(57)【要約】【課題】  高速回転性能に優れ、遠心力による変形を抑制し得ると共に、グリース漏れの低減を図り、軸受内の空間容積を増加させてグリース封入量を増加させ、軸受寿命を延ばすことができる保持器およびその保持器を備えた玉軸受を提供する。【解決手段】  鉄板波形保持器５における、ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくし、前記ポケットのうち少なくとも玉４の案内面を成す表面部位５ａａに、組成物から成る摺動部材ＳＢが形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンおよび二硫化物が所定量配合される。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
玉軸受に用いられ円周方向の複数箇所に玉を保持するポケットを設けたリング状の保持器であって、前記ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくした保持器において、
前記ポケットのうち少なくとも玉の案内面を成す表面部位に、組成物から成る摺動部材が形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンと、二硫化モリブデンおよび二硫化タングステンから選ばれた少なくとも１つの二硫化物とが含まれており、前記組成物全体に対して、前記フラーレンが０．１容量％以上１０容量％以下で且つ、前記二硫化物が０．５容量％以上２０容量％以下含まれていることを特徴とする保持器。
【請求項２】
請求項１において、前記ポケットのある円周方向部分の内径面が軸方向から見て凹曲線となる曲面形状である保持器。
【請求項３】
請求項１において、前記ポケットのある円周方向部分の内径面が軸方向から見て複数の角部を有する多角形状である保持器。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれか１項において、ポケットのある各円周方向部分の円周方向中央部が大径となるように、前記各ポケットのある円周方向部分の内周面を傾斜させることで、ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくした保持器。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか１項において、互いに軸方向に重なる２枚の環状部材からなり、各環状部材は、円周方向に所定の間隔で並びそれぞれが前記ポケットの内壁面を構成する複数の半球状のポケット壁部と、隣合うポケット壁部同士を連結する平板状の結合板部とでなり、両環状部材は、前記各結合板部で互いに重なって結合されたものである保持器。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の保持器を備えた玉軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、各種回転機械装置の回転支持部に使用される密閉板付玉軸受等に適用される保持器およびその保持器を備えた玉軸受に関し、特に、潤滑の為に軸受内部に封入したグリースが外部に漏洩するのを、保持器形状により防止すると共に、グリース寿命を長くし得る技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種回転機械装置、とりわけ自動車補機に使用される密閉板付玉軸受には、高温耐久性、高速耐久性、耐泥水、耐ダスト、耐グリース漏れ、長寿命、および低トルクが要求される。これらのうち耐泥水、耐ダストの対策のために、接触シールが用いられる。接触シールは、例えば、外輪の内周面に取付けられ、内輪の外周面に形成した内輪シール溝にシールリップが摺動自在に接触するように設けられる。
【０００３】
上記接触シールを備えた玉軸受において、接触シールのシールリップ部分にグリースが存在した状態で軸受温度が上昇すれば、次のような現象が起きる。すなわち、軸受内部の空気の膨張によって軸受内部の圧力が上昇して、軸受外部との間に圧力差が生じ、シールリップ部分が開いてグリースや空気が軸受外部へ漏洩する現象（以下、この現象を「呼吸」と称す）が起きる（特許文献１）。
これを防止するために、シールリップの一部に通気用の切欠きを設けるものがある（特許文献１）。しかし、運転による軸受温度上昇中に、この切欠きから空気だけが漏れれば、前記呼吸によるグリース漏れが減少するが、切欠きにグリースが付着すれば、上記と同様なグリース漏れが起こる（特許文献２）。
【０００４】
通気用の切欠きを設けず、シールリップの内輪シール溝への押し付け圧力（以下、「緊迫力」と称す）を強めることで呼吸対策とすることも行なわれている。しかし、この呼吸対策によっても、トルクの増大を招くのみで、緊迫力以上の内圧を招く大きな温度上昇時には、グリース漏れを防ぎきれないはずである。
また、軸受温度が低下した場合には、軸受内部の空気の収縮によって軸受内部の圧力が低下することによるシールリップ先端の吸着現象が起こり、更なるトルクの増大を招く要因となる（特許文献３）。したがって、各種シールを用いても、内輪シール溝にグリースが付着すると、グリース漏れを防止するのは困難であった。
【０００５】
そこで、鉄板波形保持器の形状を変更したものが提案されている（特許文献４）。これは、ポケット部に設けられた形状により、転動体に付着した余分なグリースを掻き取り、軸受内輪肩部にグリースが付着することを防ぐ構造である（本保持器を「改良保持器」と称す）。
しかし、標準の鉄板波形保持器や前記改良保持器（ＳＰＣＣ）は、案内面の表面が鉄であり、鋼球と摺動した場合に鉄の摩耗粉が発生し、グリースが劣化し、軸受が短寿命となるおそれがある。そこで、冠形樹脂保持器（ＰＡ６６＋ＧＦ２５％）や、２つ割れの樹脂保持器（特許文献５，６）を使用する対策が採られる。しかし前者のものは、高速回転時に発生する遠心力によって外輪側に変形し、保持器外径部が外輪内径部に接触する。前者の保持器において、前記遠心力による変形を抑制するために、強度の高いＰＥＥＫ材等の樹脂を使用せざるを得ず、高価なものとなる。後者のものでは、変形は抑制されるが、保持器の体積が増し軸受内の空間容積が減少するため、グリース封入量を多くすることができない。さらに、前者、後者ともグリース漏れは発生する。
【特許文献１】特開２０００−２５７６４０号公報
【特許文献２】特開２００５−３０８１１７号公報
【特許文献３】特開２００５−６９４０４号公報
【特許文献４】特開２００７−２７１０７８号公報
【特許文献５】特開２００６−２５８１７４号公報
【特許文献６】特開２００７−４０３８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
