(57)【要約】【課題】簡単且つコンパクトな構造によって、遮断状態から連通状態への切換えを高い信頼性で確実に実現することが出来る医療用弁を、提供する。【解決手段】弾性体からなる弁本体５４を備えていると共に、弁本体５４には軸方向に貫通する作用孔７０が形成されており、弁本体５４の流体通路への配設状態下で作用孔７０と弁本体５４の外周面上との少なくとも一方によって流体通路を連通状態とする連通路が形成されるようになっている。一方、作用孔７０への内挿と外周面への外挿との何れかによって、作用部材５６が弁本体５４に組み付けられている。この作用部材５６は、弁本体５４に対して軸直角方向の嵌合外力を及ぼすことにより連通路を消失させて流体通路を遮断状態に保持すると共に、弁本体５４に対して軸方向で相対変位させられることによって弁本体５４に対する嵌合外力を解除して連通路を連通状態に切り換える。【選択図】図５
2010142363.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療用の器具や装置に設けられた流体通路に装着されて該流体通路を連通状態と遮断状態に切り換える医療用弁であって、
前記流体通路に配設される弾性体からなる弁本体を備えていると共に、該弁本体には該流体通路の通路長方向となる軸方向に貫通する作用孔が形成されており、該弁本体の該流体通路への配設状態下で該作用孔と該弁本体の外周面上との少なくとも一方によって該流体通路を連通状態とする連通路が形成されるようになっている一方、該弁本体における該作用孔への内挿と該外周面への外挿との何れかによって組み付けられて、該弁本体に対して外周側又は内周側への嵌合外力を及ぼすことにより、該連通路を消失させて該流体通路を遮断状態に保持すると共に、該弁本体に対して軸方向で相対変位させられることによって該弁本体に対する嵌合外力を解除して該流体通路を連通状態とする作用部材を設けたことを特徴とする医療用弁。
【請求項２】
前記弁本体の前記作用孔によって前記連通路が形成されるようになっている一方、前記作用部材が筒形状とされて該弁本体に外挿されて組み付けられていると共に、該作用部材には内周面上に突出する環状の作用突部が形成されており、該作用突部が該弁本体の外周面に押し付けられて該弁本体に対して内周側への嵌合外力を及ぼすことにより該弁本体が縮径変形して該作用孔が遮断されるようになっている請求項１に記載の医療用弁。
【請求項３】
前記弁本体の外周面には段差を軸方向に挟んで大径部分と小径部分が形成されていると共に、前記作用部材の前記作用突部がそれら大径部分と小径部分との間で軸方向に移動可能とされており、該作用突部が該大径部分の外周面上に位置させられて該大径部分が該作用突部で縮径変形されることによって前記作用孔が潰されて遮断されるようになっている一方、該作用突部が該小径部分の外周面上に移動させられることで該作用孔が連通状態に切り換えられるようになっている請求項２に記載の医療用弁。
【請求項４】
前記作用孔が前記弁本体の中心軸上を貫通して形成されている請求項１〜３の何れか１項に記載の医療用弁。
【請求項５】
前記作用孔には、長さ方向の中間部分に小径化された狭窄部が形成されており、この狭窄部が形成された長さ方向の中間部分に対して前記作用部材による嵌合外力が及ぼされることによって前記流体通路の遮断状態と連通状態が選択的に生ずるようになっている請求項１〜４の何れか１項に記載の医療用弁。
【請求項６】
筒状の雌コネクタに対して前記弁本体および前記作用部材が収容状態で組み付けられていると共に、該雌コネクタに雄コネクタが挿し込まれることによって該作用部材が該雄コネクタで押されて該弁本体に対して軸方向に相対変位させられて、該作用部材が該弁本体に対して嵌合外力を及ぼして前記流体流路を遮断状態に保持する位置から該弁本体に対する嵌合外力を解除して該流体流路を連通状態とする位置まで変位するようになっている請求項１〜５の何れか１項に記載の医療用弁。
【請求項７】
先端から突出する内針を備えた内針ハブと先端から突出する外針を備えた外針ハブとを含んで構成されており、該外針ハブの基端側開口部から該内針を差し入れて該内針を該外針に挿通させた状態で該内針ハブの先端部分が該外針ハブの基端部分に組み付けられた留置針組立体に対して、前記弁本体が該外針ハブに収容状態で装着されていると共に、該弁本体に組み付けられた前記作用部材が該外針ハブ内で該弁本体から基端側開口部に向かって筒状に延び出しており、該内針ハブの該内針が該作用部材および該弁本体の前記作用孔から該外針にまで挿通されている請求項１〜６の何れか１項に記載の医療用弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば医療用カテーテル等の各種医療用器具や装置に形成されて薬液や血液等の流体を流通させる流体通路に装着される医療用弁に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
医療分野で用いられる各種器具や装置には、種々の薬液や血液、ガス等を流通させる流体通路を備えたものが多くある。例えば、患者に輸液や採血等を行う際には、カテーテルやチューブ，シリンジ等を用いて流体通路としての液ラインを形成し、この液ラインを通じて輸液や採血が行われる。
【０００３】
ところで、これらの液ラインには、流体通路を制御するために医療用弁が装着されることが多い。例えば、血管に穿刺されるカテーテル等では、血液や輸液の漏れを防止する等の目的で、液ラインを連通状態と遮断状態に切り換える医療用弁が用いられる。具体的には、例えば特許文献１に記載の止血弁が、それである。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２６３１９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の如き従来構造の医療用弁には、未だ改良の余地があった。即ち、これらの医療用弁は、外力が作用しない単体状態での初期形状が流体通路を遮断するようになっており、内針ハブ等の他部材で外力を加えて医療用弁を弾性変形させることにより、流体通路が連通状態に切り換えられるようになっている。それ故、医療用弁を本来の初期形状から確実に且つ充分に変形させなければ流体通路が連通状態に切り換えらないのであり、そのために、連通状態への切換作動への確実性と信頼性を充分に得難い場合があった。
