(57)【要約】【課題】比較的広い帯域の無線通信方式を使用する場合においても、これと共通の周波数帯を使用する他の通信方式との共存を図る。【解決手段】無線通信機器は、無線ＬＡＮとＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）の通信方式を同時に使用する場合、無線ＬＡＮが２．４ＧＨｚ帯を使用し、その準拠規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎであって、ＨＴ４０プロファイルを使用していた場合(S36:HT40)、５ＧＨｚ帯に対応していれば、無線ＬＡＮを５ＧＨｚ使用プロファイルに切り替えて再接続し(S42)、５ＧＨｚ帯に対応していなければ、使用プロファイルを２．４ＧＨｚ／ＨＴ４０からＨＴ２０に切り替えて再接続する(S40)。【選択図】図４
2010283503.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに共通する所定の周波数帯を使用して無線通信を行い、かつ、互いに通信規格の異なる第１の通信モジュール及び第２の通信モジュールを搭載した無線通信機器であって、
前記所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のうち、前記第２の通信帯域を優先的に選択して前記第１の通信モジュールにより無線通信を実行させる第１の通信実行手段と、
前記所定の周波数帯の中で少なくとも前記第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いて前記第２の通信モジュールにより無線通信を実行させる第２の通信実行手段と、
前記第１の通信実行手段により前記第２の通信帯域を選択して前記第１の通信モジュールによる無線通信が実行されている間に、前記第２の通信モジュールにより前記第３の通信帯域を用いて前記第２の通信モジュールによる無線通信が実行された場合、前記第１の通信モジュールによる無線通信の実行に際して前記第１の通信実行手段に前記第２の通信帯域から前記第１の通信帯域へ選択を変更させる通信帯域変更手段と
を備えた無線通信機器。
【請求項２】
請求項１に記載の無線通信機器において、
前記第１の通信モジュールは、
前記所定の周波数帯とは異なる規定の周波数帯を使用して無線通信を行うことが可能であり、
前記第１の通信実行手段は、
前記所定の周波数帯での前記第１の通信帯域又は前記第２の通信帯域の選択とは別に、前記規定の周波数帯を選択して前記第１通信モジュールにより無線通信を実行させることが可能であり、
前記通信帯域変更手段は、
前記第１の通信モジュールによる無線通信の実行に際して前記第１の通信実行手段に前記第２の通信帯域から前記第１の通信帯域へ選択を変更させるよりも、前記規定の周波数帯へ選択を変更させることを優先して行うことを特徴とする無線通信機器。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の無線通信機器において、
前記第２の通信実行手段は、
前記通信帯域変更手段により前記第１の通信実行手段に対して選択の変更がなされた場合、前記第２の通信モジュールによる無線通信を一旦終了した後に無線通信を再開させることを特徴とする無線通信機器。
【請求項４】
互いに共通する所定の周波数帯を使用して無線通信を行い、かつ、互いに通信規格の異なる第１の通信モジュール及び第２の通信モジュールを搭載した無線通信機器であって、
前記所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のいずれかを選択して前記第１の通信モジュールにより無線通信を実行させる第１の通信実行手段と、
前記所定の周波数帯の中で少なくとも前記第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いるとともに、単位時間あたりの通信データ容量が比較的大きい第１の通信プロファイルか、又は前記第１の通信プロファイルに比較して通信データ容量が小さい第２の通信プロトコルのいずれかを選択して前記第２の通信モジュールにより無線通信を実行させる第２の通信実行手段と、
少なくとも前記第１の通信モジュールと前記第２の通信モジュールとが同時に無線通信を行う際に、前記第２の通信実行手段により前記第１の通信プロファイルが選択された場合、前記第１の通信実行手段に対して前記第１の通信帯域を選択させる一方、前記第２の通信実行手段により前記第２の通信プロファイルが選択された場合、前記第１の通信実行手段に対して前記第２の通信帯域を選択させる通信帯域変更手段と
を備えた無線通信機器。
【請求項５】
請求項４に記載の無線通信機器において、
前記通信帯域変更手段は、
前記第１の通信モジュールが前記第１の通信帯域を用いて通信可能である場合、前記第２の通信実行手段により前記第２の通信プロファイルが選択された場合であっても、前記第１の通信実行手段に対して前記第１の通信帯域を選択させることを特徴とする無線通信機器。
【請求項６】
請求項４又は５に記載の無線通信機器において、
前記第１の通信モジュールは、
前記所定の周波数帯とは異なる規定の周波数帯を使用して無線通信を行うことが可能であり、
前記第１の通信実行手段は、
前記所定の周波数帯での前記第１の通信帯域又は前記第２の通信帯域の選択とは別に、前記規定の周波数帯を選択して前記第１通信モジュールにより無線通信を実行させることが可能であり、
前記通信帯域変更手段は、
前記第２の通信実行手段により前記第１の通信プロファイルが選択された場合、前記第１の通信実行手段に前記規定の周波数帯を選択させることを特徴とする無線通信機器。
【請求項７】
所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のいずれかを選択して無線通信を実行する第１の通信方式と、前記所定の周波数帯の中で少なくとも前記第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いるとともに、単位時間あたりの通信データ容量が比較的大きい第１の通信プロファイルか、又は前記第１の通信プロファイルに比較して通信データ容量が小さい第２の通信プロトコルのいずれかを選択して無線通信を実行する第２の通信方式とを用いる無線通信方法であって、
少なくとも前記第１の通信方式と前記第２の通信方式とを同時に用いて無線通信を行う際に、
前記第２の通信方式において前記第１の通信プロファイルが選択された場合、前記第１の通信方式において前記第１の通信帯域を選択する工程と、
前記第２の通信方式において前記第２の通信プロファイルが選択された場合、前記第１の通信方式において前記第２の通信帯域を選択する工程と
を有する無線通信方法。
【請求項８】
請求項７に記載の無線通信方法において、
前記第２の通信帯域は、前記第１の通信帯域の２倍の帯域幅か、もしくは２倍のチャンネル数を有することを特徴とする無線通信方法。
【請求項９】
請求項７又は８に記載の無線通信方法において、
前記第１の通信方式を用いて無線通信を行う際に、前記第１の通信帯域及び前記第２の通信帯域の両方に対応した通信プロトコルを使用することを特徴とする無線通信方法。
