(57)【要約】【課題】ロストモーション機構の配置を工夫することにより、シリンダ中心平面に対する直交方向でのシリンダヘッドの小型化を図る。【解決手段】内燃機関Ｅの動弁装置20は、１対の駆動ロッカアーム42ｉおよび第１〜３自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ，45ｉとから構成される吸気ロッカアーム群Ｒigと、１対の駆動ロッカアーム41ｅおよび第１〜３自由ロッカアーム43ｅ，44ｅ，45ｅとから構成される排気ロッカアーム群Ｒegとを備える。第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ，61ｅ，62ｅは、シリンダ中心平面Ｐｃと交わる位置に配置され、かつシリンダ中心平面Ｐｃに直交する直交方向Ａおよびシリンダ軸線方向で異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向Ｆ1i，Ｆ2i，Ｆ1e，Ｆ2eに第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ，43ｅ，44ｅをそれぞれ付勢する。【選択図】図４
2010242540.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダを備える内燃機関のシリンダヘッドにシリンダ中心平面を挟んで配置される吸気弁および排気弁の一方である１次機関弁と、前記吸気弁および前記排気弁の他方である２次機関弁とを開閉作動させる動弁装置であって、
基本カムおよび軸方向で基本カムの両側に配置された１対の第１，第２カムを含む１次カムと、２次カムとが設けられたカム軸と、
前記基本カムに当接すると共に前記１次機関弁を開閉作動すべく前記１次機関弁に当接する駆動ロッカアームと、軸方向で前記駆動ロッカアームの両側に配置されて連結切換機構を介して前記駆動ロッカアームに対してそれぞれ連結および連結解除されると共に前記第１，第２カムにそれぞれ当接する第１，第２自由ロッカアームとを含む第１ロッカアーム群と、
前記２次機関弁を開閉作動すべく前記２次カムに当接する２次ロッカアームと、
前記第１，第２自由ロッカアームを前記第１，第２カムにそれぞれ押し付ける第１，第２ロストモーション機構と
を備える内燃機関の動弁装置において、
前記第１，第２ロストモーション機構は、前記シリンダ中心平面と交わる位置に配置され、かつ前記シリンダ中心平面に直交する直交方向およびシリンダ軸線方向で異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向に前記第１，第２自由ロッカアームをそれぞれ付勢することを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項２】
請求項１記載の内燃機関の動弁装置において、
前記カム軸は、前記シリンダヘッドに設けられて軸方向に配置された複数のカムホルダに回転可能に支持され、
前記駆動ロッカアームは、第１，第２駆動ロッカアームであり、
前記第１，第２自由ロッカアームは、前記第１ロッカアーム群において軸方向での端部に、かつ軸方向で前記第１，第２カムホルダに隣接して配置され、
前記第１ロストモーション機構は、前記第１カムホルダに保持され、
前記第２ロストモーション機構は、前記シリンダヘッドに保持されることを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の内燃機関の動弁装置において、
前記第１ロストモーション機構は、シリンダ軸線方向で前記第１自由ロッカアームよりも上方に配置されて、前記第１自由ロッカアームを下方に付勢し、
前記第２ロストモーション機構は、シリンダ軸線方向で前記第２自由ロッカアームよりも下方に配置されて、前記第２自由ロッカアームを上方に付勢することを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項記載の内燃機関の動弁装置において、
前記２次カムは、２次基本カムおよび軸方向で２次基本カムの両側に配置された２次第１，第２カムを含み、
前記２次ロッカアームは、前記２次基本カムに当接すると共に前記２次機関弁を開閉作動すべく前記２次機関弁に当接する２次駆動ロッカアームと、軸方向で前記２次駆動ロッカアームの両側に配置されて連結切換機構を介して前記２次駆動ロッカアームに対してそれぞれ連結および連結解除されると共に前記２次第１，第２カムにそれぞれ当接する２次第１，第２自由ロッカアームとを含む第２ロッカアーム群であり、
前記２次第１，第２自由ロッカアームを前記２次第１，第２カムにそれぞれ押し付ける２次第１，第２ロストモーション機構を備え、
前記第１自由ロッカアームと前記２次第２自由ロッカアームとが前記直交方向で対向して配置され、
前記第２自由ロッカアームと前記２次第１自由ロッカアームとが前記直交方向で対向して配置され、
前記第１ロストモーション機構および前記２次第２ロストモーション機構は、シリンダ軸線方向から見て重なる位置に配置され、
前記第２ロストモーション機構および前記２次第１ロストモーション機構は、シリンダ軸線方向から見て重なる位置に配置されることを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項５】
請求項４記載の内燃機関の動弁装置において、
前記第１ロストモーション機構および前記２次第２ロストモーション機構の少なくとも一方のロストモーション機構の付勢方向、および、前記第２ロストモーション機構および前記２次第１ロストモーション機構の少なくとも一方のロストモーション機構の付勢方向は、軸方向から見てシリンダ軸線に対して傾斜していることを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【請求項６】
請求項４または５記載の内燃機関の動弁装置において、
前記第１ロッカアーム群および前記第２ロッカアーム群は、シリンダ軸線に直交する任意の直交平面上で、シリンダ軸線と前記直交平面との交点を中心にほぼ点対称に配置され、
