(57)【要約】  【課題】支柱や横架材を増設することなく、単位モジュールの作業空間自体を分割することが可能なフレーム構造体を提供する。  【解決手段】少なくとも４本以上の支柱１と、隣接する支柱１の上端部間に配される少なくとも４本以上の横架材２とを備え、これら支柱１及び横架材２によって囲まれた空間を作業空間として他の空間と仕切り得るフレーム構造体Ｘであって、複数の横架材２のうち平面視平行又は略平行をなす横架材２間に取り付けられ且つ少なくとも平面視において前記作業空間を分割し得る中間フレームＡをさらに備え、中間フレームＡの取付位置を、横架材２の長手方向に沿って変更可能に構成した。【選択図】図２
2010037714.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも４本以上の支柱と、隣接する支柱の上端部間に配される少なくとも４本以上の横架材とを備え、これら支柱及び横架材によって囲まれた空間を作業空間として他の空間と仕切り得るフレーム構造体であって、
前記複数の横架材のうち平面視平行又は略平行をなす横架材間に取り付けられ且つ少なくとも平面視において前記作業空間を分割し得る中間フレームをさらに備え、
当該中間フレームの取付位置を、前記横架材の長手方向に沿って変更可能に構成していることを特徴とするフレーム構造体。
【請求項２】
前記中間フレームが、平面視平行又は略平行をなす前記横架材間にスライド移動可能に取り付けられたものである請求項１記載のフレーム構造体。
【請求項３】
それぞれに対向する二組の横架材が相互に平面視平行又は略平行をなすように枠組みしたものであり、
前記各横架材が、高さ方向中央部を境とした上半部及び下半部にそれぞれ前記中間フレームを取付可能に構成したものであり、
前記二組の横架材うち一方の組の横架材間に一の前記中間フレームを前記上半部に取り付けるとともに、他方の組の横架材間に他の前記中間フレームを前記下半部に取り付けている請求項１又は２記載のフレーム構造体。
【請求項４】
前記横架材が、高さ方向中央部にスリットを長手方向全域又は略全域に亘って形成したものであり、
前記スリットを境とした横架材の上半部に前記一の中間フレームをスライド移動可能に取り付けるとともに、前記スリットを境とした横架材の下半部に前記他の中間フレームをスライド移動可能に取り付けている請求項３記載のフレーム構造体。
【請求項５】
前記スリットの開口高さ寸法を、当該スリットを境とした前記横架材の上半部に取り付けた前記一の中間フレームの下向面と、前記スリットを境とした前記横架材の下半部に取り付けた前記他の中間フレームの上向面とが接触しない高さ寸法に設定している請求項４記載のフレーム構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも４本の支柱と、隣接する支柱の上端部間に配された横架材とを備え、これら支柱及び横架材によって囲まれた空間を作業空間として他の空間と仕切り得るフレーム構造体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近時、オフィス等において所定の作業空間を他の空間と仕切り得るように、その作業空間を、複数の支柱とそれら支柱の上端部間に亘って設けられる横架材とを備えたフレーム構造体によって構成する態様が知られている。
【０００３】
フレーム構造体は、４本の支柱及び４本の横架材を相互に組み付けた自立性のある構造体を単位モジュールとするものであり、レイアウトや使用態様等に応じて支柱及び横架材を増設して複数の単位モジュールを連接させた態様も採用できるようにしている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２０００―１７５３３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述したフレーム構造体は、支柱や横架材を増設することによって各単位モジュールの作業空間同士を仕切ることは可能であるもの、各単位モジュールの作業空間自体をさらに分割したいという要望には応えることができないものであった。
【０００５】
本発明は、このような課題に着目してなされたものであって、主たる目的は、支柱や横架材を増設することなく、単位モジュールの作業空間自体を分割することが可能なフレーム構造体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
すなわち、本発明のフレーム構造体は、少なくとも４本以上の支柱と、隣接する支柱の上端部間に配される少なくとも４本以上の横架材とを備え、これら支柱及び横架材によって囲まれた空間を作業空間として他の空間と仕切り得るものであって、前記複数の横架材のうち平面視平行又は略平行をなす横架材間に取り付けられ且つ少なくとも平面視において前記作業空間を分割し得る中間フレームをさらに備え、当該中間フレームの取付位置を、前記横架材の長手方向に沿って変更可能に構成していることを特徴とする。
【０００７】
このようなものであれば、中間フレームによってフレーム構造体の基本となる単位モジュールの少なくとも平面視における作業空間をさらに小分けすることが可能となるとともに、中間フレームの取付位置を横架材の長手方向に沿って変更することにより、作業空間を均等又は略均等に分割する態様や、作業空間を意図的に不均等に分割する態様を、作業空間の使用態様等に応じて選択することができ、作業空間内における種々のレイアウト変更にも柔軟に対応することができる。
【０００８】
特に、前記中間フレームが、平面視平行又は略平行をなす前記横架材間にスライド移動可能に取り付けられたものであれば、中間フレームの取付位置をスライド移動可能な範囲内で自由に変更することができ、横架材間から一旦取り外して所望の取付位置に再度取り付けるという手間が省け、取付位置変更時の作業をスムーズに行うことができる。