【請求項１０】
請求項７から９のいずれかに記載の無線通信方法において、
前記第１の通信方式として無線ＬＡＮ通信規格を使用し、前記第２の通信方式として特定の短距離無線通信規格を使用することを特徴とする無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに異なる複数の通信規格を用いて無線通信を行う無線通信機器及び無線通信方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、互いに共通する周波数帯（例えば２．４ＧＨｚ帯）を使用しつつ、通信規格の異なる無線ＬＡＮ通信方式とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信方式とを互いに共存させる先行技術が知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
この先行技術では、ユーザにより設定された無線ＬＡＮ通信方式の使用チャンネルを受け付けると、その無線ＬＡＮチャンネルを１つ使用した場合にＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（以下、「ＢＴ」と略称する。）通信方式で使用可能となるチャンネル数を判断する。その結果、使用可能なチャンネル数がＢＴ通信方式の通信プロファイルに対して最小チャンネル数以上であれば、ユーザの設定した条件で無線通信を実行する。一方、ＢＴ通信方式で使用可能なチャンネル数が最小チャンネル数に満たなければ、無線ＬＡＮの単位チャンネル数（使用帯域幅）を削減した上で、無線通信が可能かどうかを再判定する。
【０００４】
このため先行技術によれば、ユーザが設定した無線ＬＡＮの使用チャンネルによってＢＴの使用チャンネル数が圧迫された場合、単位チャンネル数の削減により無線ＬＡＮの使用帯域幅を圧縮し、その分をＢＴの使用チャンネル数に割り当てることができるので、２つの通信方式の共存を実現することができると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−９６４４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら近年、無線ＬＡＮに代表されるＩＳＭバンドでの通信技術の進歩に伴い、従来の無線ＬＡＮ通信規格（例えばＩＥＥＥ８０２．１１ａ／ｂ／ｇ）で使用されていた２０ＭＨｚの帯域幅を持つチャンネルを２つ使用し、合計２チャンネル（４０ＭＨｚの帯域幅）で無線ＬＡＮの高速通信を実現する手法が既に確立されている。このような状況にあっては、上述した先行技術のように無線ＬＡＮの単位チャンネル数を僅かに削減したとしても、そのほとんどが２．４ＧＨｚの周波数帯を占有するため、ＢＴ通信規格にとっては妨害波となってしまう。
【０００７】
この点、ＢＴ通信規格では、ＡＦＨ（アダプティブ周波数ホッピング：Adaptive
Frequency Hopping）技術によって妨害波が存在する周波数帯を自動的に回避することが可能である。しかしながら、上記のように無線ＬＡＮが２チャンネルの帯域幅を使用して高速通信を行った場合、ＡＦＨによって回避を試みた結果、ＢＴ通信に残されたチャンネル数は最小チャンネル数を大きく下回り（極端な場合は２０チャンネル程度まで減少）、その通信品質を大幅に低下させてしまうという問題がある。
【０００８】
そこで本発明は、比較的広い帯域の無線通信方式を使用する場合においても、これと共通の周波数帯を使用する他の通信方式との共存を図る技術を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本発明は以下の解決手段を採用する。
本発明は、互いに共通する所定の周波数帯を使用して無線通信を行い、かつ、互いに通信規格の異なる第１の通信モジュール及び第２の通信モジュールを搭載した無線通信機器であって、以下の構成を備える。
【００１０】
先ず本発明の無線通信機器は、第１の通信実行手段及び第２の通信実行手段を備えている。このうち第１の通信実行手段は、所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のうち、第２の通信帯域を優先的に選択して第１の通信モジュールにより無線通信を実行させるものである。また第２の通信実行手段は、所定の周波数帯の中で少なくとも第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いて第２の通信モジュールにより無線通信を実行させるものである。
【００１１】
そして本発明の無線通信機器は、通信帯域変更手段を備えており、この通信帯域変更手段は、第１の通信実行手段により第２の通信帯域を選択して第１の通信モジュールによる無線通信が実行されている間に、第２の通信モジュールにより第３の通信帯域を用いて第２の通信モジュールによる無線通信が実行された場合、第１の通信モジュールによる無線通信の実行に際して第１の通信実行手段に第２の通信帯域から第１の通信帯域へ選択を変更させるものである。
【００１２】
本発明の無線通信機器によれば、第１の通信モジュールを用いた無線通信においては、帯域幅の広い第２の通信帯域を優先して使用することができるため、それだけ通信速度を高く維持することができる。ただし、この場合は共通の周波数帯において大きな使用帯域を占有しているため、そこに他の通信規格を用いた第２の通信モジュールがそのまま入り込むことは相互干渉や妨害波の観点から困難である。
【００１３】
そこで本発明では、第２の通信帯域を用いて第１の通信モジュールが無線通信を実行している間に第２の通信モジュールを用いて無線通信を実行する場合、第１の通信モジュールの使用帯域を第２の通信帯域から第１の通信帯域へ変更することとしている。これにより、第２の通信モジュールによる使用帯域が充分に確保されるため、相互干渉や妨害波の影響を受けることなく通信品質を向上することができる。
【００１４】
また本発明の無線通信機器において、第１の通信モジュールは、所定の周波数帯とは異なる規定の周波数帯を使用して無線通信を行うことが可能であり、第１の通信実行手段は、所定の周波数帯での第１の通信帯域又は第２の通信帯域の選択とは別に、規定の周波数帯を選択して第１通信モジュールにより無線通信を実行させることが可能であってもよい。この場合、通信帯域変更手段は、第１の通信モジュールによる無線通信の実行に際して第１の通信実行手段に第２の通信帯域から第１の通信帯域へ選択を変更させるよりも、規定の周波数帯へ選択を変更させることを優先して行うことができる。
【００１５】
この場合、本来なら共通である所定の周波数帯を用いて第１の通信モジュールと第２の通信モジュールにより無線通信を実行していたところであるが、第１の通信モジュールが異なる規定の周波数帯を使用可能であるため、使用周波数帯をずらすことで干渉や妨害の発生を回避することができる。したがって、第２の通信モジュールは所定の周波数帯を占有できる分、通信品質を向上することができるし、第１の通信モジュールについても、規定の周波数帯を占有して通信を実行できるため、同じく干渉や妨害の影響を受けることがない。