前記第１，第２ロストモーション機構および前記２次第１，第２ロストモーション機構は、前記直交平面上で前記交点を中心にほぼ点対称に配置されることを特徴とする内燃機関の動弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関において、吸気弁または排気弁を開閉作動させるための駆動ロッカアームおよび複数の自由ロッカアームから構成されるロッカアーム群を備える動弁装置に関し、詳細には、前記複数の自由ロッカアームをカム軸のカムに押し付ける複数のロストモーション機構の配置に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の動弁装置が、吸気弁または排気弁である機関弁を開閉作動すべく、カム軸に設けられた３以上のカムにそれぞれ当接する駆動ロッカアームおよび複数の自由ロッカアームから構成されるロッカアーム群と、前記複数の自由ロッカアームを対応する複数の前記カムにそれぞれ押し付ける複数のロストモーション機構とを設備えるものは知られている。（例えば、特許文献１参照）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−２３８８２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
内燃機関において、吸気弁および排気弁は、シリンダ中心平面（すなわち、シリンダ軸線を含むと共にクランク軸のクランク中心線Ｌｏに平行な平面、またはシリンダ軸線およびクランク中心線Ｌｏを含む平面である。）を挟んで配置される。
そして、内燃機関の動弁装置が、例えば吸気弁を開閉作動すべく、吸気弁に当接する吸気駆動ロッカアームと、カム軸の軸方向で駆動ロッカアームの両側に配置されて連結切換機構を介して駆動ロッカアームに対して連結および連結解除される第１，第２自由ロッカアームとから構成されるロッカアーム群と、第１，第２自由ロッカアームをカム軸の第１，第２カムにそれぞれ押し付ける第１，第２ロストモーション機構とを備える場合、各ロストモーション機構がシリンダ中心平面に対する直交方向でシリンダ中心平面から離隔して配置されるのでは、シリンダヘッドが直交方向で大型化する。
また、排気弁が、吸気弁のための前述のロッカアーム群である吸気ロッカアーム群と同種の駆動ロッカアームおよび複数の自由ロッカアームから構成される排気ロッカアーム群により開閉作動される場合には、吸気ロストモーション機構と排気ロストモーション機構とがシリンダ中心平面を挟んで間隔を置いて直交方向で対向して配置されるので、やはりシリンダヘッドが直交方向で大型する。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、請求項１〜６記載の発明は、ロストモーション機構の配置を工夫することにより、シリンダ中心平面に対する直交方向でのシリンダヘッドの小型化を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の発明は、シリンダ（１ｂ）を備える内燃機関のシリンダヘッド（２）にシリンダ中心平面（Ｐｃ）を挟んで配置される吸気弁（10）および排気弁（11）の一方である１次機関弁（10）と、前記吸気弁（10）および前記排気弁（11）の他方である２次機関弁（11）とを開閉作動させる動弁装置であって、基本カム（31ｉ，32ｉ）および軸方向で基本カム（31ｉ，32ｉ）の両側に配置された１対の第１，第２カム（33ｉ，34ｉ）を含む１次カム（Ｃｉ）と、２次カム（Ｃｅ）とが設けられたカム軸（21ｉ，21ｅ）と、前記基本カム（Ｃｉ）に当接すると共に前記１次機関弁（10）を開閉作動すべく前記１次機関弁（10）に当接する駆動ロッカアーム（41ｉ，42ｉ）と、軸方向で前記駆動ロッカアーム（41ｉ，42ｉ）の両側に配置されて連結切換機構を介して前記駆動ロッカアーム（41ｉ，42ｉ）に対してそれぞれ連結および連結解除されると共に前記第１，第２カム（33ｉ，34ｉ）にそれぞれ当接する第１，第２自由ロッカアーム（43ｉ，44ｉ）とを含む第１ロッカアーム群（Ｒig）と、前記２次機関弁（11）を開閉作動すべく前記２次カム（Ｃｅ）に当接する２次ロッカアーム（Ｒｅ）と、前記第１，第２自由ロッカアーム（43ｉ，44ｉ）を前記第１，第２カム（33ｉ，34ｉ）にそれぞれ押し付ける第１，第２ロストモーション機構（61ｉ，62ｉ）とを備える内燃機関の動弁装置において、前記第１，第２ロストモーション機構（61ｉ，62ｉ）は、前記シリンダ中心平面（Ｐｃ）と交わる位置に配置され、かつ前記シリンダ中心平面（Ｐｃ）に直交する直交方向（Ａ）およびシリンダ軸線方向で異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向（Ｆ1i，Ｆ2i）に前記第１，第２自由ロッカアーム（43ｉ，44ｉ）をそれぞれ付勢する内燃機関の動弁装置である。
請求項２記載の発明は、請求項１記載の内燃機関の動弁装置において、前記カム軸（21ｉ，21ｅ）は、前記シリンダヘッド（２）に設けられて軸方向に配置された複数のカムホルダ（50）に回転可能に支持され、前記駆動ロッカアーム（41ｉ，42ｉ）は、第１，第２駆動ロッカアーム（41ｉ，42ｉ）であり、前記第１，第２自由ロッカアーム（43ｉ，44ｉ）は、前記第１ロッカアーム群（Ｒig）において軸方向での端部に、かつ軸方向で前記第１，第２カムホルダ（50ｍ，50ｎ）に隣接して配置され、前記第１ロストモーション機構（61ｉ）は、前記第１カムホルダ（50ｍ）に保持され、前記第２ロストモーション機構（62ｉ）は、前記シリンダヘッド（２）に保持されるものである。
請求項３記載の発明は、請求項１または２記載の内燃機関の動弁装置において、前記第１ロストモーション機構（61ｉ）は、シリンダ軸線方向で前記第１自由ロッカアーム（43ｉ）よりも上方に配置されて、前記第１自由ロッカアーム（43ｉ）を下方に付勢し、前記第２ロストモーション機構（62ｉ）は、シリンダ軸線方向で前記第２自由ロッカアーム（44ｉ）よりも下方に配置されて、前記第２自由ロッカアーム（44ｉ）を上方に付勢するものである。
