(57)【要約】      （修正有）【課題】ワークピースに対する掴みが向上したロッキングプライヤを提供する。【解決手段】プライヤ１は、固定組立部品と開いた位置及び閉じてロックされた位置の間で、第１のあご１３に対して移動可能な第２のあご１６と含んでいる。可動軸は、第２のあごが閉じてロックされた位置にあるとともに、プライヤにトルクが与えられたときに、可動軸が固定組立部品に対して移動可能に、第２のあごを固定組立部品に接続する。第２のあごは、固定軸と可動軸との間で、第２のあご上の合力が前記固定軸の内側になるように構成されている。【選択図】図１
2010046793.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロック可能なプライヤにおいて、
第１のあごを支持する第１のハンドルを含む固定組立部品と、
開いた位置及び閉じてロックされた位置の間で、前記第１のあごに対して移動可能な第２のあごと、
前記第１のハンドルに対して移動可能な第２のハンドルであって、前記第２のハンドルは、固定軸で前記第２のあごに接続された、第２のハンドルと、
前記第２のあごを閉じてロックされた位置にロックするためのロック機構と、
可動軸であって、前記第２のあごが閉じてロックされた位置にあるとともに前記プライヤにトルクが付与されたときに、前記固定組立部品に対して前記可動軸が、移動可能になるように、前記第２のあごを前記固定組立部品に接続する、可動軸とを含み、
前記第２のあごは、前記第２のあご上の合力が前記固定軸の内側になるように構成された、プライヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第２のあご上の前記合力は、前記固定軸と前記可動軸との間にある、ロッキングプライヤ。
【請求項３】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第１のあごは、ワークピースが前記第１のあご面と第２のあご面との間の結合部で受けられるように、互いに対して傾いて配置された第１のあご面と第２のあご面とを含む、ロッキングプライヤ。
【請求項４】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第２のあごは、Ｖ字形状に形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項５】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第２のあごは、互いに対して傾いて配置された第１のあご面と第２のあご面とを有した、ロッキングプライヤ。
【請求項６】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第１のあご面と前記第２のあご面とは、ツールがワークピースにロックされたときに前記第１のあご面が前記ワークピースに接触せず、ツールがトルクを付与している間に前記第２のあご面が前記ワークピースに接触するように構成された、ロッキングプライヤ。
【請求項７】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第１のあご面と前記第２のあご面とは、前記第２のあご上の合力が前記第２のあご面のみに付与されるように構成された、ロッキングプライヤ。
【請求項８】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記第２のあご面は、前記第２のあご面上の垂直力が軸近傍にある、ロッキングプライヤ。
【請求項９】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、方向性を有する歯は、正のトルク面上に形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項１０】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、方向性を有しない歯は、逆転トルク面（２１３ｂ，２１６ａ）上に形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項１１】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記方向性を有する歯は、前記あご面の面に対して傾いて形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項１２】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記方向性を有しない歯は、前記あご面に実質的に垂直に前記歯が延びるように形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項１３】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記逆転トルク面は、歯を有することなく形成された、ロッキングプライヤ。
【請求項１４】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記可動軸は、前記第２のあごに接続されて前記固定組立部品内のスロットに配置された軸ピンを含む、ロッキングプライヤ。
【請求項１５】
請求項２に記載のロッキングプライヤにおいて、前記軸ピンは、前記スロット内を移動可能である、ロッキングプライヤ。
【請求項１６】
請求項２に記載のロッキングプライヤにおいて、前記軸ピンは、通常、前記スロット内に前記プライヤの前部の方に配置された、ロッキングプライヤ。
【請求項１７】
請求項４に記載のロッキングプライヤにおいて、前記軸ピンは、前記プライヤにトルクが付与されたときに、前記プライヤの後部に向かって移動する、ロッキングプライヤ。
【請求項１８】
請求項１に記載のロッキングプライヤにおいて、前記可動軸が移動したときに、前記第２のあごは、前記第１のあごに向かって移動する、ロッキングプライヤ。
【請求項１９】
ロッキングプライヤによりワークピースを掴む方法において、
第１のあごを支持する第１のハンドルを含む固定組立部品を付与するステップと、
開いた位置及び閉じてロックされた位置の間で、前記第１のあごに対して移動可能な、第２のあごを提供するステップと、
固定軸で前記第２のあごに接続され、前記第１のハンドルに対して移動可能な、第２のハンドルを提供するステップと、
前記第２のあごを閉じてロックされた位置にロックするためのロック機構を提供するステップと、
前記第２のあごを前記固定組立部品に接続する可動軸を提供するステップと、
前記プライヤに対して第１の方向にトルクを適用するステップと、
前記第２のあごが閉じてロックされた位置にあるとともに、前記プライヤに前記トルクが前記第１の方向に付与されたときに、前記可動軸の前記固定組立部品に対する移動を許容するステップと、
前記第２のあごが閉じてロックされた位置にあるとともに、前記プライヤに対して前記トルクが前記第１の位置で付与されたときに、前記可動軸の前記固定組立部品に対する移動を許容するステップとを含む、ワークピースを掴む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般にロッキングプライヤに関し、より詳細には、ワークピースに対する掴みが向上したロッキングプライヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
トグルロック機構を備えたプライヤ類のハンドツールは、一般的にロッキングプライヤとして知られている。これらのプライヤは、通常、その一端に固定されたあごを有する固定ハンドルを含んでいる。あごを開閉させるために、可動ハンドルは、固定ハンドルに対して可動あごを旋回させる。ワークピースを掴むために、ハンドルは、トグルロック機構のリンクがプライヤをワークピースにロックさせるように、強く圧縮される。あごによってワークピースに与えられる力の調整は、一般的に、トグルロック機構に嵌め込まれた固定ハンドルに取付けられた調整ねじを回転させることによりなされる。トグル機構の物理的寸法を改善してトグルロック機構のリンクの有効長さを変化させるために、調整ねじは固定ハンドルに対して平行移動される。この調節は、ツールがロックされたときに、あごによってワークピースに付与される力を変化させるために、トグルリンクの端部同士の間隔を変化させる。プライヤは、使用者による力の継続的な付与を要することなく、所定の位置に堅くロックされた状態を維持する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一実施形態によるロック可能なプライヤは、第１のハンドルを含む固定組立部品を含み、固定組立部品は、第１のあごと第２のあごとを支持し、第２のあごは、開いた位置及び閉じてロックされた位置の間で第１のあごに対して移動可能である。