(57)【要約】【課題】高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持できる単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置を提供する。【解決手段】基体上に、中間層と、感光層と、を備えた単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置であって、中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含有するとともに、当該酸化チタン微粒子が、下記特性（ａ）〜（ｃ）を有する。（ａ）酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が５〜３０ｎｍの範囲内の値である。（ｂ）酸化チタン微粒子が、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物によって表面処理を施されている。（ｃ）酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）が、下記関係式（１）を満足する。１（重量％）≦Ｘ＜４（重量％）      （１）【選択図】図２
2010230746.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基体上に、中間層と、感光層と、を備えた単層型電子写真感光体であって、
前記中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含有するとともに、当該酸化チタン微粒子が、下記特性（ａ）〜（ｃ）を有することを特徴とする単層型電子写真感光体。
（ａ）酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が５〜３０ｎｍの範囲内の値である。
（ｂ）酸化チタン微粒子が、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物によって表面処理を施されている。
（ｃ）酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）が、下記関係式（１）を満足する。
１（重量％）≦Ｘ＜４（重量％）      （１）
【請求項２】
前記感光層が、電荷発生剤として下記特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を含有することを特徴とする請求項１に記載の単層型電子写真感光体。
（Ａ）ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有する。
（Ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外に２７０〜４００℃の範囲内に、１つのピークを有する。
【請求項３】
前記有機ケイ素化合物による表面処理が、前記アルミナ及びシリカによる表面処理層の上に施してあることを特徴とする請求項１または２に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項４】
前記酸化チタン微粒子の含有量を、前記中間層の結着樹脂１００重量部に対して、１２０〜４５０重量部の範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項５】
前記中間層の結着樹脂が、ポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項６】
前記中間層の膜厚を０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の単層型電子写真感光体を備えるとともに、当該単層型電子写真感光体の周囲に、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段を配置した画像形成装置。
【請求項８】
前記クリーニング手段が、ローラ部材により前記単層型電子写真感光体の表面を研磨するローラクリーニングシステムを採用したクリーニング手段であることを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記帯電手段が、前記単層型電子写真感光体の表面をプラス極性に帯電させる帯電手段であることを特徴とする請求項７または８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記単層型電子写真感光体の周速を１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることを特徴とする請求項７〜９のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単層型電子写真感光体及び画像形成装置に関する。特に、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持できる単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、複写機やレーザープリンタ等の電子写真機において使用される電子写真感光体には、低価格や低環境汚染等の要求から、有機感光体が多く用いられている。
かかる有機感光体としては、電荷発生層や電荷輸送層を積層してなる積層型電子写真感光体と、単一層かなる単層型電子写真感光体と、が知られている。
このうち、単層型電子写真感光体は、積層型電子写真感光体と比較して構造が単純であることから、生産が容易であるとともに、コスト的にも有利である。