請求項４記載の発明は、請求項１から３のいずれか１項記載の内燃機関の動弁装置において、前記２次カム（Ｃｅ）は、２次基本カム（31ｅ，32ｅ）および軸方向で２次基本カム（31ｅ，32ｅ）の両側に配置された２次第１，第２カム（33ｅ，34ｅ）を含み、前記２次ロッカアーム（Ｒｅ）は、前記２次基本カム（31ｅ，32ｅ）に当接すると共に前記２次機関弁（11）を開閉作動すべく前記２次機関弁（11）に当接する２次駆動ロッカアーム（41ｅ，42ｅ）と、軸方向で前記２次駆動ロッカアーム（41ｅ，42ｅ）の両側に配置されて連結切換機構を介して前記２次駆動ロッカアーム（41ｅ，42ｅ）に対してそれぞれ連結および連結解除されると共に前記２次第１，第２カム（33ｅ，34ｅ）にそれぞれ当接する２次第１，第２自由ロッカアーム（43ｅ，44ｅ）とを含む第２ロッカアーム群（Ｒeg）であり、前記２次第１，第２自由ロッカアーム（43ｅ，44ｅ）を前記２次第１，第２カム（33ｅ，34ｅ）にそれぞれ押し付ける２次第１，第２ロストモーション機構（61ｅ，62ｅ）を備え、前記第１自由ロッカアーム（43ｉ）と前記２次第２自由ロッカアーム（44ｅ）とが前記直交方向（Ａ）で対向して配置され、前記第２自由ロッカアーム（44ｉ）と前記２次第１自由ロッカアーム（43ｅ）とが前記直交方向（Ａ）で対向して配置され、前記第１ロストモーション機構（61ｉ）および前記２次第２ロストモーション機構（62ｅ）は、シリンダ軸線方向から見て重なる位置に配置され、前記第２ロストモーション機構（62ｉ）および前記２次第１ロストモーション機構（61ｅ）は、シリンダ軸線方向から見て重なる位置に配置されるものである。
請求項５記載の発明は、請求項４記載の内燃機関の動弁装置において、前記第１ロストモーション機構（61ｉ）および前記２次第２ロストモーション機構（62ｅ）の少なくとも一方のロストモーション機構（62ｅ）の付勢方向（Ｆ2e）、および、前記第２ロストモーション機構（62ｉ）および前記２次第１ロストモーション機構（61ｅ）の少なくとも一方のロストモーション機構（62ｉ）の付勢方向（Ｆ2i）は、軸方向から見てシリンダ軸線に対して傾斜しているものである。
請求項６記載の発明は、請求項４または５記載の内燃機関の動弁装置において、前記第１ロッカアーム群（Ｒig）および前記第２ロッカアーム群（Ｒeg）は、シリンダ軸線に直交する任意の直交平面上で、シリンダ軸線と前記直交平面との交点を中心にほぼ点対称に配置され、前記第１，第２ロストモーション機構（61ｉ，62ｉ）および前記２次第１，第２ロストモーション機構および（61ｅ，62ｅ）は、前記直交平面上で前記交点を中心にほぼ点対称に配置されるものである。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１記載の発明によれば、第１，第２自由ロッカアームをそれぞれ付勢する第１，第２ロストモーション機構は、シリンダ中心平面と交わる位置に配置されるので、第１，第２ロストモーション機構が吸気側および排気側に跨って配置される。このため、第１機関弁用のロッカアーム群に対応する第１，第２ロストモーション機構がシリンダ中心平面から離れて配置されて、シリンダ中心平面に対して吸気側のみに、または排気側のみに配置される場合に比べて、直交方向で第１機関弁用のロッカアーム群を第２機関弁寄りに近接して配置できる。しかも、第１，第２自由ロストモーション機構は、直交方向およびシリンダ軸線方向で互いに異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向で対応する第１，第２自由ロッカアームを付勢するので、第１，第２ロストモーション機構の配置の自由度が大きくなって、第２機関弁を開閉する二次ロッカアームとの干渉を回避することが容易になる。この結果、ロッカアーム群と二次ロッカアームとの干渉を回避しながら、ロッカアーム群および二次ロッカアームを直交方向で近接して配置できるので、シリンダヘッドを直交方向で小型化できる。
請求項２記載の事項によれば、ロッカアーム群の両端部に位置する１対の端部ロッカアームである第１，第２自由ロッカアームを付勢する第１，第２ロストモーション機構のうちで、第１ロストモーション機構のみがカムホルダに保持されるので、カムホルダに形成されるロストモーション機構の保持部の形成領域を直交方向で小さくできて、カムホルダを直交方向で小型化でき、ひいてはカムホルダが設けられるシリンダヘッドを直交方向で小型化できる。
請求項３記載の事項によれば、第１，第２ロストモーション機構に作用する反力を、シリンダ軸線方向で上方および下方に分散できるので、両ロストモーション機構を保持する部材の締結力を小さくできて、該保持部材を小型化できる。
請求項４記載の事項によれば、第１ロッカアーム群および第２ロッカアーム群を、シリンダ中心平面寄りで直交方向で互いに近接させて配置できるので、シリンダヘッドを直交方向で小型化できる。
請求項５記載の事項によれば、第１ロストモーション機構および２次第２ロストモーション機構、そして、第２ロストモーション機構および２次第１ロストモーション機構を、シリンダ軸線方向で互いに近接させて配置することができるので、シリンダ軸線方向でエンジンヘッドを小型化できる。
請求項６記載の事項によれば、吸気ロッカアーム群および排気ロッカアーム群の駆動ロッカアーム同士、自由ロッカアーム同士およびロストモーション機構同士を共通の部品とすることができて、コストを削減できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明が適用された動弁装置を備える内燃機関を軸方向から見たときの要部の図であり、一方のバンクに関して一部が図２のＩ−Ｉ線を中心とした断面で示され、内燃機関の一部が模式的に示されている。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線を中心とする断面図および一部が平面視での図である。
【図３】図１の内燃機関の、カムホルダの上カムホルダを外したときの要部斜視図である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線を中心とする断面図である。