【０００９】
また、それぞれに対向する二組の横架材が相互に平面視平行又は略平行をなすように枠組みしたものであり、前記各横架材が、高さ方向中央部を境とした上半部及び下半部にそれぞれ前記中間フレームを取付可能に構成したものであり、前記二組の横架材うち一方の組の横架材間に一の前記中間フレームを前記上半部に取り付けるとともに、他方の組の横架材間に他の前記中間フレームを前記下半部に取り付ければ、作業空間において一の中間フレームと他の中間フレームとを段違いに配置することが可能となり、２本の中間フレームを用いて作業空間を４分割することができる。しかも、各中間フレームの取付位置を変更することによって作業空間を均等又は略均等に４分割する態様や、作業空間を不均等な４つのスペースに分割する態様が採用でき、多様性に富むものとなる。さらに、横架材の上半部に取り付けた中間フレームの下向面が、横架材の下向面よりも上方に位置するため、横架材の上半部に取り付けた中間フレームの下向面と床面との離間寸法が、横架材の下向面と床面との離間寸法よりも大きくなり、作業空間内における有効高さを稼ぐことができる。
【００１０】
好適な実施態様としては、前記横架材が、高さ方向中央部にスリットを長手方向全域又は略全域に亘って形成したものであり、前記スリットを境とした横架材の上半部に前記一の中間フレームをスライド移動可能に取り付けるとともに、前記スリットを境とした横架材の下半部に前記他の中間フレームをスライド移動可能に取り付けている態様が挙げられる。
【００１１】
平面視において交差する中間フレームをスライド移動させる際に、中間フレーム同士が相互に干渉することを回避し、スムーズにスライド移動させることができるようにするには、前記スリットの開口高さ寸法を、当該スリットを境とした前記横架材の上半部に取り付けた前記一の中間フレームの下向面と、前記スリットを境とした前記横架材の下半部に取り付けた前記他の中間フレームの上向面とが接触しない高さ寸法に設定すればよい。
【発明の効果】
【００１２】
以上説明したように本発明によれば、支柱や横架材を増設することなく、基本となる単位モジュールの作業空間自体を分割することができ、種々の使用態様やレイアウトにも柔軟に対応可能なフレーム構造体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１４】
本実施形態に係るフレーム構造体Ｘは、図１及び図２に示すように、複数の支柱１と、隣接する支柱１の上端部間に配される横架材２とをフレーム状に組付け、これら支柱１及び横架材２によって囲まれた空間を作業空間として他の空間と仕切り得るものである。このフレーム構造体Ｘ（空間構成設備）は、図１に示す構成を単位モジュールとし、このような単位モジュールを複数連接することが可能なものである。
【００１５】
支柱１は、図１〜図４に示すように、概略円柱状をなす支柱本体１１と、この支柱本体１１の外方に取り付け可能な支柱用カバー１２と、支柱本体１１の下方に設けられる支柱用アジャスタ１３とを備えたものである。
【００１６】
支柱本体１１は、内壁１１１と、この内壁１１１の外方に離間して設けた外壁１１２と、これら内壁１１１及び外壁１１２を接続するリブ１１３とを備えた二重壁構造をなし、内壁１１１、外壁１１２、及びリブ１１３により区成される空洞１１ｓを有する。さらに、外壁１１２には、空洞１１ｓを外部に連通させるためのスリット１１ｔを有する。このスリット１１ｔは、所定間隔、本実施形態では４５度又は略４５度間隔で間欠的に設けている。また、このスリット１１ｔから空洞１１ｓ内に配線などを挿入することによって、この空洞１１ｓを配線挿通空間として使用可能にしている。支柱用カバー１２は、支柱本体１１の外壁１１２の外面と対向するカバー本体１２１と、このカバー本体１２１から内方に突出しスリット１１ｔと係わり合い可能な係止部１２２とを備えたものである。なお、本実施形態では、図１に示すように、この支柱１を平面視矩形のコーナーに該当する箇所に起立姿勢で配置している。
【００１７】
横架材２は、図１及び図２に示すように、直線状に延出する長尺のものであり、本実施形態では押出し成形により形成している。この横架材２は、複数種類のオプション部材が取付可能なものであり、図５に示すように、複数種類のオプション部材のうち一又は複数のオプション部材を取り付けるための第１取付部２１と、第１取付部２１に対して上下方向に離間し、且つ複数種類のオプション部材のうち前記第１取付部２１に取付可能なオプション部材とは異なる他のオプション部材を取り付けるための第２取付部２２とを備え、第１取付部２１を下端部側に位置付けた第１姿勢（Ｐ）と、第２取付部２２を下端部側に位置付けた第２姿勢（Ｑ）との間で上下反転可能なものである。なお、図５には第１姿勢（Ｐ）にある横架材２を示している。第１取付部２１及び第２取付部２２は横架材２の高さ方向中央部を挟んだ対称位置に設けられており、以下、各取付部（第１取付部２１、第２取付部２２）の説明において、横架材２の高さ方向中央部側を「基端部」側とし、その反対側（高さ方向中央部から離間した側）を「先端部」側としている。なお、図５は、図４におけるｘ―ｘ線端面図であり、作図上ハッチを省略している。
【００１８】
