(57)【要約】【課題】分割軌道輪を差込部材を用いて締結する際に、その差込量を容易に所定量とし得るようにする。【解決手段】分割軌道輪１の壁部３の幅方向中心にスリット８を形成し、このスリット８にせき止め部材９を設ける。このせき止め部材９の中央には貫通孔１０が形成してあって、この貫通孔１０を通して、両差込部材５ａ、５ｂを連結するボルト６を設ける。このボルト６を締付けると、両差込部材５ａ、５ｂはそれぞれの差込み方向に向かって移動し、せき止め部材９に当接する。この当接によって、ボルト６によるそれ以上の締付けが阻止される。このため、両差込部材５ａ、５ｂの差込量を容易に所定量とし得る。【選択図】図２
2010090946.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に分割した分割軌道輪（１）と、その分割軌道輪（１）同士を締結する締結部材とを備え、
前記分割軌道輪（１）の割り面（２）には、隣接する割り面（２）に対面するように、径方向に起立する壁部（３）が形成されており、
前記締結部材は、両端に前記壁部（３）と逆方向に起立する突部（７）を形成したベース部（４）と、このベース部（４）と前記壁部（３）に介在するように一方の幅面側から差込む第１の差込部材（５ａ）と、他方の幅面側から差込む第２の差込部材（５ｂ）と、両差込部材（５ａ、５ｂ）を連結するボルト（６）とからなり、この両差込部材（５ａ、５ｂ）には差込み方向に向かって細くなるテーパ（５ｔ）が形成されており、
前記ボルト（６）のねじ込みによって両差込部材（５ａ、５ｂ）が差込方向に移動するとともに、その差込部材（５）に形成したテーパ（５ｔ）と、前記壁部（３）に形成したテーパ（３ｔ）又は前記突部（７）に形成したテーパ（７ｔ）のいずれかとが当接し、このテーパ（５ｔ、３ｔ、７ｔ）同士の当接によって前記ベース部（４）が分割軌道輪（１）の周方向にスライドし、このスライドに伴ってこの分割軌道輪（１）同士を締結するようにした分割転がり軸受において、
前記分割軌道輪（１）又はベース部（４）の幅方向の所定位置にせき止め部材（９）を設け、前記ボルト（６）を所定量ねじ込んだ時に差込方向に移動した前記両差込部材（５ａ、５ｂ）がこのせき止め部材（９）に当接し、それ以上ボルト（６）のねじ込みがなされるのを阻止するようにしたことを特徴とする分割転がり軸受。
【請求項２】
前記せき止め部材（９）に貫通孔（１０）が形成され、この貫通孔（１０）に前記ボルト（６）が通されていることを特徴とする請求項１に記載の分割転がり軸受。
【請求項３】
前記テーパ（３ｔ）を形成した前記分割軌道輪（１）にスリット（８）を形成し、このスリット（８）に前記せき止め部材（９）を嵌め込むようにしたことを特徴とする請求項１又は２に記載の分割転がり軸受。
【請求項４】
前記テーパ（７ｔ）を形成した前記ベース部（４）にスリット（８）を形成し、このスリット（８）に前記せき止め部材（９）を嵌め込むようにしたことを特徴とする請求項１又は２に記載の分割転がり軸受。
【請求項５】
前記テーパ（３ｔ）を形成した前記分割軌道輪（１）と前記せき止め部材（９）が一体に成形されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の分割転がり軸受。
【請求項６】
前記テーパ（７ｔ）を形成した前記ベース部（４）と前記せき止め部材（９）が一体に成形されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の分割転がり軸受。
【請求項７】
少なくとも一方の前記差込部材（５）の軸心方向の外側に、前記ボルト（６）を緩めた際に、この差込部材（５）が脱落するのを防止する係止部材（１３）を設けたことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一つに記載の分割転がり軸受。
【請求項８】
前記両差込部材（５ａ、５ｂ）に介在する弾性部材（１１）を設けたことを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一つに記載の分割転がり軸受。
