(57)【要約】【課題】蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとを寸法、形状、物理特性が同じである共通の仕様として、ヒータの種類を低減して、製造コストを低減でき、ヒータの管理が容易になる蒸気調理器を提供すること。【解決手段】蒸気発生ヒータ５と蒸気加熱ヒータ２５とは、全く、同じもので、同一仕様である。蒸気発生ヒータ５は、１００Ｖが印加されたときに、約１００℃の水中で、それ自体からの発熱と水中への放熱とのバランスにより、約２００℃になる。蒸気加熱ヒータ２５は、１００Ｖが印加されたときに、１００℃から４００℃に至る過熱蒸気内において、それ自体からの発熱と過熱蒸気への放熱とのバランスにより、約１０００℃になる。蒸気発生ヒータ５の２００℃での出力は１５０Ｗであり、蒸気加熱ヒータ２５の１０００℃での出力は５０Ｗである。【選択図】図２
2010091152.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水を収容する容器と、上記水中に配置される蒸気発生ヒータとを有する蒸気発生部と、
上記蒸気発生部からの蒸気を加熱して特定温度の過熱蒸気を生成する蒸気加熱ヒータを有する蒸気加熱部と、
上記蒸気加熱部からの過熱蒸気で、被調理物を加熱する加熱室と
を備え、
上記蒸気発生ヒータと上記蒸気加熱ヒータとは、
同一寸法、同一形状、同一物理特性を有し、かつ、同じ電圧が印加され、
上記蒸気発生ヒータが水中で第１温度で消費する電力は、水を気化させて蒸気を発生させる熱エネルギーに略相当し、
上記蒸気加熱ヒータが過熱蒸気中で上記第１温度よりも高い第２温度で消費する電力は、上記蒸気発生部からの蒸気の温度を上記特定温度に昇温する熱エネルギーに略相当する
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項２】
請求項１に記載の蒸気調理器において、
上記蒸気発生ヒータが上記第１温度で消費する電力と、上記蒸気加熱ヒータが上記第２温度で消費する電力との比の値は、３から４である
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項３】
請求項１または２に記載の蒸気調理器において、
上記特定温度は、３００℃から４００℃である
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１つに記載の蒸気調理器において、
上記第１温度は、１８０℃から２２０℃であり、上記第２温度は、９００℃から１１００℃である
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１つに記載の蒸気調理器において、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータの各々は、上記第１温度での抵抗値と、上記第２温度での抵抗値との比の値は、１／４から１／３である
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１つに記載の蒸気調理器において、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、温度−抵抗特性が正特性を有する
ことを特徴とする蒸気調理器。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１つに記載の蒸気調理器において、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、セラミックヒータである
ことを特徴とする蒸気調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、過熱蒸気を用いて調理を行う蒸気調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の蒸気調理器としては、水中に配置されて水を気化させる蒸気発生ヒータを有する蒸気発生部と、この蒸気発生部からの蒸気を蒸気加熱ヒータで加熱して調理に適した特定温度の過熱蒸気を生成する蒸気加熱部と、この蒸気加熱部からの過熱蒸気で被調理物を加熱する加熱室とを備えたものがある（特許文献１：特開平８−４９８５４号公報、図８）。
【０００３】
上記蒸気発生ヒータは、水の気化熱に対応した出力を有する一方、上記蒸気加熱ヒータは、上記特定温度と過熱蒸気の比熱とにより定まる出力を有するため、上記蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとは、寸法、形状、物理特性において、互いに異なる。
【０００４】
