(57)【要約】      （修正有）【課題】バンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ、詳細には、特定周波数範囲において送受信を抑制することが可能である超広帯域アンテナを得る。【解決手段】超広帯域アンテナは、基板と、前記基板に取り付けられ、第１スロットおよび第１ストリップ穴で開かれた接地ユニットと、前記基板に取り付けられ、水平部分および垂直部分を含む信号供給ユニットであって、前記水平部分は第１スロットに位置し、前記垂直部分は第１ストリップ穴に位置する信号供給ユニットと、第１相補的な別個の円形共振器と、第２相補的な別個の円形共振器とを含み、前記第１相補的な別個の円形共振器および前記第２相補的な別個の円形共振器は信号供給ユニットの前記水平部分に取り付けられ、相互に接続される。【選択図】図４Ａ
2010074810.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板と、
前記基板に取り付けられ、第１スロットおよび第１ストリップ穴で開かれた接地ユニットであって、前記第１ストリップ穴は前記第１スロットと連通し、前記基板の側部にまで延びる接地ユニットと、
前記基板に取り付けられ、水平部分および垂直部分を含む信号供給ユニットであって、前記水平部分は前記第１スロットに位置し、前記垂直部分は前記第１ストリップ穴に位置する信号供給ユニットと、
第１相補的な別個の円形共振器と、
第２相補的な別個の円形共振器と、
を備え、前記第１相補的な別個の円形共振器および前記第２相補的な別個の円形共振器は前記信号供給ユニットの前記水平部分に取り付けられ、相互に接続される、バンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項２】
前記第１相補的な別個の円形共振器が第１長方形スロット穴および第２長方形スロット穴を含み、前記第１長方形スロット穴は前記第２長方形スロット穴を囲む請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項３】
前記第２相補的な別個の円形共振器が第３長方形スロット穴および第４長方形スロット穴を含み、前記第３長方形スロット穴は前記第４長方形スロット穴を囲む請求項２に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項４】
前記第１長方形スロット穴および前記第２長方形スロット穴が開口をそれぞれ有し、前記第１長方形スロット穴の前記開口の方向が前記第２長方形スロット穴の前記開口の方向と反対である請求項３に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項５】
前記第１長方形スロット穴の前記開口の方向が、前記信号供給ユニットの前記垂直部分の伸張方向と平行である請求項４に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項６】
前記第３長方形スロット穴および前記第４長方形スロット穴が開口をそれぞれ有し、前記第３長方形スロット穴の前記開口の方向が前記第４長方形スロット穴の前記開口の方向と反対である請求項４に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項７】
前記第１相補的な別個の円形共振器の前記第１長方形スロット穴の前記開口の方向が、前記第２相補的な別個の円形共振器の前記第３長方形スロット穴の前記開口の方向と平行である請求項６に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項８】
前記第１相補的な別個の円形共振器の前記第１長方形スロット穴が、前記第２相補的な別個の円形共振器の前記第３長方形スロット穴と連通している請求項３に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項９】
前記接地ユニットの前記第１スロットが長方形スロット穴である請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項１０】
前記信号供給ユニットの前記水平部分の形状が長方形である請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項１１】
前記基板がＦＲ-４材を用いたマイクロ波基板である請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項１２】
前記信号供給ユニットおよび前記接地ユニットのそれぞれの材料が金属である請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【請求項１３】
高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信することができない請求項１に記載のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナ、詳細には、相互に接続した２つの相補的な別個の円形共振器を信号供給ユニットに設けることによって、特定周波数範囲において送受信を抑制することが可能である超広帯域アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
短距離無線、ＬＡＮの無線通信、およびさまざまなパーソナル移動通信製品の需要の急上昇に伴って、無線通信データの伝送の量および速度は増大しつつある。それを考慮して、２００２年２月に、連邦通信委員会（Ｆｅｄｅｒａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ）は、超広帯域技術は一般の商業通信システムで使用されてよいことを承認し、超広帯域通信は高伝送、低電力、かつ短距離の通信であることを規制している。また一方、超広帯域の周波数範囲（３．１ＧＨｚ〜１０．６ＧＨｚ）は、無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）で用いる、５．１５０ＧＨｚ〜５．８７５ＧＨｚのような周波数帯を含む。従って、超広帯域通信とＷＬＡＮシステムとの間で通信信号の干渉が発生する。
【０００３】
従って、超広帯域通信をより良く実施できるようにするために、当業界の従事者は、前述の信号干渉を減らすように、超広帯域通信のＷＬＡＮの動作周波数帯で送受信される信号を抑制する多くの解決策を提案している。以下に述べるように、高周波信号をＷＬＡＮの動作周波数帯（５ＧＨｚ〜６ＧＨｚ）で送受信しないことが可能である、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナがある。