【図５】図２のＶ−Ｖ線を中心とする断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態を図１〜図５を参照して説明する。
図１を参照すると、本発明が適用された内燃機関Ｅは、車両に搭載される多気筒内燃機関としてのＶ型内燃機関である。
内燃機関Ｅは、軸方向から見てＶ字形を形成する１対のバンク（図１には一方のバンクが示されており、以下、単に「バンク」という。）を備える機関本体Ｅａと、機関本体Ｅａに回転可能に支持されるクランク軸14と、機関本体Ｅａに設けられて吸気ポート７を開閉する吸気弁10および排気ポート９を開閉する排気弁11と、機関本体Ｅａに回転可能に支持されると共にクランク軸14により回転駆動されて吸気弁10および排気弁11を開閉作動させるカム軸21ｉ，21ｅを備える動弁装置20とを備える。
両バンクは同一の構造を有することから、以下の説明では、図示されたバンクの構造を中心に説明する。
【００１０】
なお、明細書または特許請求の範囲において、軸方向は、カム軸の回転中心線であるカム中心線に平行な方向であるとし、上下方向はシリンダのシリンダ軸線に平行な方向であるとし、上方は、シリンダ軸線方向において、シリンダに対してカム軸が配置される方向であるとする。このため、車両に搭載された内燃機関Ｅに関して、上下方向は、必ずしも鉛直方向と一致しない。
また、シリンダ中心平面Ｐｃは、シリンダ軸線Ｌｃを含むと共にカム中心線に平行な平面、またはシリンダ軸線Ｌｃとカム中心線とを含む平面であるとする。
【００１１】
機関本体Ｅａは、１対のシリンダ部１ａ（図１には、図示されたバンクのシリンダ部１ａが示されている。）を構成するように配置された複数のシリンダ１ｂを有するシリンダブロック１と、シリンダ部１ａの上端部に締結されるシリンダヘッド２と、シリンダヘッド２の上端部に締結されるヘッドカバー３と、シリンダブロック１の下端部に締結されるオイルパン（図示されず）とを備える。
シリンダヘッド２およびヘッドカバー３は、動弁装置20が収容される動弁室16を形成する。
シリンダブロック１の下部および前記オイルパンは、内燃機関Ｅのクランク軸14が配置されるクランク室を形成するクランクケースを構成し、該クランクケースは、回転中心線であるクランク中心線ＬｏＬｅを有するクランク軸14を回転可能に支持する。
シリンダ部１ａは、１または複数のシリンダ１ｂから構成され、この実施形態では、１対のシリンダ部１ａは、同数である複数のシリンダ１ｂをそれぞれ有する。そして、各バンクは、シリンダ部１ａ、シリンダヘッド２およびヘッドカバー３により構成される。
【００１２】
各シリンダ１ｂに往復運動可能に嵌合するピストン４が設けられ、シリンダ１ｂとシリンダヘッド２とピストン４とにより形成される燃焼室５がシリンダ１ｂ毎に設けられ、さらに、シリンダヘッド２には、水平方向で両バンク間に形成されるバンク空間Ｓ側でシリンダヘッド２に接続される吸気装置６を流通した吸入空気を燃焼室５に導く吸気ポート７と、シリンダ部１ａを挟んでバンク空間Ｓとは反対側でシリンダヘッド２に接続される排気装置８に燃焼室５からの燃焼ガスを排気ガスとして導く排気ポート９と、吸気ポート７の１対の吸気口７ａおよび排気ポート９の１対の排気口９ａをそれぞれ開閉するいずれも機関弁としての１対の吸気弁10および１対の排気弁11と、燃焼室５に臨む点火栓12とが、シリンダ１ｂ毎に設けられる。点火栓12は、シリンダヘッド２に設けられた収容筒13により形成される柱状の収容空間13ａ内に該点火栓12に接続される点火コイルと共に収容される。
ピストン４は、燃料噴射弁から供給された燃料と吸入空気との混合気が燃焼室５内で点火栓12により点火されて燃焼して発生する燃焼ガスの圧力により駆動されて往復運動し、コンロッドを介してクランク軸14を回転駆動する。
【００１３】
弁バネ15により閉弁方向に付勢されている吸気弁10および排気弁11は、シリンダ中心平面Ｐｃを挟んで配置される。そして、この実施形態において、吸気弁10および排気弁11の一方である１次機関弁は吸気弁10であり、吸気弁10および排気弁11の他方である２次機関弁は排気弁11である。
また、以下の説明では、内燃機関Ｅにおいて、シリンダ中心平面Ｐｃに対して、吸気弁10が配置される側を吸気側といい、排気弁11が配置される側を排気側という。
【００１４】
動弁装置20において、吸気弁10および排気弁11を開閉作動させるための構造は基本的に同一であるので、以下の説明では、簡単化のために、動弁装置20等の構造について、主に吸気弁10に関連して説明し、排気弁11に関連する説明ついては、用語または符号が異なる場合に、必要に応じて、それらを括弧内に記載する。
【００１５】
動弁装置20は、動弁用伝動機構（例えばタイミングベルトを備える伝動機構）を介して伝達されるクランク軸14の動力により回転駆動されるカム軸である１次カム軸としての吸気カム軸21ｉおよび２次カム軸としての排気カム軸21ｅと、１対のカム軸21ｉ，21ｅにそれぞれ設けられた動弁カムである１次カムとしての吸気カムＣｉおよび２次カムとしての排気カムＣｅと、吸気カムＣｉによりそれぞれ駆動されて吸気弁10を開閉作動させる１次ロッカアームとしての吸気ロッカアームＲｉと、排気カムＣｅにより駆動されて排気弁11を開閉作動させる２次ロッカアームとしての排気ロッカアームＲｅと、各ロッカアームＲｉ，Ｒｅを揺動可能に支持する１対のロッカ軸22ｉ，22ｅと、各ロッカアームＲｉ，Ｒｅの一部である後述する自由ロッカアーム43ｉ〜45ｉ，43ｅ〜45ｅを付勢するロストモーション機構Ｍｉ，Ｍｅとを備える。
【００１６】
この実施形態では、吸気ロッカアームＲｉは、複数である所定数としての５つのロッカアーム41ｉ〜45ｉから構成される第１ロッカアーム群としての吸気ロッカアーム群Ｒigであり、排気ロッカアームＲｅは、複数としての前記所定数のロッカアーム41ｅ〜45ｅから構成される第２ロッカアーム群としての排気ロッカアーム群Ｒegである。
ロストモーション機構Ｍｉ，Ｍｅは、１次ロストモーション機構としての吸気ロストモーション機構Ｍｉと、２次ロストモーション機構としての排気ロストモーション機構Ｍｅとから構成される。