第１取付部２１は、横架材２の厚み方向に対向する一対の第１対向壁２１１と、これら各第１対向壁２１１のうち相互に向き合う内向面に設けられオプション部材の一部が係わり合う一対の係わり合い部２１２と、第１姿勢（Ｐ）において下方に開口する第１開口部２１３とを備えたものである。一対の係わり合い部２１２は、第１開口部２１３の開口縁、換言すれば各第１対向壁２１１の先端部よりも横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置から相寄る方向に突出したものである。本実施形態では、第１取付部２１を構成する一対の第１対向壁２１１を利用して、後述する取付部材Ｊ１が挿入可能な取付部材挿入空間２３を形成している。取付部材挿入空間２３は、前記係わり合い部２１２よりもさらに横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置において第１対向壁２１１同士を接続する第１接続壁２３１と、第１接続壁２３１よりもさらに横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置において第１対向壁２１１同士を接続する第２接続壁２３２と、一対の第１対向壁２１１とによって区成された空間である。なお、第２接続壁２３２を、各第１対向壁２１１の基端部よりも第１開口部２１３側に寄った位置に設けている。換言すれば、各第１対向壁２１１の基端部を第２接続壁２３２よりも横架材２の高さ方向中央部側へ突出させている。
【００１９】
一方、第２取付部２２は、横架材２の厚み方向に対向する一対の第２対向壁２２１と、これら各第２対向壁２２１間に形成されオプション部材の一部又は全部が収容可能な収容部２２２と、第１姿勢（Ｐ）において上方に開口する第２開口部２２３とを備えたものである。この第２開口部２２３の開口方向は、横架材２の高さ方向に沿って前記第１開口部２１３の開口方向と反対である。収容部２２２は、第２開口部２２３の開口縁、換言すれば各第２対向壁２２１の先端部よりも横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置から相寄る方向に突出した一対の突出壁２２２ａと一対の第２対向壁２２１とによって囲まれた収容スペース２２２ｓを有するものである。本実施形態では、第２対向壁２２１の先端部から突出壁２２２ａまでの離間寸法を、前記第１取付部２１における第１対向壁２１１の先端部から係わり合い部２１２までの離間寸法よりも大きく設定している。すなわち、突出壁２２２ａを、係わり合い部２１２よりも相対的に横架材２の高さ方向中央部側に寄った位置に設け、収容スペース２２２ｓの奥行き寸法を大きく設定している。また、本実施形態では、第２開口部２２３の開口縁、換言すれば各第２対向壁２２１の先端部に、第２開口部２２３の開口寸法を狭める方向に突出し、オプション部材の一部が当接又は近接する一対の当たり部２２１ａを設けている。この第２取付部２２を構成する一対の第２対向壁２２１を利用して、後述する取付部材Ｊ１が挿入可能な取付部材挿入空間２４を形成している。この取付部材挿入空間２４は前述した取付部材挿入空間２３と同一のものである。つまり、取付部材挿入空間２４は、前記突出壁２２２ａよりもさらに横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置において第２対向壁２２１同士を接続する第１接続壁２４１と、第１接続壁２４１よりもさらに横架材２の高さ方向中央部側へ寄った位置において第２対向壁２２１同士を接続する第２接続壁２４２と、一対の第２対向壁２２１とによって区成された空間である。なお、第２接続壁２４２を、各第２対向壁２２１の基端部よりも第２開口部２２３側に寄った位置に設けている。換言すれば、各第２対向壁２２１の基端部を第２接続壁２４２よりも横架材２の高さ方向中央部側へ突出させている。
【００２０】
対をなす第１対向壁２１１間の離間寸法と、対をなす第２対向壁２２１間の離間寸法とは、相互に同一又は略同一であるとともに、第１対向壁２１１の高さ寸法と、第２対向壁２２１の高さ寸法とは、相互に同一又は略同一である。すなわち、第１対向壁２１１及び第２対向壁２２１は、外見上同一又は略同一である。
【００２１】
横架材２は、第１対向壁２１１と第２対向壁２２１との間にスリット２５を形成し、第１取付部２１及び第２取付部２２に取付可能なオプション部材とはさらに異なるオプション部材を、その一部を前記スリット２５内に挿入した状態で取付可能に構成している。本実施形態では、前記第２接続壁２３２と前記第２接続壁２４２とを対をなす連結壁２６によって連結している。そして、各第１対向壁２１１と各第２対向壁２２１との間にそれぞれスリット２５を形成し、この一対のスリット２５を、横架材２の厚み方向に相反する方向に開口する凹溝の開口縁とみなした場合、各連結壁２６は各凹溝の底壁とみなすことができる。スリット２５は横架材２の長手方向全域又は略全域に亘って連続して形成されている。スリット２５の開口高さ寸法、換言すれば第１対向壁２１１の基端部と第２対向壁２２１の基端部との離間寸法は横架材２の長手方向全域又は略全域に亘って同一又は略同一である。
【００２２】
本実施形態では、図１及び図２に示すように、４本の横架材２をそれぞれ隣接する支柱１の上端部間に設け、これら横架材２及び支柱１によって立方体状をなすフレーム構造体Ｘを構成し、このフレーム構造体Ｘ（空間構成設備）に囲まれた空間を作業空間として区画するようにしている。
【００２３】
支柱１と横架材２とは接続部Ｊを介して接続され、相互に拘束しあって自立性を確保している。
【００２４】
接続部Ｊは、図３及び図４等に示すように、横架材２の側端部に設けられ、支柱１に直接取り付けられる取付部材Ｊ１と、支柱１の内壁１１１に添接したナット部材Ｊ２と、取付部材Ｊ１を支柱１の内壁１１１及び外壁１１２を介してナット部材Ｊ２に緊締するための取付部材固定ボルトＪ３とを備えたものである。
【００２５】
取付部材Ｊ１は、支柱１の外壁１１２に当接可能な当接部Ｊ１１と、この当接部Ｊ１１から横架材２の長手方向に突出させて設けてなり前記横架材２の各取付部材挿入空間２３、２４に挿入可能な一対の横架材支持部Ｊ１２と、支柱１のスリット１１ｔに嵌合して支柱１に対する取付部材Ｊ１の周方向の位置決めを行うための嵌合凸部Ｊ１３とを有する。
【００２６】
