(57)【要約】【課題】  コネクタ本体が接続される前に、相手側の特性を認識することができるコネクタを提供することである。【解決手段】  一対のコネクタ本体Ａ，Ｂのいずれか一方に磁気センサＰを設け、いずれか他方に磁石Ｍを設け、上記一方のコネクタ本体Ａに設けた磁気センサＰは、他方のコネクタ本体Ｂに設けた磁石Ｍの配置に応じた磁気情報を感知し、その磁気情報を出力する構成にしている。このようにコネクタ本体が出力した磁気情報によって、当該コネクタに接続した機器側で相手側の機器の特性を判定することができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のコネクタ本体のいずれか一方に磁気センサを設け、いずれか他方に磁石を設け、上記一方のコネクタ本体に設けた磁気センサは、他方のコネクタ本体に設けた磁石の配置に応じた磁気情報を感知し、その磁気情報を出力する構成にしたコネクタ。
【請求項２】
上記磁石を電磁石で構成し、電磁石の磁力を可変にすることによって上記磁気情報の変更を可能にした請求項１に記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、一対の部品を接続するのに用いるコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から知られているコネクタは、一対のコネクタ本体を接続したとき、電子機器同士が相手側の機器の特性等を認識するとともに、その認識した特性に基づいた機能を実現している。
【特許文献１】特開２００６−１２０４９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記のようにした従来のコネクタでは、一対のコネクタ本体を接続しなければ、相手側の特性を認識できない。そのために、相手側の特性を認識させるための端子を接続したり切り離したりを繰り返えさざるを得ないので、その端子が劣化しやすくなるとともに、劣化してしまうと相手側を認識する機能にも障害が生じるという問題があった。
この発明の目的は、コネクタ本体が接続される前に、相手側の特性を認識することができるコネクタを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
第１の発明は、一対のコネクタ本体のいずれか一方に磁気センサを設け、いずれか他方に磁石を設け、上記一方のコネクタ本体に設けた磁気センサは、他方のコネクタ本体に設けた磁石の配置に応じた磁気情報を感知し、その磁気情報を出力する構成にした点に特徴を有する。
第２の発明は、上記磁石を電磁石で構成し、電磁石の磁力を可変にすることによって上記磁気情報の変更を可能にした点に特徴を有する。
【発明の効果】
【０００５】
第１の発明によれば、磁気センサが磁気を感知した時点で、相手側の電子機器の特性を認識できるので、従来のように端子が劣化することもなく、当然のこととして、端子の劣化にともなう認識機能の障害もなくなる。
しかも、従来のような電子機器を認識させるための特別な端子が必要ないので、その分、端子を有効に使うことができる。
第２の発明によれば、磁石を電磁石で構成したので、その電磁石から出力される磁気情報をいろいろ変更することができる。例えば、ひとつのコネクタ本体であっても、相手の電子機器に応じてその機能を変えることも可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
第１実施形態は、一方のコネクタ本体に設けた磁気センサが、他方のコネクタ本体に設けた磁石の磁極配置を判別して、相手側の特性を認識するものである。そして、図１〜４は一対のコネクタ本体Ａ，Ｂを示したもので、それら両コネクタ本体Ａ，Ｂのそれぞれには複数の端子を備えているが、これら図１〜４では端子を省略している。
【０００７】
上記一方のコネクタ本体Ａには磁力線の方向を検出する磁気センサＰを設け、他方のコネクタ本体Ｂには永久磁石Ｍを設けている。
そして、図１に示したコネクタ本体Ｂに設けた永久磁石Ｍは、コネクタ本体Ｂの軸方向にＮ極とＳ極とが現われるとともに、Ｎ極がコネクタ本体Ａに対向する側に位置するようにしている。
図２に示したコネクタ本体Ｂに設けた永久磁石Ｍは、コネクタ本体Ｂの軸方向にＮ極とＳ極とが現われるとともに、Ｓ極がコネクタ本体Ａに対向する側に位置するようにしている。
【０００８】
図３に示したコネクタ本体Ｂに設けた永久磁石Ｍは、他方のコネクタ本体Ａとの対向面に沿ってＮ極とＳ極とが現われるとともに、Ｎ極が図面上方に位置するようにしている。