また、積層型電子写真感光体と異なり、正帯電型電子写真感光体として構成し、使用時の酸化性ガスの発生を抑えることができる点も、有利である。
【０００３】
しかしながら、単層型電子写真感光体を用いた場合であっても、例えば、ドラム周速が１００ｍｍ／ｓｅｃを超えるような高速画像形成を行った場合には、酸化性ガスの影響が大きくなり、感光層表面が劣化しやすくなる。
また、感光層表面において、残留トナーによるフィルミングも生じやすくなる。
その結果、感光層の耐圧性が過度に低下しやすくなるため、特に、高温高湿環境下において、リーク電流が発生しやすくなり、形成画像に黒点が発生しやすくなるという問題が見られた。
【０００４】
そこで、かかる耐圧性の低下を解決する方法として、基体と、感光層と、の間に、中間層を設ける方法が広く用いられている。
しかしながら、中間層を設けた場合、感光層における電荷の移動性が低下しやすくなるため、特に、低温低湿環境下において、十分な感度特性を得ることが困難になるという問題が見られた。
【０００５】
そこで、中間層を設けた場合であっても、低温低湿環境下において、十分な感度特性を得るべく、中間層に対し所定の微粒子を含有させた単層型電子写真感光体が開示されている（例えば、特許文献１及び２）。
すなわち、特許文献１には、中間層に対して酸化チタン微粒子を含有させるとともに、当該酸化チタン微粒子の平均一次粒子径が１０〜３０ｎｍの範囲内の値であり、当該酸化チタン微粒子がアルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物によって表面処理を施されており、かつ、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合が４〜９．５重量％の範囲内の値である単層型電子写真感光体が開示されている。
【０００６】
また、特許文献２には、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物にて表面処理を施してある酸化チタン微粒子を含有させた中間層であって、アルミニウム蒸着面に対する接触電位差が０Ｖ以上、０．６Ｖ以下の値である中間層を有する電子写真感光体が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−２８６４８４号公報（特許請求の範囲）
【特許文献２】特開２００２−２８７３９６号公報（特許請求の範囲）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に開示されている単層型電子写真感光体は、低温低湿環境下において耐久印字を行う前後での感度特性の変化を抑えることには成功しているものの、酸化チタン微粒子における有機ケイ素化合物の重量割合が過度に大きいことに起因して、初期感度特性そのものが不十分であるという問題を有していた。
また、特許文献２に開示されている電子写真感光体についても、酸化チタン微粒子の粒子径が過度に大きくなる場合があるばかりか、酸化チタン微粒子における有機ケイ素化合物の重要割合が過度に大きくなる場合があり、十分な初期感度を安定的に得ることが困難であるという問題を有していた。
したがって、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持できる単層型電子写真感光体が求められていた。
【０００９】
そこで、本発明者らは、鋭意検討した結果、単層型電子写真感光体において、基体と、感光層と、の間に中間層を設けるとともに、かかる中間層に対して特定の酸化チタン微粒子を含有させることによって、上述した問題を解決できることを見出した。
すなわち、本発明の目的は、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持できる単層型電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、基体上に、中間層と、感光層と、を備えた単層型電子写真感光体であって、中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含有するとともに、当該酸化チタン微粒子が、下記特性（ａ）〜（ｃ）を有することを特徴とする単層型電子写真感光体が提供され、上述した問題を解決することができる。
（ａ）酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が５〜３０ｎｍの範囲内の値である。
（ｂ）酸化チタン微粒子が、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物によって表面処理を施されている。
（ｃ）酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）が、下記関係式（１）を満足する。
１（重量％）≦Ｘ＜４（重量％）      （１）
すなわち、所定の粒子径を有し、かつ、所定の表面処理が施された酸化チタン微粒子を中間層に含有させていることから、中間層に対し、均一で、好適な範囲の導電性を付与することができる。
したがって、感光層の耐圧性と、電荷移動性と、のバランスを向上させることができ、ひいては、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持することができる。
【００１１】
また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、感光層が、電荷発生剤として下記特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を含有することが好ましい。