【００１７】
図１〜図３を参照すると、クランク中心線Ｌｏに平行なカム中心線Ｌｉ（Ｌｅ）を有する各カム軸21ｉ（21ｅ）は、シリンダヘッド２にボルト19により締結されて一体に設けられた複数のカムホルダ50に回転可能に支持される。動弁室16内に軸方向に間隔をおいて配列された複数のカムホルダ50は、軸方向での両端部に位置する２つの端部カムホルダ50ａ（図２，図３には一方の端部カムホルダ50ａが示されている。）と、軸方向で両端部カムホルダ50ａの間に位置する中間カムホルダ50ｂとから構成される。各カムホルダ50は、吸気カム軸21ｉおよび排気カム軸21ｉのジャーナル部21i1，21e1をそれぞれ回転可能に支持する。
【００１８】
各カムホルダ50は、シリンダヘッド２に結合されると共にロッカ軸22ｉ，22ｅを保持する第１カムホルダとしての下カムホルダ51と、下カムホルダ51の上端部に結合される第２カムホルダとしての上カムホルダ52とから構成される。下および上カムホルダ51，52は、両者を貫通してシリンダヘッド２にねじ込まれるボルト19によりシリンダヘッド２に締結される。
全ての上カムホルダ52は、軸方向で隣接する上カムホルダ52同士が連結壁53により連結されて一体化され、全ての上カムホルダ52および全ての連結壁53は、一体成形された１つの部材である上カムホルダ体を構成する。
【００１９】
各カム軸21ｉ（21ｅ）には、クランク軸14により回転駆動されるオイルポンプが前記オイルパンから汲み上げて吐出する潤滑油が各シリンダ部１ａおよびシリンダヘッド２を経て導かれる油路23ｉ，23ｅ（図１参照）が設けられる。油路23ｉ，23ｅの潤滑油は、油路23ｉ，23ｅから径方向に延びている貫通孔からなる分配油路24ｉ，24ｅを通じて、各カムホルダ50の吸気軸受面54ｉおよび排気軸受面54ｅと両ジャーナル部21i1，21e1との間に設けられるジャーナル油路を形成する油溝55ｉ，55ｅに導かれて、該軸受面54ｉ，54ｅとジャーナル部21i1，21e1との間を潤滑する。両油溝55ｉ，55ｅは、この実施形態では軸受面54ｉ，54ｅに設けられるが、別の例として、ジャーナル部21i1，21e1の外周面、または該外周面および軸受面54ｉ，54ｅにそれぞれ設けられてもよい。
【００２０】
シリンダ１ｂ毎に（すなわち、１つのシリンダ１ｂに対して）、吸気カムＣｉ（排気カムＣｅ）は、後述する駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）を揺動させることなく吸気弁10（排気弁11）を実質的に閉弁状態に保つ１次第１，第２基本カム（２次第１，第２基本カム）としての吸気第１，第２休止カム31ｉ，32ｉ（排気第１，第２休止カム31ｅ，32ｅ）と、１次第１，第２カム（２次第１，第２カム）としての吸気第１，第２低リフトカム33ｉ，34ｉ（排気第１，第２低リフトカム32ｅ，33ｅ）と、各低リフトカム33ｉ，34ｉ（33ｅ，34ｅ）によるリフト量である低リフト量よりも大きなリフト量である高リフト量で吸気弁10（排気弁11）を開弁する１次第３カム（２次第３カム）としての吸気高リフトカム35ｉ（排気高リフトカム35ｅ）とから構成されるカム群である。
両低リフトカム33ｉ，34ｉ（33ｅ，34ｅ）は、軸方向で両休止カム31ｉ，32ｉ（31ｅ，32ｅ）の両側に配置され、かつ第３カム35ｉ（35ｅ）の両側に配置され、カム群である吸気カムＣｉ（排気カムＣｅ）において軸方向での両端部に位置する端部カムである。
【００２１】
シリンダ１ｂ毎に、軸方向で隣接するカムホルダ50の間に配置される吸気ロッカアーム群Ｒig（排気ロッカアーム群Ｒeg）は、１対の吸気弁10（排気弁11）にそれぞれ当接すると共に１対の休止カム31ｉ，32ｉ（31ｅ，32ｅ）にそれぞれ当接する１次第１，第２駆動ロッカアームとしての吸気第１，第２駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（２次第１，第２駆動ロッカアームとしての排気第１，第２駆動ロッカアーム41ｅ，42ｅ）と、１対の低リフトカム33ｉ，34ｉ（33ｅ，34ｅ）にそれぞれ当接する１次第１，第２自由ロッカアームとしての吸気第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（２次第１，第２自由ロッカアームとしての排気第１，第２自由ロッカアーム43ｅ，44ｅ）と、１つの高リフトカム35ｉ（35ｅ）に当接する１つの１次第３自由ロッカアームとしての吸気第３自由ロッカアーム45ｉ（２次第３自由ロッカアームとしての排気第３自由ロッカアーム45ｅ）とから構成される。
【００２２】
吸気第１駆動ロッカアーム41ｉおよび排気第２駆動ロッカアーム42ｅは、シリンダ軸線方向でほぼ同じ位置にあると共に、シリンダ中心平面Ｐｃに直交する方向Ａで対向して配置される。吸気第２駆動ロッカアーム42ｉおよび排気第１駆動ロッカアーム41ｅは、シリンダ軸線方向でほぼ同じ位置にあると共に、シリンダ中心平面Ｐｃに直交する方向Ａで対向して配置される。吸気第１自由ロッカアーム43ｉおよび排気第２自由ロッカアーム44ｅは、シリンダ軸線方向でほぼ同じ位置にあると共に、シリンダ中心平面Ｐｃに直交する方向Ａで対向して配置される。また、吸気第２自由ロッカアーム44ｉおよび排気第１自由ロッカアーム43ｅは、シリンダ軸線方向でほぼ同じ位置にあると共に、直交方向Ａで対向して配置される。吸気第３自由ロッカアーム45ｉおよび排気第３自由ロッカアーム45ｅは、シリンダ軸線方向でほぼ同じ位置にあると共に、シリンダ中心平面Ｐｃに直交する方向Ａで対向して配置される。
なお、「ほぼ」との表現は、「ほぼ」との修飾語がない場合を含むと共に、「ほぼ」との修飾語がない場合とは厳密には一致しないものの、「ほぼ」との修飾語がない場合と比べて作用効果に関して有意の差異がない範囲を意味する。
【００２３】
図２に示されるように、シリンダ軸線方向から見て（以下、「平面視」という。）で、第１駆動ロッカアーム41ｉおよび第２ロッカアーム42ｅ同士、第２駆動ロッカアーム42ｉおよび第１駆動ロッカアーム41ｅ同士、第１自由ロッカアーム43ｉおよび第２自由ロッカアーム44ｅ同士、第２自由ロッカアーム44ｉおよび第１自由ロッカアーム43ｅ同士、第３自由ロッカアーム45ｉおよび第３自由ロッカアーム45ｅ同士は、平面視で、シリンダ中心平面Ｐｃを対称線としてほぼ線対称に配置されている。