【００１６】
本発明の無線通信機器において、第２の通信実行手段は、通信帯域変更手段により第１の通信実行手段に対して選択の変更がなされた場合、第２の通信モジュールによる無線通信を一旦終了した後に無線通信を再開させることが好ましい。
【００１７】
上記の態様であれば、それまで第２の通信モジュールの使用帯域が圧迫されていた場合であっても、第１の通信モジュールの使用帯域が変更（第２の通信帯域から第１の通信帯域へ変更、又は所定の周波数帯から規定の周波数帯へ変更）された後に第２の通信モジュールを通信相手先に再接続することで、変更後に使用可能な帯域を有効に活用して最適な通信状態を確立することができる。
【００１８】
また本発明の無線通信機器は、以下の独立した構成を有するものであってもよい。すなわち本発明は、互いに共通する所定の周波数帯を使用して無線通信を行い、かつ、互いに通信規格の異なる第１の通信モジュール及び第２の通信モジュールを搭載した無線通信機器であって、所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のいずれかを選択して第１の通信モジュールにより無線通信を実行させる第１の通信実行手段と、所定の周波数帯の中で少なくとも第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いるとともに、単位時間あたりの通信データ容量が比較的大きい第１の通信プロファイルか、又は第１の通信プロファイルに比較して通信データ容量が小さい第２の通信プロトコルのいずれかを選択して第２の通信モジュールにより無線通信を実行させる第２の通信実行手段と、少なくとも第１の通信モジュールと第２の通信モジュールとが同時に無線通信を行う際に、第２の通信実行手段により第１の通信プロファイルが選択された場合、第１の通信実行手段に対して第１の通信帯域を選択させる一方、第２の通信実行手段により第２の通信プロファイルが選択された場合、第１の通信実行手段に対して第２の通信帯域を選択させる通信帯域変更手段とを備えるものである。
【００１９】
上記の構成を有する場合、第２の通信モジュールが使用する通信プロファイルに応じて第１の通信モジュールが使用する通信帯域を動的に切り替えることができる。すなわち、第２の通信モジュールが比較的データ容量の大きい第１の通信プロファイルを使用する場合、第１の通信モジュールは帯域幅の狭い第１の通信帯域を使用する。これにより、第２の通信モジュールによる通信品質を低下させることなく、両者の共存を図ることができる。一方、第２の通信モジュールが比較的データ容量の小さい第２の通信プロファイルを使用する場合、第１の通信モジュールは帯域幅の広い第２の通信帯域を使用する。これにより、第１の通信モジュールによる通信速度を向上しつつ、やはり両者の共存を図ることができる。
【００２０】
上記の独立した構成を有する無線通信機器において、通信帯域変更手段は、第１の通信モジュールが第１の通信帯域を用いて通信可能である場合、第２の通信実行手段により第２の通信プロファイルが選択された場合であっても、第１の通信実行手段に対して第１の通信帯域を選択させることとしてもよい。
【００２１】
上記の態様であれば、たとえ第２の通信モジュールが比較的データ容量の小さい第２の通信プロファイルを使用する場合であっても、第１の通信モジュールの使用帯域を第１の通信帯域に切り替えることで、第２の通信モジュールによる通信品質を良好に維持することができる。
【００２２】
あるいは、第１の通信モジュールは、所定の周波数帯とは異なる規定の周波数帯を使用して無線通信を行うことが可能であり、第１の通信実行手段は、所定の周波数帯での第１の通信帯域又は第２の通信帯域の選択とは別に、規定の周波数帯を選択して第１通信モジュールにより無線通信を実行させることが可能であり、通信帯域変更手段は、第２の通信実行手段により第１の通信プロファイルが選択された場合、第１の通信実行手段に規定の周波数帯を選択させるものであってもよい。
【００２３】
この場合も同様に、本来なら共通である所定の周波数帯を用いて第１の通信モジュールと第２の通信モジュールにより無線通信を実行していたところであるが、第１の通信モジュールが異なる規定の周波数帯を使用可能であるため、使用周波数帯をずらすことで干渉や妨害の発生を回避することができる。したがって、第２の通信モジュールは所定の周波数帯を占有できる分、比較的データ容量の大きい第１の通信プロファイルを使用する場合であっても、通信品質をさらに向上することができる。また第１の通信モジュールについても、規定の周波数帯を占有して通信を実行できるため、同じく干渉や妨害の影響を受けることがないという利点がある。
【００２４】
また本発明は以下の無線通信方法を提供する。すなわち本発明は、所定の周波数帯の中で第１の通信帯域とこの第１の通信帯域よりも帯域幅が広い第２の通信帯域のいずれかを選択して無線通信を実行する第１の通信方式と、所定の周波数帯の中で少なくとも第２の通信帯域と重複する第３の通信帯域を用いるとともに、単位時間あたりの通信データ容量が比較的大きい第１の通信プロファイルか、又は第１の通信プロファイルに比較して通信データ容量が小さい第２の通信プロトコルのいずれかを選択して無線通信を実行する第２の通信方式とを用いる無線通信方法であって以下の特徴を有する。
【００２５】
本発明の無線通信方法は、少なくとも第１の通信方式と第２の通信方式とを同時に用いて無線通信を行う際に、以下のいずれかの工程を実行するものである。
【００２６】
〔工程１〕
この工程では、第２の通信方式において第１の通信プロファイルが選択された場合、第１の通信方式において第１の通信帯域を選択する。これにより、第２の通信方式におけるデータスループットを高め、その通信品質を向上することができる。
【００２７】
〔工程２〕
一方、この工程では、第２の通信方式において第２の通信プロファイルが選択された場合、第１の通信方式において第２の通信帯域を選択する。これにより、第２の通信方式においてそれほど高いデータスループットを必要としない場合、第１の通信方式における使用帯域を大きく確保することで、その通信速度を向上することができる。
【００２８】
本発明の無線通信方法において、第２の通信帯域は、第１の通信帯域の２倍の帯域幅か、もしくは２倍のチャンネル数を有するものである。
【００２９】
これにより、第１の通信方式が上記のように従来の２倍のチャンネル数（＝２倍の帯域幅）を使用して高速通信を実現する場合においても、第２の通信方式との共存を実現することができる。すなわち、第２の通信方式において比較的データ容量の大きい第１の通信プロファイルを使用する場合、第１の通信方式においてチャンネル数を１つに抑えることができる。これにより、第１の通信方式が共通の周波数帯に占める使用帯域を削減し、第２の通信方式による通信品質を維持することができる。
【００３０】
逆に、第２の通信方式において比較的データ容量の小さい第２の通信プロファイルを使用する場合、第１の通信方式においてチャンネル数を２つに拡大することができる。これにより、第１の通信方式の使用帯域を充分に確保して通信速度を向上しつつ、第２の通信方式による通信品質を維持することができる。