また、図４に示したコネクタ本体Ｂに設けた永久磁石Ｍは、他方のコネクタ本体Ａとの対向面に沿ってＮ極とＳ極とが現われるとともに、Ｓ極が図面上方に位置するようにしている。
【０００９】
今、磁気センサＰを有する一方のコネクタ本体Ａに、永久磁石Ｍを備えた他方のコネクタ本体Ｂが近接すれば、図１〜４に示すように磁気センサＰは永久磁石Ｍの磁力線の方向を認識できる。
そして、磁気センサＰが認識した磁気情報は、図１〜４に示す各コネクタの違いを判別するために利用することができる。磁気センサＰは、磁気情報によって相手側の違いを認識できるので、この磁気センサＰが出力した磁気情報に応じて、互いに接続する電子機器のいずれか一方が、相手側の電子機器の特性を判別することができる。
【００１０】
上記のように磁気センサＰは、コネクタ本体Ａ，Ｂが接続されなくても、磁気を感知した時点で、相手側の電子機器の特性を認識できるので、従来のように端子が劣化することもなく、当然のこととして、端子の劣化にともなう認識機能の障害もなくなる。
しかも、従来のような電子機器を認識させるための特別な端子が必要ないので、その分、端子を有効に使うことができる。
【００１１】
上記第１実施形態では、コネクタ本体Ｂに永久磁石Ｍを設けたが、この永久磁石に代えて電磁石を用いることができる。このように電磁石を用いれば、その電流の方向を変えることによって、当該電磁石の極性を自由に変えることができる。したがって、磁気情報をいろいろ変更することができる。
また、電磁石の場合には、一定の時間内に当該磁石の極性を変化させ、その時間内における磁極の変化のパターンを、磁気センサＰを設けた電子機器側で認識し、相手側の特性を判別するようにしてもよい。
【００１２】
図５，６に示した第２実施形態は、一方のコネクタ本体Ａに設けた磁気センサＰが、他方のコネクタ本体Ｂに設けた永久磁石Ｍによって形成される磁場の磁束密度すなわち一対のコネクタ本体Ａ，Ｂ間に発生する磁力の状況を判別するものである。また、この第２実施形態においても、それら両コネクタ本体Ａ，Ｂのそれぞれには複数の端子を備えているが、図５，６では端子を省略している。
【００１３】
上記一方のコネクタ本体Ａには磁気センサＰを設けているが、この磁気センサＰは、この磁気センサＰの位置での磁束密度を検出するものである。また、他方のコネクタ本体Ｂには、複数の永久磁石Ｍを配置している。
そして、上記両コネクタ本体Ａには相対位置検出手段Ｆを設け、この検出手段Ｆによってコネクタ本体Ａ，Ｂの相対的な接近位置を検出するようにしている。このように相対的な接近位置を検出するようにしたのは、コネクタ本体Ａ，Ｂの対向間隔によって、磁気センサＰの位置での磁束密度が変化してしまうからである。そこで、相対位置検出手段Ｆで検出される一定の対向間隔のもとで、磁気センサＰの位置での磁束密度を検出できるようにしたものである。
【００１４】
なお、この相対位置検出手段Ｆは、電子的あるいは光学的に位置を検出してもよいし、一方のコネクタ本体Ａと他方のコネクタ本体Ｂとにスイッチを構成する部品を設け、そのスイッチのオンオフで相対的な接近位置を検出するようにしてもよい。いずれにしても、磁気センサＰの位置での磁束密度を安定的に検出できれば、相対位置検出手段Ｆはどのような構成であってもよい。そして、磁気センサＰは、相対位置検出手段Ｆで検出された接近位置での磁束密度を必要な磁気情報としてとらえるようにあらかじめ設定されているものである。
【００１５】
今、コネクタ本体Ａ，Ｂが、相対位置検出手段Ｆが検出する一定の位置まで互いに接近すれば、磁気センサＰは、そのセンサ位置における、他方のコネクタ本体Ｂ側に設けた複数の永久磁石Ｍによる磁束密度を検出することができる。このようにして検出された磁束密度は、他方のコネクタ本体Ｂ側における永久磁石Ｍの配置や、各永久磁石Ｍの磁力強度あるいはその磁極の向き等に応じて変化する。
【００１６】
したがって、磁気センサＰが認識した磁気情報は、コネクタの違いを判別するために利用することができる。このように磁気センサＰは、磁気情報によって相手側の違いを認識できるので、この磁気センサＰが出力した磁気情報に応じて、互いに接続する電子機器のいずれか一方が、相手側の電子機器の特性を判別することができる。
【００１７】
上記のように磁気センサＰは、コネクタ本体Ａ，Ｂが接続されなくても、磁気を感知した時点で、相手側の電子機器の特性を認識できるので、従来のように端子が劣化することもなく、当然のこととして、端子の劣化にともなう認識機能の障害もなくなる。