第２のハンドルは、第１のハンドルに対して移動し、固定軸で第２のあごに接続されている。ロック機構は、閉じてロックされた位置で、第２のあごをロックする。第２のあごが閉じてロックした位置にあり、かつ、プライヤにトルクが付与されているときに、可動軸が固定組立部品に対して移動できるように、可動軸は第２のあごを固定組立部品に接続する。この結果、このあごの移動無しで、あごはツールに対するワークピースの掴みを堅く締める。第２のあごは、第２のあごにおける合力が、固定軸の内側であって固定軸と可動軸との間にあるように構成されている。第２のあごはＶ字形状に形成され、この第２のあごは、互いに角度を有して配置された第１あご面と第２あご面を有している。第１あご面及び第２あご面は、ツールがワークピースにロックされたときに、ツールがトルクを付与している間、第１あご面がワークピースに接触せず、第２あご面がワークピースに接触するように構成されている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】固定組立部品の開口がほぼ閉じてロック位置にある、本発明に係るロッキングプライヤの一実施形態を示す部分切断側面図である。
【図２】ワークピースに対して閉じてロック位置にある、本発明に係るロッキングプライヤの実施形態を示す部分切断側面図である。
【図３】ワークピースに対して閉じてロック位置にあり、プライヤに回転力が付与されている、本発明に係るロッキングプライヤの実施形態を示す部分切断側面図である。
【図４】図１のプライヤを示すさらに詳細な側面図である。
【図５】固定組立部品の代わりに可動あご内に可動軸の開口を有するプライヤの別の実施形態を示す部分切断側面図である。
【図６】ツールにトルクが付与されたときの、可動あごに作用する力のベクトルを示す、発明に係るロッキングプライヤの他の実施形態を示す側面図である。
【図７】異なる大きさのワークピースにロックされた、図６に示すロッキングプライヤに類似するロッキングプライヤの実施形態を示す部分切断側面図である。
【図８】異なる大きさのワークピースにロックされた、図６に示すロッキングプライヤに類似するロッキングプライヤの実施形態を示す部分切断側面図である。
【図９】発明に係るロッキングプライヤのさらに別の実施形態を示す部分切断側面図である。
【図１０】ツールにトルクが付与されたときの、可動あごに作用する力のベクトルを示す、ワークピースにロックされた、図９に示すロッキングプライヤを示す部分切断側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
プライヤ（ペンチ）１は、一端に固定ハンドル１２を有するとともに他端に固定あご１３を有する固定組立部品１０を含んでいる。可動ハンドル１９は、軸ピン２０により一端が可動あご１６に軸接続されている。発明による堅く掴む機能が有用であれば、あごはいかなる形状を有していてもよい。
【０００６】
軸ピン１８は、可動あご１６上の位置に固定されており、可動あご１６を固定組立部品１０に接続する。固定組立部品１０は、軸ピン１８がスロット開口２１内を移動して以下に述べるプライヤを用いる際にワークピースに付与される掴み力を増加できるように、軸ピン１８を受けるためのスロット開口２１を含んでいる。従って、可動あご１６は、ピン１８の軸線を通って延びる回転軸線の周りを回転し、回転軸線は、以下に述べるように、開口２１内を移動できる。スロット開口２１は、長い楕円孔の形状を有しており、開口２１の長軸線Ａ−Ａは一般的にプライヤの後部に向かって延びるように、また、角度αになるように配置されている。角度αは、開口２１の長軸線Ａ−Ａと閉じたあごの中心を通って延びる線Ｂ−Ｂとの間の角度である。角度αは、結果として最大の掴み力が付与されるときのあご１３，１６間の間隔が変化するように、異なっていてもよい。一つの具体的な角度αは、約１５度である。ピン１８は、開口２１の長軸線Ａ−Ａに実質的に沿って移動するのを抑制するような寸法になっている。ここでは、「前」又は「前方」は、通常、あご１３，１６方向を意味し、また、「後」又は「後方」は、通常、ハンドル１２，１９方向を意味する。開口２１は、スロット開口として記載されているが、開口２１は、図面に図示された、可動あご１６が固定あご１３に向かって移動できるように軸ピン１８が移動するのを許容する形状を備えた、開口とは異なる形状を有していてもよい。開口２１の別の形状は弓形状であり、開口の弧の中心はピン２０に位置している。