（Ａ）ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有する。
（Ｂ）示差走査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外に２７０〜４００℃の範囲内に、１つのピークを有する。
このように構成することにより、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性をより効果的に保持することができる。
【００１２】
また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、有機ケイ素化合物による表面処理が、アルミナ及びシリカによる表面処理層の上に施してあることが好ましい。
このように構成することにより、中間層に対し、より均一で、より好適な範囲の導電性を付与することができる。
【００１３】
また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、酸化チタン微粒子の含有量を、中間層の結着樹脂１００重量部に対して、１２０〜４５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、中間層に対し、より均一で、より好適な範囲の導電性を付与することができる。
【００１４】
また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、中間層の結着樹脂が、ポリアミド樹脂であることが好ましい。
このように構成することにより、中間層における酸化チタン微粒子の分散性を向上させつつ、基体と、感光層と、の密着性についても効果的に向上させることができる。
【００１５】
また、本発明の単層型電子写真感光体を構成するにあたり、中間層の膜厚を０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、中間層の導電性を、より均一で、より好適な範囲とすることができる。
【００１６】
また、本発明の別の態様は、上述したいずれかの単層型電子写真感光体を備えるとともに、当該単層型電子写真感光体の周囲に、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段を配置した画像形成装置である。
すなわち、本発明の画像形成装置であれば、上述した特定の単層型電子写真感光体を搭載していることから、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持することができる。
【００１７】
また、本発明の画像形成装置を構成するにあたり、クリーニング手段が、ローラ部材により単層型電子写真感光体の表面を研磨するローラクリーニングシステムを採用したクリーニング手段であることが好ましい。
このように構成することにより、感光層の表面における酸化劣化した部分や、残留トナーがフィルミングを起こした部分を研磨及び除去して、感光層の耐圧性を効果的に保持することができる。
【００１８】
また、本発明の画像形成装置を構成するにあたり、帯電手段が、単層型電子写真感光体の表面をプラス極性に帯電させる帯電手段であることが好ましい。
このように構成することにより、マイナス極性型と比較して、オゾン等の酸化性ガスによる感光層の酸化劣化を抑制することができることから、感光層の耐圧性を安定的に維持して、高温高湿環境下であっても黒点の発生を、より効果的に抑制することができる。
【００１９】
また、本発明の画像形成装置を構成するにあたり、単層型電子写真感光体の周速を１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、感光層の表面における酸化劣化や、残留トナーによるフィルミングが生じやすくなって、感光層の耐圧性が低下しやすくなる場合があるが、本発明であれば、高温高湿環境下であっても、黒点の発生を効果的に抑制することができる。
また、低温低湿環境下であっても、かかる高スピードに対応可能な優れた感度特性を発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、本発明の単層型電子写真感光体の基本構成を説明するために供する図である。
【図２】図２は、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合と、低温低湿環境下における感度特性、及び高温高湿環境下における黒点の発生と、の関係を説明するために供する図である。
【図３】図３は、電荷発生剤の種類と、低温低湿環境下における感度特性と、の関係を説明するために供する図である。
【図４】図４は、本発明の画像形成装置の基本構成を説明するために供する図である。
【図５】図５は、実施例６で用いたチタニルフタロシアニン結晶（テトラヒドロフラン中で、２４時間貯蔵後）のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルである。
【図６】図６は、実施例６で用いたチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析チャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
［第１の実施形態］
第１の実施形態は、基体上に、中間層と、感光層と、を備えた単層型電子写真感光体であって、中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含有するとともに、当該酸化チタン微粒子が、下記特性（ａ）〜（ｃ）を有することを特徴とする単層型電子写真感光体が提供され、上述した問題を解決することができる。