【０００６】
加えて、これら従来構造の医療用弁では、輸液や採血の期間に亘って流体通路を連通状態に保持し続けるに際して、医療用弁に一定の外力を安定して及ぼし続ける必要がある。それ故、特に長時間の輸液等に際しては、流体通路を連通状態に保持し続けることの確実性と信頼性の確保が一層難しくなる。
【０００７】
特に、医療用の流体通路では、目的とする薬液等の患者への供給が確実に行われないと重大な結果を招くおそれがあることから、医療用弁における連通状態への確実な切換作動が要求されることが多い。かかる観点からも、従来構造の医療用弁には、遮断状態から連通状態への切換え及び連通状態への保持に関して、その作動の確実性および信頼性の更なる向上が必要とされるのである。
【０００８】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、遮断状態から連通状態への切換え及び連通状態への保持を一層高い信頼性をもって確実に行うことの出来る、改良された医療用弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、医療用の器具や装置に設けられた流体通路に装着されてこの流体通路を連通状態と遮断状態に切り換える医療用弁であって、流体通路に配設される弾性体からなる弁本体を備えていると共に、かかる弁本体には流体通路の通路長方向となる軸方向に貫通する作用孔が形成されており、弁本体の流体通路への配設状態下で作用孔と弁本体の外周面上との少なくとも一方によって流体通路を連通状態とする連通路が形成されるようになっている一方、弁本体における作用孔への内挿と外周面への外挿との何れかによって組み付けられて、弁本体に対して外周側又は内周側への嵌合外力を及ぼすことにより、かかる連通路を消失させて流体通路を遮断状態に保持すると共に、弁本体に対して軸方向で相対変位させられることによって弁本体に対する嵌合外力を解除して流体通路を連通状態とする作用部材を設けた医療用弁を、構成上の特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
［本発明の作用・効果］
本発明に従う構造の医療用弁では、外力が作用していない状態で流体通路が連通状態とされる。それ故、作用部材を介して弁体に及ぼされている外力を取り除くことにより、流体通路を確実に連通状態とし、更に安定して連通状態に保持することが出来る。しかも、流体通路の連通状態への保持が、外力を必要とすることなく弁本体そのもので実現されることから、流体通路を連通状態に保持するための特別な部材も必要なく、簡単で且つコンパクトな構造が実現可能となる。
【００１１】
加えて、本発明に係る医療用弁では、弁本体に外力を及ぼして流体通路を閉鎖する作用部材を軸方向に変位させることで流体通路が遮断状態から連通状態に切り換えられるようになっている。それ故、例えば流体通路を構成する管路を差し入れて接続するのと同時に、かかる管路を利用して作用部材を軸方向に変位させて流体通路を遮断状態から連通状態に切り換えることが可能であり、それによって、切換構造と切換操作の簡略化も達成され得る。
【００１２】
［本発明のその他の態様と効果］
なお、上述の構成上の特徴を備えた本発明では、以下の何れかの態様を、必要に応じて適宜に組み合わせて採用することが可能である。
【００１３】
例えば、本発明は、弁本体の作用孔によって連通路が形成されるようになっている一方、作用部材が筒形状とされて弁本体に外挿されて組み付けられていると共に、作用部材には内周面上に突出する環状の作用突部が形成されており、かかる作用突部が弁本体の外周面に押し付けられて弁本体に対して内周側への嵌合外力を及ぼすことにより弁本体が縮径変形して該作用孔が遮断されるようになっている構成が、採用され得る。
【００１４】
また、そのような筒形状の作用部材を採用するに際しては、弁本体の外周面には段差を軸方向に挟んで大径部分と小径部分を形成すると共に、作用部材の作用突部をそれら大径部分と小径部分との間で軸方向に移動可能として、作用突部が大径部分の外周面上に位置させられて大径部分が作用突部で縮径変形されることによって作用孔が潰されて遮断されるようにする一方、作用突部が小径部分の外周面上に移動させられることで作用孔が連通状態に切り換えられるようにすることが、好適である。このような構成を採用すれば、弁本体に対する作用部材の外挿組付状態を維持しつつ、弁本体に対して作用部材を軸方向で相対移動させることにより連通路を連通状態と遮断状態に切り換えることが出来る。
【００１５】
さらに、本発明では、作用孔を弁本体の中心軸上を貫通して形成した構成が、採用され得る。弁本体の中心軸上に作用孔を形成することにより、例えば留置針組立体の外針ハブ内に弁本体を装着してその作用孔に内針を挿通させること等も可能となる。
【００１６】
また、本発明では、作用孔における長さ方向の中間部分に小径化された狭窄部を形成し、この狭窄部が形成された長さ方向の中間部分に対して作用部材による嵌合外力が及ぼされることによって流体通路の遮断状態と連通状態が選択的に生ずるようにした構成が、採用され得る。このような構成を採用すれば、例えば作用孔を連通路として利用する場合には、狭窄部で作用孔を遮断し易くできると共に、作用孔の開口部を非狭窄部としたことで流体圧力を非狭窄部から狭窄部に導いて、作用孔を一層確実に連通状態とすることが出来る。また、作用孔に作用部材を挿通させてを閉鎖させる場合には、非狭窄部とされた作用孔の開口部から作用部材を容易に挿入することが出来る。
【００１７】
