省いたが、図９から推察されるごとく構築方法１で構築された鋼製地中連続壁５０に比べて、隣接配置された壁部材１同士は本体２と本体２とが互いの継手（５と６）を介して連結され、上部を構成している上鋼材４と上鋼材４とがそれぞれ所定の間隔を保って非連結となっている。また、この構造でも、各壁部材１が本体２同士を前記各継手を介して連結された状態で地盤改良体５１であるソイルセメント等の中に埋設されているため、上鋼材４同士は固化された地盤改良体５１を介在してそれぞれ拘束一体化されている。
【００４７】
（架設兼用本体壁としての利用例）図５〜図７は、以上の鋼製地中連続壁５０を地下構造物６０の架設兼用本体壁として用いた一例を示している。すなわち、この築造では、上記鋼製地中連続壁５０，５０同士の間の地盤を開削し、該開削された箇所に地下構造物６０を、該地下構造物６０の両側壁６２を対応する鋼製地中連続壁側Ｈ形の対応フランジ２ａに接合一体化すると共に、各壁部材１の本体２が地下構造物６０の底壁下部６１から天壁上部６０までの高さ寸法に対応した長さになっている。なお、以下の施工例は、図１〜図４で構築された鋼製地中連続壁５０で説明するが、図８と図９で構築される鋼製地中連続壁の場合も同様である。
【００４８】
すなわち、以上の鋼製地中連続壁５０は、図５及び図６の各（ａ）のごとく所定の間隔を保って左右ないしは前後に平行に構築されると共に、各壁部材１の内部および外側部は上記した溝３１に応じた幅の地盤改良体５１が充填固化されている。両鋼製地中連続壁５０の配置間隔は、図７のごとく対象の地下構造物６０に応じて設定される。
【００４９】
まず、鋼製地中連続壁５０同士の間の地盤は図６（ｂ）のごとく地表から所定深度まで開削される。この場合、開削設計は、計画に応じて各壁部材の本体２の最下端部よりやや上部とし、この部分を地下構造物６０の支持地盤面とする。また、鋼製地中連続壁５０同士の対向面のうち、壁部材側本体２及び上鋼材４の内側フランジはソイルセメント等の地盤改良体５１が付着しているが、それらの付着物は除去される。
【００５０】
なお、開削作業では、開削深度が深くなるにしたがって、必要に応じて腹起し、切梁などからなる仮設支保工５２を鋼製地中連続壁５０間の上側に張架される。ところで、この開削による土圧Ｐの分布は、各壁部材側本体２の高さ方向中間位置近傍で最大となるが、上記鋼製地中連続壁５０の壁構造において、壁部材側本体２の剛性及び該本体２外側の地盤改良体５１により土圧Ｐに充分抗することができる。また、地盤内に地下水があったとしても、事前調査等によって壁部材側本体２の位置を地下水位より高い位置に設定すれば、内外２重の継手構造及び本体２外側の地盤改良体５１により止水性も満足できる。
【００５１】
開削作業の終了後は、図７（ａ）のごとく、鋼製地中連続壁５０の構築方向に沿って支持地盤上に地下構造物６０の底版６１、側壁６２、隔壁６３及び天版６４を適宜な型枠工法により築造する。その際は、底版６１の両側、両側壁６２並びに天版６４の両側と本体２間を鉄筋などを介して接合した状態で必要に応じてコンクリートを打設する。これにより、地下構造物６０は、両側壁６２が各壁部材側本体２と結合一体化し、側壁６２が薄壁であっても、鋼製地中連続壁５０及び該本体２外側の地盤改良体５１により十分な剛性と止水性に優れた構造物となる。
【００５２】
その後は、仮設支保工などを撤去した上で、図７（ｂ）のごとく、地下構造物６０の上部を土砂６５などで埋め戻し、表面を敷き均すことにより、全工程を終了する。なお、地下構造物６０の施工終了後に、各壁部材１の本体２と上鋼材４とを縁切りしておき、上鋼材４を引抜くと共に土砂６５を引抜き後に充填するようにすれば、例えば障害物としての上鋼材４の影響を受けない。
【００５３】
以上のように本発明は請求項で特定される構成を実質的に備えておればよく、細部は各形態を参考にして更に変更可能なものである。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】（ａ）は形態例の鋼製地中連続壁用壁部材を示す斜視図、（ｂ）は前記壁部材同士を連結した状態で示す断面図である。
【図２】（ａ）は上記壁部材を構成している上鋼材と治具の関係を示す斜視図、（ｂ）と（ｃ）は上記治具を上鋼材に取付けたり、取外すときの要領を示す斜視図である。
【図３】（ａ）は上記壁部材同士の連結状態及び上記治具の取付け状態を示す断面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。
【図４】（ａ）〜（ｄ）は形態例の鋼製地中連続壁構築方法の手順を示す模式図である。
【図５】（ａ）は上記構築方法で作られた鋼製地中連続壁の模式縦断面図、（ｂ）は前記鋼製地中連続壁間に地下構造物を築造した状態を示す模式縦断面図である。
【図６】（ａ）は図５（ａ）のＢ−Ｂ線断面図、（ｂ）は同断面における開削状態を示す断面図である。
【図７】（ａ）は図５（ｂ）のＣ−Ｃ線断面図、（ｂ）は地下構造物上を埋め戻した状態を示す断面図である。
【図８】（ａ），（ｂ）は変形例の鋼製地中連続壁用壁部材を図１に対応して示す斜視図と断面図である。
【図９】（ａ）〜（ｄ）は図８の壁部材を用いた場合の鋼製地中連続壁構築方法の手順を図４に対応して示す模式図である。
【図１０】従来例を説明するため図であり、（ａ）は鋼製地中連続壁間に地下構造物を築造した状態を示し、（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。
【符号の説明】
【００５５】
１…壁部材
２…壁部材の本体（２ａはフランジ、２ｂはウエブ）
３…下鋼材（７はガイド用継手部）
４…上鋼材（８と９は取付部に設けられた第１係合部と第２係合部）
５…継手（雌形継手）
６…継手（雄形継手）
１０…ガイド用継手を形成している治具（１２は天板、１４は当接板）
１６…位置決め軸
１８…ガイド用継手
２１…反力板
２２…油圧ジャッキ
３０…カッター装置
３１…溝
３２…セメントミルク製造プラント
３４…基準鋼
５０…地中連続壁
５１…地盤改良体
６０…地下構造物（６１は底版、６２は側壁、６３は隔壁、６４は天版）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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