【０００４】
図１Ａに示すように、バンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナは、基板１１と、接地ユニット１２と、信号供給ユニット１３と、長方形ストリップスロット１４とを含んでいる。基板１１はＦＲ-４材を用いたマイクロ波基板であることが好ましい。接地ユニット１２は基板１１に取り付けられ、第１スロット１２１および第１ストリップ穴１２２で開かれ、ここで第１ストリップ穴１２２は第１スロット１２１と連通し、基板１１の側部１１１にまで延びている。さらに、信号供給ユニット１３は基板１１に取り付けられ、水平部分１３１および垂直部分１３２を含み、ここで水平部分１３１は第１スロット１２１内にあり、垂直部分１３２は第１ストリップ穴１２２内にある。
【０００５】
図１Ａおよび１Ｂに示すように、接地ユニット１２の第１スロット１２１は長方形ストリップスロットであり、信号供給ユニット１３の水平部分１３１の形状は長方形である。さらに、接地ユニット１２および信号供給ユニット１３の材料は金属である。その上に、長方形ストリップスロット１４は信号供給ユニット１３の水平部分１３１に取り付けられ、開口１４１を有し、ここで長方形ストリップスロット１４の開口の方向は信号供給ユニット１３の垂直部分１３２の伸張方向と平行であり、長方形ストリップスロット１４の長さは２１．４ｍｍである。
【０００６】
また、図１Ａおよび１Ｂに示すようなバンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナのさまざまなラベルのサイズは、次の表１に記載されている。
【０００７】
【表１】
2010074810.tif 000003
【０００８】
一方、バンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナでは、「バンドノッチ・ユニット」は長方形ストリップスロット１４によって構成され、これによりバンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能である。リターンロスおよび利得のような詳細な特性曲線を本発明の曲線とともに次に示す。
【０００９】
図２Ａに示すように、バンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナは、基板２１と、接地ユニット２２と、信号供給ユニット２３と、相補的な別個の円形共振器２４とを含んでいる。基板２１はＦＲ−４材を用いたマイクロ波基板であることが好ましい。接地ユニット２２は基板２１に取り付けられ、第１スロット２２１および第１ストリップ穴２２２で開かれ、ここで第１ストリップ穴２２２は第１スロット２２１と連通し、基板２１の側部２１１にまで延びている。さらに、信号供給ユニット２３は基板２１に取り付けられ、水平部分２３１および垂直部分２３２を含み、ここで水平部分２３１は第１スロット２２１内にあり、垂直部分２３２は第１ストリップ穴２２２内にある。
【００１０】
図２Ａおよび２Ｂに示すように、接地ユニット２２の第１スロット２２１は長方形スロットであり、信号供給ユニット２３の水平部分２３１の形状は長方形である。さらに、接地ユニット２２および信号供給ユニット２３の材料は金属である。その上に、相補的な別個の円形共振器２４は信号供給ユニット２３の水平部分２３１に取り付けられ、第１長方形ストリップスロット２４１および第２長方形ストリップスロット２４２を含み、ここで第１長方形ストリップスロット２４１は第２長方形ストリップスロット２４２を囲んでいる。第１長方形ストリップスロット２４１および第２長方形ストリップスロット２４２は開口２４３および開口２４４をそれぞれ有し、第１長方形ストリップスロット２４１の開口の方向は第２長方形ストリップスロット２４２の開口の方向と反対である。その上に、第１長方形ストリップスロット２４１の開口の方向は信号供給ユニット２３の垂直部分２３２の伸張方向と平行である。
【００１１】
また、図２Ａおよび２Ｂに示すようなバンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナのさまざまなラベルのサイズは、次の表２に記載されている。
【００１２】
【表２】
2010074810.tif 000004
【００１３】
一方、バンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナでは、「バンドノッチ・ユニット」は相補的な別個の円形共振器２４によって構成され、これによりバンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能である。リターンロスおよび利得のような詳細な特性曲線を本発明の曲線とともに次に示す。
【００１４】
図３Ａに示すように、バンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナは、基板３１と、接地ユニット３２と、信号供給ユニット３３と、第１相補的な別個の円形共振器３４と、第２相補的な別個の円形共振器３５とを含んでいる。基板３１はＦＲ-４材を用いたマイクロ波基板であることが好ましい。接地ユニット３２は基板３１に取り付けられ、第１スロット３２１および第１ストリップ穴３２２で開かれ、ここで第１ストリップ穴３２２は第１スロット３２１と連通し、基板３１の側部３１１にまで延びている。さらに、信号供給ユニット３３も基板３１に取り付けられ、水平部分３３１および垂直部分３３２を含み、ここで水平部分３３１は第１スロット３２１内にあり、垂直部分３３２は第１ストリップ穴３２２内にある。
【００１５】
図３Ａおよび３Ｂに示すように、接地ユニット３２の第１スロット３２１は長方形スロットであり、信号供給ユニット３３の水平部分３３１の形状は長方形である。さらに、接地ユニット３２および信号供給ユニット３３の材料は金属である。その上に、第１相補的な別個の円形共振器３４および第２相補的な別個の円形共振器３５は信号供給ユニット３３の水平部分３３１に取り付けられ、第１相補的な別個の円形共振器３４および第２相補的な別個の円形共振器３５は間隔Ｓを介して取り付けられる。
【００１６】