また、本発明の医療用弁は、薬液等の流体通路の接続部分を構成する雌雄コネクタによる連結部位にも好適に装着される。その場合には、例えば、筒状の雌コネクタに対して弁本体および作用部材が収容状態で組み付けられると共に、雌コネクタに雄コネクタが挿し込まれることによって作用部材が雄コネクタで押されて弁本体に対して軸方向に相対変位させられて、作用部材が弁本体に対して嵌合外力を及ぼして流体流路を遮断状態に保持する位置から弁本体に対する嵌合外力を解除して流体流路を連通状態とする位置まで変位するようにした構造が、好適に採用され得る。
【００１８】
また、本発明の医療用弁は、留置針組立体にも好適に装着される。かかる留置針組立体の構造は、一般に、先端から突出する内針を備えた内針ハブと先端から突出する外針を備えた外針ハブとを含んで構成されており、外針ハブの基端側開口部から内針を差し入れて内針を外針に挿通させた状態で内針ハブの先端部分が外針ハブの基端部分に組み付けられた構造とされる。そして、この留置針組立体に対して本発明の医療用弁を装着するに際しては、例えば、弁本体が外針ハブに収容状態で装着されると共に、弁本体に組み付けられた作用部材が外針ハブ内で弁本体から基端側開口部に向かって筒状に延び出して、内針ハブの内針が作用部材および弁本体の作用孔から外針にまで挿通された構造が、好適に採用され得る。なお、このように医療用弁を装着した留置針組立体においては、外針ハブから内針ハブを分離させることで弁本体の連通路としての作用孔から内針が抜き取られて、弁本体の流体通路としての連通路が遮断状態となる。その後、例えば、外針ハブにカテーテルチップを挿入することで、作用部材がカテーテルチップで押圧されて弁本体に対して軸方向で相対変位させられることで弁本体の連通路ひいては流体通路が連通状態とされることとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００２０】
先ず、図１には、本発明に係る医療用弁の第一の実施形態である弁機構１０を備えた、留置針組立体が示されている。留置針組立体は、中空の内針１２が先端から突設された内針ハブ１４と、中空の外針１６が先端から突設された雌コネクタとしての外針ハブ１８とを備えている。なお、本実施形態では、図１中の右側を基端側といい、図１中の左側を先端側という。
【００２１】
内針ハブ１４は、ハブ本体２２を有している。ハブ本体２２は、略円筒形状の周壁を有しており、その内孔が基部側に開口している。また、ハブ本体２２の先端部には貫通孔２８が形成されており、この貫通孔２８に対して内針１２が挿通固定されている。なお、内針ハブ１４の基端部側の開口部には、通気フィルタ３０を備えたキャップ３８が装着されている。このキャップ３８の装着により、内針ハブ１４の内部には血液貯留空間４０が形成されている。
【００２２】
一方、外針ハブ１８も、内針ハブ１４と同様に、略円筒形状の周壁を有しており、その内孔が基端側に開口している。この外針ハブ１８の内孔が、中空部としての収容部４４とされている。なお、内孔の基端側開口部には、外フランジ状の螺合部４２が一体形成されている。また、外針ハブ１８の先端部４６には貫通孔４８が形成されており、この貫通孔４８に対して外針１６が挿通固定されている。なお、本実施形態における流体通路は、外針１６及び外針ハブ１８の各内孔を含んで構成されている。
【００２３】
そして、図１及び図２に示されるように、外針ハブ１８の基端側開口部に対して内針ハブ１４の先端部分が嵌め合わされて組み付けられている。かかる組付状態下では、内針１２が外針１６に挿通されて、外針１６の先端から内針１２の先端が突出している。
【００２４】
さらに、外針ハブ１８には、収容部４４に弁機構１０が装着されている。この弁機構１０は、弁本体としての止血弁５４と、作用部材としての押し子５６を含んで構成されている。かかる弁機構１０によって、流体通路を構成する収容部４４が、連通状態と遮断状態に切り換えられるようになっている。
【００２５】
止血弁５４は、図３に示されているように、略円柱形状の弁部５８と、該弁部５８の先端側端部（図３中、左端部）において外周側に向かって突出するフランジ形状の支持部６０とを有している。これら弁部５８と支持部６０を有する止血弁５４は、ゴム弾性体や合成樹脂（エラストマ）等の弾性変形可能な材質で一体成形されている。
【００２６】
弁部５８は、軸方向中間部分の外周面に段差６１が形成された段付きの略円柱形状を有している。段差６１を挟んで、支持部６０側（図３中の左側）が小径部６２とされていると共に、反対側（図３中の右側）が大径部６４とされている。弁部５８において、小径部６２側の軸方向端部は、支持部６０と一体的に繋がっている。また、大径部６４には、外周面上を全周に亘って延びる係止凹溝６８が形成されている。なお、この係止凹溝６８の外径は、小径部６２の外径よりも大きい。また、弁部５８において、大径部６４側の軸方向端部は、外周面が次第に細くなるテーパ形状の案内部６６とされている。
【００２７】
また、止血弁５４には、作用孔としての連通孔７０が貫通形成されている。この連通孔７０は、小径の円形断面を有しており、止血弁５４の中心軸上を延びている。また、連通孔７０の長さ方向中間部分には、内周面上にシール突部７２が形成されている。そして、連通孔７０は、このシール突部７２の形成された長さ方向中間部分が、両端部分よりも小径化された狭窄部７４となっている。また、かかる狭窄部７４は、止血弁５４の軸方向で、係止凹溝６８と略同じ位置に形成されている。なお、狭窄部７４の内周面と、その軸方向両側の大径部分との境界は、次第に径寸法が変化するテーパ状内周面で接続されている。
【００２８】
一方、押し子５６は、図４に示されているように、略円筒形状をもって硬質材料で形成されている。また、押し子５６の軸方向中間部分には、段差状のテーパ部７６が設けられており、このテーパ部７６を挟んで基端側（図４中の右側）が小径筒部７８とされていると共に、反対の先端側が大径筒部８０とされている。なお、押し子５６の形成材料は、特に限定されるものではないが、例えば、ポリプロピレン，ポリカーボネート，ポリ塩化ビニル，ポリスチレン，ポリアセタール等が、好適に採用される。