【００２４】
ロッカアーム群Ｒig（Ｒeg）と、カムＣｉ（Ｃｅ）と、各駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）と軸方向で隣接する各自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）とに渡って配置されて各駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）と自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）との連結状態を切り換えるピンを有する第１連結切換機構（図示されず）と、各駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）と軸方向で隣接する自由ロッカアーム45ｉ（45ｅ）とに渡って配置されて各駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）と自由ロッカアーム45ｉ（45ｅ）との連結状態を切り換えるピンを有する第２連結切換機構（図示されず）と、該両連結切換機構に対してロッカ軸22ｉ（22ｅ）に設けられた作動油用油路25ｉ，25ｅを通じて作動油を給排する油圧制御弁とは、内燃機関Ｅの運転状態に応じて各吸気弁10（排気弁11）の開閉作動を、実質的に閉弁状態に維持される弁休止と、低リフト量での開弁作動と、高リフト量での開弁作動とに切り換える、周知のリフト量可変機構を構成する。
【００２５】
図１〜図５を参照すると、シリンダ１ｂ毎に、ロストモーション機構Ｍｉ（Ｍｅ）は、第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）を第１，第２低リフトカム33ｉ，34ｉ（33ｅ，34ｅ）にそれぞれ押し付ける１対の第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）と、第３自由ロッカアーム45ｉ（45ｅ）を高リフトカム35ｉ（35ｅ）に押し付ける第３ロストモーション機構63ｉ（63ｅ）とから構成される。
各ロストモーション機構Ｍｉ，Ｍｅは、基本的な構造が同一であり、図５に示されるように、付勢部材としてのバネ65と、バネ65により押圧されて各カム33ｉ，33ｅ，34ｉ，34ｅ，35ｉ，35ｅに当接して押圧する押圧部材66と、バネ65を収容すると共に押圧部材66が摺動可能に嵌合する円筒状の収容部材67とを備える。
【００２６】
第１ロストモーション機構61ｉ（61ｅ）は、各カムホルダ50に設けられたホルダ側保持部である第１保持部71ｉ（71ｅ）に挿入されて保持され、第２，第３ロストモーション機構62ｉ，63ｉ（62ｅ，63ｅ）は、シリンダヘッド２に設けられたヘッド側保持部である第２，第３保持部72ｉ，73ｉ（72ｅ，73ｅ）に挿入されて保持される。それゆえ、カムホルダ50およびシリンダヘッド２は、ロストモーション機構Ｍｉ，Ｍｅを保持する保持部材である。
【００２７】
軸方向で隣接するカムホルダ50において、軸方向での一方向側に位置する第１カムホルダとしてのカムホルダ50（例えば、図におけるカムホルダ50ｍ）には、吸気第１ロストモーション機構61ｉを保持する第１保持部71ｉが設けられ、軸方向での他方向側に位置する第２カムホルダとしてのカムホルダ50（例えば、図におけるカムホルダ50ｎ）には、排気第１ロストモーション機構61ｅを保持する第１保持部71ｅが設けられる。両保持部71ｉ，71ｅは軸方向で互いに近づく方向にカムホルダ50から突出する。
そして、中間カムホルダ50ｂには、軸方向での両側面に１つずつの吸気および排気保持部71ｉ，71ｅが軸方向に突出して設けられ、端部カムホルダ50ａには、隣接する中間カムホルダ50ｂに対向する側面に保持部71ｅが軸方向に突出して設けられる。
【００２８】
各第１保持部71ｉ，71ｅは、上カムホルダ52および下カムホルダ51にそれぞれ設けられた閉塞された天井壁を有して凹空間を形成する上保持部71i2，71e2と、貫通孔を形成すると共に連結壁53の一部でもある下保持部71i1，71e1とから構成される。
図３に示されるように、下カムホルダ51と上カムホルダ52との結合面には、カムホルダ50に保持されるロストモーション機構61ｉ，61ｅと第１自由ロッカアーム43ｉ，43ｅとの接触部位に潤滑油を導く油路75が、下カムホルダ51の、上カムホルダ52との結合面51ｃに設けられた溝により形成される。軸受面54ｅに開口する油路75には、排気カム軸21ｅのジャーナル部21e1を潤滑するための潤滑油の一部が、油溝55ｅから軸受面54ｅに流出した後に導かれる。別の例として、油路75は、軸受面54ｅの代わりに、軸受面54ｉに開口していてもよく、両軸受面54ｅ，54ｉに開口していてもよい。
また、第２，第３ロストモーション機構62ｉ，63ｉ（62ｅ，63ｉ）、および該ロストモーション機構62ｉ，63ｉ（62ｅ，63ｉ）と第２，第３自由ロッカアーム44ｉ，45ｉ（44ｅ，45ｅ）との接触部位は、カムホルダ50とジャーナル部21i1，21e1との間から、または前記連結切換機構から流出して流下または落下した潤滑油により潤滑され、さらに第２，第３保持部72ｉ，73ｉ（72ｅ，73ｅ）により形成されてロストモーション機構62ｉ，63ｉ（62ｅ，63ｅ）が挿入される挿入孔に侵入して溜まったそれら潤滑油により潤滑される。
【００２９】
図２，図４，図５を参照すると、第１，第２ロストモーション機構61ｉ，61ｅ，62ｉ，62ｅは、シリンダ中心平面Ｐｃと交わる位置に配置され、したがって吸気側および排気側に跨って配置される。そして、軸方向から見て、第１ロストモーション機構61ｉ，61ｅ同士が重なる位置に配置され、同様に第２ロストモーション機構62ｉ，62ｅ同士が重なる位置に配置される。なお、第３ロストモーション機構63ｉ（63ｅ）は、シリンダ中心平面Ｐｃから離隔して吸気側（排気側）のみに配置される（図１も参照）。