しかも、従来のような電子機器を認識させるための特別な端子が必要ないので、その分、端子を有効に使うことができる。
【００１８】
図７，８に示した第３実施形態は、一方のコネクタ本体Ａに複数の磁気センサＰを設け、他方のコネクタ本体Ｂにはひとつの永久磁石Ｍを設けたものである。このようにした第３実施形態では、複数の磁気センサＰで、永久磁石Ｍの位置又はその磁束分布などを検出することができる。つまり、永久磁石Ｍの位置によって、各磁気センサＰが検出する磁束密度が異なるので、各磁気センサＰが検出する磁束密度に応じて、永久磁石Ｍの位置又はその磁束分布などを検出できることになる。
なお、上記の態様とは異なり、複数の磁気センサＰと複数の永久磁石Ｍを用いて、これら複数の永久磁石Ｍの位置を検出することもできる。
【００１９】
したがって、永久磁石Ｍの位置に応じて、コネクタの違いを判別できることになり、この第３実施形態においても、磁気センサＰが認識した磁気情報は、コネクタの違いを判別するために利用することができる。このように磁気センサＰは、磁気情報によって相手側の違いを認識できるので、この磁気センサＰが出力した磁気情報に応じて、互いに接続する電子機器のいずれか一方が、相手側の電子機器の特性を判別することができ、第１，２実施形態と同様の効果を発揮させることができる。
【００２０】
図９に示した第４実施形態は、一方のコネクタ本体Ａに磁気センサＰを設け、他方のコネクタ本体Ｂには上記磁気センサＰに対応する位置に永久磁石Ｍを設けたものである。そして、磁気センサＰは、永久磁石Ｍの磁束密度を検出するが、この場合に、例えば、磁気センサＰと永久磁石Ｍとの対向間隔を変化させることによって、検出する磁束密度を変化させることができる。対向間隔の変化は、例えば、図示したように永久磁石Ｍをコネクタ本体Ｂの表面から少し埋没した位置に設けたりすることで、実現することができる。
そして、この第４実施形態においても、第１〜３実施形態と同様の作用効果を発揮させることができる。
【００２１】
また、上記した第1〜４実施形態のものをそれぞれ組合せて、それら組み合わせの中で発生する磁気情報を検出して相手側の機器の特性を認識させるようにしてもよい。
また、上記永久磁石Ｍを電磁石に変更すれば、磁石の磁極を変更したり、あるいはその磁力を変更したりできる。これによって、磁気情報を目的に応じて変更することができる。
また、電磁石の場合には、一定の時間内に当該磁石の磁気情報を変化させ、その時間内における磁気情報の変化のパターンを、磁気センサＰを設けた電子機器側で認識し、相手側の特性を判別するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第1実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図２】第1実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図３】第1実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図４】第1実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図５】第２実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図６】第２実施形態における他方のコネクト本体の対向面を示す概略図である。
【図７】第３実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【図８】第３実施形態における他方のコネクト本体の対向面を示す概略図である。
【図９】第４実施形態における一対のコネクタ本体の対向関係を示す概略図である。
【符号の説明】
【００２３】
Ａ，Ｂ      コネクタ本体
Ｐ          磁気センサ
Ｍ          永久磁石
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010113958.tif 000009
【図８】
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【図９】
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