【００２９】
また、押し子５６には、大径筒部８０側の先端部内周面に、環状の作用突部８２が一体形成されている。そして、大径筒部８０の内径寸法が、止血弁５４の大径部６４において係止凹溝６８を外れた部分の外径寸法と略同じかそれより大きくされている。一方、作用突部８２の内径寸法は、止血弁５４の大径部６４に形成された係止凹溝６８の底部外径よりも小さくされている。また、作用突部８２の内径寸法は、止血弁５４の小径部６２の外径寸法と略同じかそれよりも大きく設定されている。
【００３０】
そして、図５に示されているように、押し子５６は、止血弁５４の弁部５８に対して外挿状態で組み付けられている。かかる組付状態下、押し子５６の大径筒部８０内に、弁部５８が案内部６６側から差し入れられている。
【００３１】
また、押し子５６は、止血弁５４に対して軸方向で相対変位可能とされている。図５（ａ）に示されているように、弁部５８の大径部６４上に、押し子５６の作用突部８２が位置合わせされた状態下では、弁部５８に対して径方向内向きの嵌合外力が及ぼされて、弁部５８の大径部６４が縮径変形されている。そして、弁部５８の弾性変形によって、連通孔７０の内周側に突出するシール突部７２の突出先端部分が、縮径変位せしめられて互いに当接せしめられる。これにより、止血弁５４に貫通形成された連通孔７０が、狭窄部７４の形成部位で押し潰されて、遮断状態に保持されている。なお、押し子５６の作用突部８２は、係止凹溝６８への係合作用で、大径部６４上に安定して位置決めされるようになっている。
【００３２】
一方、図５（ｂ）に示されているように、押し子５６の先端部分を弁部５８の奥方まで軸方向に押し込むことにより、押し子５６の作用突部８２を弁部５８の大径部６４から離脱させて小径部６２上に位置合わせさせることが出来る。この図５（ｂ）に示された状態下では、押し子５６の作用突部８２による弁部５８に対する嵌合外力が解除されて、弁部５８が初期形状に向けて復元し、連通孔７０が連通状態に切り換えられて保持される。
【００３３】
なお、図５（ｂ）に示されている連通孔７０の連通状態では、押し子５６のテーパ部７６が弁部５８の案内部６６に当接することで、弁部５８の予期しない変形が防止されるようになっている。これにより、連通孔７０の連通状態が一層安定して保持されるようになっている。
【００３４】
上述の構造とされた弁機構１０は、図６に示されているように、外針ハブ１８の収容部４４内の先端部分に収容装着される。かかる装着状態下、止血弁５４は、その支持部６０が収容部４４内の先端部分に嵌め込まれており、支持部６０の外周面が収容部４４の内周面に対して密着状態で組み付けられている。なお、支持部６０の軸方向先端側（図６中の左側）の面は、その外周縁部が、外針ハブ１８の収容部４４に形成された段差面８６に当接されている。これにより、外針ハブ１８の収容部４４内での止血弁５４の軸方向先端側への移動が阻止されて位置決めされている。また、止血弁５４に組み付けられた押し子５６は、収容部４４内において、止血弁５４から基端側（図６中の右側）に向かって突出している。なお、押し子５６の大径筒部８０の外周面は、収容部４４の内周面に対して軸方向でスライド変位可能に嵌め合わされている。
【００３５】
そして、留置針組立体に本発明を適用した本実施形態では、上述のように弁機構１０を装着した外針ハブ１８に対して、図１，２に示されているように内針ハブ１４を組み付けることにより、止血弁５４の連通孔７０に対して内針１２が挿通される。このように内針ハブ１４と外針ハブ１８を組み付けた状態下では、押し子５６の作用突部８２の嵌合外力で遮断状態とされた止血弁５４の連通孔７０に内針１２が強制的に挿通されることで、内針１２の外周面が止血弁５４の連通孔７０の内周面に密着されている。
【００３６】
上述の構造とされた本実施形態の留置針組立体は、特許文献１に示されている従来構造のものと略同様に使用することが出来る。
【００３７】
その使用態様を例示する。先ず、図１，２に示されている如き留置針組立体を用いて、内針１２と外針１６を患者の血管に穿刺した後、内針ハブ１４を外針ハブ１８から引き抜いて内針１２を抜去する。これにより、図６に示されているように、外針１６の留置状態が実現される。
【００３８】
かかる操作に際して、止血弁５４の連通孔７０から内針１２が抜き取られると、押し子５６の作用突部８２で止血弁５４の大径部６４に及ぼされている締付力により、連通孔７０が速やかに押し潰されて遮断状態に保持される。要するに、図６に示された状態下において、内針１２の挿通で強制的に拡径された連通孔７０が、内針１２の抜き取りによって遮断状態となる。
【００３９】
次に、図７に示されているように、外針ハブ１８に雄コネクタ８８を取り付ける。雄コネクタ８８は、小径筒状のチップ９０を有している。このチップ９０は、先端側に向かって次第に小径となるテーパ筒形状とされている。また、雄コネクタ８８の基端側端部には、チューブ９２が取り付けられており、チューブ９２の内孔が雄コネクタ８８の内孔に連通されている。更に、雄コネクタ８８は、支持筒部９６を有している。この支持筒部９６は、チップ９０の外周側に離隔して設けられており、内周面にねじ山が形成されている。
【００４０】
このような雄コネクタ８８は、その先端のチップ９０を外針ハブ１８の基端側から突入させると共に、支持筒部９６を外針ハブ１８の螺合部４２に螺着させることにより、外針ハブ１８に対して固定的に装着される。要するに、本実施形態では、互いに対応するルアーテーパを備えた雄コネクタ８８と外針ハブ１８が、ねじ込まれるようにして相互に連結されるルアーロック式のコネクタ構造となっている。かかる装着により、雄コネクタ８８におけるチップ９０の先端面が押し子５６の基端面に押し付けられて、押し子５６が、外針ハブ１８の収容部４４内で軸方向先端側に押し込まれて変位させられる。