【００３０】
第１ロストモーション機構61ｉ，61ｅは、シリンダ軸線方向で第１自由ロッカアーム43ｉ，43ｅよりも上方に配置されて、第１自由ロッカアーム41ｉ，41ｅを下方に付勢し、第２，第３ロストモーション機構62ｉ，62ｅ，63ｉ，63ｅは、シリンダ軸線方向で第２，第３自由ロッカアーム44ｉ，44ｅ，45ｉ，45ｅよりも下方に配置されて、第２，第３自由ロッカアーム44ｉ，44ｅ，45ｉ，45ｅを上方に付勢する。
【００３１】
第１〜第３ロストモーション機構61ｉ，61ｅ，62ｉ，62ｅ，63ｉ，63ｅは、直交方向Ａで、互いに異なる位置に配置され、かつ異なる付勢方向Ｆ1i，Ｆ1e，Ｆ2i，Ｆ2e，Ｆ3i，Ｆ3eに第１〜第３自由ロッカアーム43ｉ，43ｅ，44ｉ，44ｅ，45ｉ，45ｅをそれぞれ付勢する。
第１ロストモーション機構61ｉ，61ｅの付勢方向Ｆ1i，Ｆ1eは、シリンダ軸線方向に平行で下方であり、第２ロストモーション機構62ｉ，62ｅの付勢方向Ｆ2i，Ｆ2eは、軸方向から見て、またはシリンダ中心平面Ｐｃに対して、直交方向Ａでシリンダ中心平面Ｐｃから遠ざかる方向で、斜め上方に傾斜している。第３ロストモーション機構63ｉ，63ｅの付勢方向Ｆ3i，Ｆ3eは、軸方向から見て、またはシリンダ中心平面Ｐｃに対して、直交方向Ａでシリンダ中心平面Ｐｃから遠ざかる方向で、第２ロストモーション機構62ｉ，62ｅの付勢方向Ｆ2i，Ｆ2eよりも小さい傾斜角で、斜め上方に傾斜している。
【００３２】
図２を参照すると、吸気第１ロストモーション機構61ｉおよび排気第２ロストモーション機構62ｅは、平面視で重なる位置に配置され、吸気第２ロストモーション機構62ｉおよび排気第１ロストモーション機構61ｅは、平面視で重なる位置に配置される。平面視で、直交方向Ａでの吸気第１ロストモーション機構61ｉのほぼ全体は、排気第２ロストモーション機構62ｅと重なる位置にあり、直交方向Ａでの排気第１ロストモーション機構61ｅのほぼ全体は、吸気第２ロストモーション機構62ｉと重なる位置にある。
【００３３】
吸気ロッカアーム群Ｒigを構成する各ロッカアーム41ｉ〜45ｉおよび排気ロッカアーム群Ｒegを構成する各ロッカアーム41ｅ〜45ｅは、特定直線としてのシリンダ軸線Ｌｃに直交する任意の直交平面上で、シリンダ軸線Ｌｃと前記直交平面との前記交点を中心にほぼ点対称に配置され、第１ロストモーション機構61ｉ，61ｅ同士、第２ロストモーション機構62ｉ，62ｅ同士、および第３ロストモーション機構63ｉ，63ｅ同士も、前記直交平面上で前記交点を中心にほぼ点対称に配置される。別の例として前記特定軸線は、シリンダ軸線Ｌｃに平行な直線であってもよい。
【００３４】
次に、前述のように構成された実施形態の作用および効果について説明する。
内燃機関Ｅの動弁装置20において、第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）は、シリンダ中心平面Ｐｃと交わる位置に配置され、かつシリンダ中心平面Ｐｃに直交する直交方向Ａおよびシリンダ軸線方向で異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向Ｆ1i，Ｆ2i（Ｆ1e，Ｆ2e）に第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）をそれぞれ付勢する。この構造により、第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）をそれぞれ付勢する第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）は、シリンダ中心平面Ｐｃと交わる位置に配置されるので、第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）が吸気側および排気側に跨って配置される。このため、吸気ロッカアーム群Ｒig（排気ロッカアーム群Ｒeg）の第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）に対応する第１，第２ロストモーション機構がシリンダ中心平面Ｐｃから離れて配置されて、シリンダ中心平面Ｐｃに対して吸気側（排気側）のみに配置される場合に比べて、直交方向Ａで吸気ロッカアーム群Ｒig（排気ロッカアーム群Ｒeg）を排気弁11（吸気弁10）に近接して配置できる。しかも、第１，第２自由ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）は、直交方向Ａおよびシリンダ軸線方向で互いに異なる位置に配置されると共に異なる付勢方向Ｆ1i，Ｆ2i（Ｆ1e，Ｆ2e）で対応する第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）を付勢するので、第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）の配置の自由度が大きくなって、排気弁11（吸気弁10）を開閉する排気ロッカアームＲｅ（吸気ロッカアームＲｅ）との干渉を回避することが容易になる。この結果、吸気ロッカアーム群Ｒigと排気ロッカアーム群Ｒegとの干渉を回避しながら、吸気ロッカアーム群Ｒigおよび排気ロッカアーム群Ｒegを直交方向Ａで近接して配置できるので、シリンダヘッド２を直交方向Ａで小型化できる。
【００３５】
吸気第１自由ロッカアーム43ｉと排気第２自由ロッカアーム44ｅとが直交方向Ａで対向して配置され、吸気第２自由ロッカアーム44ｉと排気第１自由ロッカアーム43ｅとが直交方向Ａで対向して配置され、吸気第１ロストモーション機構61ｉおよび排気第２ロストモーション機構62ｅは、シリンダ軸線方向から見て（すなわち平面視で）重なる位置に配置され、吸気第２ロストモーション機構62ｉおよび排気第１ロストモーション機構61ｅは、平面視で重なる位置に配置されることにより、互いに直交方向Ａで対向する１対の自由ロッカアーム43ｉ，44ｅおよび１対の自由ロッカアーム44ｉ，43ｅを含むロッカアーム群Ｒig，Ｒeg同士をシリンダ中心平面Ｐｃ寄りで直交方向Ａで互いに近接させて配置できるので、シリンダヘッド２を直交方向Ａで小型化できる。