しかしながら、上記従来の蒸気調理器では、蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとが、寸法、形状、物理特性において、互いに異なるため、蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとを共通の仕様とすることができなくて、ヒータの種類が増えて、製造コストが高くなり、かつ、ヒータの管理が煩雑になるという問題があった。
【特許文献１】特開平８−４９８５４号公報、図８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、この発明の課題は、蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとを寸法、形状、物理特性が同じである共通の仕様として、ヒータの種類を低減して、製造コストを低減でき、ヒータの管理が容易になる蒸気調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、この発明の蒸気調理器は、
水を収容する容器と、上記水中に配置される蒸気発生ヒータとを有する蒸気発生部と、
上記蒸気発生部からの蒸気を加熱して特定温度の過熱蒸気を生成する蒸気加熱ヒータを有する蒸気加熱部と、
上記蒸気加熱部からの過熱蒸気で、被調理物を加熱する加熱室と
を備え、
上記蒸気発生ヒータと上記蒸気加熱ヒータとは、
同一寸法、同一形状、同一物理特性を有し、かつ、同じ電圧が印加され、
上記蒸気発生ヒータが水中で第１温度で消費する電力は、水を気化させて蒸気を発生させる熱エネルギーに略相当し、
上記蒸気加熱ヒータが過熱蒸気中で上記第１温度よりも高い第２温度で消費する電力は、上記蒸気発生部からの蒸気の温度を上記特定温度に昇温する熱エネルギーに略相当する
ことを特徴としている。
【０００７】
上記構成の蒸気調理器において、上記蒸気発生部の蒸気発生ヒータは、水中に配置されて、第１の温度で水を加熱して、蒸気を発生させる。そして、上記蒸気加熱部において、蒸気加熱ヒータは、蒸気発生部からの蒸気を第２温度で加熱して、調理に適した特定温度に昇温して、過熱蒸気を生成する。
【０００８】
この過熱蒸気は、加熱室に供給されて、この過熱蒸気で被調理物が加熱されて調理される。
【０００９】
上記蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとは、夫々、異なる温度、つまり、第１温度と第２温度で使用されているから、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有して、同一仕様であっても、所望の熱エネルギーを出力することができる。
【００１０】
このように、上記蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとは、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有して、同一仕様であるから、ヒータの種類を低減して、製造コストを低減でき、かつ、ヒータの管理が容易になる。
【００１１】
さらに、上記蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとは、第１温度と第２温度で使用されるから、同じ電圧が印加されるだけで、蒸気発生ヒータは水を気化させるための所望の気化熱を発生し、蒸気加熱ヒータは蒸気発生部からの蒸気を特定温度に昇温する所望の熱を発生することができる。
【００１２】
したがって、上記蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータの各々の発生熱量の調整のための昇圧、降圧等の電圧調整が不要になって、蒸気調理器の構造が簡単になって、安価に製造できる。
【００１３】
１実施形態では、
上記蒸気発生ヒータが上記第１温度で消費する電力と、上記蒸気加熱ヒータが上記第２温度で消費する電力との比の値は、３から４である。
【００１４】
上記実施形態によれば、上記蒸気発生ヒータが水を気化させて蒸気を得るために第１温度で消費する電力と、この蒸気を調理に適した特定温度に昇温するために蒸気加熱ヒータが第２温度で消費する電力との比の値が、３から４であって、蒸気加熱ヒータが第１温度よりも高い第２温度で消費する電力の割合が、蒸気発生ヒータが第１温度で消費する電力の割合よりも小さいから、放熱ロスが小さくなって、蒸気調理器の効率が向上する。
【００１５】
一般に、水を気化させて蒸気を得るための熱量と、この蒸気を料理に適した特定温度の過熱蒸気にするために必要とする熱量との比の値は、３から４であると、調理品の仕上がりが良好になる。
【００１６】
上記実施形態では、上記蒸気発生ヒータが水を気化させて蒸気を得るために第１温度で消費する電力と、この蒸気を調理に適した特定温度に昇温するために蒸気加熱ヒータが第２温度で消費する電力との比の値が、３から４であるから、上記蒸気発生ヒータの第１温度での出力は、水を気化させるために過不足のないものであり、また、蒸気加熱ヒータの第２温度での出力は、蒸気を調理に適した特定温度の過熱蒸気に昇温するのに過不足のないものとなる。