【００４１】
そして、押し子５６が止血弁５４に対して軸方向で相対変位させられて、図８に示されているように、押し子５６の作用突部８２が、止血弁５４の小径部６２上に移動することで、止血弁５４の大径部６４に及ぼされていた径方向内向きの外力が解除されて、止血弁５４の大径部６４における縮径変形が解除される。その結果、押し潰されて遮断されていた止血弁５４の連通孔７０が連通して、雄コネクタ８８及びチューブ９２の内孔と、外針ハブ１８及び外針１６の内孔が、連通孔７０を通じて相互に連通される。
【００４２】
これにより、外針１６及び外針ハブ１８の内孔を含んで構成された流体通路が、止血弁５４の連通孔７０を通じて連通させられて、遮断状態から連通状態に切り換えられることによって、輸液等を行うことが出来る。なお、本実施形態では、流体通路を連通させる連通路が、連通孔７０によって構成されている。
【００４３】
このような留置針組立体に採用される、本実施形態に従う構造の弁機構１０では、外力が及ぼされていない初期状態において連通状態とされる連通孔７０を備えた止血弁５４を有する構造とされている。そして、押し子５６によって止血弁５４に及ぼされた外力が解除されることにより、ゴム弾性体で形成された止血弁５４の弾性力に基づいて、連通孔７０が迅速且つ確実に連通状態とされる。それ故、連通孔７０を高い信頼性をもって確実に連通状態とすることが可能となり、弁機構１０の作動不良による輸液等の失敗を防ぐことが出来る。
【００４４】
しかも、本実施形態では、止血弁５４に予め及ぼされた外力（拘束力）は、雄コネクタ８８を外針ハブ１８に装着する際に押し子５６に及ぼされる軸方向力を利用して得ることが出来る。それ故、弁機構１０を遮断状態から連通状態に切り換えるための特別な操作が不要であり、外針ハブ１８と雄コネクタ８８を連結することにより弁機構１０の連通状態への切り換えを一層速やかに且つ容易に行うことが出来る。
【００４５】
次に、図９，１０には、本発明に係る医療用弁の第二の実施形態である弁機構９８を備えた、雌コネクタ組立体が示されている。かかる雌コネクタ組立体では、流体通路を構成する筒状の翼付き雌コネクタ１００に対して、弁機構９８が収容装着されている。なお、以下の説明において、第一の実施形態と実質的に同一の部材乃至部位については、図中に第一の実施形態と同一の符号を付すことにより、説明を省略する。
【００４６】
雌コネクタ１００は、第一の実施形態の外針ハブ１８と略同じ構造とされており、内部に収容部４４を有している。なお、雌コネクタ１００の先端側（図１０中、左端側）の開口部は、例えば管体１０２に挿し込まれて連結されて使用される。この管体１０２は、例えばカテーテル等に接続され得る。また、雌コネクタ１００の基端側の開口部には、例えば第一実施形態と同様な構造の雄コネクタ８８等が接続される。
【００４７】
また、雌コネクタ１００の収容部４４には、弁機構９８が装着されている。弁機構９８は、弁本体としてのゴム弁１０６と、ゴム弁１０６に嵌め込まれて組み付けられた作用部材としての押し子１０８によって構成されている。
【００４８】
ゴム弁１０６は、厚肉の円筒形状とされており、中心軸上には作用孔としての連通孔１１０が貫通形成されている。連通孔１１０は、円形断面で直線的に延びており、その軸方向中間部分が軸方向両端部分より大径とされて係止凹所１１２が形成されている。
【００４９】
そして、ゴム弁１０６は、雌コネクタ１００の内孔に嵌め込まれており、ゴム弁１０６の外周面が雌コネクタ１００の内周面に対して、密着されている。なお、ゴム弁１０６の外周面は、雌コネクタ１００に接着されていても良い。
【００５０】
押し子１０８は、ロッド形状の連結部１２０を備えており、この連結部１２０の基端部（図９，１０中の右側端部）に押圧部１１６が一体形成されていると共に、反対側の先端部に栓部１１４が一体形成されている。連結部１２０は、ゴム弁１０６の連通孔１１０の内径よりも小さい外径寸法で直線的に延びている。栓部１１４は、ゴム弁１０６の係止凹所１１２の内径寸法よりも大きな外径寸法の球形状を有している。押圧部１１６は、略円板形状を有しており、連結部１２０の軸直角方向に広がっている。また、押圧部１１６には、板厚方向に貫通する複数の透孔１１８が形成されている。
【００５１】
かかる押し子１０８は、ゴム弁１０６の連通孔１１０に対して、栓部１１４側から軸方向に挿し入れられて組み付けられている。そして、図９に示されているように、押し子１０８の栓部１１４が係止凹所１１２内に位置した状態で、連通孔１１０の内壁面に栓部１１４が押し付けられ、ゴム弁１０６に対して外周側への嵌合外力が及ぼされてゴム弁１０６が栓部１１４と雌コネクタ１００の筒壁部との間で径方向に圧縮される。その結果、連通孔１１０が遮断状態に保持されて、雌コネクタ１００の内孔が弁機構９８によって閉鎖状態に維持される。
【００５２】
また、弁機構９８が閉鎖状態とされた雌コネクタ１００は、その基端側の開口部に雄コネクタ８８を装着することにより、第一の実施形態と同様に、弁機構９８が連通状態に切り換えられる。そして、雄コネクタ８８内が、雌コネクタ１００の収容部４４と連通孔１１０を通じて、管体１０２の内孔に連通されるようになっている。
【００５３】
すなわち、雌コネクタ１００に雄コネクタ８８を装着すると、図１０に示されているように、雄コネクタ８８の先端部に突設されたチップ９０が雌コネクタ１００内に挿し入れられて、押し子１０８の押圧部１１６の外面がチップ９０で押される。これにより、押し子１０８の全体が、雌コネクタ１００の収容部４４内で軸方向先端側に向かって押し込まれて変位する。それに伴って、栓部１１４が、ゴム弁１０６の連通孔１１０から先端側に抜け出す。その結果、連通孔１１０内には、連結部１２０が位置せしめられて、連結部１２０の外周面と連通孔１１０の内周面との間に、ゴム弁１０６の全長に亘って連続して延びる円筒形状の連通隙間が生ぜしめられる。この連通隙間によって、連通孔１１０が連通状態とされて、雌コネクタ１００内の流体流路としての収容部４４が連通状態に保持される。