【請求項９】
前記せき止め部材（９）と前記両差込部材（５ａ、５ｂ）のそれぞれに介在する弾性部材（１１）を設けたことを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一つに記載の分割転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、周方向に分割した分割軌道輪を締結部材で締結した分割転がり軸受に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、風力発電機、建設機械、鉄鋼設備、一般産業用機械等は、その稼動の際に大きな軸力が作用するため、一般的用途の軸受と比較して大型の軸受を使用することが多い。この大型の軸受は、それを構成する軌道輪等の各構成部品も大型であるため、メンテナンスや各構成部品の交換作業等でこの構成部品を取り外す際に、その周辺部品を予め取り外して、作業スペースを確保した上で行う必要がある。このため、そのメンテナンス等が煩雑なものとなって、多大なコストと工数を要していた。
【０００３】
そこで、このメンテナンス等の作業に要するコスト等を削減するため、軸受の軌道輪を複数に分割して、その周辺部品を取り外さなくても交換作業等を行い得るようにした分割転がり軸受が実用化されている。
【０００４】
前記分割転がり軸受の締結手段として、例えば、２分割した内輪の軸心方向両端の外径面側に締結輪を設けたものがある。この締結輪を締め付けてその内径を縮径すると、この縮径に伴って両分割内輪が締結されるとともに、内輪と軸との間に嵌合力が生じて両者が固定される（例えば、特許文献１の図３を参照）。
【特許文献１】特開２００２−１３９０３２号公報
【０００５】
この締結手段は、締結輪が軌道輪の軸心方向両端に設けられているので、この締結輪の分だけ、軸受の軸心方向の全長が長くなってしまうという問題がある。この問題を解決すべく、出願人は本願出願時点で未公開ながら（特願２００７−２３１９２８を参照）、分割軌道輪１の割り面２に径方向に起立する壁部３を形成するとともに、その壁部３をベース部４と差込部材５とボルト６とで締結する構成を採用した。
【０００６】
この構成は、図１０及び１１に示すように、ベース部４にはその両端に壁部３（３ａ、３ｂ）と逆方向に起立する突部７（７ａ、７ｂ）が形成してあって、このベース部４を両壁部３ａ、３ｂを跨るように設ける。さらに、一方の突部７ａとその突部７ａと対面する壁部３に介在するように、一方の幅面側から第１の差込部材５ａと、他方の幅面側から第２の差込部材５ｂをそれぞれ差込む。両差込部材５ａ、５ｂには差込み方向に向かって細くなるテーパ５ｔが形成されている一方で、壁部３には差込み方向に向かって太くなるテーパ３ｔが形成されている。
【０００７】
この両差込部材５ａ、５ｂはボルト６で連結されていて、このボルト６を締付けると両差込部材５ａ、５ｂはそれぞれの差込み方向に向かって移動する（図１１（ｃ）中の白抜き矢印を参照）。その移動の際、差込部材５のテーパ５ｔと壁部３のテーパ３ｔとが当接して、その当接によって、一方の突部７ａが割り面２から離れる方向に移動する。この移動によって、他方の突部７ｂが対向する壁部３ｂに強く当接し、この当接によって両分割軌道輪１、１の締結がなされる。
【０００８】
この構成では、差込部材５等の締結部材が分割軌道輪１に形成した壁部３の背面側に収納された状態となるため（図１１を参照）、締結部材が突出することなく軸受のコンパクト化を図ることができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
この構成において、両分割軌道輪を適切に締結するには、両差込部材５ａ、５ｂの差込量、つまり、ボルト６の締付トルクの管理を行う必要がある。この差込量が不足すると十分な締結力が得られない反面、差込量が過大となるとベース部４に過大な応力が加わって変形等の不具合を生じる恐れがあるためである。しかしながら、締結作業の度にトルク計でトルクを実測することは非常に煩雑であって、作業効率が著しく下がるという問題がある。