【００１７】
したがって、上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、過不足のない最適な熱量を発生できる。
【００１８】
１実施形態では、
上記特定温度は、３００℃から４００℃である。
【００１９】
上記実施形態によれば、過熱蒸気の特定温度は、３００℃から４００℃であるから、被調理物を最適の温度の過熱蒸気で調理することができる。
【００２０】
もし、過熱蒸気の温度が３００℃よりも低いと、焼き調理時の食品に対して焦げ目が付きにくく、焦げ目をつける為に多くの時間を費やすことで、食品の水分が蒸発し、好ましくない仕上がりとなる。一方、過熱蒸気の温度が４００℃よりも高いと、焼きムラが生じる場合があるのである。
【００２１】
１実施形態では、
上記第１温度は、１８０℃から２２０℃であり、上記第２温度は、９００℃から１１００℃である。
【００２２】
上記実施形態によれば、上記蒸気発生ヒータの水中における温度である第１温度が１８０℃から２２０℃であるから、効率よく最適な状態で、蒸気を発生させることができる。
【００２３】
もし、蒸気発生ヒータの水中における温度である第１温度が１８０℃未満であると、蒸気の発生効率が悪くなり、一方、上記蒸気発生ヒータの水中における温度である第１温度が２２０℃を超えると、水の煮沸が過ぎて、好ましくないのである。
【００２４】
また、上記蒸気加熱ヒータの第２温度が、９００℃から１１００℃であるので、その蒸気加熱ヒータの発熱体と蒸気との大きな温度差により、迅速、かつ、安定に、３００℃から４００℃の過熱蒸気を生成することができる。
【００２５】
もし、第２温度が９００℃未満であると、上記蒸気加熱ヒータの発熱体と蒸気との温度差が小さいため、熱交換効率が悪くなり、３００℃から４００℃の過熱蒸気を作るのに、時間がかかり過ぎ、一方、第２温度が１１００℃を超えると、ヒータの耐熱性の問題より、発熱体の寿命が短くなる可能性がある。
【００２６】
１実施形態では、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータの各々は、上記第１温度での抵抗値と、上記第２温度での抵抗値との比の値は、１／４から１／３である。
【００２７】
ヒータの印加電圧をＶ、抵抗をＲとすると、そのヒータの出力は、Ｖ２／Ｒとなる。
【００２８】
上記実施形態によれば、上記蒸気発生ヒータの第１温度での抵抗値と、上記蒸気加熱ヒータの第２温度での抵抗値との比の値が、１／４から１／３であり、かつ、上記蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータに同じ電圧が印加されるから、上記蒸気発生ヒータが水中で発生する主として気化熱となる熱量は、上記蒸気加熱ヒータが蒸気中で発生して蒸気を特定温度の過熱蒸気にする熱量の３〜４倍になる。
【００２９】
したがって、上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、過不足のない最適な熱量を発生できる。
【００３０】
１実施形態では、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、温度−抵抗特性が正特性を有する。
【００３１】
上記実施形態によれば、上記蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータは、温度−抵抗特性が正特性を有するから、上記蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータに熱的に自動的にフィードバックがかかり、それらが、熱的に暴走することがない。
【００３２】
１実施形態では、
上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、セラミックヒータである。
【００３３】
上記実施形態によれば、上記蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータがセラミックヒータであるから、それらの成分を調整することによって、簡単に、第１温度および第２温度での所望の抵抗値、つまり、所望の温度−抵抗特性を得ることができる。
【発明の効果】
【００３４】