【００３１】
また本発明の無線通信方法において、第１の通信方式を用いて無線通信を行う際に、第１の通信帯域及び第２の通信帯域の両方に対応した通信プロトコルを使用するものとする。この場合、第１の通信方式において使用する通信帯域の選択を円滑に変更することができるので、上記の工程１，２の使い分けを容易に実現することができる。
【００３２】
本発明の無線通信方法において、第１の通信方式として無線ＬＡＮ通信規格を使用し、第２の通信方式として特定の短距離無線通信規格を使用する。
【００３３】
特に無線ＬＡＮ通信規格は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠するものが好ましく、この場合、従来のＩＥＥＥ８０２．１１ｂ／ｇで使用されていた２．４ＧＨｚ帯のチャンネルを２つ使用し、より広い帯域幅を持った第２の通信帯域を有効に使用して高速通信を実現することができる。
【００３４】
また、特定の短距離無線通信規格はＢＴ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ：登録商標）であり、この通信規格は、ＡＦＨ（アダプティブ周波数ホッピング）により干渉を回避することができるため、第１の通信方式（無線通信機器においては第１の通信モジュールによる無線通信）において使用帯域を変更することにより、自動的に使用チャンネルを最適化することができる。
【００３５】
したがって、第１の通信方式において選択を適宜変更するだけで、自動的に第２の通信方式において通信状態が最適化されるため、両者の共存を容易に実現することができる。
【発明の効果】
【００３６】
本発明の無線通信機器及び無線通信方法は、互いに異なる２つの通信方式（通信規格）を最適な状態で共存させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】無線通信機器の一実施形態を概略的に示した図である。
【図２】無線通信機器２０の機能上の構成を概略的に表したブロック図である。
【図３】制御アプリケーション３０において実行される通信管理ルーチンの手順例を示すフローチャートである。
【図４】ＢＴ使用開始処理の手順例を示すフローチャートである。
【図５】ＢＴ使用開始処理の実行に伴う使用帯域の第１変化例を示した図である。
【図６】ＢＴ使用開始処理の実行に伴う使用帯域の第２変化例を示した図である。
【図７】ＢＴ使用開始処理の応用例を示すフローチャート（１／２）である。
【図８】ＢＴ使用開始処理の応用例を示すフローチャート（２／２）である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。
【００３９】
図１は、無線通信機器の一実施形態を概略的に示した図である。本実施形態において、無線通信機器は例えばモバイルパソコン（ノート型パーソナルコンピュータ）１０に内蔵されている。
【００４０】
モバイルパソコン１０は、内蔵された無線通信機器を用いて例えば無線ＬＡＮアクセスポイント１２との間で無線通信を行うことができる。無線ＬＡＮアクセスポイント１２との間では、主にＴＣＰ／ＩＰによる通信が行われる。またモバイルパソコン１０は、他のＢＴデバイス１４，１６との間で無線通信を行うこともできる。このうち１つのＢＴデバイス１４は、例えばマウス等のヒューマンインタフェースデバイスである。このようなＢＴデバイス１４との間では、ＢＴ通信規格に準拠した通信プロファイル（例えばＨＩＤプロファイル）による通信が行われる。またＢＴデバイス１６は、例えば携帯情報端末等のオーディオ・ビデオ再生デバイスである。このようなＢＴデバイス１６との間では、ＢＴ通信規格に準拠した別の通信プロファイル（例えばＡ２ＤＰプロファイル）による通信が行われる。
【００４１】
図２は、無線通信機器２０の機能上の構成を概略的に表したブロック図である。上記のように無線通信機器２０は、モバイルパソコン１０（図２には単にブロック要素として示されている。）に内蔵されている。無線通信機器２０は、通信モジュールとして無線ＬＡＮモジュール２２（第１の通信モジュール）及びＢＴモジュール２４（第２の通信モジュール）を備えている。このうち無線ＬＡＮモジュール２２は、上記のように無線ＬＡＮの通信規格に基づいて無線通信を実行するものであり、ここでは例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ／ｂ／ｇ／ｎの規格に準拠するものとする。無線ＬＡＮモジュール２２は、無線ＬＡＮアンテナ２２ａを通じて上記の無線ＬＡＮアクセスポイント１２（図２中、ブロック要素として示す）との間で無線通信を行う。
【００４２】
またＢＴモジュール２４は、汎用の特定短距離無線通信規格であるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信規格に基づいて無線通信を実行するものである。ＢＴモジュール２４は、そのＢＴアンテナ２４ａを通じて上記のＢＴデバイス１４，１６（図２中、１つのブロック要素として示す）との間で無線通信を行う。
【００４３】
無線通信機器２０には、無線ＬＡＮモジュール２２及びＢＴモジュール２４にそれぞれ対応した個別のファームウェアが実装されている。これらファームウェアは、例えば無線ＬＡＮモジュール２２及びＢＴモジュール２４にそれぞれ付属するＥＥＰＲＯＭ等のメモリデバイスに格納されている。
【００４４】
また無線通信機器２０には、上位の制御アプリケーション３０（通信帯域変更手段）が実装されている。なお制御アプリケーション３０は、無線通信機器２０に固有のローカルメモリデバイスに格納されていてもよいし、あるいは、モバイルパソコン１０のＯＳ（オペレーティングシステム）にその機能を依存するものであってもよい。
【００４５】
無線ＬＡＮモジュール２２に対応したソフトウェア２６には、無線ＬＡＮドライバ２６ａ（第１の通信実行手段）及び無線ＬＡＮ接続ユーティリティ２６ｂ（第２の通信実行手段）が含まれている。このうち無線ＬＡＮドライバ２６ａは、ハードウェアとしての無線ＬＡＮモジュール２２を作動させ、実際に無線通信の動作を制御するためのプログラムモジュールである。また無線ＬＡＮ接続ユーティリティ２６ｂは、無線ＬＡＮドライバ２６ａの機能（サービス）を上位の制御アプリケーション３０に提供し、また、制御アプリケーション３０からの制御コマンドを無線ＬＡＮドライバ２６ａに伝達するためのユーティリティソフトウェアである。
【００４６】
同様に、ＢＴモジュール２４に対応したソフトウェア２８には、ＢＴドライバ２８ａ及びＢＴ接続ユーティリティ２８ｂが含まれている。このうちＢＴドライバ２８ａは、ハードウェアとしてのＢＴモジュール２４を作動させ、実際に無線通信の動作を制御するためのプログラムモジュールである。またＢＴ接続ユーティリティ２８ｂは、ＢＴドライバ２８ａの機能（サービス）を上位の制御アプリケーション３０に提供し、また、制御アプリケーション３０からの制御コマンドをＢＴドライバ２８ａに伝達するためのユーティリティソフトウェアである。