（ａ）酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が５〜３０ｎｍの範囲内の値である。
（ｂ）酸化チタン微粒子が、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物によって表面処理を施されている。
（ｃ）酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）が、下記関係式（１）を満足する。
１（重量％）≦Ｘ＜４（重量％）      （１）
以下、第１の実施形態としての単層型電子写真感光体について、構成要件ごとに具体的に説明する。
【００２２】
１．基本的構成
本発明の単層型電子写真感光体の基本的な構成は、図１に示すように、基体１２上に中間層１６を設け、その上に単一の感光層１４を設けてなる単層型電子写真感光体１０である。
ここで中間層１６は、特定の酸化チタン微粒子と、結着樹脂と、を所定の溶媒に溶解または分散させた塗布液を、基体１２上に塗布し、乾燥させることで形成することができる。
また、感光層１４は、電荷発生剤と、電子輸送剤と、正孔輸送剤と、結着樹脂と、を所定の溶媒に溶解又は分散させた塗布液を、上述した中間層１６上に塗布し、乾燥させることで形成することができる。
かかる単層型電子写真感光体１０は、正負いずれの帯電型にも適用可能であるとともに、層構成が簡単であって、感光層を形成する際の被膜欠陥を抑制できることから、生産性に優れている。また、層間の界面が少ないことから、光学的特性を向上させることができるという利点を有する。
【００２３】
２．基体
図１に例示する基体１２としては、導電性を有する種々の材料を使用することができる。例えば、鉄、アルミニウム、銅、スズ、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、真鍮等の金属や、上述した金属が蒸着またはラミネートされたプラスチック材料、ヨウ化アルミニウム、アルマイト、酸化スズ、酸化インジウム等で被覆されたガラス等があげられる。
また、基体の形状は、使用する画像形成装置の構造に合わせて、シート状、ドラム状等のいずれであってもよく、基体自体が導電性を有するか、あるいは基体の表面が導電性を有していればよい。また、基体は、使用に際して十分な機械的強度を有するものが好ましい。
【００２４】
３．中間層
本発明の単層型電子写真感光体は、図１に例示するように、基体１２上に、結着樹脂と、特定の酸化チタン微粒子と、を含有する中間層１６が設けてあることを特徴とする。
以下、酸化チタン微粒子や結着樹脂等に分けて、中間層について説明する。
【００２５】
（１）酸化チタン微粒子
本発明における中間層は、酸化チタン微粒子を含有することを特徴とする。
この理由は、酸化チタン微粒子は、所定の電気特性を有することから、中間層における導電性を所定の範囲に調節することができるためである。
これにより、中間層を設けることにより生じる、感光層の耐圧性の向上と、電荷移動性の低下と、のバランスを調節することができるためである。
なお、酸化チタン微粒子の種類としては、結晶質、非結晶質のいずれも使用することができる。
また、酸化チタンが結晶質である場合、その結晶型としては、アナタース型、ルチル型及びブルッカイト型のいずれも使用することができるが、特にルチル型を用いることが好ましい。
【００２６】
（１）−１  数平均一次粒子径
また、酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径を５〜３０ｎｍの範囲内の値とすることを特徴とする。
この理由は、酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径を、かかる範囲内の値とすることによって、中間層における酸化チタン微粒子の分散性を向上させることができるためである。
すなわち、酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が５ｎｍ未満の値となると、酸化チタン微粒子同士が過度に凝集しやすくなったり、酸化チタン微粒子に対して、後述する特定の表面処理を均一に施すことが困難となる場合があるためである。一方、酸化チタンの数平均一次粒子径が３０ｎｍを超えた値となると、中間層において均一に分散させることが困難になり、高温高湿環境下におけるかぶりの原因となる場合があるためである。
したがって、中間層に含まれる酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径を７〜２５nｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１０〜２０ｎｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
また、酸化チタン微粒子は、所定の範囲で凝集していてもよく、その場合の数平均二次粒子径としては、３０〜１００ｎｍの範囲内の値とすることが好ましく、３０〜５０ｎｍの範囲内の値とすることがより好ましい。
また、かかる酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径は、電子顕微鏡写真及び画像処理装置を組み合わせにより、測定することができる。
なお、本発明における酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径とは、後述する表面処理を施した後の酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径を意味する。