図３Ｂに示すように、第１相補的な別個の円形共振器３４は第１長方形ストリップスロット３４１および第２長方形ストリップスロット３４２を含み、ここで第１長方形ストリップスロット３４１は第２長方形ストリップスロット３４２を囲んでいる。第１長方形ストリップスロット３４１および第２長方形ストリップスロット３４２は開口３４３および開口３４４をそれぞれ有し、第１長方形ストリップスロット３４１の開口の方向は第２長方形ストリップスロット３４２の開口の方向と反対である。その上に、第１長方形ストリップスロット３４１の開口の方向は信号供給ユニット３３の垂直部分３３２の伸張方向と平行である。加えて、第２相補的な別個の円形共振器３５は第３長方形ストリップスロット３５１および第４長方形ストリップスロット３５２を含み、ここで第３長方形ストリップスロット３５１は第４長方形ストリップスロット３５２を囲んでいる。第３長方形ストリップスロット３５１および第４長方形ストリップスロット３５２は開口３５３および開口３５４をそれぞれ有し、第３長方形ストリップスロット３５１の開口の方向は第４長方形ストリップスロット３５２の開口の方向と反対である。その上に、第１長方形ストリップスロット３４１の開口の方向は第３長方形ストリップスロット３５１の開口の方向と平行である。
【００１７】
また、図３Ａおよび３Ｂに示すようなバンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナのさまざまなラベルのサイズは、次の表３に記載されている。
【００１８】
【表３】
2010074810.tif 000005
【００１９】
一方、バンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナでは、「バンドノッチ・ユニット」は、第１相補的な別個の円形共振器３４および第２相補的な別個の円形共振器３５が間隔Ｓを介して取り付けられることによって構成され、これによりバンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能である。リターンロスおよび利得のような詳細な特性曲線を本発明の曲線とともに次に示す。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
上述のように、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナでは、「バンドノッチ・ユニット」の抑制能力は不十分であるか、あるいは「バンドノッチ・ユニット」は大きい基板面積を占有する。従って、より良い抑制能力を備え、かつより小さい基板面積を占有する、バンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナを有することが当業界にとって必要である。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明の目的は、ＷＬＡＮの周波数帯のような特定の周波数範囲で高周波信号の送受信を抑制することが可能である、バンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナを提供することである。
【００２２】
本発明のさらなる目的は、「バンドノッチ・ユニット」が小さい基板面積を占有する、バンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナを提供することである。
【００２３】
上の目的を達成するために、本発明は、基板と、前記基板に取り付けられ、第１スロットおよび第１ストリップ穴で開かれた接地ユニットであって、前記第１ストリップ穴は第１スロットと連通し、前記基板の側部にまで延びる接地ユニットと、前記基板に取り付けられ、水平部分および垂直部分を含む信号供給ユニットであって、前記水平部分は第１スロットに位置し、前記垂直部分は第１ストリップ穴に位置する信号供給ユニットと、第１相補的な別個の円形共振器と、第２相補的な別個の円形共振器とを備え、前記第１相補的な別個の円形共振器および前記第２相補的な別個の円形共振器は信号供給ユニットの水平部分に取り付けられ、相互に接続される。
【００２４】
本発明のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器および第２相補的な別個の円形共振器は信号供給ユニットの水平部分に取り付けられ、相互に接続されて、「バンドノッチ・ユニット」を形成することに因って、本発明は高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能である。従って、作動中、本発明のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナはＷＬＡＮシステムを妨害しない。さらに、本発明のバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器および第２相補的な別個の円形共振器は相互に接続されるので、本発明の「バンドノッチ・ユニット」によって占有される基板面積はバンドノッチ特性を有する従来の超広帯域アンテナのそれよりも小さい。
【００２５】
本発明の他の目的、利点、および新規な特徴について、添付図面を用いた次の詳細な説明によってより明らかにする。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１Ａ】バンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナを示す略図である。
【図１Ｂ】バンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナの「バンドノッチ・ユニット」を示す略図である。
【図２Ａ】バンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナを示す略図である。
【図２Ｂ】バンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナの「バンドノッチ・ユニット」を示す略図である。
【図３Ａ】バンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナを示す略図である。
【図３Ｂ】バンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナの「バンドノッチ・ユニット」を示す略図である。
【図４Ａ】本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナを示す略図である。