【００４７】
上位の制御アプリケーション３０は、上記のように無線ＬＡＮ接続ユーティリティ２６ｂ及びＢＴ接続ユーティリティ２８ｂを通じて無線ＬＡＮドライバ２６ａ及びＢＴドライバ２８ａに制御コマンドを送信することで、無線ＬＡＮモジュール２２及びＢＴモジュール２４による無線通信の動作をコントロールしている。特に本実施形態では、無線ＬＡＮモジュール２２とＢＴモジュール２４とが同時期に通信を実行した場合において、これらを共存させるために制御アプリケーション３０において最適な制御手法が実行されている。
【００４８】
〔無線通信機器及び無線通信方法〕
以下、制御アプリケーション３０において実行される制御手法について説明する。以下の説明により、本実施形態の無線通信機器２０の機能的な構成が明らかとなり、あわせて無線通信機器２０を用いて実施可能な無線通信方法の詳細もまた明らかとなる。
【００４９】
〔通信管理〕
図３は、制御アプリケーション３０において実行される通信管理ルーチンの手順例を示すフローチャートである。なお制御アプリケーション３０の実行主体は図示しないプロセッサ（ＰＩＣ、ＣＰＵ等）であるが、ここでは便宜上、制御アプリケーション３０をその動作主体として説明する。
【００５０】
また本実施形態おいて、事前に無線ＬＡＮアクセスポイント１２に接続するためのプロファイルとして、以下の設定内容を制御アプリケーション３０に登録しておくものとする。
（１）２．４ＧＨｚ／ＨＴ４０使用プロファイル
（２）２．４ＧＨｚ／ＨＴ２０使用プロファイル
（３）５ＧＨｚ使用プロファイル（ＨＴ２０／ＨＴ４０いずれでも可）
【００５１】
ステップＳ１０：制御アプリケーション３０は通信管理ルーチンの開始に伴い、無線ＬＡＮモジュール２２及びＢＴモジュール２４によるそれぞれの通信状態を監視する。
【００５２】
ステップＳ１２：次に制御アプリケーション３０は、ＢＴモジュール２４の使用が開始されたか否か、つまり、ＢＴモジュール２４による無線通信が開始されたか否かを確認する。未だＢＴモジュール２４の使用が開始されていなければ（Ｎｏ）、制御アプリケーション３０はステップＳ１８に進む。
【００５３】
ステップＳ１８：ここで制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２が使用中であるか否か、つまり、無線ＬＡＮモジュール２２による無線通信が実行中であるか否かを確認する。特に無線ＬＡＮモジュール２２も使用中でなければ（Ｎｏ）、制御アプリケーション３０はここで一旦、通信管理ルーチンを終了し、次の開始トリガが発生するまで待機する。
【００５４】
一方、先のステップＳ１２でＢＴモジュール２４の使用が開始されたと判断した場合（Ｙｅｓ）、制御アプリケーション３０は次にステップＳ１４を実行する。
【００５５】
ステップＳ１４：制御アプリケーション３０はサブルーチンコールを行い、ＢＴ使用開始処理を実行する。この処理において、制御アプリケーション３０は実際にＢＴモジュール２４と無線ＬＡＮモジュール２２との共存に必要な制御を実行する。なお、具体的な制御手法については、別のフローチャートを用いてさらに後述する。
【００５６】
ステップＳ１６：ＢＴ使用開始処理から復帰すると、制御アプリケーション３０はＢＴモジュール２４の使用が終了したか否か、つまり、ＢＴモジュール２４による無線通信が終了したか否かを判断する。未だ終了していなければ（Ｎｏ）、制御アプリケーション３０はステップＳ１４に戻ってＢＴ使用開始処理を実行する。これにより、ＢＴモジュール２４の動作中はＢＴ使用開始処理が継続して実行されることになる。
【００５７】
一方、ＢＴモジュール２４の使用が終了したことを確認すると（ステップＳ１６：Ｙｅｓ）、制御アプリケーション３０はステップＳ１８に進む。
【００５８】
ステップＳ１８：このとき無線ＬＡＮモジュール２２が使用中でなければ（Ｎｏ）、上記と同様に制御アプリケーション３０はここで通信管理ルーチンを一旦終える。一方、無線ＬＡＮモジュール２２が使用中であれば（Ｙｅｓ）、制御アプリケーション３０は次にステップＳ２０を実行する。
【００５９】
ステップＳ２０：ここで制御アプリケーション３０は、ＢＴモジュール２４が動作していない状態で無線ＬＡＮモジュール２２の動作（通信状態）を最適化する。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２の通信速度が最適化（例えば３００Ｍｂｐｓ以上にまで回復）される。
【００６０】
〔ＢＴ使用開始処理〕
図４は、上記のＢＴ使用開始処理の手順例を示すフローチャートである。以下、各手順に沿ってその内容を説明する。
【００６１】
ステップＳ３０：制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の使用の有無（あり／なし）を確認する。特に無線ＬＡＮモジュール２２の使用がなければ（なし）、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、上記の通信管理ルーチンに復帰する。この場合、ＢＴモジュール２４が単独で動作するだけであるため、無線ＬＡＮモジュール２２との共存に必要な制御は行われない。
【００６２】
一方、無線ＬＡＮモジュール２２の使用がある場合（あり）、制御アプリケーション３０は次にステップＳ３２を実行する。
【００６３】
ステップＳ３２：ここで制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯を確認する。その結果、無線ＬＡＮモジュール２２が５ＧＨｚ帯を使用していることが確認できた場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、やはり上記の通信管理ルーチンに復帰する。これはつまり、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯がＢＴモジュール２４の使用周波数帯と重複しないため、そのままで無線ＬＡＮモジュール２２との共存が可能であることを意味する。
【００６４】
これに対し、無線ＬＡＮモジュール２２が現在、２．４ＧＨｚ帯を使用していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ３４を実行する。
【００６５】
ステップＳ３４：制御アプリケーション３０は、無線通信機器２０において現在使用している無線ＬＡＮモジュール２２の準拠規格を確認する。具体的には、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠しているか、それともＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠しているかを確認する。
【００６６】
その結果、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠している場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、やはり上記の通信管理ルーチンに復帰する。これは、上記いずれかの規格に準拠する場合、基本的に通信帯域が１チャンネル（２０ＭＨｚ）であるため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。