【００２７】
（１）−２  表面処理
（アルミナ及びシリカによる表面処理）
また、酸化チタン微粒子が、アルミナ及びシリカによって表面処理を施されていることを特徴とする。
この理由は、アルミナ（Ａｌ2Ｏ3）、シリカ（ＳｉＯ2）によって表面処理を施すことによって、中間層における酸化チタン微粒子の基本的な分散性を向上させることができるためである。
また、酸化チタン微粒子に対して、アルミナ及びシリカによる表面処理を施した後に、後述する有機ケイ素化合物による表面処理を施すことによって、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合を、所定の範囲内の値に調整することが容易となるためである。
【００２８】
また、酸化チタン微粒子に対するアルミナによる表面処理としては、例えば、以下のような方法で行うことができる。
まず、塩化アルミニウム等のアルミニウム塩の水溶液中に、酸化チタン微粒子を分散させて分散液を得る。次いで、得られた分散液に対して水酸化ナトリウム等のアルカリ性物質を加えて、酸化チタン微粒子の表面に水酸化アルミニウムを析出させた後、５００℃程度の温度で強熱することによって、アルミナによる表面処理をすることができる。
【００２９】
また、酸化チタン微粒子に対するシリカによる表面処理としては、例えば、以下のような方法で行うことができる。
まず、酸化チタン微粒子を水酸化ナトリウム等のアルカリ性物質とともに水に添加し、アルカリ性の水性スラリーを得る。次いで、得られた水性スラリーに対してシリカゾルまたはケイ酸アルカリ水溶液を添加して、水性スラリーのｐＨをアルカリ性に保持することによって、表面にシリカ被膜が形成された酸化チタン微粒子を得ることができる。次いで、得られた酸化チタン微粒子に対して、洗浄、乾燥等の処理を施すことで、シリカによる表面処理をすることができる。
【００３０】
また、アルミナ及びシリカの添加量としては、酸化チタン微粒子１００重量部に対し合計して０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる添加量が０．１重量部未満の値となると、酸化チタン微粒子の基本的な分散性を十分に向上させることが困難となる場合があるためである。一方、かかる添加量が５０重量部を超えた値となると、酸化チタン微粒子に対して均一に表面処理を施すことが困難となったり、中間層の導電性に対する影響が過度に大きくなって、その調節が困難となったりする場合があるためである。
したがって、かかるアルミナ及びシリカの添加量を、酸化チタン微粒子１００重量部に対し合計して１〜３０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、５〜２０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００３１】
（有機ケイ素化合物による表面処理）
また、酸化チタン微粒子が、上述したアルミナ及びシリカに加えて、さらに有機ケイ素化合物によって表面処理を施されており、かつ、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）が、下記関係式（１）を満足することを特徴とする。
１（重量％）≦Ｘ＜４（重量％）      （１）
この理由は、有機ケイ素化合物によって表面処理を施すことによって、酸化チタン微粒子の吸水性を制御することができるとともに、分散性をさらに向上させることができるためである。
さらに、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合を、かかる範囲内の値とすることによって、中間層における酸化チタン微粒子の分散性と、導電性と、のバランスを良好な状態に調節することができるためである。
その結果、感光層の耐圧性と、電荷移動性と、のバランスを向上させることができ、ひいては、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持することができるためである。
すなわち、かかる有機ケイ素化合物の重量割合が１重量％未満の値となると、中間層における酸化チタン微粒子の分散性が低下して過度に凝集しやすくなる場合がある。このような場合、過度の凝集部分は電荷の経路となって、微小リークが生じ、高温高湿環境下における黒点の発生の原因となりやすくなるためである。一方、有機ケイ素化合物の重量割合が４重量％以上の値となると、中間層の導電性が過度に低下し、感光層における残留電荷を基体側へと逃がすことが困難となる場合がある。その結果、低温低湿環境下における感度特性が、過度に低下しやすくなるためである。
したがって、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）を、１〜３．５重量％の範囲内の値とすることがより好ましく、１．５〜３重量％の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００３２】
また、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合Ｘ（重量％）の測定は、蛍光Ｘ線測定装置を用いて、以下のように行うことが好ましい。
すなわち、まず、蛍光Ｘ線測定装置を用いて、有機ケイ素化合物の重量と、ケイ素原子のピーク強度と、の相関を示す検量線を作成する。