【図４Ｂ】本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナの「バンドノッチ・ユニット」を示す略図である。
【図５】バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナおよび本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、２ＧＨｚ〜１２ＧＨｚの周波数範囲における周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す略図である。
【図６】バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナおよび本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、２ＧＨｚ〜１２ＧＨｚの周波数範囲における周波数の変化に依存する利得の変動を示す略図である。
【図７】本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、物理学的測定およびＣＳＴソフトウェアシミュレーションによる周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
図４Ａに示すように、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナは、基板４１と、接地ユニット４２と、信号供給ユニット４３と、第１相補的な別個の円形共振器４４と、第２相補的な別個の円形共振器４５とを備える。基板４１はＦＲ−４材を用いたマイクロ波基板であることが好ましい。接地ユニット４２は基板４１に取り付けられ、第１スロット４２１および第１ストリップ穴４２２で開かれ、ここで第１ストリップ穴４２２は第１スロット４２１と連通し、基板４１の側部４１１にまで延びている。さらに、信号供給ユニット４３も基板４１に取り付けられ、水平部分４３１および垂直部分４３２を含み、ここで水平部分４３１は第１スロット４２１内にあり、垂直部分４３２は第１ストリップ穴４２２内にある。
【００２８】
図４Ａに示すように、接地ユニット４２の第１スロット４２１は長方形スロットであり、信号供給ユニット４３の水平部分４３１の形状は長方形である。さらに、接地ユニット４２および信号供給ユニット４３の材料は金属である。その上に、第１相補的な別個の円形共振器４４および第２相補的な別個の円形共振器４５は信号供給ユニット４３の水平部分４３１に取り付けられ、第１相補的な別個の円形共振器４４および第２相補的な別個の円形共振器４５は相互に接続される。
【００２９】
図４Ｂに示すように、第１相補的な別個の円形共振器４４は第１長方形ストリップスロット４４１および第２長方形ストリップスロット４４２を含み、ここで第１長方形ストリップスロット４４１は第２長方形ストリップスロット４４２を囲んでいる。第１長方形ストリップスロット４４１および第２長方形ストリップスロット４４２は開口４４３および開口４４４をそれぞれ有し、第１長方形ストリップスロット４４１の開口の方向は第２長方形ストリップスロット４４２の開口の方向と反対である。その上に、第１長方形ストリップスロット４４１の開口の方向は信号供給ユニット４３の垂直部分４３２の伸張方向と平行である。加えて、第２相補的な別個の円形共振器４５は第３長方形ストリップスロット４５１および第４長方形ストリップスロット４５２を含み、ここで第３長方形ストリップスロット４５１は第４長方形ストリップスロット４５２を囲んでいる。第３長方形ストリップスロット４５１および第４長方形ストリップスロット４５２は開口４５３および開口４５４をそれぞれ有し、第３長方形ストリップスロット４５１の開口の方向は第４長方形ストリップスロット４５２の開口の方向と反対である。その上に、第１長方形ストリップスロット４４１の開口の方向は第３長方形ストリップスロット４５１の開口の方向と平行である。
【００３０】
また、図４Ａおよび４Ｂに示すようなバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナのさまざまなラベルのサイズは、次の表４に記載されている。
【００３１】
【表４】
2010074810.tif 000006
【００３２】
さらに、図４Ｂに示すように、第１相補的な別個の円形共振器４４の第１長方形ストリップスロット４４１は第２相補的な別個の円形共振器４５の第３長方形ストリップスロット４５１と連通している。従って、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、「バンドノッチ・ユニット」は、第１相補的な別個の円形共振器４４を第２相補的な別個の円形共振器４５と一体化することによって構成される。
【００３３】
図５，６、および７の例示とともに、以下に説明するように、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で実際に送受信しないことが可能であると分かる。
【００３４】
図５は、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナおよび本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、２ＧＨｚ〜１２ＧＨｚの周波数範囲における周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す略図であり、これはＣＳＴソフトウェアによるシミュレーションにより得られる。
【００３５】
図５に示すように、曲線Ａは、図１に示すようなバンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。曲線Ｂは、図２に示すようなバンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。曲線Ｃは、図３に示すようなバンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。曲線Ｄは、図４に示すような本発明による超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。
【００３６】