【００６７】
これに対し、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ３６を実行する。
【００６８】
ステップＳ３６：制御アプリケーション３０は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格において現在使用中のプロファイルが「ＨＴ２０」又は「ＨＴ４０」のいずれであるかを確認する。なお、使用プロファイルの「ＨＴ２０」は、１チャンネル分（＝２０ＭＨｚ）の帯域幅を使用していることを意味し、「ＨＴ４０」は、２チャンネル分（＝４０ＭＨｚ）の帯域幅を使用していることを意味する。
【００６９】
その結果、現在の使用プロファイルが「ＨＴ２０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、やはり上記の通信管理ルーチンに復帰する。これは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格に準拠していても、使用プロファイルが「ＨＴ２０」である場合、その使用帯域が１チャンネル分（２０ＭＨｚ）だけであるため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。
【００７０】
これに対し、現在の使用プロファイルが「ＨＴ４０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ３８を実行する。
【００７１】
ステップＳ３８：制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の通信帯域が５ＧＨｚ帯に対応しているか否か、つまり、５ＧＨｚ帯に切り替え可能であるか否かを確認する。その結果、５ＧＨｚ帯への切り替えが可能であった場合、制御アプリケーション３０はステップＳ４２を実行する。
【００７２】
ステップＳ４２：この場合、制御アプリケーション３０は無線ＬＡＮモジュール２２の使用プロファイルを５ＧＨｚ帯に切り替え（２．４ＧＨｚ帯から５ＧＨｚ帯へ選択を変更する。）、無線ＬＡＮモジュール２２を再接続させる。これにより、以後の無線ＬＡＮモジュール２２による通信は５ＧＨｚ帯で行われることになる。
【００７３】
これに対し、無線ＬＡＮモジュール２２が５ＧＨｚ帯への切り替えに対応していないことを確認した場合（不可）、制御アプリケーション３０はステップＳ４０を実行する。
【００７４】
ステップＳ４０：制御アプリケーション３０は、現在の使用プロファイルを２．４ＧＨｚ／ＨＴ４０から、２．４ＧＨｚ／ＨＴ２０に切り替え（ＨＴ４０からＨＴ２０に通信帯域の選択を変更する。）、無線ＬＡＮモジュール２２を再接続させる。これにより、以後の無線ＬＡＮモジュール２２による通信は２．４ＧＨｚ帯のＨＴ２０（１チャンネル分の通信帯域）を使用して行われることになる。
【００７５】
ステップＳ４４：いずれにしても、無線ＬＡＮモジュール２２の再接続（ステップＳ４０，Ｓ４２）を実行した場合、その後に制御アプリケーション３０はＢＴモジュール２４の再接続（又は使用チャンネルの再設定）をあわせて実行する。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２の通信帯域が変更された後の状態で、ＡＦＨ機能によりＢＴモジュール２４の使用チャンネルが最適化されることになる。
【００７６】
以上の手順を終えると、制御アプリケーション３０は一旦ＢＴ使用開始処理を終了し、通信管理ルーチンに復帰する。
【００７７】
〔使用帯域の第１変化例〕
図５は、上記のＢＴ使用開始処理の実行に伴う使用帯域の第１変化例を示した図である。
【００７８】
〔ＢＴ使用開始処理実行前〕
図５中（Ａ）：ＢＴ使用開始処理実行前において、無線ＬＡＮモジュール２２の使用している通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎであり、現在の使用プロファイルがＨＴ４０であった場合、上記のように無線ＬＡＮモジュール２２がチャンネル２つ分の通信帯域を使用している。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２が２．４ＧＨｚ帯において相当な使用帯域を占めており、その分、ＢＴモジュール２４が使用可能な帯域は圧迫されている。
【００７９】
〔ＢＴ使用開始処理実行後〕
図５中（Ｂ）：ＢＴ使用開始処理の実行により、例えば無線ＬＡＮモジュール２２が同じ２．４ＧＨｚ帯において「ＨＴ２０」の使用プロファイルに変更されたため（図４中のステップＳ４０）、無線ＬＡＮモジュール２２の使用帯域は１チャンネル分となり、その分、ＢＴモジュール２４の使用可能な帯域が充分に確保されている。これにより、ＢＴモジュール２４による通信品質が向上し、充分なデータスループットを実現することができる。
【００８０】
〔使用帯域の第２変化例〕
また図６は、上記のＢＴ使用開始処理の実行に伴う使用帯域の第２変化例を示した図である。
【００８１】
〔ＢＴ使用開始処理実行前〕
図６中（Ａ）：同じくＢＴ使用開始処理実行前において、無線ＬＡＮモジュール２２の使用している通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎであり、現在の使用プロファイルがＨＴ４０であった場合、上記のように無線ＬＡＮモジュール２２がチャンネル２つ分の通信帯域を使用している。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２が２．４ＧＨｚ帯において相当な使用帯域を占めており、その分、ＢＴモジュール２４が使用可能な帯域は圧迫されている。
【００８２】
〔ＢＴ使用開始処理実行後〕
図６中（Ｂ）：ＢＴ使用開始処理の実行により、例えば無線ＬＡＮモジュール２２の使用帯域が２．４ＧＨｚ帯から５ＧＨｚ帯に変更されたため（図４中のステップＳ４２）、２．４ＧＨｚ帯の全域をＢＴモジュール２４が使用可能となっている。これにより、ＢＴモジュール２４による通信品質がさらに向上し、充分な大容量データスループットを高速に実現することができる。
【００８３】
〔ＢＴ使用開始処理の応用例〕
次に、ＢＴ使用開始処理の応用例について説明する。図７及び図８は、ＢＴ使用開始処理の応用例を示すフローチャートである。以下、応用例の手順に沿ってその内容を説明する。
【００８４】
ステップＳ５０：先ず制御アプリケーション３０は、ＢＴモジュール２４及び無線ＬＡＮモジュール２２の同時使用が開始されたか否かを確認する。なお、図３の通信管理ルーチンからサブルーチンコールされた場合、このステップＳ５０は上記のステップＳ３０（図４）と同じロジックでもよい。その場合、（あり）の判断を（Ｙｅｓ）とし、（なし）の判断を（Ｎｏ）とする。
【００８５】