【００１０】
また、仮にトルク管理を行ったとしても、ボルト６の締付けの際に両差込部材５ａ、５ｂが均等に差込まれるとは限らない。つまり、この差込部材５のテーパ５ｔと壁部３のテーパ３ｔとの間には、その差込の際に摩擦力が生じており、摩擦力の小さい差込部材５の差込量がより大きくなって、両差込部材５ａ、５ｂの差込量に差が生じる（図１２中のｄ１及びｄ２を参照）。その場合、ベース部４（突部７）による締結力が、その軸心方向位置（二つの差込部材５ａ、５ｂのいずれに近いか）によって異なることとなって、締結した分割軌道輪１に傾きが生じる結果となる。
【００１１】
さらに、一旦上記のように差込量が異なる状態で差込部材５が差込まれると、差込量が大きい方の差込部材５が、壁部３とベース部４の突部７との間にかみ込まれた状態となって、ボルト６を緩めても容易にその差込部材５を取り外すことができないという問題も生じる。
【００１２】
そこで、この発明は、分割軌道輪を差込部材を用いて締結する際に、その差込量を容易に所定量とし得るようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記の課題を解決するため、この発明は、分割軌道輪を、ベース部と第１及び第２の差込部材とボルトとから構成される締結部材で締結するようにした上述の分割転がり軸受において、テーパを形成した前記分割軌道輪又はベース部の幅方向の所定位置にせき止め部材を設け、前記ボルトを所定量ねじ込んだ時に差込方向に移動した前記両差込部材がこのせき止め部材に当接し、それ以上ボルトのねじ込みがなされるのを阻止される構成を採用した。
【００１４】
このようにボルトのねじ込みが所定量で阻止されることで、締付トルクは常に所定の値となって、その締結作業の度にトルク計でトルクを実測しなくても、最適な締結状態が実現できる。また、この最適な締結状態においては、両差込部材が均等に差込まれるため、いずれか一方の差込部材が壁部とベース部との間にかみ込まれる恐れが低い。このため、前記ボルトを緩めて軸受を分解する際に、前記差込部材の取り外しをスムーズに行い得る。
【００１５】
前記構成においては、せき止め部材に貫通孔を形成し、この貫通孔に前記ボルトを通すようにすることもできる。
このようにすると、両差込部材とせき止め部材とが同軸上に配置されることとなって、このせき止め部材に両差込部材が当接する際に、その当接が安定したものとなる。このため、両差込部材とベース部との当接も軸心方向に亘って均一なものとなって、ベース部による両分割軌道輪の締結が安定的になされる。
【００１６】
さらに、前記各構成においては、前記テーパを形成した前記分割軌道輪にスリットを形成し、このスリットに前記せき止め部材を嵌め込むようにすることもできる。
このようにせき止め部材を分割軌道輪とは別部材とすることで、分割軌道輪の作製における作業工程を容易なものとし得る。
【００１７】
また、前記テーパがベース部側に形成されている場合は、このベース部にスリットを形成し、このスリットに前記せき止め部材を嵌め込むようにする。
このように、テーパを形成した部材（分割軌道輪又はベース部）側にスリットを形成することにより、差込部材がせき止め部材に当接するまでボルトを締め付けた際における、この差込部材とテーパを形成した分割軌道輪又はベース部との軸方向における位置関係（相対位置）の偏りを防止することができる。その結果、テーパの軸方向全体に亘って均一な締結力が生じ、両分割軌道輪の締結が確実になされる。
【００１８】
上記のようにせき止め部材をスリットに嵌め込むようにする代わりに、テーパを形成した分割軌道輪又はベース部と一体にせき止め部材を形成することもできる。
このように一体成形すると、締結作業の際に、せき止め部材をスリットに嵌め込む手間が省けるためその作業性が向上するとともに、一体成形により強度が高まるため、このせき止め部材に差込部材が当接した際にせき止め作用が確実になされるというメリットもある。
【００１９】
さらに、前記各構成においては、少なくとも一方の前記差込部材の軸心方向の外側に、前記ボルトを緩めた際に、この差込部材が脱落するのを防止する係止部材を設けるようにすることもできる。