鉄板保持器は、鉄の摩耗粉が発生し、軸受寿命が短寿命となるおそれがある。冠形樹脂保持器では、遠心力により変形し、シールや外輪内径部に接触するために高速回転性能に劣る。高強度で且つ高コストのＰＥＥＫ材等からなる樹脂を使用すれば、高速回転性能は向上するものの、鉄板波形品の高速回転性能には到達できない。また、２つ割れ樹脂保持器では、変形は抑制されるが、保持器の体積が増し軸受内の空間容積が減少するため、グリース封入量を多くすることができない。さらに、冠形および２つ割れ保持器ともシールリップ部にグリースが移動しやすく、グリース漏れが発生しやすい。
【０００７】
この発明の目的は、高速回転性能に優れ、遠心力による変形を抑制し得ると共に、グリース漏れの低減を図り、軸受内の空間容積を増加させてグリース封入量を増加させ、軸受寿命を延ばすことができる保持器およびその保持器を備えた玉軸受を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この発明の保持器は、玉軸受に用いられ円周方向の複数箇所に玉を保持するポケットを設けたリング状の保持器であって、前記ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくした保持器において、前記ポケットのうち少なくとも玉の案内面を成す表面部位に、組成物から成る摺動部材が形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンと、二硫化モリブデンおよび二硫化タングステンから選ばれた少なくとも１つの二硫化物とが含まれており、前記組成物全体に対して、前記フラーレンが０．１容量％以上１０容量％以下で且つ、前記二硫化物が０．５容量％以上２０容量％以下含まれていることを特徴とする。
【０００９】
この構成によると、ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくすることにより、内輪肩部や内輪シール溝にグリースが付着し難くなる。このことは、特に外輪回転時に特徴的に現れる。これにより、シールが接触タイプ、非接触タイプのいずれの場合にも、グリースの漏洩を防止できる。また、シールリップの緊迫力を強くする必要がないため、トルクが増大しない。
さらに、前記ポケットのうち少なくとも玉の案内面を成す表面部位に、組成物から成る摺動部材が形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンおよび二硫化物が所定量配合されるので、微粒子形状のフラーレンと二硫化物粉末とが樹脂体または被膜中に均一に配合される。その結果、これらの相乗効果により耐摩耗性、耐剥離性が向上すると同時に摩擦係数が低下する。
【００１０】
したがって、この保持器を鉄板製として密封玉軸受に使用すると、グリース漏れを抑制しつつも、いわゆる鉄板保持器特有の高い高速回転性能、樹脂保持器よりも大きな軸受内部空間（以下、全空間容積と称す）の確保、ならびに鉄ポケットと鋼球間の直接接触を防止することによるグリース潤滑寿命の延長を達成できる。また、高速回転時に発生する遠心力に起因する変形を未然に防止することができる。なお、全空間容積に比例して、グリース封入量は規定されるのが一般的で、全空間容積の増加はグリース封入量の増加による寿命延長につながる。
【００１１】
前記ポケットのある円周方向部分の内径面が軸方向から見て凹曲線となる曲面形状であっても良い。保持器の損傷は、その大部分がポケット間の円周方向部分からポケットのある円周方向部分へのＲ部で生じることが経験的に知られている。この発明の保持器は、前記Ｒ部等の形状を変更することなく、ポケットのある円周方向部分の内径面が凹曲線となる曲面形状としている。それ故、保持器全体の強度低下を防止し、内輪肩部や内輪シール溝にグリースが付着し難く、トルクを増大させることなくグリースの漏洩を防止することができる。
【００１２】
前記ポケットのある円周方向部分の内径面が軸方向から見て複数の角部を有する多角形状であっても良い。この場合においても、保持器全体の強度低下を防止し、トルクを増大させることなくグリースの漏洩を防止することができる。
【００１３】
ポケットのある各円周方向部分の円周方向中央部が大径となるように、前記各ポケットのある円周方向部分の内周面を傾斜させることで、ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくしても良い。
この構成とすれば、保持器全体の強度低下を避けつつ、ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくすることを実現できる。
【００１４】
互いに軸方向に重なる２枚の環状部材からなり、各環状部材は、円周方向に所定の間隔で並びそれぞれが前記ポケットの内壁面を構成する複数の半球状のポケット壁部と、隣合うポケット壁部同士を連結する平板状の結合板部とでなり、両環状部材は、前記各結合板部で互いに重なって結合されたものであっても良い。
このように、２枚の環状部材を互いに結合して１個の保持器とする構成とすれば、内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくした形状でありながら、保持器の加工が容易となる。それ故、保持器の製作コストの低減を図ることが可能となる。
請求項１ないし請求項５のいずれか１項に記載の保持器を備えた玉軸受によると、玉軸受からのグリース漏れを抑制できるうえ、鉄板保持器特有の高い高速回転性能を得ることができる。また、この玉軸受によると、樹脂保持器を備えた玉軸受よりも大きな全空間容積を確保でき、よって全空間容積に比例したグリース封入量の増加による寿命延長につながる。
【発明の効果】
【００１５】
この発明の保持器は、玉軸受に用いられ円周方向の複数箇所に玉を保持するポケットを設けたリング状の保持器であって、前記ポケットのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくした保持器において、前記ポケットのうち少なくとも玉の案内面を成す表面部位に、組成物から成る摺動部材が形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンと、二硫化モリブデンおよび二硫化タングステンから選ばれた少なくとも１つの二硫化物とが含まれており、前記組成物全体に対して、前記フラーレンが０．１容量％以上１０容量％以下で且つ、前記二硫化物が０．５容量％以上２０容量％以下含まれているため、高速回転性能に優れ、遠心力による変形を抑制し得ると共に、グリース漏れの低減を図り、軸受内の空間容積を増加させてグリース封入量を増加させ、軸受寿命を延ばすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