次いで、蛍光Ｘ線測定装置を用いて、有機ケイ素化合物による表面処理を施す前の酸化チタン微粒子表面におけるケイ素原子のピーク強度Ｐ１と、有機ケイ素化合物による表面処理を施した後の酸化チタン微粒子表面におけるケイ素原子のピーク強度Ｐ２と、を測定する。
次いで、有機ケイ素化合物に由来するケイ素原子のピーク強度Ｐｍ＝Ｐ２−Ｐ１を算出する。
次いで、予め作成しておいた検量線を用いて、表面処理を施した後の酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量（Ｍ）を算出する。
最後に、有機ケイ素化合物による表面処理を施す前の酸化チタン微粒子の重量（Ｔ）に対する酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量（Ｍ）の割合（Ｍ／Ｔ＝Ｘ）（重量％）を得ることが好ましい。
【００３３】
次いで、図２を用いて、酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合と、かかる酸化チタン微粒子を中間層に含有させた単層型電子写真感光体を用いて、低温低湿環境下で測定された感度特性、及び高温高湿環境下で画像形成を行った場合の黒点の発生と、の関係を説明する。
すなわち、図２には、横軸に、酸化チタン微粒子表面におけるメチルハイドロジェンポリシロキサン（有機ケイ素化合物の一種）の重量割合Ｘ（重量％）を採り、左縦軸に、低温低湿環境下における明電位差（Ｖ）を採った特性曲線Ａが示してある。
また、右縦軸に、高温高湿環境下における黒点発生数（個／枚）を採った特性曲線Ｂが示してある。
なお、明電位差とは、中間層を設けた場合の明電位の値から、中間層を設けなかった場合の明電位の値を引いて得られる値である。
また、使用した酸化チタン微粒子は、数平均一次粒子径が全て１０ｎｍであり、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理の前に、アルミナ及びシリカにて同一の表面処理を施したものを用いた。
また、酸化チタン微粒子は、中間層の結着樹脂１００重量部に対し、３００重量部含有させた。
その他、明電位や黒点発生数の測定条件等の詳細については、実施例に記載する。
【００３４】
まず、特性曲線Ａからは、低温低湿環境下における明電位差が、メチルハイドロジェンポリシロキサンの重量割合Ｘ（以下単にＸと記載する）の増加にともなって、一旦減少した後、増加していることが理解される。
より具体的には、Ｘの値が０重量％から１重量％へと増加するのにともない、明電位差の値が６０Ｖ強の値から２０Ｖ強の値にまで急激に減少し、感度特性が顕著に向上していることがわかる。一方、Ｘの値が１重量％を超えた範囲では、Ｘの値の増加にともない、明電位の値が比較的緩やかに増加し続けているが、Ｘの値が４重量％未満の範囲であれば、明電位差の値を４０Ｖ前後の実用上許容される範囲で保持できることがわかる。
【００３５】
次に、特性曲線Ｂからは、高温高湿環境下における黒点発生数が、Ｘの増加にともなって、減少していることが理解される。
より具体的には、Ｘの値が０重量％から１重量％へと増加するのにともない、黒点発生数が９０個／枚弱から４０個／枚強へと急激に減少し、それ以降は緩やかに減少し続けていることがわかる。
したがって、Ｘの値が１重量％以上の範囲であれば、黒点発生数を４０個／枚強以下の実用上許容される範囲で保持できることがわかる。
【００３６】
以上より、特性曲線Ａ及びＢを総合して判断すると、Ｘの値を１重量％以上、４重量％未満の範囲内の値とすることにより、低温低湿環境下における優れた明電位の保持、及び高温高湿環境下における黒点の発生の抑制という、全体的に相反する目的を、効果的に実現できることがわかる。
【００３７】
また、有機ケイ素化合物による表面処理が、アルミナ及びシリカによる表面処理層の上に施してあることが好ましい。
この理由は、このようにすることにより、中間層に対し、より均一で、より好適な導電性を付与することができるためである。
すなわち、このようにすることにより、上述した図２に示されるような酸化チタン微粒子表面における有機ケイ素化合物の重量割合を所定の範囲に規定することにより得られる効果を、最大限に発揮させることができるためである。
【００３８】
また、本発明において好適に使用される有機ケイ素化合物としては、アルキルシラン化合物、アルコキシシラン化合物、ビニル基含有シラン化合物、メルカプト基含有シラン化合物、アミノ基含有シラン化合物、あるいはこれらの縮合重合物であるポリシロキサン化合物が挙げられる。
より具体的には、メチルハイドロジェンポリシロキサンやジメチルポリシロキサン等のシロキサン化合物が好ましく、特に、メチルハイドロジェンポリシロキサンが好ましい。
【００３９】
また、有機ケイ素化合物の添加量としては、アルミナ及びシリカにて表面処理を施された酸化チタン微粒子１００重量部に対して、１重量部以上、４重量部未満の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる有機ケイ素化合物の処理量が１重量部未満の値になると、有機ケイ素化合物の処理効果が得られにくく、分散性が向上しない場合があるためである。一方、かかる有機ケイ素化合物の処理量が４重量部以上の値になると、有機ケイ素化合物による被覆量が過度に大きくなって、酸化チタンの電気特性を有効に発揮させることが困難となる場合があるためである。
したがって、アルミナ及びシリカにて表面処理を施された酸化チタン微粒子１００重量部に対する有機ケイ素化合物の添加量を１．２〜３．５重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１．５〜３重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４０】