【０００７】
トグルロック機構２７は、固定あご１３を可動あご１６に対してロックする。リンク２２は、軸ピン２６により可動ハンドル１９に軸接続されている。リンク２２の他端３２は、調整ねじ１４の端部と、滑るように及び揺動するように接触している。突起３３は、リンク２２の長手方向に対して横向きに延びており、ハンドル１９と接触することにより、あごが閉じた位置にあるときに止め部として作用する。付勢ばね２９は、可動あご１６の孔３０から、固定ハンドル１２から突出するツメ３１の間に延びている。ばね２９は、あご１３，１６を互いに離すように移動させるための付勢力を付与する。
【０００８】
あご１３，１６が開いた位置にあるときには、軸点１８，２０，２６と、リンク２２の端部３２及び調整ねじ１４の端部の接触点とは多角形になるように配置されている。あごが閉じた位置にあるときには、軸２０，２６と、リンク２２及びねじ１４の接触点とは、実質的に直線上にある。このときピン２６は、軸２０と、リンク２２及びねじ１４の間の接触点との間の線の若干内側（固定組立部品１０の向き）の中心越え位置にある。あご１３，１６は、ピン２６が中心越え状態にあることによってあごの引き離しが防がれるため、あご１３，１６を押したり引いたりする力を用いることによって、ロック位置からこじ開けられることができない。しかしながら、あご１３，１６は、可動ハンドル１９を固定ハンドル１２から離すように移動させる方向に、可動ハンドル１９に力を付与することによって引き離されることができる。あごが閉じている又はワークピースを掴んでいるときに機構をロックした位置にする軸の配置は、あごに直接付与された力があごを引き離すのに効果的でないときに、中心越え機構と見なされてもよい。あごは、機構のリンクに作用する力によってのみ開くことができる。他のロック機構も知られており、これらがハンドルを互いにロックするのに用いられてもよい。例えば、リンクは、リンクのロック解除を容易にするための解除レバーを含んでいてもよく、及び／又は、ロック機構は、ロック機能をもたらす合成リンクを含んでいてもよい。
【０００９】
あご１３から遠く離れた、固定ハンドル１２の端部は、ねじ切りされた円形の開口を備えている。この開口を通って、ねじ切りされた調整ねじ１４がねじでかみ合わされている。ねじ１４は、端部が調整ノブ又は調整ヘッド１５になっている。リンク２２の端部３２は、調整ねじ１４の端部と、滑れるように及び揺動できるようにかみ合っている。図面から明らかなように、調整ねじ１４を回すことにより、リンク２２の端部３２と可動あご１６の軸点１８との間の距離は変化し、あごは、異なる寸法の物体を様々な力で掴むように調整されることができる。
【００１０】
ロッキングプライヤの動作は、図面を参照して説明される。ロッキングプライヤは、パイプ等のワークピースＰ（図２）にロックされた状態で図示されているが、様々な形状や大きさのワークピースのために、プライヤは類似する方法で動作する。ロックされた位置では、あごは、ワークピースＰと堅くかみ合わされており、トグルロック機構２７は、使用者による力の付与がなくてもプライヤがロックされた位置を維持する、ロックされた中心越え位置にある。既存のロッキングプライヤでは、プライヤにトルク又は回転力が付与されたときには、あごはしっかりと掴めなくなって、ワークピース上を「滑って」しまう。
【００１１】
発明に係るプライヤの動作において、あごがワークピースにロックされていないときには、ピン１８が開口２１の後端にあるように、ばね２９が可動あご１６をわずかに後方に引っ張り、プライヤのあごがわずかに出っ歯になる。プライヤがワークピースに最初にロックされるとき（又は、もし、図４に示すように、あごが互いに掴んでいるとき）には、軸ピン１８が開口２１内をプライヤの前部及び開口２１の前部に向かって移動するように、あご１６は前方に移動する。矢印Ａで示す方向の回転力又はトルクがプライヤに付与されると、開口２１内の軸ピン１８の配置は、可動あご１６がプライヤの後部に向かう移動、及び、固定あごに向かう移動を許容する。可動あご１６は、軸ピン２０の周りをわずかに回転し（図面に示すように時計回りに）、軸ピン１８は開口２１の後部に向かって移動する。可動あご１６及び軸ピン１８は、同じ方向に移動する。