この発明の一実施形態を図１ないし図３と共に説明する。図１はこの発明の保持器が組み込まれた玉軸受、図２および図３は保持器を示す。図１に示すように、この玉軸受１は深溝玉軸受であって、内輪２と、外輪３と、これら内外輪２，３間に介在する複数個の玉４と、各玉４を保持する保持器５と、接触シールとしての密閉板６とを備えている。
内輪２の外周と外輪３の内周間に環状空間が形成され、この環状空間の軸方向両端の開口が前記密閉板６により閉鎖されている。外輪３の内周面に外輪シール溝３ａが形成され、内輪２の外周面に内輪シール溝２ａが形成されている。密閉板６の外端が外輪シール溝３ａに取付けられ、密閉板６の内端が内輪シール溝２ａに嵌め込まれて内輪２に対して摺動自在に接触する。閉鎖された前記環状空間に潤滑用グリースが封入されている。
【００１７】
保持器５について説明する。
図２、図３に示すように、この保持器５は、例えば、鉄系金属材料から成る板材いわゆる鉄板をプレスにより打ち抜きおよび成形加工して製作された２枚の環状部材１１から成る。この保持器の材料としては、特に鉄系金属材料だけに限定されるものでなく、銅系金属材料、アルミニウム系金属材料等を使用することができる。
前記鉄系金属材料としては、肌焼き鋼（ＳＣＭ）、冷間圧延鋼（ＳＰＣＣ）、熱間圧延鋼（ＳＰＨＣ）、炭素鋼（Ｓ２５Ｃ〜Ｓ５５Ｃ）、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４〜ＳＵＳ３１６）、軟鋼（ＳＳ４００）等を使用できる。
前記銅系金属材料としては、銅−亜鉛合金（ＨＢｓＣ１、ＨＢｓＢＥ１、ＢＳＰ１〜３）、銅−アルミニウム−鉄合金（ＡｌＢＣ１）等、前記アルミニウム系金属材料としてはアルミ−シリコン合金（ＡＤＣ１２）等を使用できる。
【００１８】
図２、図３に示すように、各環状部材１１は、円周方向に等間隔で並びそれぞれがポケット５ａの内壁面を構成する複数の半球状のポケット壁部１１ａと、隣合うポケット壁部１１ａ同士を連結する平板状の結合板部１１ｂとを交互に形成したものである。鉄板製である環状部材１１の結合板部１１ｂには、リベット孔１１ｃが穿設されている。２枚の環状部材１１は、それぞれの各結合板部１１ｂを互いに重ね合わせ、前記リベット孔１１ｃにリベット１２を挿通し、そのリベット１２の両端部を加締めることにより結合されている。このように、２枚の環状部材１１を互い結合して１個の保持器５とする構成とすれば、上記のような内径の保持器中心からの半径が各部で異なる形状でありながら、保持器５の加工が容易である。
【００１９】
この実施形態の保持器５は、図２に示すように、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂが外径側に凹む形状となっているため、全体の強度低下が懸念される。しかし、図７に示すような従来の標準形状の保持器２５（Ｒｐ＝Ｒｉ）の損傷は、その大部分がポケット５ａ間の円周方向部分からポケット５ａのある円周方向部分へのＲ部７で生じることが経験的に知られている。この実施形態の保持器５は、この部分の形状変更を行なっていないため、全体の強度低下が生じないと言える。
【００２０】
この玉軸受１における運転中のグリースの状態を調べるために、表１に示す条件で試験を行った。運転停止後のグリースの軸受各部への付着状態は図４に示すようになった。比較のため、図７に示す従来の保持器２５を組み込んだ軸受についても、同一条件で試験を行った。運転停止後のグリースの軸受各部への付着状態は図８に示すようになった。
【００２１】
【表１】
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【００２２】
この試験により、従来の保持器２５を組み込んだ軸受の場合、内輪シール溝２ａにグリースＧが付着するが、本発明の保持器５を組み込んだ軸受では、内輪シール溝２ａにグリースＧが付着しないことが判った。このため、密閉板６を設けた玉軸受１において、呼吸による内輪シール溝２ａの部分からのグリースＧの漏洩を防止できるということが推論される。
【００２３】
次に、接触式のシール（エヌティエヌ株式会社製ＬＵシール）を組付けた軸受を用いて、グリース漏れ頻度の確認試験を行った。試験条件は、表１の条件に対して運転時間のみを１５分に変更した。目視により３０〜１００ｍｇ程度の量のグリースが軸受外部に飛び出していると確認された場合に、グリース漏れがあるとした。試験結果は表２に示すようになった。
【００２４】
【表２】
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【００２５】
従来の保持器２５を組み込んだ軸受では１０個中９個のグリース漏れが発生したが、本発明の保持器５を組み込んだ軸受では１０個中グリース漏れが発生したものはなかった。これにより、前記推論が正しいことが立証された。
【００２６】
この保持器５のポケット５ａのうち少なくとも玉４の案内面を成す表面部位５ａａ（図３）に、組成物から成る摺動部材ＳＢが形成されている。
前記組成物に使用できる合成樹脂としては、耐油性を有し、被膜としたときに被膜強度が強く、耐摩耗性に優れた材料であれは、特に限定されない。そのような例としては、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリカルボジイミド樹脂、フラン樹脂、ビスマレイミドトリアジン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミノビスマレイミド樹脂、芳香族ポリイミド樹脂等の熱硬化性樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリフェニレンエーテル樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂、ポリエーテルサルフォン樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、熱可塑性ポリイミド樹脂、芳香族ポリアミドイミド樹脂、ポリベンゾイミダゾール樹脂、ポリエーテルケトン樹脂、ポリエーテルニトリル樹脂、フッ素樹脂、芳香族ポリエステル樹脂等の熱可塑性樹脂等があげられる。これらの中でも好ましいものとして、芳香族ポリアミドイミド樹脂、芳香族ポリイミド樹脂、エポキン樹脂、フェノール樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂等があげられる。これらの合成樹脂は、必要に応じて、繊維状や粒子状の各種充填材を配合することができる。
【００２７】
本発明において、特に好ましい合成樹脂は被膜形成能に優れるポリイミド系樹脂である。ポリイミド系樹脂は分子内にイミド結合を有するポリイミド樹脂、分子内にイミド結合とアミド結合とを有するポリアミドイミド樹脂等が挙げられる。