（１）−３  含有量
また、酸化チタン微粒子の含有量を、中間層の結着樹脂１００重量部に対して、１２０〜４５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、酸化チタン微粒子の含有量をかかる範囲とすることにより、中間層に対し、より均一で、より好適な範囲の導電性を付与することができるためである。
すなわち、かかる含有量が、中間層の結着樹脂１００重量部に対して１２０重量部未満の値となると、中間層の導電性が過度に小さくなり、感光層における残留電荷を基体側へと逃がすことが困難となる場合があるためである。一方、かかる含有量が、中間層における結着樹脂１００重量部に対して４５０重量部を超えた値となると、中間層の導電性が過度に大きくなったり、中間層において酸化チタン微粒子が凝集しやすくなったりして、黒点が発生しやすくなる場合があるためである。
したがって、酸化チタン微粒子の含有量を、中間層の結着樹脂１００重量部に対して１３０〜４００重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１５０〜３５０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、酸化チタン微粒子の添加量とは、表面処理を施した後の酸化チタン微粒子の添加量を意味する。
また、本発明にかかる酸化チタン微粒子と、それ以外の酸化チタンと微粒子と、を併用する場合には、それらの合計量を意味する。
【００４１】
（２）添加剤
また、中間層中には、光散乱を生じさせて干渉縞の発生を防止する目的、分散性向上等の目的により、電荷輸送性顔料とは異なる各種添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を添加することが好ましい。
特に、酸化亜鉛、硫化亜鉛、鉛白、リトポン等の白色顔料や、アルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の体質顔料としての無機顔料やフッ素樹脂粒子、ベンゾグアナミン樹脂粒子、スチレン樹脂粒子等が好ましい添加剤である。
また、微粉末等の添加剤を添加する場合、その粒子径を０．０１〜３μｍの範囲内の値とすることが好ましい。この理由は、かかる粒子径が大きすぎると中間層の凹凸が大きくなったり、電気的に不均一な部分が生じたり、さらには、画質欠陥を生じ易くなったりする場合があるためである。一方、かかる粒子径が小さすぎると、十分な光散乱効果が得られない場合があるためである。
なお、微粉末等の添加剤を添加する場合、その添加量を、中間層の固形分に対して重量比で１〜７０重量％、より好ましくは５〜６０重量％の範囲内の値とすることが好ましい。
【００４２】
（３）結着樹脂
（３）−１  種類
結着樹脂の種類としては、例えば、ポリアミド樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂からなる群から選択される少なくとも一つの樹脂を用いることが好ましい。
中でも、特にポリアミド樹脂を用いることが好ましい。
この理由は、ポリアミド樹脂であれば、中間層における酸化チタン微粒子の分散性を向上させつつ、基体と、感光層と、の密着性についても効果的に向上させることができるためである。
【００４３】
ここで、ポリアミド樹脂を用いる場合には、溶剤への溶解性に優れることから、アルコール可溶性ポリアミド樹脂を用いることが好ましい。具体例としては、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６１０、ナイロン１１、ナイロン１２等を共重合させた共重合体ナイロンと呼ばれるものや、Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロン、Ｎ−アルコキシエチルナイロン等のように、ナイロンを化学的に変性させた変性ナイロンと呼ばれるものを用いることが好ましい。
また、ポリビニルブチラール樹脂及びポリビニルホルマール樹脂を用いる場合には、その構造中に、ビニルアセタール５０〜７５モル％、ポリビニルアルコール１０〜５０モル％及びポリ酢酸ビニル０〜１５モル％を含有するものを用いることが好ましい。
そして、ポリビニルブチラール樹脂は、ポリビニルアルコール樹脂にブチルアルデヒドを反応させることにより得られ、ポリビニルホルマール樹脂は、ポリビニルアルコール樹脂にホルムアルデヒドを反応させることにより得ることができるが、これらの樹脂は、特に、フェノール系樹脂との相溶性に優れているとともに、フェノール系樹脂との反応性や接着性に優れていることから好ましい樹脂である。
【００４４】
（３）−２  数平均分子量
また、結着樹脂の数平均分子量を１，０００〜６０，０００の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、結着樹脂の平均分子量が１，０００未満になると、中間層を形成する際の塗布液の粘度が著しく低下し、均一な膜厚を得ることが困難になったり、機械的強度や成膜性、あるいは接着性が著しく低下したりする場合があるためである。一方、結着樹脂の平均分子量が６０，０００を超えると、中間層を形成する際の塗布液の粘度が著しく増加し、中間層の厚さを制御することが困難になったり、電荷移動性が著しく低下したりする場合があるためである。