横架材支持部Ｊ１２には、取付部材固定ボルトＪ３をナット部材Ｊ２に螺着させた状態で取付部材固定ボルトＪ３の頭部を収納するねじ頭収納部Ｊ１２ａと、支柱１に向かうとともにこの取付部材Ｊ１の高さ方向中央に向かい傾斜する方向に取付部材固定ボルトＪ３を螺進退可能にすべく該方向に延伸するボルト挿通孔Ｊ１２ｂとを上下両側に設けている。本実施形態では、一対の横架材支持部Ｊ１２を、それぞれ上下反転させた姿勢で各取付部材挿入空間２３、２４にそれぞれ挿入しているため、上下のボルト挿通孔Ｊ１２ｂは、取付部材固定ボルトＪ３の軸心を支柱１の外面の法線に対して線対称となす方向にそれぞれ延伸している。
【００２７】
嵌合凸部Ｊ１３は、本実施形態では当接部Ｊ１１の上下両端部から支柱１に向けて突出していて、上述したように、支柱１のスリット１１ｔに嵌合して取付部材Ｊ１の支柱１の周方向の位置決めを行う。
【００２８】
そして、横架材２の第１接続壁２３１、第１接続壁２４１にそれぞれ設けたねじ挿通孔２３１ａ、２４１ａから挿入した雄ねじＪ１４を、横架材支持部Ｊ１２に形成した雌ねじ孔Ｊ１２ｃにねじ込むことによって取付部材Ｊ１と横架材２とを一体的に取り付けている。
【００２９】
ナット部材Ｊ２は、支柱１の内壁１１１に添接させてなり取付部材固定ボルトＪ３と螺合可能な雌ねじ孔Ｊ２１ａを有するナット部材本体Ｊ２１と、このナット部材本体Ｊ２１の上端から延伸して設けてなり、支柱１の内壁１１１の上端部に引っ掛けることが可能な係止爪Ｊ２２とを具備する。前記雌ねじ孔Ｊ２１ａは、上下一対に設けている。
【００３０】
そして、取付部材Ｊ１のボルト挿通孔Ｊ１２ｂに挿入した取付部材固定ボルトＪ３の軸部をナット部材Ｊ２の雌ねじ孔Ｊ２１ａにねじ込むことにより、ナット部材Ｊ２の本体Ｊ２１と支柱１の内壁１１１とが互いに圧着するとともに、取付部材Ｊ１の当接部Ｊ１１と支柱１の外壁１１２とが互いに圧接し、取付部材固定ボルトＪ３の締着が緩むのを抑制し、支柱１と横架材２とが強固に連結される。
【００３１】
しかして、本実施形態の横架材２は、前記第１取付部２１を下端部側に位置付けた第１姿勢（Ｐ）と、前記第２取付部２２を下端部側に位置付けた第２姿勢（Ｑ）との間で上下反転可能なものであり、取り付けるオプション部材に応じて、第１姿勢（Ｐ）又は第２姿勢（Ｑ）の何れかの姿勢で支柱１の上端部間に設けられる。
【００３２】
第１姿勢（Ｐ）で支柱１の上端部間に配された横架材２に取付可能なオプション部材としては、図６に示す可動パネル３が挙げられる。
【００３３】
可動パネル３は、可動パネル本体３１と、可動パネル本体３１の上端部に設けられ第１取付部２１の係わり合い部２１２に係合可能な可動パネル取付具３２と、可動パネル本体３１の下端部に設けられ床面に接地可能なアジャスタ３３とを備えたものである。本実施形態では、可動パネル本体３１の上端部及び下端部にそれぞれ複数の可動パネル取付具３２及びアジャスタ３３を適宜の固定手段により一体的に固着している。
【００３４】
可動パネル取付具３２は、概略円柱状をなし、外周面の一部に下方に向かって漸次径寸法を小さく設定したテーパ面３２ａを有する。可動パネル取付具３２の先端部は部分球状をなし、この先端部近傍に第１取付部２１の一対の係わり合い部２１２に引っ掛かり得る鍔部３２ｂを設けている。
【００３５】
そして、可動パネル３を移動不能な状態にするには、アジャスタ３３を調節して可動パネル本体３１を上方へ移動させ、可動パネル取付具３２のテーパ面３２ａをそれぞれ係わり合い部２１２の先端部に圧接させる。この際、テーパ面３２ａ自体が弾性変形しながら各係わり合い部２１２の先端部に圧接することにより、テーパ面３２ａと係わり合い部２１２と間に大きな摩擦抵抗が生じ、この摩擦抵抗により、可動パネル取付具３２、ひいては可動パネル３全体が横架材２の長手方向に沿ってスライド移動不能な状態となる。一方、可動パネル３をスライド移動させる場合には、アジャスタ３３を調節して可動パネル本体３１を下方へ移動させ、可動パネル取付具３２のテーパ面３２ａと係わり合い部２１２との圧接状態を解除する。これにより、可動パネル取付具３２、ひいては可動パネル３全体が横架材２の長手方向に沿ってスライド移動可能な状態となる。可動パネル取付具３２、ひいては可動パネル３全体を横架材２の長手方向に沿ってスライド移動させる際、可動パネル取付具３２の鍔部３２ｂが係わり合い部２１２の上方又は係わり合い部２１２に接触した位置でこれら係わり合い部２１２を跨いだ状態となり、横架材２の長手方向全域又は略全域に亘って延伸するこれら一対の係わり合い部２１２が、オプション部材（可動パネル３）をスライド移動可能に支持するスライド移動案内部として機能する。また、鍔部３２ｂが係わり合い部２１２を跨いだ状態で係わり合い部２１２の上方又は係わり合い部２１２に接触した位置に位置付けられるため、可動パネル３に対して起立姿勢を崩す方向に不意な外力が作用しても、鍔部３２ｂが係わり合い部２１２に引っ掛かることによって可動パネル取付具３２、ひいては可動パネル３全体が横架材２から抜け外れるという事態を回避することができる。なお、可動パネル３を横架材２に取り付ける際には、可動パネル３をある程度大きく傾斜させて可動パネル取付具３２の鍔部３２ｂを係わり合い部２１２の先端部同士の隙間に挿入しながら順次起立姿勢に近付けていくことにより行う。可動パネル３を第１取付部２１に取り付けた状態において、可動パネル取付具３２は、第１開口部２１３の開口縁よりも奥方（上方）であって、且つ第１対向壁２１１同士の間に位置付けられ、外部から視認し難い又は視認不能なものとなる。
【００３６】
可動パネル本体３１として、図６に示すようなパネル面がフラットなものや、水平軸回りに回転可能な羽板状のルーバーを高さ方向に所定ピッチで有するもの（図示省略）、或いは収納ボックスや収納トレー等の収納具を所定高さ位置に設けたもの（図示省略）等、種々のタイプのものを適用しても構わない。
【００３７】
また、第１姿勢（Ｐ）で支柱１の上端部間に配された横架材２に取付可能なオプション部材としては、可動パネル３の他に、図７に示す簾状のスクリーン（以下「簾スクリーン４」と称す）や、図８に示すロールスクリーン５が挙げられる。