ポリイミド樹脂の中でも、芳香族ポリイミド樹脂が好ましく、芳香族ポリイミド樹脂は、化１で示す繰返し単位を有する樹脂であり、［化１］で示す繰返し単位を有する樹脂の前駆体であるポリアミック酸も使用できる。Ｒ1は芳香族テトラカルボン酸またはその誘導体の残基であり、Ｒ2は芳香族ジアミンまたはその誘導体の残基である。そのようなＲ1またはＲ2としては、フェニル基、ナフチル基、ジフェニル基、およびこれらがメチレン基、エーテル基、カルボニル基、スルホン基等の連結基で連結されている芳香族基が挙げられる。
【化１】
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【００２８】
芳香族テトラカルボン酸またはその誘導体の例としては、ピロメリット酸二無水物、２，２´，３，３´−ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、３，３´，４，４´−ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、３，３´，４，４´−ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物、１，２，５，６−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、ビス（２，３−ジカルボキシフェニル）メタン酸二無水物等が挙げられ、これらは単独あるいは混合して用いられる。
【００２９】
芳香族ジアミンまたはその誘導体の例としては、４，４´−ジアミノジフェニルエーテル、３，３´−ジアミノジフェニルスルホン、４，４´−ジアミノジフェニルメタン、メタフェニレンジアミン、パラフェニレンジアミン、４，４'−ビス（３−アミノフェノキシ）ビフェニルエーテルなどのジアミン類またはジイソシアネート類が挙げられる。
上記芳香族テトラカルボン酸またはその誘導体と、芳香族ジアミンまたはその誘導体との組み合わせで得られる芳香族ポリイミド樹脂の例としては、表３に示す繰返し単位を有するものが挙げられる。これらはＲ1およびＲ2にヘテロ原子を有しない樹脂である。
【００３０】
表３中の芳香族ポリイミド樹脂において、分子中に占める芳香環の比率が高いポリイミドＣおよびＤが好ましく、特にポリイミドＤが本発明に好適である。芳香族ポリイミド樹脂ワニスの市販品としては、例えば宇部興産社製Ｕワニスが挙げられる。
【表３】
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【００３１】
本発明に使用できるポリアミドイミド樹脂は高分子主鎖内にアミド結合とイミド結合とを有する樹脂であり、ポリカルボン酸またはその誘導体とジアミンまたはその誘導体との反応により得ることができる。
ポリカルボン酸としてはジカルボン酸、トリカルボン酸、およびテトラカルボン酸が挙げられ、ポリアミドイミド樹脂は、（１）ジカルボン酸およびトリカルボン酸とジアミンとの組み合わせ、（２）ジカルボン酸およびテトラカルボン酸とジアミンとの組み合わせ、（３）トリカルボン酸とジアミンとの組み合わせ、（４）トリカルボン酸およびテトラカルボン酸とジアミンとの組み合わせにより得られる。ポリカルボン酸とジアミンとはそれぞれ誘導体であってもよい。ポリカルボン酸の誘導体としては酸無水物、酸塩化物が挙げられ、ジアミンの誘導体としてはジイソシアネートが挙げられる。ジイソシアネートはイソシアネート基の経日変化を避けるために必要なブロック剤で安定化したものを使用してもよい。ブロック剤としては、アルコール、フェノール、オキシム等が挙げられる。
また、ポリカルボン酸とジアミンとはそれぞれ芳香族および脂肪族化合物を用いることができる。本発明に使用できるポリアミドイミド樹脂は伸び率に優れたものが好ましく、芳香族化合物に脂肪族化合物を併用することが好ましい。
また、エポキシ化合物で変性することができる。
【００３２】
トリカルボン酸またはその誘導体の例としては、トリメリット酸無水物、２，２´，３−ビフェニルトリカルボン酸無水物、３，３´，４−ビフェニルトリカルボン酸無水物、３，３´，４−ベンゾフェノントリカルボン酸無水物、１，２，５−ナフタレントリカルボン酸無水物、２，３−ジカルボキシフェニルメチル安息香酸無水物等が挙げられ、これらは単独あるいは混合して用いられる。
量産化されており、工業的利用のしやすさからトリメリット酸無水物が好ましい。
【００３３】
テトラカルボン酸またはその誘導体の例としては、ピロメリット酸二無水物、３，３'，４，４'−ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物、３，３'，４，４'−ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、１，２，５，６−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、２，３，５，６−ピリジンテトラカルボン酸二無水物、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、３，４，９，１０−ペリレンテトラカルボン酸二無水物、４，４'−スルホニルジフタル酸二無水物、ｍ−タ−フェニル−３，３'，４，４'−テトラカルボン酸二無水物、４，４'−オキシジフタル酸二無水物、１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２，２−ビス（２，３−または３，４−ジカルボキシフェニル）プロパン二無水物、２，２−ビス（２，３−または３，４−ジカルボキシフェニル）プロパン二無水物、２，２−ビス［４−（２，３−又は３，４−ジカルボキシフェノキシ）フェニル］プロパン二無水物、１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２，２−ビス［４−（２，３−または３，４−ジカルボキシフェノキシ）フェニル］プロパン二無水物、１，３−ビス（３，４−ジカルボキシフェニル）−１，１，３，３−テトラメチルジシロキサン二無水物、ブタンテトラカルボン酸二無水物、ビシクロ−［２，２，２］−オクト−７−エン−２：３：５：６−テトラカルボン酸二無水物等が挙げられる。
【００３４】
ジカルボンまたはその誘導体の例としては、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、デカン二酸、ドデカン二酸、ダイマー酸、イソフタル酸、テレフタル酸、フタル酸、ナフタレンジカルボン酸、オキシジ安息香酸、ポリブタジエン系オリゴマーの両末端をカルボキシル基とした脂肪族ジカルボン酸（日本曹達（株）製Ｎｉｓｓｏ−ＰＢ，Ｃシリーズ、宇部興産（株）製 Ｈｙｃａｒ−ＲＬＰ，ＣＴシリーズ、Ｔｈｉｏｋｏｌ社製 ＨＣ−ｐｏｌｙｍｅｒシリーズ、Ｇｅｎｅｒａｌ Ｔｉｒｅ社製 Ｔｅｌａｇｅｎシリーズ、Ｐｈｉｌｌｉｐｓ Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ社製 Ｂｕｔａｒｅｔｚシリーズ等）、カーボネートジオール類（ダイセル化学(株)製の商品名ＰＬＡＣＣＥＬ、ＣＤ−２０５、２０５ＰＬ、２０５ＨＬ、２１０、２１０ＰＬ、２１０ＨＬ、２２０、２２０ＰＬ、２２０ＨＬ）の水酸基当量以上のカルボキシル当量となるジカルボン酸を反応させて得られるエステルジカルボン酸等が挙げられる。