【００３６】
カム軸21ｉ（21ｅ）は、シリンダヘッド２に設けられて軸方向に配置された複数のカムホルダ50に回転可能に支持され、ロッカアーム群Ｒig（Ｒeg）には、軸方向で第１，第２駆動ロッカアーム41ｉ，42ｉ（41ｅ，42ｅ）の間に配置された第３自由ロッカアーム45ｉ（45ｅ）が含まれ、ロッカアーム群Ｒig（Ｒeg）は、複数のカムホルダ50おいて軸方向で隣接する第１，第２カムホルダ（例えばカムホルダ50ｍ，50ｎ）の間に配置され、第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅ）は、ロッカアーム群Ｒig（Ｒeg）において軸方向での端部に、かつ軸方向で前記第１，第２カムホルダに隣接して配置され、第１ロストモーション機構61ｉ（61ｅ）は、前記第１カムホルダ（例えばカムホルダ50ｍ）に保持され、第２ロストモーション機構62ｉ（62ｅ）は、シリンダヘッド２に保持されるので、ロッカアーム群Ｒig（Ｒeg）の両端部に位置する１対の端部ロッカアームである第１，第２自由ロッカアーム43ｉ，44ｉ（43ｅ，44ｅを付勢する第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）のうちで、第１ロストモーション機構61ｉ（61ｅ）のみがカムホルダ50に保持されるので、カムホルダ50に形成されるロストモーション機構61ｉ（61ｅ）の保持部71ｉ（71ｅ）の形成領域を、例えば直交方向Ａに２つの保持部が並んで形成される場合に比べて、直交方向Ａで小さくできて、カムホルダ50を直交方向Ａで小型化でき、ひいてはカムホルダ50が設けられるシリンダヘッド２を直交方向Ａで小型化できる。
【００３７】
第１ロストモーション機構61ｉ（61ｅ）は、シリンダ軸線方向で第１自由ロッカアーム43ｉ（43ｅ）よりも上方に配置されて、第１自由ロッカアーム43ｉ（43ｅ）を下方に付勢し、第２ロストモーション機構62ｉ（62ｅ）は、シリンダ軸線方向で第２自由ロッカアーム44ｉ（44ｅ）よりも下方に配置されて、第２自由ロッカアーム44ｉ（44ｅ）を上方に付勢することにより、第１，第２ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）に作用する反力を、シリンダ軸線方向で上方および下方に分散できるので、両ロストモーション機構61ｉ，62ｉ（61ｅ，62ｅ）を保持する部材であるカムホルダ50とシリンダヘッド２との締結力を小さくできて、カムホルダ50およびシリンダヘッド２を小型化できる。
【００３８】
吸気第１ロストモーション機構61ｉおよび排気第２ロストモーション機構62ｅの少なくとも一方のロストモーション機構の付勢方向Ｆ2e、および、吸気第２ロストモーション機構62ｉおよび排気第１ロストモーション機構61ｅの少なくとも一方のロストモーション機構の付勢方向Ｆ2iは、軸方向から見てシリンダ軸線Ｌｃに対して傾斜していることにより、第１ロストモーション機構61ｉおよび第２ロストモーション機構62ｅ、そして、第２ロストモーション機構62ｉおよび第１ロストモーション機構61ｅを、シリンダ軸線方向で互いに近接させて配置することができるので、シリンダ軸線方向でエンジンヘッドを小型化できる。
【００３９】
吸気ロッカアーム群Ｒigおよび排気ロッカアーム群Ｒegは、特定軸線としてのシリンダ軸線Ｌｃに直交する任意の直交平面上で、シリンダ軸線Ｌｃと前記直交平面との交点を中心にほぼ点対称に配置され、第１〜第３ロストモーション機構61ｉ，61ｅ，62ｉ，62ｅ，63ｉ，63ｅは、前記直交平面上で前記交点を中心にほぼ点対称に配置されることにより、吸気ロッカアーム群Ｒigおよび排気ロッカアーム群Ｒegの駆動ロッカアーム41ｉ，41ｅ，42ｉ，42ｅ同士、自由ロッカアーム43ｉ，43ｅ，44ｉ，44ｅ，45ｉ，45ｅ同士およびロストモーション機構61ｉ，61ｅ，62ｉ，62ｅ，63ｉ，63ｅ同士を共通の部品とすることができて、コストを削減できる。
【００４０】
以下、前述した実施形態の一部の構成を変更した実施形態について、変更した構成に関して説明する。
吸気弁および排気弁の一方である第１機関弁が排気弁であり、吸気弁および排気弁の他方である第２機関弁が吸気弁であり、１次ロッカアームが排気ロッカアームまたは排気ロッカアーム群であり、２次ロッカアームが吸気ロッカアームまたは吸気ロッカアーム群であってもよい。
１次または２次ロッカアームは、１つ、または５以外のロッカアームであってもよい。吸気または排気ロッカアーム群が、１つの駆動ロッカアームおよび１対の自由ロッカアームの３つのロッカアームのみで構成されてもよい。
吸気ロッカアーム群が駆動ロッカアームおよび自由ロッカアームから構成され、排気ロッカアームまたは排気ロッカアーム群が１以上の駆動ロッカアームのみから構成されてもよい。
基本カムは、低リフトカムによる低リフト量よりも小さなリフト量で吸気弁または排気弁を開弁させるカムであってもよい。
動弁装置は、前記実施形態ではＤＯＨＣ型のものであったが、ＳＯＨＣ型のものでもよい。
内燃機関は、単気筒内燃機関、または複数のシリンダが一列に配列された直列内燃機関であってもよい。
【符号の説明】
【００４１】
２…シリンダヘッド、10…吸気弁、11…排気弁、20…動弁装置、21ｉ，21ｅ…カム軸、31ｉ〜35ｉ，31ｅ〜35ｅ…カム、…、41ｉ〜45ｉ，41ｅ〜45ｅ…ロッカアーム、50…カムホルダ、61ｉ〜63ｉ，61ｅ〜63ｅ…ロストモーション機構、71ｉ〜73ｉ，71ｅ〜73ｅ…保持部、
Ｅ…内燃機関、Ｌｃ…シリンダ軸線、Ｐｃ…シリンダ中心平面、Ｃｉ，Ｃｅ…カム、Ｒig，Ｒeg…ロッカアーム群、Ｍｉ，Ｍｅ…ロストモーション機構、Ａ…直交方向。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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