この発明によれば、蒸気発生ヒータと蒸気加熱ヒータとは、夫々、第１温度と第２温度で使用され、かつ、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有し、かつ、同じ電圧が印加され、蒸気発生ヒータが水中で第１温度で消費する電力は、水を気化させて蒸気を発生させる熱エネルギーに略相当すると共に、蒸気加熱ヒータが過熱蒸気中で上記第１温度よりも高い第２温度で消費する電力は、上記蒸気を加熱して特定温度の過熱蒸気にする熱エネルギーに略相当するので、ヒータの種類を１種類として、製造コストを低減でき、かつ、ヒータの管理が簡単になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００３６】
図１に示すように、この蒸気調理器は、密閉ケーシング１を備え、このケーシング１の下部は、水２を収容する容器３になっている。この容器３に、水２の中に没するように、蒸気発生ヒータ５を設けている。この蒸気発生ヒータ５は、ヒータ本体５ａと端子５ｂからなり、端子５ｂはケーシング１の外部に位置している。上記容器３と蒸気発生ヒータ５とで、蒸気発生部１０を構成している。
【００３７】
一方、上記ケーシング１内、かつ、容器３内の水２の上方には、略筒状のフード２１を設け、このフード２１内に蒸気加熱ヒータ２５の大部分を配置している。上記フード２１と蒸気加熱ヒータ２５とは、蒸気加熱部２０を構成している。
【００３８】
上記蒸気加熱ヒータ２５は、ヒータ本体２５ａと端子２５ｂからなり、端子２５ｂはケーシング１の外部に位置している。上記フード２１の一端には蒸気の吸込口２２を設け、この吸込口２２を、蒸気加熱ヒータ２５の端子２５ｂの近傍に位置させている。この吸込口２２は、蒸気発生部１０からの約１００℃の飽和蒸気８を吸い込み、この吸い込まれる途中の飽和蒸気８によって、蒸気加熱ヒータ２５の端子２５ｂの近傍の部分を冷却して、端子２５ｂを保護する。
【００３９】
一方、上記フード２１の他端には、噴出口２３を設け、この噴出口２３から、フード２１内で蒸気加熱ヒータ２５で加熱された３００℃〜４００℃の過熱蒸気２７を噴き出すようにしている。上記過熱蒸気２７は、フード２１で覆われて、ケーシング１に直接接触することがなく、かつ、このフード２１の回りを飽和蒸気８で包み込んでいるので、ケーシング１の温度が１００℃以下になっている。
【００４０】
したがって、上記ケーシング１の図示しない断熱構造を簡略化できて、小型化ができ、かつ、熱ロスを少なくして高効率を達成できるようになっている。
【００４１】
上記フード２１の噴出口２３から噴き出した過熱蒸気２７は、図示しない例えばファンやエゼクタによって吸引されて、図示しない通路を経て、加熱室３０に供給され、そして、この過熱蒸気２７で、加熱室３０内の図示しない被調理物が調理される。
【００４２】
上記蒸気発生ヒータ５と蒸気加熱ヒータ２５とは、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有する。つまり、上記蒸気発生ヒータ５と蒸気加熱ヒータ２５は、全く同一仕様のセラミックヒータ、例えば、アルミナヒータ、窒化珪素ヒータなどであり、同じ１００Ｖの電圧が印加される。
【００４３】
上記蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５の温度−抵抗特性は、図２に示すように、正特性を有し、第１温度としての２００℃で、抵抗Ｒ１は６７Ωであり、第２温度としての１０００℃で、抵抗Ｒ２は２００Ωである。
【００４４】
上記蒸気発生ヒータ５は、１００Ｖが印加されたときに、容器３内の約１００℃の水中で、それ自体からの発熱と水中への放熱とのバランスにより、第１温度としての約２００℃になる。また、上記蒸気加熱ヒータ２５は、１００Ｖが印加されたときに、フード２１内の１００℃から４００℃に至る過熱蒸気内において、それ自体からの発熱と過熱蒸気への放熱とのバランスにより、第２温度としての約１０００℃になる。
【００４５】
上記蒸気発生ヒータ５の第１温度（２００℃）での出力Ｗ１＝Ｖ２／Ｒ１＝１００２／６７＝１５０Ｗとなり、一方、上記蒸気加熱ヒータ２５の第２温度（１０００℃）での出力Ｗ２＝Ｖ２／Ｒ２＝１００２／２００＝５０Ｗとなる。したがって、上記蒸気発生ヒータ５の第１温度（２００℃）での出力Ｗ１＝１５０Ｗと、上記蒸気加熱ヒータ２５の第２温度（１０００℃）での出力Ｗ２＝５０Ｗとの比は、３：１になる。つまり、上記蒸気発生ヒータ５の第１温度（２００℃）での消費電力（発熱量）と、上記蒸気加熱ヒータ２５の第２温度（１０００℃）での消費電力（発熱量）との比の値は、３になる。
【００４６】
一方、水の気化熱は、２，２５０ｋＪ／ｋｇであり、また、１００℃から４００℃に至る過熱蒸気２７の平均的な比熱は、２．５ｋＪ／ｋｇ・Ｋとみなすことができる。したがって、１ｋｇの水を気化させるのに、２，２５０ｋＪ／ｋｇの熱量が必要であり、この気化した１ｋｇの１００℃の飽和蒸気８を４００℃の過熱蒸気２７になるまで加熱するためには、２．５ｋＪ／ｋｇ・Ｋ×（４００−１００）Ｋ＝７５０ｋＪ／ｋｇの熱量が必要になる。つまり、上記蒸気発生ヒータ５の第１温度（２００℃）で所要発熱量＝２，２５０ｋＪ／ｋｇと、上記蒸気加熱ヒータ２５の第２温度（１０００℃）での所要発熱量＝７５０ｋＪ／ｋｇとの比の値は、３になる。