【００３５】
ジアミンまたはその誘導体の例として、ジイソシアネートとしては、４，４'−ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、４，４'−ジフェニルエーテルジイソシアネート、４，４'−［２，２−ビス（４−フェノキシフェニル）プロパン］ジイソシアネート、ビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、ビフェニル−３，３'−ジイソシアネート、ビフェニル−３，４'−ジイソシアネート、３，３'−ジメチルビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、２，２'−ジメチルビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、３，３'−ジエチルビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、２，２'−ジエチルビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、３，３'−ジメトキシビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、２，２'−ジメトキシビフェニル−４，４'−ジイソシアネート、ナフタレン−１，５−ジイソシアネート、ナフタレン−２，６−ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、４，４'−ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、トランスシクロヘキサン−１，４−ジイソシアネート、水添ｍ−キシリレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、カーボネートジオール類（ダイセル化学(株)製の商品名ＰＬＡＣＣＥＬ、ＣＤ−２０５、２０５ＰＬ、２０５ＨＬ、２１０、２１０ＰＬ、２１０ＨＬ、２２０、２２０ＰＬ、２２０ＨＬ）の水酸基当量以上のイソシアネート当量となるジイソシアネートを反応させて得られるウレタンジイソシアネート等のジイソシアネート類が挙げられる。
【００３６】
ジアミン類としては、ジメチルシロキサンの両末端にアミノ基が結合したシロキサンジアミン（シリコーンオイルＸ−２２−１６１ＡＳ（アミン当量４５０）、Ｘ−２２−１６１Ａ（アミン当量８４０）、Ｘ−２２−１６１Ｂ（アミン当量１５００）、Ｘ−２２−９４０９（アミン当量７００）、Ｘ−２２−１６６０Ｂ−３（アミン当量２２００）（以上、信越化学工業社製、商品名）、ＢＹ１６−８５３（アミン当量６５０）、ＢＹ１６−８５３Ｂ（アミン当量２２００）、（以上、東レダウコーニングシリコーン社製、商品名））、両末端アミノ化ポリエチレン、両末端アミノ化ポリプロピレン等の両末端アミノ化オリゴマーや両末端アミノ化ポリマー、オキシアルキレン基を有するジアミン（ジェファーミンＤシリーズ、ジェファーミンＥＤシリーズ、ジェファーミンＸＴＪ−５１１、ジェファーミンＸＴＪ−５１２、いずれもサンテクノケミカル社商品名）等が挙げられる。
【００３７】
芳香族ポリイミド樹脂と異なり、前駆体を経ることなく樹脂溶液の状態でアミド結合とイミド結合との繰返し単位を有するポリアミドイミド樹脂が本発明において特に好ましい。また、ポリアミドイミド樹脂のジイソシアネート変性、ＢＰＤＡ変性、スルホン変性、ゴム変性樹脂を使用できる。ポリアミドイミド樹脂ワニスの市販品としては、例えば日立化成社製ＨＰＣ５０２０、ＨＰＣ７２００等が挙げられる。
【００３８】
本発明においてポリアミドイミド樹脂は、樹脂被膜の伸び率が 60 ％〜120 ％のポリアミドイミド樹脂が好ましい。伸び率が 60 ％未満であると基材との密着性に劣り剥離しやすくなり、硫黄系添加剤を含有する潤滑油に接触する環境下において金属基材の剥離または溶出が生じやすくなる。伸び率が 120 ％を超えると耐熱性が低下したり潤滑油に膨潤しやすくなったりする。樹脂被膜の伸び率が 60 ％〜120 ％のポリアミドイミド樹脂の市販品としては、例えば日立化成社製、商品名ＨＰＣ７２００−３０が挙げられる。
【００３９】
本発明においてポリアミドイミド樹脂被膜の伸び率は以下の方法で測定される。
ポリアミドイミド樹脂溶液を、アセトン脱脂後窒素ガスブローにより表面清浄化されたガラス基板上に塗布し、80 ℃で 30 分、その後 150 ℃で 10 分予備乾燥を行ない、最後にポリアミドイミド樹脂の分子構造に適した硬化温度で 30 分乾燥する。硬化塗膜をガラス基板より剥離して 80 ± 8 μm 厚さの樹脂フィルムを得て、このフィルムを 10 mm × 60 mm の短冊状の試験片とし、チャック間距離 20 mm 、引張速度 5 mm／分で室温にて引張試験機により伸び率（％）を測定する。
【００４０】
ポリイミド系樹脂に配合されるフラーレンは、炭素５員環と６員環から構成され、球状に閉じた多様な多面体構造を有する炭素分子である。グラファイト、ダイヤモンドに続く第３の炭素同素体として１９８５年にＨ．Ｗ．ＫｒｏｔｏとＲ．Ｅ．Ｓｍａｌｌｅｙ等によって発見された新規な炭素材料である。代表的な分子構造としては、６０個の炭素原子が１２個の五員環と２０個の六員環からなる球状の切頭正二十面体を構成する、いわゆるサッカーボール状の構造のＣ60が挙げられ、同様に７０個の炭素原子からなるＣ70、さらに炭素数の多い高次フラーレン、例えばＣ76、Ｃ78、Ｃ82、Ｃ84、Ｃ90、Ｃ94、Ｃ96などが存在する。これらのうちのＣ60およびＣ70が代表的なフラーレンである。また、これらを反応させて多量体が得られる。本発明においては、フラーレンであれば球状、あるいは多量体のいずれも使用できる。
【００４１】
フラーレンの製造法には、レーザ蒸発法、抵抗加熱法、アーク放電法、熱分解法などがあり、具体的には、例えば特許第２８０２３２４号に開示されており、これらは、減圧下あるいは不活性ガス存在化、炭素蒸気を生成し、冷却、クラスター成長させることによりフラーレン類を得ている。
【００４２】