【００３８】
簾スクリーン４は、幕状の簾スクリーン本体４１と、簾スクリーン本体４１の上端部に設けられ第１取付部２１の係わり合い部２１２に係合可能な簾スクリーン取付具４２とを備えたものである。本実施形態では、簾スクリーン４を横架材２に取り付けた状態で簾スクリーン本体４１の下端部が床面から所定距離離間するように簾スクリーン本体４１の高さ寸法を設定している。簾スクリーン本体４１の全幅に亘って簾スクリーン取付具４２を設けている。
【００３９】
簾スクリーン取付具４２は、押出し成形により形成された樹脂製のものであり、第１取付部２１の対をなす係わり合い部２１２を跨ぎ、且つ対向する第１対向壁２１１の内向面に当接又は近接した状態で係わり合い部２１２に引っ掛け可能な下向き部分円弧状の引っ掛け部４２ａと、引っ掛け部４２ａの中央位置に設けられ簾スクリーン本体４１の上端部に設けた掛け具４１ａを保持し得る保持部４２ｂとを備えたものである。この簾スクリーン取付具４２を第１取付部２１に取り付けるには、簾スクリーン取付具４２を第１開口部２１３の下方から上方に向かって押圧して、一対の係わり合い部２１２に下方から当たる過程で弾性変形させ、一対の係わり合い部２１２を乗り越えた時点で弾性復帰力により対向する第１対向壁２１１の内向面に当接又は近接した状態で係わり合い部２１２に引っ掛けることにより行う。簾スクリーン４を第１取付部２１に取り付けた状態において、簾スクリーン取付具４２は、第１開口部２１３の開口縁よりも奥方（上方）であって、且つ第１対向壁２１１同士の間に位置付けられ、外部から視認し難い又は視認不能なものとなる。
【００４０】
ロールスクリーン５は、ロールスクリーン本体５１と、ロールスクリーン本体５１に付属の専用取付金具５２と、専用取付金具５２に適宜の固定手段により一体的に取り付けられ且つ第１取付部２１の係わり合い部２１２に係合可能なロールスクリーン取付具５３とを備えたものである。本実施形態では、ロールスクリーン本体５１の上端部に前記専用取付金具５２を所定ピッチ離間させて設け、これら各専用取付金具５２にそれぞれロールスクリーン取付具５３を適宜の固定手段により一体的に固着している。
【００４１】
ロールスクリーン取付具５３は、対をなす係わり合い部２１２の先端部同士の離間寸法より僅かに小さい径寸法を有する小径円柱部５３ａと、対をなす係わり合い部２１２の先端部同士の離間寸法より大きい径寸法を有し、対をなす係わり合い部２１２を上方から跨いだ状態で係わり合い部２１２に引っ掛け可能な大径円盤部５３ｂとを一体に有するものである。このロールスクリーン取付具５３を係わり合い部２１２の長手方向（横架材２の長手方向）に沿ってスライド移動させることにより、ロールスクリーン５全体が横架材２の長手方向にスライド移動させることが可能である。ロールスクリーン５を第１取付部２１に取り付けた状態において、ロールスクリーン取付具５２は、第１開口部２１３の開口縁よりも奥方（上方）であって、且つ第１対向壁２１１同士の間に位置付けられ、外部から視認し難い又は視認不能なものとなる。
【００４２】
また、図８に示すように、横架材２が第１姿勢（Ｐ）にある場合、上方に開口する第２開口部２２３を有する第２取付部２２に、展開したロールスクリーン本体５１を照らし得るスポットライトＬを取り付けてもよい。スポットライトＬは、第２取付部２２の収容部２２２に載置した状態で収容されたスポットライト取付具Ｌ１と、スポットライト取付具Ｌ１から横架材２の厚み方向に向かって延伸し先端部を下方に向かって傾斜させたアーム部Ｌ２と、アーム部Ｌ２の先端部に設けたスポットライト本体Ｌ３とを備えたものである。スポットライト取付具Ｌ１は、ロールスクリーン本体５１よりも幅寸法を小さく設定したものであり、このスポットライト取付具Ｌ１を収容部２２２に収容した状態（第１接続壁２４１に載置した状態）で一対の第２対向壁２２１にガイドさせながら横架材２の長手方向に沿ってスライド移動させることにより、スポットライトＬ全体が横架材２の長手方向にスライド移動させることが可能である。スポットライト本体Ｌ３は、展開したロールスクリーン本体５１を照明する方向に向けられている。
【００４３】
一方、第２姿勢（Ｑ）で支柱１の上端部間に配された横架材２に取付可能なオプション部材としては、図９〜図１１に示す各種固定パネル（クリアパネル６、ホワイトボードパネル７、タッカブルパネル８）が挙げられる。
【００４４】
これら各種固定パネル（クリアパネル６、ホワイトボードパネル７、タッカブルパネル８）を横架材２に取り付けるに際しては、予め、支柱１の下端部間に下部横架材９を取り付けている。下部横架材９は、押出し成形により形成され、上方及び下方に向かって開口する上方開口部９１及び下方開口部９２を有する概略角筒状のものである。下部横架材９の厚み方向に対向する一対の対向壁９３間の離間寸法を、第２対向壁２２１間の離間寸法と同一又は略同一に設定するとともに、本実施形態では、上方開口部９１の開口縁、換言すれば各対向壁９３の上端部に、上方開口部９１の開口寸法を狭める方向に突出し、オプション部材の一部が当接又は近接する一対の当たり部９３ａを設けている。各当たり部９３ａの突出端部間の離間寸法を、第２取付部２２の前記当たり部２２１ａの突出端部間の離間寸法と同一又は略同一に設定している。下部横架材９は、各当たり部９３ａよりも下方に寄った位置に対向壁９３同士を接続する接続壁９４を備え、この接続壁９４が、オプション部材（クリアパネル６、ホワイトボードパネル７、タッカブルパネル８）の下端部を載置した状態で支持する支持壁として機能する。なお、下部横架材９自体は、床面から離間した位置に配されるものであり、下部横架材９の下端部に所定ピッチで下部横架材用アジャスタ９５を設けている。
【００４５】