【００２０】
前記差込部材には、その締結作用を発揮するためにテーパが形成されているため、この差込部材同士を連結するボルトを緩めて両差込部材の連結を解除すると、この差込部材がこのテーパ面を滑って軸受外に脱落することがある。このため、このボルトを緩める際に手等を添えて差込部材の脱落を防止する必要があり、作業性を損なうことがある。そこで、前記係止部材を設けると、差込部材がこの係止部材に引っ掛かって止まるので、前記作業性を損なうことなく軸受の分解作業を行うことができる。
【００２１】
前記各構成においては、両差込部材に介在する弾性部材を設けるようにすることもできる。
この弾性部材は、前記ボルトを締付けた際に、両差込部材を差込方向とは反対の方向に付勢するものである。この付勢力によって、このボルトを緩めた際に両差込部材が互いに離れようとするため、両差込部材がベース部と壁部との間に挟みこまれたままの状態となるのが回避される。この弾性部材は特に限定されないが、例えば、ばねを採用するのが最も簡便である。
【００２２】
あるいは、前記弾性部材を、前記せき止め部材と両差込部材のそれぞれに介在して設けることもできる。
このせき止め部材は、両差込部材のちょうど間に位置するように設けられている。そのため、弾性部材の一端をこのせき止め部材に当接するように配置することで、ボルトを緩めた際の両差込部材への付勢が均等になされ、軸受の分解を一層スムーズに行うことができる。
【発明の効果】
【００２３】
この発明によると、テーパを形成した分割軌道輪又はベース部の幅方向の所定位置にせき止め部材を設け、このせき止め部材に差込部材が当接するまでボルトをねじ込んだ時に、適切な締結力を得ることができる。このため、そのボルトの締結作業の度に締付トルクを実測する必要がなく作業性が高い。また、両差込部材の差込量を均一にすることができるので、その分割軌道輪の幅方向の全体に亘って、両差込部材とベース部との当接も均一なものとなって、ベース部による両分割軌道輪の締結が安定的になされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
この発明に係る分割転がり軸受の一実施形態を図１に示すとともに、その要部を図２乃至４に示す。この分割転がり軸受は複列式の自動調心ころ軸受であって、周方向に分割した分割内輪１ａと、分割外輪１ｂと、内外輪１ａ、１ｂ間に介在する保持器及び転動体とで構成される。その締結機構は従来技術において説明したものと同じなので、重複する説明は省略する。なお、図２においては、ベース部の記載を省略している。
【００２５】
この分割軌道輪１の壁部３にはテーパ３ｔが形成され、この壁部３の幅方向中心にはスリット８が形成されていて、このスリット８にはせき止め部材９が設けられている。このせき止め部材９の中央には貫通孔１０が形成されていて、この貫通孔１０を通して、両差込部材５ａ、５ｂを連結するボルト６が設けられている。
【００２６】
さらに、両差込部材５ａ、５ｂとせき止め部材９との間には、ボルト６と同軸にばね１１が介在して設けてあって、このばね１１は、ボルト６を締め付けた際に、両差込部材５ａ、５ｂに形成したばね座１２の中に縮められた状態で収納されるようになっている（図３及び４を参照）。この時、ばね１１は両差込部材５ａ、５ｂを差込方向とは反対の方向に付勢しており、ボルト６を緩めるとこの付勢力によって、この両差込部材５ａ、５ｂの取り外しをスムーズに行うことができる。
【００２７】
このせき止め部材９は、図２乃至４に示したように、貫通孔１０を設け得る程度の大きさのものとすることもできるが、図５に示すように、ばね１１に干渉しない程度の大きさのものとしてもよい。このせき止め部材９が差し込み部材５の先端に当接さえすれば、本願発明の作用効果を発揮し得るからである。
【００２８】
また、このせき止め部材９は、ボルト締付け時の両差込部材５ａ、５ｂの位置決めをするためのもので、テーパ３ｔを形成した部材側（図２乃至４においては分割軌道輪１側）に設ける。これにより、両差込部材５ａ、５ｂとテーパ３ｔを形成した部材（分割軌道輪１又はベース部４）との軸方向における位置関係の偏りが防止されて、分割軌道輪１の締結が確実になされる。