一方、近年、経済的で効率のよい大量製造法として燃焼法が実用化されている。燃焼法の例としては、減圧チャンバー内にバーナーを設置した装置を使用し、系内を真空ポンプにて換気しつつ炭化水素原料と酸素とを混合してバーナーに供給し、火炎を生成する。その後、上記火炎により生成した煤状物質を下流に設けた回収装置により回収する。この製造法において、フラーレンは煤中の溶媒可溶分として得られ、溶媒抽出、昇華等により単離される。得られたフラーレンは通常Ｃ60、Ｃ70および高次フラーレンの混含物であり、さらに精製してＣ60、Ｃ70等を単離することもできる。
本発明で用いるフラーレンとしては、構造や製造法を特に限定するものではないが、特にＣ60、Ｃ70の炭素数のもの、あるいはこれらの混合物が好ましい。
【００４３】
フラーレンは固体状の配合剤として、あるいはフラーレンを有機溶剤に溶解、分散させて得られる配合剤として用いることができる。いずれの場合においても、フラーレンはＣ60、Ｃ70およぴ高次フラーレン単独でも、混含状態でも用いることが可能であるが、樹脂への分散性等の観点から、これらを混合状態で用いることが好ましい。
さらにより分散性を良好にするため、混合時の平均粒径は100μm 以下、好ましくは50μm 以下、より好ましくは10μm 以下である。
【００４４】
摺動部材ＳＢ用の組成物に対するフラーレンの配合割合は、組成物全体に対して、固体状のフラーレンを0.1〜10 容量％、好ましくは0.1〜5 容量％配合する。0.1 容量％未満では十分な耐摩耗性を得ることができず、10 容量％を超えると分散不良となり耐摩耗性が悪化する。
【００４５】
二硫化モリブデン、二硫化タングステンは粉末状のものを用いることができる。分散性や被膜の表面平滑性から、粒径は 10 μm 以下、好ましくは 5 μm 以下である。摺動部材ＳＢ用の組成物に対する二硫化モリブデン、二硫化タングステンの配合割合は、組成物全体に対して、0.5〜20 容量％、好ましくは 0.5 〜 15 容量％配合する。0.1 容量％未満では十分な摩擦摩耗特性を得ることができず、20 容量％を超えると耐摩耗性が悪化する。
【００４６】
本発明の摺動部材ＳＢ用の組成物には、耐摩耗性を低下させずに、摩擦係数の安定化や初期馴染み性を向上させることを目的に、ポリテトラフルオロエチレン、黒鉛等の固体潤滑剤をフラーレンおよび二硫化モリブデンないしは二硫化タングステンと併用することができる。
本発明の摺動部材ＳＢ用の組成物の好ましい態様としては、ポリイミド系樹脂に、フラーレンと、二硫化モリブデンおよび二硫化タングステンから選ばれた少なくとも１つの二硫化物とが分散配合された樹脂組成物である。
【００４７】
上記本発明の摺動部材ＳＢ用の組成物を、硫黄成分を含む潤滑油または硫黄雰囲気下と接触する環境下において溶出が生じにくい金属被膜を有する転がり軸受に適用する場合について説明する。この転がり軸受について鋭意検討の結果、密着性と耐熱性とに優れたポリイミド系樹脂被膜は硫黄成分を含む潤滑油に浸漬しても膨潤したり、溶解したりすることなく、そのため耐硫化性の低い金属であっても表面にポリイミド系樹脂被膜を形成することにより、潤滑油中への金属溶出が生じにくいことがわかった。このため、ポリイミド系樹脂被膜を、玉の案内面を成す表面部位に形成した保持器を作製し、この保持器を取り付けることにより硫黄成分を含む潤滑油と接触する環境下において溶出が生じにくい被膜を有する転がり軸受を得ることが可能となった。
【００４８】
前記組成物を、保持器のポケットの案内面に被膜させる方法について説明する。
まず、鉄系金属材料で形成された基材となる保持器を十分に洗浄し、表面の汚染を除去する。この洗浄方法としては、有機溶剤による浸漬洗浄、超音波洗浄、蒸気洗浄、酸・アルカリ洗浄等による方法が挙げられる。
被膜の密着性を向上させる目的で、前処理としてショットブラスト（ショットピーニング、ＷＰＣ等を含む）、化学的エッチング、リン酸塩被膜処理を施すことも可能である。基材の表面粗さはRa＝0.3以上の範囲で設定することが可能であり、好ましくはRa＝0.5〜1.0である。Ra＝0.3未満であると、十分なアンカー効果をえることができず、密着性を向上することができない。一方、基材の表面粗さが大きい場合は仕上がり表面が粗くなるが、研磨などの機械加工により表面粗さを小さく調整すれば保持器として使用可能となる。また、Ra＝0.5〜1.0であれば十分な密着性と機械加工を施すことなく小さな表面粗さを得ることが可能である。
【００４９】
次いで、スプレーコーティング法、ディップ（浸漬）コーティング法、静電塗装法、タンブラーコーティング法、電着塗装法等によって、摺動部材用の組成物の被膜を保持器表面に形成させる。好ましい被膜の厚さは、1〜100μm 、より好ましくは1〜50μm である。また、被膜形成の過程で、余分に付着したワニスはふき取り、遠心分離、エアーブロー等の物理的、化学的方法により除去し、所望の厚さに調整することもできる。
被膜形成後は、加熱処理によって溶媒除去、乾燥、融解、架橋等を行ない、前記案内面等に被膜が形成された保持器を完成させる。膜厚を増す場合には、重ね塗りをしてもよい。また、被膜完成後に機械加工やタンブラー処理等を行なうことも可能である。
【実施例】
【００５０】
本発明の実施例と比較例に用いた材料を一括して示すと次の通りである。［  ］内は表２および表３に示す略称である。
（１）ポリアミドイミド樹脂ワニス［ＰＡＩ］
日立化成工業社製ＨＰＣ−５０２０、伸び率：70 ％
（２）芳香族ポリイミド樹脂ワニス［ＰＩ］
宇部興産社製Ｕワニス−Ａ
（３）混合フラーレン［ミックスフラーレン］
フロンティアカーボン社製混合フラーレン、Ｃ60（直径：0.71nm ）が約 60 重量％、Ｃ70（長軸径：0.796nm、短軸径：0.712nm）が約 25 重量％で残部が高次フラーレンの混合物である。
（４）二硫化モリブデン粉末［ＭｏＳ2−０．５μm ］
日本モリブデン社製Ｍ５、平均粒径 0.5 μm
（５）二硫化タングステン粉末［ＷＳ2−１μｍ］
日本潤滑剤社製ＷＳ２Ａ、平均粒径 1 μm
（６）ポリテトラフルオロエチレン粉末［ＰＴＦＥ−０．３μｍ］
喜多村社製ＫＤ-１０００ＡＳディスパージョン（溶媒：ＮＭＰ）、平均粒径 0.3 μm
（７）黒鉛粉末［黒鉛−６μｍ］
ロンザ社製ＫＳ-６、平均粒径 6 μm
【００５１】
実施例１、実施例３〜７、比較例３〜１０
ポリアミドイミド樹脂ワニス（溶剤：Ｎ−メチル−２−ピロリドン）の固形分に対し各種充填材を表２および表３に記載の割合でボールミルで十分に均一分散するまで混合して、混合液を摩擦試験用ＳＵＪ２リング〔外径 40 mm ×内径 20 mm ×厚さ10 mm （副曲率Ｒ 60 ）、ショットブラストにより表面粗さＲａ 0.7 μmに調整：図３５の１７〕の外径面にスプレー法にてコーティングした。また、潤滑油浸漬試験用としてＳＰＣＣ角棒（ 3 mm × 3 mm × 20 mm ）の表面にディッピング法によりコーティングした。コーティング後 100 ℃で 1 時間、さらに 150 ℃で 1 時間乾燥し、250 ℃で 1 時間焼成した。スプレー回数を調整し、被膜厚みが 20 〜 30 μm になるようにした。なお、フラーレンを配合したコーティング液は、トルエンとＮ−メチル−２−ピロリドンの混合溶媒（混合重量比率 50:50 ）にフラーレンを 5 ％濃度で溶解させた濃縮液をあらかじめ用意し、これをポリアミドイミド樹脂ワニスに所定濃度となるよう添加し調製した。なお、表４および表５に記載の各成分の配合割合は固形分での割合でありすべて容量％である。