各固定パネル（クリアパネル６、ホワイトボードパネル７、タッカブルパネル８）は、横架材２と下部横架材９との間に取付可能なものである。
【００４６】
クリアパネル６は、例えばアクリル樹脂製の薄型（例えば厚み寸法５ｍｍ）のクリアパネル本体６１と、クリアパネル本体６１の上端部及び下端部をそれぞれ挟持し且つ収容部２２２に収容可能な上下一対のクリアパネル取付具６２とを備えたものである。各クリアパネル取付具６２は、クリアパネル本体６１の挟持可能な一対の挟持部６２ａと、対をなす当たり部２２１ａ（又は対をなす当たり部９３ａ）に挟持される被挟持部６２ｂとを備えたものである。このようなクリアパネル６を横架材２と下部横架材９との間に取り付ける作業は、先ず、クリアパネル６を所定角度傾斜させた状態で、上側のクリアパネル取付具６２を第２取付部２２の第２開口部２２３から収容部２２２内に収容させながら上方へ持ち上げつつ、クリアパネル６全体を徐々に起立姿勢に近付け、引き続き、下側のクリアパネル取付具６２を下部横架材９の上方開口部９１に上方から落とし込む一連の作業、いわゆるけんどん方式によって行う。このような作業により横架材２と下部横架材９との間にクリアパネル６を取り付けた状態において、各クリアパネル取付具６２の被挟持部６２ｂがそれぞれ対をなす当たり部２２１ａ又は対をなす当たり部９３ａに挟持されるため、クリアパネル６全体がガタツキの無い状態で横架材２と下部横架材９との間に保持される。また、クリアパネル取付具６２の被挟持部６２ｂに、対をなす当たり部２２１ａ又は対をなす当たり部９３ａに当接し、且つ第２開口部２２３に挿入する際又は上方開口部９１に挿入する際に当たり部２２１ａ又は当たり部９３ａに添接し得る一対のガイド壁６２ｃを設けている。
【００４７】
ホワイトボードパネル７は、例えば第２開口部２２３の開口縁における開口寸法、換言すれば対をなす当たり部２２１ａの突出部同士間の離間寸法より若干小さい厚み寸法を有するホワイトボードパネル本体７１を主体としてなり、前記けんどん方式によって横架材２と下部横架材９との間に取付可能なものである。横架材２と下部横架材９との間にホワイトボードパネル７を取り付けた状態において、ホワイトボードパネル本体７１の上端部及び下端部がそれぞれ対をなす当たり部２２１ａ又は対をなす当たり部９３ａに挟持されるため、ホワイトボードパネル７全体がガタツキの無い状態で横架材２と下部横架材９との間に保持される。
【００４８】
タッカブルパネル８は、例えば第２開口部２２３の開口縁における開口寸法、換言すれば対をなす当たり部２２１ａの突出部同士間の離間寸法より若干小さい厚み寸法を有するタッカブルパネル本体８１を主体としてなり、前記けんどん方式によって横架材２と下部横架材９との間に取付可能なものである。横架材２と下部横架材９との間にタッカブルパネル８を取り付けた状態において、タッカブルパネル本体８１の上端部及び下端部がそれぞれ対をなす当たり部２２１ａ又は対をなす当たり部９３ａに挟持されるため、タッカブルパネル８全体がガタツキの無い状態で横架材２と下部横架材９との間に保持される。なお、タッカブルパネル８とは、パネル面に資料やメモ等をピンで留めることが可能なパネルのことである。
【００４９】
さらに、第２姿勢（Ｑ）で支柱１の上端部間に配された横架材２に取付可能なオプション部材としては、横架材２の長手方向に沿ってスライド移動可能な照明装置（図示省略）が挙げられる。この照明装置は、第２取付部２２の収容部２２２に収容されるライティングレールと、ライティングレールに支持される照明本体とを備えたものが挙げられる。
【００５０】
しかして、本実施形態に係るフレーム構造体Ｘは、平面視平行又は略平行をなす横架材２間に、少なくとも平面視において当該フレーム構造体Ｘの作業空間を分割し得る中間フレームＡを取付可能に構成している。具体的には、図１２に示すように、横架材２の第１対向壁２１１と第２対向壁２２１との間に形成したスリット２５を利用して、平面視において対向する横架材２同士の間に中間フレームＡを取付可能に構成している。
【００５１】
中間フレームＡは、押出し成形により形成した長尺の中間フレーム本体Ａ１と、中間フレーム本体Ａ１の両端部にそれぞれ設けた中間フレーム取付具Ａ２とを備えたものである。中間フレーム本体Ａ１は、概略四角筒状をなし、少なくとも下向面の厚み方向中央部に開口凹部Ａ１１を形成している。また、中間フレーム本体Ａ１の高さ寸法を、横架材２の高さ寸法の半分より若干小さい寸法に設定している。中間フレーム取付具Ａ２は、中間フレーム本体Ａ１の側端面に一体的に設けられ、起立壁Ａ２１１、起立壁Ａ２１１の上端に形成した下向きＬ字状の上部引っ掛け部Ａ２１２、及び起立壁Ａ２１１の下端部近傍部位であって前記中間フレーム本体Ａ１の開口凹部Ａ１１内に位置付けられるネジ軸Ａ２１３とを有する中間フレーム第１取付具Ａ２１と、前記開口凹部Ａ１１内に収まる幅寸法及び高さ寸法に設定し、且つ幅中央部に高さ方向に延びる長孔Ａ２２１ａを形成した起立壁Ａ２２１、及び起立壁Ａ２２１の下端に形成した上向きＬ字状の下部引っ掛け部Ａ２２２を有する中間フレーム第２取付具Ａ２２と、ネジ軸Ａ２１３に螺合可能なナットＡ２３とを備えたものである。
【００５２】
このような中間フレームＡを横架材２のスリット２５を利用して取り付ける手順を説明する。なお、中間フレームＡは、スリット２５及び第１対向壁２１１を利用して横架材２に取り付けることが可能であるとともに、スリット２５及び第２対向壁２２１を利用して横架材２に取り付けることも可能である。図１２では、スリット２５及び第２対向壁２２１を利用して第１姿勢（Ｐ）にある横架材２の上半部側に中間フレームＡを取り付けた態様を示しており、この場合の取付手順について説明する。
【００５３】