【００４７】
上記蒸気発生ヒータ５と蒸気加熱ヒータ２５とは、夫々、異なる温度、つまり、第１温度としての２００℃と第２温度としての１０００℃で使用して、抵抗Ｒ１：抵抗Ｒ２＝６７Ω：２００Ωであり、出力Ｗ１：出力Ｗ２＝１５０Ｗ：５０Ｗであるから、それらが、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有して、同一仕様であっても、蒸気発生ヒータ５は水を気化させるための所望の気化熱を発生し、蒸気加熱ヒータ２５は蒸気発生部１０からの蒸気を特定温度としての４００℃に昇温する所望の熱を発生することができる。
【００４８】
このように、上記蒸気発生ヒータ５と蒸気加熱ヒータ２５とは、同一寸法、同一形状、同一物理特性を有して、同一仕様であるから、ヒータの種類を低減して、製造コストを低減でき、かつ、ヒータの管理が容易になる。
【００４９】
さらに、上記蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５には、同じ１００Ｖを印加するだけでよいから、それらの発生熱量の調整のための昇圧、降圧等の電圧調整が不要になって、蒸気調理器の構造が簡単になって、安価に製造できる。
【００５０】
さらにまた、上記蒸気発生ヒータ５が水を気化させて蒸気を得るために第１温度としての約２００℃で消費する電力と、この蒸気を調理に適した特定温度としての４００℃に昇温するために蒸気加熱ヒータ２５が第２温度としての約１０００℃で消費する電力との比の値が、３であって、蒸気加熱ヒータ２５が約１０００℃で消費する電力の割合が、蒸気発生ヒータ５が約２００℃で消費する電力の割合よりも小さいから、放熱ロスが小さくなって、蒸気調理器の効率が向上する。
【００５１】
上記実施形態では、蒸気加熱部２５から噴出される過熱蒸気２７の特定温度が４００℃であるので、焼き、煮炊きなどの調理を適切にかつ迅速に行うことができる。
【００５２】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５の水中での第１温度が２００℃であるので、迅速に効率良く蒸気を発生することができ、かつ、過度な煮沸が生じることがない。
【００５３】
また、上記実施形態では、蒸気加熱ヒータ２５の過熱蒸気中の第２温度が１０００℃であるから、迅速、かつ、安定に、４００℃の過熱蒸気を生成することができる。
【００５４】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５の各々は、２００℃の第１温度での抵抗値と、１０００℃の第２温度での抵抗値との比の値は、１／３であるので、蒸気発生ヒータ５が水中で発生する主として気化熱となる熱量を、蒸気加熱ヒータ２５が蒸気を４００℃の特定温度の過熱蒸気にする熱量の３倍にすることができて、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５は、過不足のない最適な熱量を発生できる。
【００５５】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５は、温度−抵抗特性が正特性を有するから、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５に熱的に自動的にフィードバックがかかり、それらが、熱的に暴走することがない。
【００５６】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５は、アルミナヒータ、窒化珪素ヒータなどのセラミックヒータであるから、それらの成分を調整することによって、簡単に、第１温度としての２００℃および第２温度としての１０００℃での所望の抵抗値、つまり、所望の温度−抵抗特性を得ることができる。
【００５７】
上記実施形態では、上記蒸気発生ヒータ５が約２００℃の第１温度で消費する電力と、蒸気加熱ヒータ２５が約１０００℃の第２温度で消費する電力との比の値は、３であったが、一般に、水を気化させて蒸気を得るための熱量と、この蒸気を料理に適した３００℃から４００℃の過熱蒸気にするために必要とする熱量との比の値は、３から４であるから、蒸気発生ヒータが水を気化させて蒸気を得るために第１温度で消費する電力と、この蒸気を調理に適した特定温度に昇温するために蒸気加熱ヒータが第２温度で消費する電力との比の値は、３から４であってもよい。
【００５８】
そうすると、蒸気発生ヒータの第１温度での出力は、水を気化させるために過不足のないものであり、また、蒸気加熱ヒータの第２温度での出力は、蒸気を調理に適した特定温度の過熱蒸気に昇温するのに過不足のないものとなる。
【００５９】