【００５２】
得られたリング状試験片を用いて摺動試験を行なった。図５は摺動試験機を示す図である。図５（ａ）は正面図を、図５（ｂ）は側面図をそれぞれ表す。
回転軸１８にリング状試験片１７を取り付け、アーム部１９のエアスライダー２１に鋼鈑２０を固定する。リング状試験片１７は所定の荷重２２を図面上方から印加されながら鋼鈑２０に回転接触すると共に潤滑油が含浸されたフェルトパッド２４より潤滑油がリング状試験片１７の外径面に供給される。リング状試験片１７を回転させたときに発生する摩擦力はロードセル２３により検出される。また、所定時間経過後、リング状試験片１７の外径面に形成されたポリアミドイミド樹脂塗膜の状態は目視により、〇：顕著な摩耗および剥離なし、△：顕著な摩耗はないが剥離あり、×：摩耗大の 3 段階で表記した。
鋼鈑２０はＳＣＭ４１５浸炭焼入れ焼戻し処理品（Ｈｖ 700 、表面粗さ Ra 0.01μm ）を、潤滑油はモービルベロシティオイルＮｏ.３（ＶＧ２、エクソンモービル社製）をそれぞれ用いた。荷重は 50 N 、滑り速度は 5.0ｍ／秒、試験時間は 30 分である。摩擦係数は試験終了前 10 分間の平均値として表した。結果を表４および表５に示す。
【００５３】
また、得られたＳＰＣＣ角棒を用いて潤滑油浸漬試験を行なった。被膜を施した角棒 3 本を 150 ℃の潤滑油〔ポリ−α−オレフィン：ルーカントＨＬ−１０（三井化学社製）にＺｎＤＴＰ（ＬＵＢＲＩＺＯＬ６７７Ａ、ＬＵＢＲＩＺＯＬ社製）を 1 重量％添加したもの〕 2.2 g に 200 時間浸漬した後、潤滑油中に溶出した被膜成分の濃度を測定した。濃度測定は、蛍光Ｘ線測定〔蛍光Ｘ線測定装置：Ｒｉｇａｋｕ ＺＳＸ１００ｅ（リガク社製）〕により定量した。結果を表４および表５に示す。
【００５４】
実施例２
芳香族ポリイミド樹脂ワニス（溶剤：Ｎ−メチル−２−ピロリドン）を用いて、表１に示す割合でフラーレンを配合し、コーティング後の焼成温度を 350 ℃とする以外は実施例１と同様の方法で試験片を作製し、実施例１と同様に評価した。結果を表４に示す。
【００５５】
比較例２
実施例１と同様の試験片に、電気めっきにより銅めっき（めっき厚： 25 μm ）を施した。得られた試験片を実施例１と同様に評価した。結果を表５に示す。
【００５６】
【表４】
2010065816.tif 000007
【００５７】
【表５】
2010065816.tif 000008
【００５８】
表５に示す結果から明らかなように、従来から使用されている金属めっきである比較例１および比較例２は潤滑油浸漬試験において潤滑油に金属成分が溶出する。特に、銅めっき時の銅の溶出が多い結果となった。添加剤を含まない樹脂被膜を形成した比較例３は摩擦係数は小さいが、摩擦試験中に剥離を生じた。フラーレンのみを配合した比較例４は摩擦試験中の剥離はないものの、樹脂単体に比べ摩擦係数が増加した。フラーレンに加えポリテトラフルオロエチレンを配合した比較例５は、摩擦係数は低下したが剥離を生じ、黒鉛を配合した比較例６は摩耗が大きかった。比較例７はフラーレンの配合量が少ないため、耐剥離性が改善されない。比較例８および９は、フラーレンまたは二硫化モリブデンの配合量が所定量より多いため、分散が悪く、またバインダである樹脂分が少なく添加剤を保持しきれないため摩耗量が増大した。さらに二硫化モリブデンのみを配合した比較例１０は樹脂単体（比較例３）とほとんど同じ特性であった。
【００５９】
一方、表４に示す、実施例１〜７は、フラーレンと、二硫化モリブデンまたは二硫化タングステンを所定量配合したポリイミド系樹脂被膜であるので、摩擦係数が低く、摩擦試験中の剥離や顕著な摩耗は見られなかった。また、潤滑油浸漬試験においても被膜成分の潤滑油への溶出は見られなかった。
【００６０】
樹脂被膜を施すことによる軸受寿命の延命効果を、下記に示す。
運転条件を表６に示す。
【表６】
2010065816.tif 000009
表６において、試験軸受である「６２０４ＺＺＣ３」のうち、「６２０４」は軸受サイズ、「ＺＺ」は両密閉板、「Ｃ３」はラジアルすきまＣ３と同義である。Ｆrはラジアル荷重、Ｆaはアキシアル荷重と同義である。同表の被膜「有り」の保持器形式は、鉄板波形保持器であり、この被膜は、鉄板波形保持器の少なくともポケットの案内面に形成している。また、被膜「無し」の保持器形式は、鉄板波形保持器である。
【００６１】
上記表６の運転条件にて試験した試験結果を表７に示す。
【表７】
2010065816.tif 000010
表７において、軸受温度が+15℃（135℃）となった場合、あるいはモータ負荷（トルク）が2倍となった場合いずれかで寿命とした。
【００６２】
上記表７より、被膜無しの鉄板波形保持器を備えた軸受は、被膜有りの鉄板波形保持器に比べ、約３０％の短寿命であった。保持器案内面と鋼球との摺動が、「鉄」 対 「鉄」ではなく、「樹脂」 対 「鉄」となると、鉄の摩耗粉が発生せず軸受寿命が長寿命となる。表７において、従来の鉄板波形保持器に被膜つまりＰＡＩ膜を設けた軸受は、被膜有りの鉄板波形保持器に比べ、約２８％の短寿命であった。つまり、凹み部５０等を設けた発明保持器に被膜を設けることにより、より高い効果を得ることができる。本試験は、ＰＡＩ膜の試験は行っていないが、耐摺動性、耐剥離性の高いＰＡＩ膜であれば問題ない。よって、保持器の摺動面において、鉄同士の接触を防げば良いことがわかる。ポケット部への樹脂被膜には、ＰＡＩ膜が耐摩耗性、耐剥離性の点で適している。
【００６３】
以上説明した保持器５によれば、鉄板波形保持器における、ポケット５ａのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径を、ポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きくすることにより、内輪肩部２ｂや内輪シール溝２ａにグリースが付着し難くなる。このことは、特に外輪回転時に特徴的に現れる。これにより、シールが接触タイプ、非接触タイプのいずれの場合にも、グリースの漏洩を防止できる。また、シールリップの緊迫力を強くする必要がないため、トルクが増大しない。