【００５４】
なお、雌コネクタ１００の収容部４４の内周面は、押し子１０８の押圧部１１６が変位する領域において軸方向で先端側（図１０中の左側）に向かって次第に小径となるテーパ面とされている。そして、押圧部１１６が収容部４４内で軸方向先端側へ所定量だけ変位した際、押圧部１１６の外周縁部が収容部４４の内周面に当接するようになっている。かかる当接にて、押圧部１１６ひいては押し子１０８の収容部４４内における軸方向前方への変位量が制限される。これにより、押し子１０８が、雌コネクタ１００の収容部４４内で必要以上に先端側に変位するのを防いで、雌コネクタ１００の先端側開口部（貫通孔４８）が、栓部１１４で蓋されることを防止している。
【００５５】
このような本実施形態の雌コネクタ組立体においても、前記第一の実施形態と同様に、流体通路を形成する連通孔１１０を栓部１１４で遮断した状態から押し子１０８を軸方向に移動させることで、連通孔１１０を速やかに連通状態とすることが出来る。しかも、連通孔１１０は、ゴム弁１０６に外力が及ぼされていない初期形状で連通状態とされていることから、かかる連通孔１１０ひいては流体通路の連通状態が高い信頼性をもって確実に発現され得る。
【００５６】
さらに、図１１，１２には、本発明に係る医療用弁の第三の実施形態である弁機構１２２を備えた、流路形成部材が示されている。本実施形態の流路形成部材は、流体通路を構成する筒状のハウジング１２４と、ハウジング１２４に収容状態で装着された弁機構１２２とを含んで構成されている。
【００５７】
ハウジング１２４は、それぞれ略円筒形状とされた第１筒部材１２６と第２筒部材１２８が、軸方向で連結された構造とされている。一方、弁機構１２２は、弁本体としてのゴム弁１３２と、作用部材としての押し子１３４を含んで構成されている。ゴム弁１３２は、弁部１３６と支持部１３８を一体的に備えている。
【００５８】
ゴム弁１３２における弁部１３６は、厚肉の略円筒形状を有しており、中心軸上に作用孔としての連通孔１４０が貫通形成されている。また、弁部１３６の軸方向中間部分の外周面には段差が設けられており、段差を挟んで一方の側（図１１中、左側）が大径部１４２とされていると共に、他方の側が小径部１４４とされている。更に、弁部１３６には、大径部１４２側の端部においてフランジ状の支持部１３８が一体形成されている。また、小径部１４４の外周面には、軸方向中間部分を周方向に延びる突条１４６が一体形成されている。
【００５９】
そして、このゴム弁１３２は、ハウジング１２４に嵌め入れられて、ハウジング１２４の軸方向略中央部分に収容状態で装着されている。かかる装着状態下、ゴム弁１３２は、弁部１３６が基端側（図１１中、右側）に向けられている。また、先端側（図１１中、左側）に位置する支持部１３８は、ハウジング１２４の内周面に形成された環状の位置決め凹溝１４７に対して外周縁部が嵌め込まれて密着状態で位置決めされている。
【００６０】
一方、押し子１３４は、略円筒形状を有しており、硬質材料で形成されている。また、押し子１３４の軸方向先端部（図１１中、左側端部）には、内周面上に突出する環状の作用突部１４８が一体形成されている。この作用突部１４８の内径寸法は、ゴム弁１３２の大径部１４２の外径寸法よりも小さくされていると共に、小径部１４４の外径寸法と略同じとされている。更に、押し子１３４の軸方向中間部分には、内周面に突出する係止突起１５２が一体形成されている。
【００６１】
そして、押し子１３４の先端部開口からゴム弁１３２の弁部１３６が軸方向に差し入れられて、押し子１３４がゴム弁１３２に対して外挿状態で組み付けられている。また、図１１に示されているように、押し子１３４の作用突部１４８が、弁部１３６の大径部１４２の外周面に嵌め合わされている。これにより、弁部１３６には、押し子１３４による内周側への締付外力が及ぼされており、弁部１３６の大径部１４２が縮径変形することで連通孔１４０が押し潰されて閉鎖されている。
【００６２】
このような構造とされた流路形成部材は、例えば、第１筒部材１２６の開口部に対して、医療用チューブ１５４が接続されると共に、第２筒部材１２８の開口部に対して、医療用チューブ１５５が接続される。これにより、ハウジング１２４内には、ゴム弁１３２の連通孔１４０を含んで流体通路が形成され、かかる流体通路によって両側のチューブ１５４，１５５の相互連通路を形成することとなる。
【００６３】
ここにおいて、第２筒部材１２８に接続されるチューブ１５５の接続端部には、コネクタ１５６が取り付けられている。コネクタ１５６は、略円筒形状を有しており、樹脂等の硬質材で形成されている。そして、チューブ１５５がハウジング１２４に接続されると共に、コネクタ１５６が、ハウジング１２４に収容された押し子１３４に対して、基端側（図１１中、右端側）の開口部から差し入れられている。更に、コネクタ１５６には、押し子１３４に差し入れられる先端部において外周面に突出する係止爪部１６０が一体形成されている。この係止爪部１６０が押し子１３４の係止突起１５２に係止されることにより、コネクタ１５６の押し子１３４からの抜け出しが阻止されるようになっている。なお、コネクタ１５６の先端部には、軸方向に切れ込むスリット１６２が形成されており、押し子１３４への差し入れ作業が容易とされている。また、コネクタ１５６には、ハウジング１２４に差し入れられる中間部分に、ゴムリング１５０が外嵌装着されており、コネクタ１５６とハウジング１２４が流体密に組み付けられている。
【００６４】