したがって、上記蒸気発生ヒータおよび上記蒸気加熱ヒータは、過不足のない最適な熱量を発生できる。
【００６０】
尤も、蒸気発生ヒータが水を気化させて蒸気を得るために第１温度で消費する電力と、この蒸気を調理に適した特定温度に昇温するために蒸気加熱ヒータが第２温度で消費する電力との比の値は、料理の種類などのよっては、３から４以外の範囲であってもよい。
【００６１】
また、上記実施形態では、過熱蒸気の特定温度が４００℃であったが、過熱蒸気の特定温度は、３００℃から４００℃であっても、被調理物を過熱蒸気で適切に調理をすることができる。
【００６２】
もし、過熱蒸気の温度が３００℃よりも低いと、焼き調理時の食品に対して焦げ目が付きにくく、焦げ目をつける為に多くの時間を費やすことで、食品の水分が蒸発し、好ましくない仕上がりとなり、一方、過熱蒸気の温度が４００℃よりも高いと、焼きムラが生じる場合があるからである。
【００６３】
尤も、過熱蒸気の特定温度は、料理の種類によって、あるいは、ヒータの運転時間、断続等を調整することによって、３００℃から４００℃の範囲以外の温度であってもよい。
【００６４】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５の水中における温度である第１温度が２００℃であったが、第１温度は１８０℃から２２０℃であっても、迅速に効率良く蒸気を発生することができ、かつ、過度な煮沸が生じないようにすることができる。
【００６５】
もし、蒸気発生ヒータ５の水中における温度である第１温度が１８０℃未満であると、蒸気の発生効率が悪くなり、一方、第１温度が２２０℃を超えると、水の煮沸が過ぎて、好ましくないのである。
【００６６】
尤も、ヒータのデユテイ比などを調整することによって、第１温度を、１８０℃から２２０℃の範囲以外にすることが可能である。
【００６７】
また、上記実施形態では、蒸気加熱ヒータ２５の過熱蒸気中の第２温度は、１０００℃であったが、蒸気加熱ヒータ２５の過熱蒸気中の第２温度は、９００℃から１１００℃であっても、迅速、かつ、安定に、３００℃から４００℃の過熱蒸気を生成することができる。
【００６８】
もし、第２温度が９００℃未満であると、上記蒸気加熱ヒータ２５の発熱体と蒸気との温度差が小さいため、熱交換効率が悪くなって、３００℃から４００℃の過熱蒸気を作るのに、時間がかかり過ぎ、一方、第２温度が１１００℃を超えると、ヒータの耐熱性の問題により、発熱体の寿命が短くなる可能性がある。
【００６９】
尤も、蒸気加熱ヒータの過熱蒸気中の第２温度は、料理の種類によっては、あるいは、ヒータのデユテイ比などを調整することによって、９００℃から１１００℃の範囲以外にすることが可能である。
【００７０】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５の水中での第１温度としての２００℃での抵抗値と、蒸気加熱ヒータの過熱蒸気中の第２温度としての１０００℃での抵抗値との比の値が、１／３であったが、蒸気発生ヒータの水中での第１温度での抵抗値と、蒸気加熱ヒータの過熱蒸気中の第２温度での抵抗値との比の値が、１／４から１／３であっても、蒸気発生ヒータが水中で発生する主として気化熱となる熱量を、蒸気加熱ヒータが蒸気中で発生して３００℃から４００℃の特定温度の過熱蒸気にする熱量の３〜４倍にすることができて、蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータは、過不足のない最適な熱量を発生できる。
【００７１】
また、上記実施形態では、蒸気発生ヒータ５および蒸気加熱ヒータ２５として、セラミックヒータを用いたが、セラミックヒータに限らず、金属ヒータであってもよい。
【００７２】
この発明の蒸気調理器の蒸気発生部、蒸気加熱部および加熱室の構成は、図１に示す実施形態に限らず、ヒータの寸法、形状、物理特性を同一にすることを除いて、例えば、特開平８−４９８５４号公報、特開２００６−３８３１３号公報等に記載されたものであってもよい。要は、蒸気発生部と蒸気加熱部との両ヒータの寸法、形状、物理特性を同一にするならば、蒸気発生部、蒸気加熱部および加熱室の構成は、どのようなものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】図１は、この発明の１実施形態の蒸気調理器の断面模式図である。
【図２】図２は、上記実施形態における蒸気発生ヒータおよび蒸気加熱ヒータの温度−抵抗特性を示すグラフである。
【符号の説明】
【００７４】
１  ケーシング
２  水
３  容器
５  蒸気発生ヒータ
８  蒸気
１０  蒸気発生部
２０  蒸気加熱部
２１  フード
２５  蒸気加熱ヒータ
２７  過熱蒸気
３０  加熱室
【図１】
2010091152.tif 000003
【図２】
2010091152.tif 000004