図５から、曲線Ｄは最低共振周波数（約５．５ＧＨｚ）を示し、曲線Ｃは２番目に低い共振周波数（約６．５ＧＨｚ）を示すことが分かる。従って、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲におけるリターンロスは残りの周波数範囲よりも明らかに高い。加えて、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナの５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲におけるリターンロスは、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナのそれぞれと比べて最も高く、本発明の不整合ロスは約４．３ｄＢである。かかる事実は、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器を第２相補的な別個の円形共振器に接続することによって形成される「バンドノッチ・ユニット」の抑制効果は極めて良好であり、これにより本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能であることを明らかにする。
【００３７】
図６は、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナおよび本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、２ＧＨｚ〜１２ＧＨｚの周波数範囲における周波数の変化に依存する利得の変動を示す略図であり、これはＣＳＴソフトウェアによるシミュレーションにより得られる。
【００３８】
図６に示すように、曲線Ｅは、図１に示すようなバンドノッチ特性を有する第１従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存する利得の変動を示す。曲線Ｆは、図２に示すようなバンドノッチ特性を有する第２従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存する利得の変動を示す。曲線Ｇは、図３に示すようなバンドノッチ特性を有する第３従来の超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存する利得の変動を示す。曲線Ｈは、図４に示すような本発明による超広帯域アンテナについて、周波数の変化に依存する利得の変動を示す。
【００３９】
図６から、曲線Ｈは最小利得値（約５．５ＧＨｚ）を示し、曲線Ｇは２番目に低い利得値（約６．５ＧＨｚ）を示すことが分かる。従って、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲における利得は残りの周波数範囲よりも明らかに低い。加えて、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナの５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲における利得は、バンドノッチ特性を有する３つの従来の超広帯域アンテナのそれぞれと比べて最も小さい。かかる事実は、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器を第２相補的な別個の円形共振器に接続することによって形成される「バンドノッチ・ユニット」の抑制効果は極めて良好であり、これにより本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナは高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能であることを明らかにする。
【００４０】
図７は、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナについて、物理学的測定およびＣＳＴソフトウェアシミュレーションによる周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す略図である。図７に示すように、曲線Ｉは、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナを物理的に測定することによって、周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。曲線ＪはＣＳＴソフトウェアシミュレーションによって周波数の変化に依存するリターンロスの変動を示す。
【００４１】
図７から、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲におけるリターンロスは最高であり、かかる事実は、ＣＳＴソフトウェアシミュレーションによって得られる結果が物理学的測定によって得られる結果と一致することによって確認される。
【００４２】
上述を考慮して、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器および第２相補的な別個の円形共振器が信号供給ユニットの水平部分に取り付けられ、相互に接続されて、「バンドノッチ・ユニット」を形成することに因って、本発明は高周波信号を５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの周波数範囲で送受信しないことが可能となる。従って、作動中、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナはＷＬＡＮシステムに干渉しない。さらに、本発明によるバンドノッチ特性を有する超広帯域アンテナでは、第１相補的な別個の円形共振器および第２相補的な別個の円形共振器が相互に接続されるので、本発明の「バンドノッチ・ユニット」によって占められる基板面積はバンドノッチ特性を有する従来の超広帯域アンテナよりも小さい。
【００４３】
上述の実施形態は本発明を説明するために便宜上例示されたに過ぎない。本発明によって請求されることは、上述の実施形態に限定されず、本出願の特許請求の範囲に記載されていることに基づいていなければならない。
【図１Ａ】
2010074810.tif 000007
【図１Ｂ】
2010074810.tif 000008
【図２Ａ】
2010074810.tif 000009
【図２Ｂ】
2010074810.tif 000010
【図３Ａ】
2010074810.tif 000011
【図３Ｂ】
2010074810.tif 000012
【図４Ａ】
2010074810.tif 000013
【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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