予め中間フレームＡの開口凹部Ａ１１に位置付けられるネジ軸Ａ２１３に長孔Ａ２２１ａを通し、中間フレーム第１取付具Ａ２１に中間フレーム第２取付具Ａ２２を高さ方向に移動自在な状態で支持させておく。そして、中間フレーム第１取付具Ａ２１の上部引っ掛け部Ａ２１２を第２対向壁２２１の先端部に引っ掛け、次いで、スリット２５に挿入した中間フレーム第２取付具Ａ２２の下部引っ掛け部Ａ２２２を第２対向壁２２１の基端部に引っ掛かる位置までこの中間フレーム第２取付具Ａ２２を上方へ移動させる。この状態、つまり、上部引っ掛け部Ａ２１２及び下部引っ掛け部Ａ２２２をそれぞれ第２対向壁２２１の先端部及び基端部に引っ掛けた状態で、ネジ軸Ａ２１３にナットＡ２３を螺合させて締め付けることにより、中間フレーム第２取付具Ａ２２が中間フレーム第１取付具Ａ２１に対して移動不能に固定される。以上の手順により、中間フレームＡを横架材２にガタツキの無い状態で取り付けることができる。なお、中間フレームＡの開口凹部Ａ１１内において露出するナットＡ２３及びネジ軸Ａ２１３を図示しないキャップによって被覆しても構わない。
【００５４】
また、スリット２５及び第１対向壁２１１を利用して第１姿勢（Ｐ）にある横架材２の下半部側に中間フレームＡを取り付ける場合も上記手順に準じて行うことができ、スリット２５に挿入した上部引っ掛け部Ａ２１２を第１対向壁２１１の基端部に引っ掛けるとともに、下部引っ掛け部Ａ２２２を第２対向壁２２１の先端部に引っ掛けた状態で、ネジ軸Ａ２１３にナットＡ２３を螺合させて締め付けることにより、中間フレームＡを横架材２にガタツキの無い状態で取り付けることができる。
【００５５】
本実施形態に係るフレーム構造体Ｘは、それぞれに対向する二組の横架材２が相互に平面視平行又は略平行をなすように枠組みしたものであり、二組の横架材うち一方の組の横架材２間に一の中間フレームＡを横架材２の上半部に取り付けるとともに、他方の組の横架材２間に他の中間フレームＡを横架材２の下半部に取り付け、これら中間フレームＡが作業空間内において平面視交差するようにしている。
【００５６】
対向する横架材２に架設した中間フレームＡは、横架材２に対する取付位置を横架材２の長手方向に沿って変更可能に構成している。本実施形態では、前記ネジ軸Ａ２１３と前記ナットＡ２３とによる締付状態を解除することにより、中間フレーム第２取付具Ａ２２が下方に移動して下部引っ掛け部Ａ２２２の引っ掛け状態も解除され、中間フレームＡが横架材２の長手方向に沿ってスライド移動可能な状態となる。そして、使用態様やレイアウト変更等に応じて中間フレームＡを横架材２の長手方向に沿って移動させ、所望の位置に到達させた時点で、下部引っ掛け部Ａ２２２が引っ掛け状態となる位置まで中間フレーム第２取付具Ａ２２を上方に移動させて、ネジ軸Ａ２１３とナットＡ２３とを再度締め付けることにより、中間フレームＡはスライド移動不能な状態となる。このように、中間フレームＡの取付位置を変更可能に構成することにより、中間フレームＡに照明装置や各種パネル等のオプション部材を取り付けた状態で中間フレームＡをスライド移動させた場合には、照明装置や各種パネル等のオプション部材の配置位置も簡単に変更することができる。
【００５７】
もちろん、第２姿勢（Ｑ）にある横架材２にも、スリット２５を利用して中間フレームＡを取り付けることが可能である。第２姿勢（Ｑ）にある横架材２の上半部側に横架材２を取り付ける場合には、上部引っ掛け部Ａ２１２を第１対向壁２１１の先端部に引っ掛けるとともに、スリット２５に挿入した下部引っ掛け部Ａ２２２を第１対向壁２１１の基端部に引っ掛ける態様となり、第２姿勢（Ｑ）にある横架材２の下半部側に横架材２を取り付ける場合には、スリット２５に挿入した上部引っ掛け部Ａ２１２を第２対向壁２２１の基端部に引っ掛けるとともに、下部引っ掛け部Ａ２２２を第２対向壁２２１の先端部に引っ掛ける態様となる。
【００５８】
このように、本実施形態に係るフレーム構造体Ｘは、平面視平行又は略平行をなす横架材２間に少なくとも平面視において作業空間を分割し得る中間フレームＡを備え、中間フレームＡの取付位置を横架材２の長手方向に沿って変更可能に構成しているため、中間フレームＡによってフレーム構造体Ｘの基本となる単位モジュールの作業空間をさらに小分けすることが可能となるとともに、中間フレームＡの取付位置を横架材２の長手方向に沿って変更することにより、作業空間を均等又は略均等に分割する態様や、作業空間を意図的に不均等に分割する態様を、作業空間の使用態様等に応じて選択することができ、作業空間内における種々のレイアウト変更にも柔軟に対応することができる。しかも、中間フレームＡに各種パネルを取付可能に構成することにより、作業空間を平面的にではなく立体的に複数の空間に仕切ることができるとともに、中間フレームＡに照明装置を取付可能に構成することにより、作業空間内にある照明対象物の位置を当該作業空間内で移動させた場合であっても、中間フレームＡの取付位置を変更することによって、その照明対象物を照明するのに最適な位置に位置付けることができ、好適である。
【００５９】
特に、前記中間フレームＡが、平面視平行又は略平行をなす前記横架材２間にスライド移動可能に取り付けられたものであれば、中間フレームＡの取付位置をスライド移動可能な範囲内で自由に変更することができ、横架材２間から一旦取り外して所望の取付位置に再度取り付けるという手間が省け、取付位置変更時の作業をスムーズに行うことができる。
【００６０】
また、複数の横架材２を用いて平面視矩形状又は略矩形状に枠組みしたフレーム構造体Ｘとし、各横架材２が、高さ方向中央部を境とした上半部及び下半部にそれぞれ前記中間フレームＡを取付可能に構成したものであり、平面視平行又は略平行な二組の横架材２のうち一方の組の横架材２間に一の前記中間フレームＡを前記上半部に取り付けるとともに、他方の組の横架材２間に他の前記中間フレームＡを前記下半部に取り付ければ、作業空間において一の中間フレームＡと他の中間フレームＡとを段違いに配置することが可能となり、２本の中間フレームＡを用いて作業空間を４分割することができる。しかも、各中間フレームＡの取付位置を変更することによって作業空間を均等又は略均等に４分割する態様や、作業空間を不均等な４つのスペースに分割する態様が採用でき、多様性に富むものとなる。さらに、横架材２の上半部に取り付けた中間フレームＡの下向面が、横架材２の下向面よりも上方に位置するため、横架材２の上半部に取り付けた中間フレームＡの下向面と床面との離間寸法が、横架材２の下向面と床面との離間寸法よりも大きくなり、作業空間内における有効高さを稼ぐことができる。