【００２９】
あるいは、図７及び８に示したように、このせき止め部材９を分割軌道輪１又はベース部４と一体に形成してもよい。このせき止め部材９を一体成形することで、分割転がり軸受の締結の際に、スリット８にせき止め部材９を嵌め込む手間を要しないので、その作業をスムーズに行うことができる。また、一体成形することで強度が高まるため、せき止め部材９に差込部材５が当接した際にせき止め作用が確実になされる。
【００３０】
また、図９に示すように、両差込部材５ａ、５ｂの軸心方向の外側に係止部材１３を設けるようにすることもできる。この係止部材１３は、差込部材５同士を連結するボルト６を緩めた際に、この差込部材５が軸心方向外側に滑って脱落するのを防止するものである。この係止部材１３もせき止め部材９と同様に、分割軌道輪１又はベース部４にスリット８を形成して、このスリット８に係止部材１３を嵌め込むようにしてもよいし、又は、この分割軌道輪１等と一体に成形するようにしてもよい。
【００３１】
このように、係止部材１３を設けることにより、ボルト６を緩める際に手等を添えて差込部材５の脱落を防止する必要がないので、作業性を損なうことなく軸受の分解作業を行うことができる。
【００３２】
なお、図９においては、図２に示した構成に係止部材１３を適用した例を示したが、この係止部材１３は、当然ながら図５乃至８に示した構成においても適用し得る。
【００３３】
また、図２乃至４及び図６乃至９においては、差込部材５とせき止め部材９との間にばね１１を介在した例を示したが、図５に示したように、このばね１１を両差込部材５ａ、５ｂの間に直接介在するように設けてもよい。この場合も、ボルト６を緩めた際に、このばね１１の付勢力によって差込部材５の取り外しをスムーズに行い得るからである。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】この発明の一実施形態を示す正面断面図
【図２】同実施形態の要部を示す斜視図
【図３】同実施形態において、ボルトの締付け前の状態を示す正面断面図
【図４】同実施形態において、ボルトの締付け後の状態を示す正面断面図
【図５】この発明の他の実施形態の要部を示す正面断面図
【図６】この発明のさらに他の実施形態の要部を示す正面断面図
【図７】この発明のさらに他の実施形態の要部を示す正面断面図
【図８】この発明のさらに他の実施形態の要部を示す正面断面図
【図９】この発明のさらに他の実施形態の要部を示す正面断面図
【図１０】従来技術の一実施形態を示す斜視図
【図１１】同実施形態の締結部材の作用を示し、（ａ）はボルト締付け前の側面図、（ｂ）ボルト締付け後の側面図、（ｃ）は斜視図
【図１２】同実施形態における不具合を示す正面断面図
【符号の説明】
【００３５】
１  分割軌道輪
１ａ  分割内輪
１ｂ  分割外輪
２  割り面
３  壁部
３ｔ  （壁部の）テーパ
４  ベース部
５（５ａ、５ｂ）  差込部材
５ｔ  （差込部材の）テーパ
６  ボルト
７（７ａ、７ｂ）  突部
７ｔ  （突部の）テーパ
８  スリット
９  せき止め部材
１０  貫通孔
１１  弾性部材（ばね）
１２  ばね座
１３  係止部材
１４  保持器
１５  転動体
【図１】
2010090946.tif 000003
【図２】
2010090946.tif 000004
【図３】
2010090946.tif 000005
【図４】
2010090946.tif 000006
【図５】
2010090946.tif 000007
【図６】
2010090946.tif 000008
【図７】
2010090946.tif 000009
【図８】
2010090946.tif 000010
【図９】
2010090946.tif 000011
【図１０】
2010090946.tif 000012
【図１１】
2010090946.tif 000013
【図１２】
2010090946.tif 000014