さらに、前記ポケット５ａのうち少なくとも玉４の案内面を成す表面部位５ａａに、組成物から成る摺動部材ＳＢが形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンおよび二硫化物が所定量配合されるので、微粒子形状のフラーレンと二硫化物粉末とが樹脂体または被膜中に均一に配合される。その結果、これらの相乗効果により耐摩耗性、耐剥離性が向上すると同時に摩擦係数が低下する。
【００６４】
したがって、図１に示すように、この保持器５を密封玉軸受に使用すると、グリース漏れを抑制しつつも、鉄板保持器特有の高い高速回転性能、樹脂保持器よりも大きな全空間容積の確保、ならびに鉄ポケットと鋼球間の直接接触を防止することによるグリース潤滑寿命の延長を達成できる。また、高速回転時に発生する遠心力に起因する変形を未然に防止することができる。全空間容積に比例して、グリース封入量は規定されるため、全空間容積の増加はグリース封入量の増加による寿命延長につながる。
この保持器５は、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面（内径面）５ｂが軸方向から見て凹曲線となる曲面形状であるため、保持器５全体の強度低下を防止し、内輪肩部２ｂや内輪シール溝２ａにグリースが付着し難く、トルクを増大させることなくグリースの漏洩を防止することができる。
【００６５】
次に、この発明の他の実施形態を説明する。以下の説明においては、前述の実施形態で説明している事項に対応している部分には同一の参照符を付し、重複する説明を略する場合がある。構成の一部のみを説明している場合、構成の他の部分は、先行して説明している形態と同様とする。実施の各形態で具体的に説明している部分の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、実施の形態同士を部分的に組合せることも可能である。
【００６６】
図６に示すように、この発明の他の実施形態に係る保持器３５は、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂの形状が、軸方向から見て多角形状とされている。具体的には、前記内周面５ｂは、ポケット５ａ間の円周方向部分の内周面５ｃに対し外径側へ傾斜する一対の傾斜面部５ｂａと、両端がこれら一対の傾斜面部５ｂａの外径側端に連なり内径が一定な一定径面部５ｂｂとで成る台形状をしている。この保持器３５も、前記実施形態の保持器５と同様、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂが外径側に凹む形状となるよう傾斜したものであり、ポケット５ａのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径Ｒｐがポケット５ａ間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径Ｒｉよりも大きくなっている（Ｒｐ＞Ｒｉ）。
【００６７】
このようにポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂの形状を軸方向から見て多角形状とした保持器３５も、前記実施形態の保持器５と同様、全体の強度低下が生じることがなく、かつ図１のように軸受に組み込んだ場合に、軸受１の内輪シール溝２ａの部分からのグリースの漏洩を防止できる。
なお、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂを複数の角部を有する多角形状とする場合、その角部の数は特に限定しない。また、径方向の直線に対して非対称な形状であってもよい。さらに、ポケット５ａのある円周方向部分の内周面５ｂは、平面と曲面を組み合わせたものであっても良い。ただし、ポケット５ａのある円周方向部分の内径の保持器中心からの半径がポケット間の円周方向部分の内径の保持器中心からの半径よりも大きいという条件を満たす。その他、前述の実施形態と同様に、ポケット５ａのうち少なくとも玉４の案内面を成す表面部位に、組成物から成る摺動部材ＳＢが形成され、前記組成物は、合成樹脂にフラーレンおよび二硫化物が所定量配合される。この場合、前述の図１〜図３に示す実施形態と同様の効果を奏する。
【００６８】
２枚の環状部材１１を結合して１個の保持器とする構成に限らず、鋼材から所定の形状に削り出すもみ抜き保持器とし、このもみ抜き保持器のポケット部に、前記組成物から成る摺動部材を形成しても良い。この場合、保持器自体の剛性を高め、遠心力による変形をより確実に抑制することができる。
本実施形態では、組成物を保持器全体に被膜させているが、この形態に限定されるものではない。組成物をポケットの少なくとも案内面に被膜させれば足りる。
組成物をポケットの案内面に被膜させる方法において、２枚の環状部材１１を結合する前に各環状部材１１単位で、組成物を被膜しても良い。この場合、各環状部材１１に組成物を被膜する前に、この環状部材１１をいわゆる半製品の状態で洗浄するため、洗浄効果をより高めることができる。それ故、被膜の密着性をより向上させることができる。
また、各環状部材１１に組成物を被膜する場合、ポケットの案内面を外方に露出させた状態で、前処理としてショットブラストを容易にかつ確実に行うことができる。この場合、作業性の向上を図り、被膜の密着性の向上をさらに図ることができる。
２つの環状部材１１の結合板部１１ｂを結合するリベット１２を省略し、結合板部１１ｂの一部から突出する爪等を設けて、２つの環状部材１１を結合しても良い。この場合、部品点数の低減を図ることができる。
軸受の一端だけに密封板を設け、他端には軸受以外の他部材を利用してグリース漏れ防止を図る構成にしても良い。
軸受において、前記鋼球に代えてセラミックス球を適用しても良い。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】この発明の実施形態に係る保持器を組み込んだ玉軸受の断面図である。
【図２】同保持器の正面図である。
【図３】図２のIII―III断面図である。
【図４】同保持器を組み込んだ玉軸受に対して行った試験結果を示す図である。
【図５】摺動試験機を示し、図５（ａ）は摺動試験機の正面図、図５（ｂ）は摺動試験機の側面図である。
【図６】この発明の他の実施形態に係る保持器の正面図である。
【図７】従来の保持器の正面図である。
【図８】同保持器を組み込んだ玉軸受に対して行った試験結果を示す図である。
【符号の説明】
【００７０】
１…玉軸受
２…内輪
３…外輪
４…玉
５，３５…保持器
５ａ…ポケット
５ａａ…表面部位
５ｂ…内径面
１１…環状部材
１１ａ…ポケット壁部
１１ｂ…結合板部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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