可動あご１６がピン２０の周りを回転すると、可動あご１６は後方に及び固定あご１３に向かって移動する。可動あご１６が固定あご１３に向かって移動すると、ワークピースへの掴み力は、あご同士の間の距離（又は、あご同士の間における空間の体積）が減少するに従って増加する。プライヤの掴み効果を増加させるためには、掴み面１３ａ，１６ａは、あご同士の間における距離がプライヤの前部に向かって小さくなるように構成されている。この結果、あご１６が回転することにより、あごの形状及びあご１３に向かうあご１６の移動により、あご同士の間の距離も狭まる。このような配置は、発明のいずれの実施形態にも用いられてもよい。
【００１２】
あご１３，１６が閉じてワークピースにロックされるとともに、矢印Ａ（図３）の方向に回転力が付与されると、軸ピン１８は、開口２１の後部に向かって移動しようとする。軸ピン１８が開口２１内で移動すると、可動あご１６も矢印Ｄで示すようにピン２０の周りを回転する。あご１６の回転は、結果的に矢印Ｂで示すようなあご１６のわずかな後方への移動をもたらす。可動あご１６が移動すると、可動あご１６の動きの成分は、矢印Ｃの方向に固定あご１３に向かう。可動あご１６が後方に移動すると、プライヤに付与される回転力が増加するにつれて、ワークピースＰに付与される掴み力が増加するように、開口２１の角度が可動あご１６を固定あご１３に向かわせる。この結果、プライヤは、より高いトルクの付与におけるワークピースの滑りに抵抗する。
【００１３】
図５に示す別の実施形態では、軸ピン１１８は、固定組立部品１０に対して固定された位置で保持され、スロット開口１２１は可動あご１１６に形成されて軸ピン１１８を受ける。図５の実施形態は、固定組立部品１０の開口及びピンと、図１乃至４の実施形態の可動あごとの位置を逆にしている。開口１２１はスロットとして説明されているが、開口１２１は、図面に記載された、可動あごが固定あごに向かって移動できるように軸ピンが移動するのを許容する形状を備えた、スロットとは異なる形状を有していてもよい。この実施形態では、プライヤがワークピースにロックされていないときには、ばね２９は、ピン１１８が開口１２１の前端に位置するように、可動あご１１６を後方に引っ張り、プライヤのあごはわずかに出っ歯になる。プライヤがワークピースに初めてロックされると（又は、図５に示すように、互いに対して堅く閉じると）、開口１２１を有する可動あご１１６は、開口１２１の後端がピン１１８の位置になるように、前方に移動する。可動あご１１６は、開口１２１（及び、あご１１６）の固定された軸ピン１１８に対する移動を許容すべく、矢印Ｆで示す方向に（図５で見て時計回りに）、軸ピン２０の周りを回転することができる。可動あご１１６は、固定あご１３に向かって後方に移動する。可動あご１１６が固定あご１３に向かって移動するにつれて、あご同士の間の距離（又は、あご同士の間における空間の体積）が減少するので、ワークピースへの掴み力は増加する。
【００１４】
あご１３，１１６が閉じられてワークピースにロックされ、矢印Ｅの方向に回転力が付与されると、あご１１６は、開口１２１が軸ピン１１８に対して移動するにつれて、あご１３に向かって後方に移動する（開口１２１の前部がピン１１８に向かって移動する）。あご１１６が移動すると、プライヤに付与される回転力が増加するにつれてワークピースＰに付与される掴み力が増加するように、開口１２１は、あご１１６がピン２０の周りを矢印Ｆの方向に回転するにつれて可動あご１１６が固定あご１３に向かって移動するのを許容する。この結果、プライヤは、より高いトルクが付与されたときのワークピースの滑りに抵抗する。あご１１６が後方に移動するにつれて、あごの形状だけでなくあご１１６のあご１３に向かった移動により、あご同士の間の距離は狭まる。
【００１５】
図１乃至５に示す実施形態では、スロット開口２１，１２１が固定組立部品１０に対するピン１８の移動を許容することを示している。しかしながら、開口は、プライヤがワークピースにロックされるとともに、プライヤにトルクが付与されたときに固定あご１３に対する可動あご１６の移動を許容するいかなる形状を有していてもよい。可動あご１６の固定あご１３に向かう移動を許容するために与えられる十分な隙間を備えた開口は、いかなる形状を有していてもよい。例えば、スロット開口２１又はスロット開口１２１は、円形の開口と置き換えられてもよい。この円形の開口は、開口の前端と後端との間に隙間を提供するような大きさになっており、ピン１８は開口に対するピン１８の移動を許容するように備えられている。あご１６，１１６がピン２０の周りを回転するため、開口２１，１２１とピン１８，１１８との間の隙間は、あご１６，１１６がピン２０の周りを回転するのを許容しなければならない。