特に無線ＬＡＮモジュール２２との同時使用がなければ（Ｎｏ）、制御アプリケーション３０はここで応用例のＢＴ使用開始処理を終了し、上記の通信管理ルーチンに復帰する。この場合、ＢＴモジュール２４が単独で動作するだけであるため、無線ＬＡＮモジュール２２との共存に必要な制御は行われない。
【００８６】
一方、無線ＬＡＮモジュール２２との同時使用がある場合（Ｙｅｓ）、制御アプリケーション３０は次にステップＳ５２を実行する。
【００８７】
ステップＳ５２：次に制御アプリケーション３０は、ＢＴモジュール２４による通信データ容量が比較的大きいものであるか、それとも小さいものであるかを確認する。この確認は、使用する通信プロファイルに基づいて行うことができる。例えば、ＢＴモジュール２４の通信プロファイルがＨＩＤプロファイル（マウス等のＢＴデバイス１４との通信用）である場合（小）、制御アプリケーション３０は図８のステップＳ６８に進む（接続記号ａ→ａ）。
【００８８】
〔ＢＴ通信データ容量が小さい場合〕
ステップＳ６８：そして制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯を確認する。その結果、無線ＬＡＮモジュール２２が５ＧＨｚ帯を使用していることが確認できた場合、制御アプリケーション３０は再び図７のステップＳ５２に戻り（接続記号ｂ→ｂ）、同じ手順を繰り返す。これはつまり、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯がＢＴモジュール２４の使用周波数帯と重複していない間は、ステップＳ６８とステップＳ５２とをループし続けることを意味する。
【００８９】
これに対し、ステップＳ６８で無線ＬＡＮモジュール２２が現在、２．４ＧＨｚ帯を使用していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ７０を実行する。
【００９０】
ステップＳ７０：制御アプリケーション３０は、無線通信機器２０において現在使用している無線ＬＡＮモジュール２２の準拠規格を確認する。すなわち、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠しているか、それともＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠しているかを確認する。
【００９１】
その結果、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠している場合、制御アプリケーション３０は再び図７のステップＳ５２に戻り（接続記号ｂ→ｂ）、これまでと同じ手順を繰り返す。これはつまり、上記いずれかの規格に準拠する場合、基本的に通信帯域が１チャンネル（２０ＭＨｚ）であるため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。この場合、制御アプリケーション３０はステップＳ６８、ステップＳ７０及びステップＳ５２をループする。
【００９２】
これに対し、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ７２を実行する。
【００９３】
ステップＳ７２：制御アプリケーション３０は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格において現在使用中のプロファイルが「ＨＴ２０」又は「ＨＴ４０」のいずれであるかを確認する。
【００９４】
その結果、現在の使用プロファイルが「ＨＴ４０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０は再び図７のステップＳ５２に戻り（接続記号ｂ→ｂ）、これまでと同じ手順を繰り返す。これはつまり、無線ＬＡＮモジュール２２の使用帯域が２チャンネル分（広い通信帯域）であっても、ＢＴモジュール２４の通信プロファイル（ＨＩＤプロファイル）がそれほど広い帯域を必要としないため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。この場合、制御アプリケーション３０はステップＳ６８、ステップＳ７０、ステップＳ７２及びステップＳ５２をループする。
【００９５】
これに対し、現在の使用プロファイルが「ＨＴ２０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ７４を実行する。
【００９６】
ステップＳ７４：制御アプリケーション３０は、現在の使用プロファイルを２．４ＧＨｚ／ＨＴ２０から、２．４ＧＨｚ／ＨＴ４０に切り替え（ＨＴ２０からＨＴ４０に通信帯域の選択を変更する。）、無線ＬＡＮモジュール２２を再接続させる。これにより、以後の無線ＬＡＮモジュール２２による通信は２．４ＧＨｚ帯のＨＴ４０（２チャンネル分の広い通信帯域）を使用して行われることになり（工程２）、それまでよりも通信速度を向上することができる。
【００９７】
ステップＳ７６：無線ＬＡＮモジュール２２の再接続（ステップＳ７４）を実行した場合、その後に制御アプリケーション３０はＢＴモジュール２４の再接続（又は使用チャンネルの再設定）をあわせて実行する。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２の通信帯域が変更された後の状態で、ＡＦＨ機能によりＢＴモジュール２４の使用チャンネルが最適化されることになる。
【００９８】
以上の手順を終えると、制御アプリケーション３０は再び図７のステップＳ５２に戻る（接続記号ｂ→ｂ）。このように、ＢＴモジュール２４と無線ＬＡＮモジュール２２との同時使用が開始された場合であって、ＢＴモジュール２４の通信プロファイルが比較的データ容量の小さいものである場合、以上の手順が実行されることになる。
【００９９】
〔ＢＴ通信データ容量が大きい場合〕
これに対し、ＢＴモジュール２４と無線ＬＡＮモジュール２２との同時使用が開始された場合であって、ＢＴモジュール２４の通信プロファイルが比較的データ容量の大きいものである場合は以下の手順が実行される。
【０１００】
ステップＳ５２において、ＢＴモジュール２４の通信プロファイルがデータ容量の比較的大きいＡ２ＤＰプロファイル（携帯情報端末等のＢＴデバイス１６との通信用）である場合（大）、制御アプリケーション３０はステップＳ５４に進む。
【０１０１】
ステップＳ５４：制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯を確認する。その結果、無線ＬＡＮモジュール２２が５ＧＨｚ帯を使用していることが確認できた場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、上記の通信管理ルーチン（図３）に復帰する。これはつまり、無線ＬＡＮモジュール２２の使用周波数帯がＢＴモジュール２４の使用周波数帯と重複しないため、そのままで無線ＬＡＮモジュール２２との共存が可能であることを意味する。
【０１０２】
これに対し、無線ＬＡＮモジュール２２が現在、２．４ＧＨｚ帯を使用していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ５６を実行する。