そして、ハウジング１２４に連結されたコネクタ１５６に対して軸方向の外力を加えて、コネクタ１５６をハウジング１２４から軸方向外方に抜き出す方向に変位させることにより、図１２に示されているように、弁機構１２２の閉鎖状態を解除して連通孔１４０を含む流体通路を連通状態に切り換えることが出来るようになっている。即ち、コネクタ１５６をハウジング１２４に対して軸方向外方に変位させることにより、コネクタ１５６と係合された押し子１３４が、ゴム弁１３２に対して軸方向で相対変位させられる。その結果、ゴム弁１３２の弁部１３６の大径部１４２に外嵌された押し子１３４の作用突部１４８が、弁部１３６の小径部１４４上に移動して、ゴム弁１３２の大径部１４２への外力作用が解除される。これにより、弁部１３６に形成された連通孔１４０を連通させて、ハウジング１２４の内孔を連通状態に切り換えることが出来るのである。
【００６５】
従って、本実施形態の弁機構１２２を備えた流路筒部材においても、押し子１３４を軸方向に変位操作することにより、前記第一及び第二の実施形態と同様に流体通路を形成する連通孔１４０を速やかに連通状態とすることが出来る。しかも、連通孔１４０は、ゴム弁１３２に外力が及ぼされていない初期形状で連通状態とされていることから、かかる連通孔１４０ひいては流体通路の連通状態が高い信頼性をもって確実に発現され得る。
【００６６】
加えて、本実施形態においては、ハウジング１２４にチューブ１５４，１５５を接続して流体通路を形成する操作から独立して、弁機構１２２における遮断状態と連通状態の切り換えを行うことが出来る。それ故、例えば、予め流体通路を形成して遮断状態に保持した後、自由なタイミングで輸液や採血を開始することも可能となる。
【００６７】
しかも、本実施形態の弁機構１２２は、図１２に示された連通状態において、コネクタ１５６をハウジング１２４に対し軸方向に押し込む方向に操作することにより、押し子１３４を弁部１３６に対して軸方向で相対変位させることも出来る。そして、かかるコネクタ１５６の押込操作により、押し子１３４の作用突部１４８を、ゴム弁１３２の小径部１４４から大径部１４２に変位させて、図１１に示されているように、連通孔１４０を再び遮断状態とすることが可能となる。
【００６８】
以上、本発明の幾つかの実施形態について説明してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態の具体的な記載によって、限定的に解釈されるものではない。
【００６９】
例えば、前記第一〜第三の実施形態では、弁本体が何れもゴム弾性体単体で形成されているが、図１３に示された弁本体としての止血弁１６４のように、複合構造としても良い。かかる止血弁１６４は、支持部６０に対して硬質の規制部材１６６が固着されている。この規制部材１６６で支持部６０の変形が抑えられることにより、例えば図２に示されている如き外針ハブ１８内への装着状態下、支持部６０を外針ハブ１８に対して一層強固に位置決めすることが可能となる。
【００７０】
また、前記第一〜第三の実施形態では、弁本体の径方向中央部を貫通するように連通孔７０，１１０，１４０が一つ形成されていたが、例えば、図１４に示された弁本体としての止血弁１６８のように、軸方向に貫通する連通孔１７０が、複数形成されていても良い。なお、複数の連通孔１７０を形成するに際しては、図１４に示されているように、止血弁１６８の中心軸を外れた位置に全ての連通孔１７０を形成しても良いし、一つの連通孔を中心軸上に位置させても良い。また、複数の連通孔１７０のうちの幾つかを異なる内径寸法で形成しても良い。
【００７１】
さらに、弁本体に形成される作用孔の形状は、特に限定されるものではなく、例えば、断面形状を楕円形や矩形にしても良い。また、弁本体に形成される作用孔は、軸方向に略一定の断面形状で形成されていても良いし、断面積や断面形状が軸方向で変化していても良い。
【００７２】
また、前記第一〜第三の実施形態では、何れも、作用孔（連通孔）によって、流体通路を連通状態とする連通路が構成されているが、例えば、弁本体の外周面と、流体通路を構成する部材（外針ハブ１８や雌コネクタ１００，ハウジング１２４等）の内周面との間に隙間が形成されて、かかる隙間により連通路が形成されていても良い。このような構造では、例えば、弁本体に貫通形成された作用孔に作用部材（押し子）を押し込んで、弁本体の外径寸法を拡径させることにより、弁本体の外周面上に形成された隙間を消失させて流体通路を遮断させることが出来る。
【００７３】
かかる態様の具体例を、図１５〜１６に示す。図示された弁本体１７２は、厚肉の円環板形状を有している。この弁本体は、流体通路を形成する円筒形状の通路ハウジング１７４内に収容されている。ハウジング１７４の軸方向中間部分には、内周面に開口する環状凹溝１７６が形成されており、この環状凹溝１７６に外周部分が入り込んだ状態で、弁本体１７２が装着されている。また、弁本体１７２の中心軸上に作用孔１７８が貫通形成されており、この作用孔１７８に対して、作用部材としての作用ロッド１８０が挿通状態で組み付けられている。作用ロッド１８０は、一定の円形断面でストレートに延びる軸部１８２の先端部分に大径円形断面の頭部１８４が設けられている。この軸部１８２の外径寸法が弁本体１７２の作用孔の内径寸法と略同じとされている。一方、頭部１８４は、弁本体１７２の作用孔１７８内に位置せしめられることにより、作用孔１７８ひいては弁本体１７２を拡径方向に弾性変形させるようになっている。そして、作用ロッド１８０を弁本体１７２に対して軸方向で相対変位させることで、通路ハウジング１７４内に形成される流体通路を遮断状態と連通状態に切り換えることが出来る。即ち、作用ロッド１８０の頭部１８４を弁本体１７２の作用孔１７８内に位置せしめた、図１５（ａ）の状態下では、頭部１８４の外周面が作用孔１７８の内周面に密着して作用孔１７８が拡径され、弁本体１７２が弾性変形することで大径化して弁本体１７２の外周面が通路ハウジング１７４の環状凹溝１７６の内周面に密着することで、通路ハウジング１７４内の流体通路が遮断状態に維持される。一方、かかる状態から作用ロッド１８０が軸方向に変位させられて、軸部１８２が作用孔１７８内に位置すると、弁本体１７２は外力が及ぼされていない略初期形状に戻り、弁本体１７２の外径寸法が縮小することで、弁本体１７２の外周面と通路ハウジング１７４の内周面との間には連通路１８６が形成される。この連通路１８６の出現により、通路ハウジング１７４内の流体通路が連通状態とされる。なお、図１５中、１８８は、環状凹溝１７６の軸方向両側壁面において周上の複数箇所に突設された支持突起であり、これら複数の支持突起１８８で弁本体１７２が軸方向両側から位置決め支持されている。本実施形態において、支持突起１８８は通路ハウジング１７４と一体形成されているが、例えば、別体形成された支持突起を通路ハウジングに対して接着等によって後付けで取り付けることも出来る。