【００１６】
図６を参照すると、発明に係るロッキングプライヤの別の実施形態が示されている。これらの図においては、別の実施形態について記載された前述のものと同様の構成を識別するために、同様の参照数字が用いられている。図６の実施形態では、プライヤのロックを解除すべく他端３７ｂをリンク２２に回転させるために、レバーの端部３７ａが押し下げられるように、急速脱着レバー３７がハンドル１９に軸で支えられている。急速脱着レバー３７は、図５，９及び１０の実施形態にも示されている。軸ピン２１８は、固定組立部品１０に対して固定位置に保持され、開口２２１は、可動あご３１６に形成されて軸ピン１１８を受ける。この実施形態では、開口２２１は、可動あご３１６によるロックするときの回転移動を許容するために、あご３１６とピン２１８との間に十分な隙間を有するあご３１６の円形の開口として形成されている。図７を参照すると、円形開口２２１が長いスロット開口２２３と置き換えられていることを除いて、類似するロッキングプライヤの実施形態が示されている。
【００１７】
あごの堅い掴み効果は、掴まれているワークピースから可動あご３１６における合力Ｒが、あご３１６の軸２０の内側にあるときに最も効果的である。「内側」とは、あご３１６における合力Ｒが、軸２０とピン１８，１１８又は２１８との間であり、かつ、プライヤの後部に向かっていることを意味している。主用途としては、あご１６における合力Ｒは、軸２０のすぐ内側に配置されている。もしあご３１６における合力Ｒが軸２０の内側にあれば、あご３１６における力は、図面で見て時計回りにあご３１６が回転するように、あご３１６をプライヤの後部に向かって移動させようとする。ピン２０の周りを回転してあご１３に向かうあご３１６の傾向は、上述したような堅い掴みの効果を生み出す。
【００１８】
図６において、この効果はＶ字形状のあごを用いることにより成し遂げられている。特に、固定あご３１３は、第１あご面２１３ａと第２あご面２１３ｂとを含んでおり、第１あご面２１３ａ及び第２あご面２１３ｂは、ワークピースＰが二つの面の間にある結合部で受けられるように、互いに対して角度を有して配置されている。可動あご３１６は、互いに対して角度を有して配置されて結合部２１６ｃで交わる、二つのあご面２１６ａ，２１６ｂを有するＶ字形状に形成されている。正のトルク面２１６ｂは、ツールがトルクを付与している間、ワークピースに接する一方、逆転トルク面２１６ａは、ワークピースに接していない。この結果、可動あご３１６における合力Ｒは、正のトルクあご面２１６ｂにのみ付与される。あご面２１６ｂを軸ピン２０に対して傾けることにより、あごの形状は、可動あご３１６における合力Ｒが軸２０の内側になるのを確実にする。合力Ｒを軸２０の内側に案内するために、面２１６ｂは、可動あごにおける垂直力Ｎが軸２０近傍になるように傾けられている。正のトルク面２１６ｂの傾きを変えることにより、合力の方向を軸２０のおおよそ内側に移動することができる。
【００１９】
可動あご３１６は、軸２１８近傍のあご面の内側端部からあご３１６のおおよそ中間点の結合部２１６ｃまで延びる、正のトルク面２１６ｂを有している。逆転トルク面は、結合部２１６ｃからあご３１６の端部近傍まで延びている。あご面２１６ａ，２１６ｂは、Ｖ字の内側結合部がワークピースＰに向かって延びる浅いＶ字形状を形成している。固定あご３１３は、軸２１８近傍のあご面の内側端部からあご３１３のおおよそ中間点の結合部２１３ｃまで延びる、逆転トルク面２１３ｂを有している。正のトルク面２１３ａは、結合部２１３ｃからあご３１３の端部近傍まで延びている。あご面２１３ａ，２１３ｂも、Ｖ字の内側結合部がワークピースＰに向かって延びる浅いＶ字形状を形成するとともに、結合部２１６ｃのほぼ反対側に配置されている。
【００２０】