【０１０３】
ステップＳ５６：制御アプリケーション３０は、無線通信機器２０において現在使用している無線ＬＡＮモジュール２２の準拠規格を確認する。具体的には、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠しているか、それともＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠しているかを確認する。
【０１０４】
その結果、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇのいずれかに準拠している場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、やはり上記の通信管理ルーチン（図３）に復帰する。すなわち、上記いずれかの規格に準拠する場合、基本的に通信帯域が１チャンネル（２０ＭＨｚ）であるため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。
【０１０５】
これに対し、現在使用中の通信規格がＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠していることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ５８を実行する。
【０１０６】
ステップＳ５８：制御アプリケーション３０は、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格において現在使用中のプロファイルが「ＨＴ２０」又は「ＨＴ４０」のいずれであるかを確認する。
【０１０７】
その結果、現在の使用プロファイルが「ＨＴ２０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０はここでＢＴ使用開始処理を終了し、やはり上記の通信管理ルーチン（図３）に復帰する。これは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ規格に準拠していても、使用プロファイルが「ＨＴ２０」である場合、その使用帯域が１チャンネル分（２０ＭＨｚ）だけであるため、そのままでもＢＴモジュール２４との共存が充分に実現可能であることを意味する。
【０１０８】
これに対し、現在の使用プロファイルが「ＨＴ４０」であることを確認した場合、制御アプリケーション３０は次にステップＳ６０を実行する。
【０１０９】
ステップＳ６０：制御アプリケーション３０は、無線ＬＡＮモジュール２２の通信帯域が５ＧＨｚ帯に対応しているか否か、つまり、５ＧＨｚ帯に切り替え可能であるか否かを確認する。その結果、５ＧＨｚ帯への切り替えが可能であった場合、制御アプリケーション３０はステップＳ６４を実行する。
【０１１０】
ステップＳ６４：この場合、制御アプリケーション３０は無線ＬＡＮモジュール２２の使用プロファイルを５ＧＨｚ帯に切り替え（２．４ＧＨｚ帯から５ＧＨｚ帯へ選択を変更する。）、無線ＬＡＮモジュール２２を再接続させる。これにより、以後の無線ＬＡＮモジュール２２による通信は５ＧＨｚ帯で行われることになる。
【０１１１】
これに対し、無線ＬＡＮモジュール２２が５ＧＨｚ帯への切り替えに対応していないことを確認した場合（不可）、制御アプリケーション３０はステップＳ６２を実行する。
【０１１２】
ステップＳ６２：制御アプリケーション３０は、現在の使用プロファイルを２．４ＧＨｚ／ＨＴ４０から、２．４ＧＨｚ／ＨＴ２０に切り替え（ＨＴ４０からＨＴ２０に通信帯域の選択を変更する。）、無線ＬＡＮモジュール２２を再接続させる。これにより、以後の無線ＬＡＮモジュール２２による通信は２．４ＧＨｚ帯のＨＴ２０（１チャンネル分の通信帯域）を使用して行われることになる（工程１）。
【０１１３】
ステップＳ６６：いずれにしても、無線ＬＡＮモジュール２２の再接続（ステップＳ６２，Ｓ６４）を実行した場合、その後に制御アプリケーション３０はＢＴモジュール２４の再接続（又は使用チャンネルの再設定）をあわせて実行する。これにより、無線ＬＡＮモジュール２２の通信帯域が変更された後の状態で、ＡＦＨ機能によりＢＴモジュール２４の使用チャンネルが最適化されることになる。
【０１１４】
応用例において以上の手順を終えると、制御アプリケーション３０は一旦ＢＴ使用開始処理を終了し、通信管理ルーチンに復帰する。
【０１１５】
上述した応用例においては、無線ＬＡＮモジュール２２とＢＴモジュール２４との同時使用開始後においてＢＴモジュール２４の通信プロファイルを監視しつつ、通信データ容量の大／小に応じてその後の処理を動的に変化させることができる。すなわち、現在のところＢＴモジュール２４がデータ容量の小さい通信プロファイルを使用している場合、可能であれば無線ＬＡＮモジュール２２の使用帯域を２．４ＧＨｚ帯で「ＨＴ４０」に維持又は向上することができる（ステップＳ７４）。このため、無線ＬＡＮによる通信パフォーマンス（例えば通信速度３００Ｍｂｐｓ以上）を最大に発揮させることができる。
【０１１６】
一方、ＢＴモジュール２４がデータ容量の大きい通信プロファイルを使用する場合、可能であれば無線ＬＡＮモジュール２２の使用帯域を２．５ＧＨｚ帯から５ＧＨｚ帯に切り替えたり（ステップＳ６４）、同じ２．４ＧＨｚ帯であっても、使用帯域をＨＴ４０からＨＴ２０に切り替えたりする（ステップＳ６２）ことで、ＢＴモジュール２４による通信パフォーマンスを最適化することができる（ステップＳ６６）。このため、無線ＬＡＮモジュール２２とＢＴモジュール２４とをバランスよく共存させることができ、これらの同時接続を良好に実現することができる。
【０１１７】
本発明は、上述した一実施形態に制約されることなく、種々に変形して実施可能である。例えば、無線通信機器２０はモバイルパソコン１０に搭載されるものだけでなく、その他の携帯電子機器、デスクトップ型パソコンに搭載されるものでもよいし、車載タイプのものであってもよい。
【０１１８】
また制御手法の例として挙げた通信管理ルーチンやＢＴ使用開始処理の手順は適宜変更することができ、通信の制御手法はこれらに限定されるものではない。
【符号の説明】
【０１１９】
１０    モバイルパソコン
１２    無線ＬＡＮアクセスポイント
１４，１６  ＢＴデバイス
２０    無線通信機器
２２    無線ＬＡＮモジュール（第１の通信モジュール）
２４    ＢＴモジュール（第２の通信モジュール）
２６ａ  無線ＬＡＮドライバ（第１の通信実行手段）
２８ａ  ＢＴドライバ（第２の通信実行手段）
３０    制御アプリケーション（通信帯域変更手段）
【図１】
2010283503.tif 000003
【図２】
2010283503.tif 000004
【図３】
2010283503.tif 000005
【図４】
2010283503.tif 000006
【図５】
2010283503.tif 000007
【図６】
2010283503.tif 000008
【図７】
2010283503.tif 000009
【図８】
2010283503.tif 000010