【００６１】
加えて、横架材２が、高さ方向中央部にスリット２５を長手方向全域又は略全域に亘って形成したものであり、スリット２５を境とした横架材２の上半部に前記一の中間フレームＡをスライド移動可能に取り付けるとともに、スリット２５を境とした横架材２の下半部に前記他の中間フレームＡをスライド移動可能に取り付けているため、スライド移動可能に支持するための構造を少なくともスリット２５を用いて実現することができ、構造の簡素化に資する。
【００６２】
しかも、スリット２５の開口高さ寸法を、スリット２５を境とした横架材２の上半部に取り付けた一の中間フレームＡの下向面と、スリット２５を境とした横架材２の下半部に取り付けた他の中間フレームＡの上向面とが接触しない高さ寸法に設定しているため、平面視において交差する中間フレームＡをスライド移動させる際に、中間フレームＡ同士が相互に干渉することを回避し、スムーズにスライド移動させることができる。
【００６３】
なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００６４】
例えば、フレーム構造体は、平面視において平行又は略平行な一対の横架材を少なくとも備え、これら横架材間に中間フレームを取付位置変更可能に設けたものであればよく、これら一対の横架材以外の横架材として、平面視部分円弧状（例えば４分の１円弧状等）のものを適用した平面視長円形（小判形）のフレーム構造体であっても構わない。
【００６５】
また、平面視において平行又は略平行な一対の横架材は、相互に同一又は略同一な形状を有するものであればよく、平面視曲線状（部分円弧状を含む）や平面視において蛇行する形状のものであっても構わない。
【００６６】
また、横架材に対する中間フレームの取付構造は、前記実施形態に示したものに限定されず、中間フレームの端部を横架材に単に引っ掛けるだけとし、常時スライド移動可能な状態にしておくことも可能である。
【００６７】
横架材に、その長手方向に沿って所定ピッチ又は間欠的に中間フレームを取り付けるための中間フレーム取付部を複数設け、中間フレームをこれら複数の中間フレーム取付部から選択した任意の中間フレーム取付部に取り付ける或いは取り外すことによって、横架材に対する中間フレームの取付位置を変更できるようにしても構わない。
【００６８】
また、平面視において平行又は略平行な一対の横架材間に複数の中間フレームを設け、各中間フレームの取付位置を横架材の長手方向に沿って変更可能に構成してもよい。一のフレーム構造体が、単一の中間フレームを備えたものであっても構わない。
【００６９】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の一実施形態に係るフレーム構造体（空間構成設備）の基本モジュールに中間フレームを配置した状態を示す斜視図。
【図２】図１の平面を模式的に示す図。
【図３】同実施形態に係る横架材と支柱との接続部位を一部断面にして示す平面図。
【図４】図３における中央断面図。
【図５】図３におけるｘ―ｘ線端面図。
【図６】同実施形態において第１姿勢の横架材に可動パネルを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図７】同実施形態において第１姿勢の横架材に簾スクリーンを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図８】同実施形態において第１姿勢の横架材にロールスクリーンを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図９】同実施形態において第１姿勢の横架材にクリアパネルを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図１０】同実施形態において第１姿勢の横架材にホワイトボードパネルを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図１１】同実施形態において第１姿勢の横架材にタッカブルパネルを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【図１２】同実施形態において第１姿勢の横架材に中間フレームを取り付けた状態を図５に対応させて示す図。
【符号の説明】
【００７１】
１…支柱
２…横架材
２５…スリット
Ａ…中間フレーム
Ｘ…フレーム構造体
【図１】
2010037714.tif 000003
【図２】
2010037714.tif 000004
【図３】
2010037714.tif 000005
【図４】
2010037714.tif 000006
【図５】
2010037714.tif 000007
【図６】
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【図７】
2010037714.tif 000009
【図８】
2010037714.tif 000010
【図９】
2010037714.tif 000011
【図１０】
2010037714.tif 000012
【図１１】
2010037714.tif 000013
【図１２】
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