説明に係る実施形態では、方向性を有する歯２２０，２２１は、正のトルク面２１３ａ，２１６ｂに形成され、方向性を有しない歯２２４，２２６は、逆転トルク面２１３ｂ，２１６ａに形成されている。図６の説明では、プライヤは、矢印Ｇで示す時計回りに回転させられている。プライヤが矢印Ｇ方向に回転したときにワークピースＰに積極的にかみ合うように、方向性を有する歯２２０，２２１は、それぞれ面２１３ａ，２１６ｂの面に対して傾いて形成されている。方向性を有しない歯２２４，２２６は、歯があご面２１３ｂ，２１６ａから実質的に垂直に延びるように形成されている。図７は、逆転トルク面３１３ｂ，３１６ａが歯を有しないで形成されたことを除いて、図６に示されたものと同じように設定されたあごを示している。図８は、より小さなワークピースにロックされた、同じ配置のあご面を示している。
【００２１】
図６及び図７に図示されたあご構造も、歯止めあごとしてあごが動作するのを許容する。図６及び図７に示すように、あごがワークピースに軽くロックされて、矢印Ｇで示す方向にトルクが付与されると、上述したように掴みを堅くするために、可動あご１６はあご１３に向かって移動する。プライヤの動きが逆になると（矢印Ｇの反対に動くと）、方向性を有する歯２２０，２２１がワークピース上を滑れるように、可動あご３１６はこれ以上固定あごに向かって押し付けられることはなく、リンク２７が開いたりねじ１４が緩められたりしなくても、プライヤはワークピースＰに対して回転することができる。これによりプライヤは、ワークピースを堅く掴んで回転できるように、矢印Ｇの方向に回転されることができる。これらの手順は、歯止め効果をもたらすために繰り返されてもよい。
【００２２】
図９及び図１０を参照すると、上述のようにあごに対してあご面を傾けるよりも、むしろ鼻下がりの（先端が下がった）あごを用いることにより、堅い掴み効果が得られる。鼻下がりのあごは、固定あご４１３及び可動あご４１６を含んでいる。あご４１６があご４１３に関して回転するのを許容するために、可動あご４１６は、ピンがスロット開口に対して移動するのを許容するための、ピン４１８を受けるスロット開口４２１を含んでいる。ピン４１８は動かないようになっており、固定組立部品１０上の位置に固定されている。固定あご４１３はあご面４１３ａを含んでおり、可動あご４１６はあご面４１６ａとともに形成されている。あご４１３，４１６は、あごが固定組立部品１０に対して下方に傾けられるように配置されている。特に、あご面４１３ａ，４１６ａがプライヤに対して傾くように、あご同士の間に延びるＣ−Ｃ線は、固定組立部品に対して傾いて配置されている。軸ピン２０に対してあご４１３，４１６とあご面４１３ａ，４１６ａとを傾けることにより、可動あご４１６における合力Ｒが図１０に示すように軸２０の内側になるのを確実にするように、あごは構成されている。合力Ｒを軸２０の内側に導くために、可動あご上の垂直力Ｎが軸２０に近くなるように、あごが傾けられている。説明の実施形態では、方向性を有しない歯４２４，４２６は、両あご面４１３ａ，４１６ａ上に形成されている。図９及び図１０に示す方向性を有しない歯は、図６に示す実施形態のような方向性を有する歯と置き換えられてもよい。
【００２３】
固定あご及び可動あごのあご面４１３ａ，４１６ｂは、可動あご上の合力が軸２０の内側になるような傾き及び寸法になっている。あごがワークピースにロックされて矢印Ｉの方向にトルクが付与されると、軸２０の内側の合力により、固定あご４１３に向かう矢印Ｈ（図９）で示すように、可動あごは軸２０の周りを回る。トルクが付与されている間の可動あご４１３によるこの動作は、上述したように、発明のプライヤによる掴みを堅くする効果をもたらす。
【００２４】
発明の具体的な実施形態がここに示される。発明は、他の環境において他の適用を有することを、当業者は認識するであろう。多くの実施形態が可能である。以下の請求項は、上述の具体的な実施形態に発明の範囲を制限することを意図するものではない。
【図１】
2010046793.tif 000003
【図２】
2010046793.tif 000004
【図３】
2010046793.tif 000005
【図４】
2010046793.tif 000006
【図５】
2010046793.tif 000007
【図６】
2010046793.tif 000008
【図７】
2010046793.tif 000009
【図８】
2010046793.tif 000010
【図９】
2010046793.tif 000011
【図１０】
2010046793.tif 000012
【外国語明細書】
2010046793000001.pdf