【００７４】
なお、図１５，１６に示された態様では、流体通路の連通状態下、作用孔１７８が作用ロッド１８０によって遮断されているが、作用ロッド１８０の外径を、周上の少なくとも一部において作用孔１７８よりも小径とする等して、弁本体１７２の内孔と外周面上の両方に、流体通路を連通状態とする通路（作用孔１７８と連通路１８６）が形成されるようになっていても良い。
【００７５】
また、図１７に示されているように、弁本体１９０に対して、押し子１９２を外挿させて、弁本体１９０に対して径方向内方に向かう嵌合外力を及ぼすことにより流体通路を遮断すると共に、嵌合外力を解除することにより、弁本体１９０の外周面上に連通路を形成して、流体通路を連通状態に切り替える構造を採用することも出来る。より具体的には、弁本体１９０は、先端側（図１７中、左）が小径部６２、基端側が大径部６４とされた段付円筒形状を有していると共に、その先端側端部には、外フランジ状の支持部６０が一体形成されている。この支持部６０には、小径部６２を外れた部位において軸方向に貫通する挿通孔１９４が形成されている。また、弁本体１９０に外挿される押し子１９２は、弁本体１９０の大径部６４よりも大径の略円筒形状を有しており、先端側の端部には、弁本体１９０の小径部６２よりも大径且つ大径部６４よりも小径の内径を有する作用突部８２が一体形成されている。それら弁本体１９０と押し子１９２は、ハウジング１２４の内孔に収容配置されている。そして、図１７（ａ）に示されているように、押し子１９２の作用突部８２が弁本体１９０の大径部６４上に位置せしめられることにより、作用突部８２の先端面（内周面）が、弁本体１９０の大径部６４の外周面に対して押し付けられる。これにより、ハウジング１２４の内孔で構成された流体通路が、弁本体１９０と押し子１９２の協働によって遮断される。なお、押し子１９２の外周面とハウジング１２４の内周面との隙間は、ゴムリング１５０によって流体密に遮断されている。また、図１７（ｂ）に示されているように、押し子１９２が先端側に向かって軸方向に押し込まれて変位せしめられることにより、押し子１９２の作用突部８２が、弁本体１９０の小径部６２上に位置せしめられる。そして、作用突部８２の先端面と、弁本体１９０の小径部６２の外周面との隙間によって連通路が形成されて、流体通路が該連通路と支持部６０に形成された挿通孔１９４とを通じて連通状態とされる。
【００７６】
さらに、前記第三の実施形態において、コネクタ１５６をハウジング１２４に対して軸方向外方に向かって付勢するコイルスプリング等の付勢手段を設けても良い。このような付勢手段を設ければ、コネクタ１５６をハウジング１２４に対して付勢手段の付勢力に抗して押し込むだけで、その後、付勢手段の付勢力によって自動的にコネクタ１５６をハウジング１２４から引き抜く方向に軸方向変位させて、流体通路を連通状態とすることが出来る。また、かかる付勢手段の付勢力は、コネクタ１５６をハウジング１２４からの引き抜き方向端に位置保持し得ることから、流体通路の連通状態への保持が一層安定して実現可能となる。
【００７７】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明の第一の実施形態としての弁機構を備えた留置針組立体を示す縦断面図。
【図２】図１における要部拡大説明図。
【図３】同弁機構を構成する止血弁の縦断面図。
【図４】同弁機構を構成する押し子の縦断面図。
【図５】同弁機構の縦断面図であって、（ａ）は弁機構の遮断状態を、（ｂ）は弁機構の連通状態を示す。
【図６】同留置針組立体における内針の抜針状態を示す要部の縦断面図。
【図７】同留置針組立体における外針ハブへの雄コネクタ及びチューブの装着状態を示す縦断面図。
【図８】図７における要部拡大説明図。
【図９】本発明の第二の実施形態としての弁機構を備えた雌コネクタ組立体を示す縦断面図。
【図１０】同雌コネクタ組立体における弁機構の連通状態を示す縦断面図。
【図１１】本発明の第三の実施形態としての弁機構を備えた流路筒部材を示す縦断面図。
【図１２】同流路筒部材における弁機構の連通状態を示す縦断面図。
【図１３】本発明の別の一実施形態としての弁機構を構成する止血弁の縦断面図。
【図１４】本発明の更に別の一実施形態としての弁機構を構成する止血弁の縦断面図。
【図１５】本発明の更に別の一実施形態としての弁機構を備えた流体通路形成部材を示す縦断面図であって、（ａ）は弁機構の遮断状態である図１６（ａ）のＸＶａ−ＸＶａ断面を、（ｂ）は弁機構の連通状態である図１６（ｂ）のＸＶｂ−ＸＶｂ断面を示す。
【図１６】図１５に示された流体通路形成部材の横断面図であって、（ａ）は図１５（ａ）のＸＶＩａ−ＸＶＩａ断面を、（ｂ）は図１５（ｂ）のＸＶＩｂ−ＸＶＩｂ断面を示す。
【図１７】本発明の更にまた別の一実施形態としての弁機構を備えた流体通路形成部材を示す縦断面図であって、（ａ）は弁機構の遮断状態を、（ｂ）は弁機構の連通状態を示す。
【符号の説明】
【００７９】
１０，９８，１２２：弁機構、１８：外針ハブ、５４，１６４，１６８：止血弁、５６，１０８，１３４：押し子、７０，１１０，１４０，１７０：連通孔、７４：狭窄部、１００：雌コネクタ、１０６，１３２：ゴム弁、１２４：ハウジング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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