したがって、結着樹脂の平均分子量を２，０００〜４０，０００の範囲内の値とすることがより好ましく、５，０００〜２０，０００の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、結着樹脂の平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）を用いて、ポリスチレン換算の分子量として測定することもできるし、あるいは、結着樹脂が縮合系樹脂の場合には、その縮合度から計算により算出することもできる。
【００４５】
（４）膜厚
また、中間層の膜厚を０．１〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、中間層の膜厚をかかる範囲とすることにより、中間層の導電性を、より均一で、より好適な範囲とすることができるためである。
すなわち、中間層の膜厚が０．１μｍ未満の値となると、感光層の耐圧性を十分に向上させることが困難となる場合があるためである。一方、中間層の膜厚が５０μｍを超えた値となると、感光層における電荷移動性が過度に低下する場合があるためである。
したがって、中間層の膜厚を０．５〜４０μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１〜３０μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４６】
４．感光層
（１）電荷発生剤
（１）−１  種類
また、電荷発生剤としては、例えば、無金属フタロシアニン、チタニルフタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、ペリレン系顔料、ビスアゾ顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、ピリリウム顔料、アンサンスロン顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、キナクリドン系顔料といった有機光導電体や、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム、アモルファスシリコンといった無機光導電材料等の従来公知の電荷発生剤を用いることができる。
より具体的には、下記式（１）〜（４）で表されるフタロシアニン系顔料（ＣＧＭ−Ａ〜ＣＧＭ−Ｄ）を使用することがより好ましい。
この理由は、光源として半導体レーザを備えたレーザビームプリンタやファクシミリ等のデジタル光学系の画像形成装置に使用する場合には、６００〜８００ｎｍ以上の波長領域に感度を有する感光体が必要となるためである。
なお、ハロゲンランプ等の白色の光源を備えた静電式複写機等のアナログ光学系の画像形成装置に使用する場合には、可視領域に感度を有する感光体が必要となるため、例えばペリレン系顔料やビスアゾ顔料等を好適に用いることができる。
【００４７】
【化１】
2010230746.tif 000003
【００４８】
【化２】
2010230746.tif 000004
【００４９】
【化３】
2010230746.tif 000005
【００５０】
【化４】
2010230746.tif 000006
【００５１】
また、上述したフタロシアニン系顔料の中でも、特に、下記特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を用いることが好ましい。
（Ａ）ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有する。
（Ｂ）示差捜査熱量分析において、吸着水の気化にともなうピーク以外に２７０〜４００℃の範囲内に、１つのピークを有する。
この理由は、かかる所定の特性を有するチタニルフタロシアニン結晶を用いることにより、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性をより効果的に保持することができるためである。
すなわち、チタニルフタロシアニン結晶が特性（Ａ）を有することにより、その結晶安定性、電荷発生能及び分散性を著しく向上させることができるためである。
また、チタニルフタロシアニン結晶が特性（Ｂ）を有することにより、その結晶安定性、電荷発生能及び分散性をさらに向上させることができるためである。
なお、吸着水の気化に伴うピーク以外のピークであって、２７０〜４００℃の範囲内に現れる１つのピークは、２９０〜４００℃の範囲内に現れることがより好ましく、３００〜４００℃の範囲内に現れることがさらに好ましい。
【００５２】
なお、上述した特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を得るためには、チタニルフタロシアニン化合物を合成する際に、材料物質としてのチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、他の材料物質としてのｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．４０〜０．５３モルの範囲内の値とすることが好ましく、０．４２〜０．５０モルの範囲内の値とすることがより好ましい。
さらに、かかるチタニルフタロシアニン化合物の合成を、尿素化合物の存在下にて行うことが好ましく、その際、尿素化合物の添加量を、ｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．１〜０．９５モルの範囲内の値とすることが好ましく、０．２〜０．８モルの範囲内の値とすることがより好ましい。
【００５３】
次いで、図３を用いて、電荷発生剤の種類と、低温低湿環境下における感度特性と、の関係を説明する。
すなわち、図３には、横軸に、酸化チタン微粒子表面におけるメチルハイドロジェンポリシロキサン（有機ケイ素化合物の一種）の重量割合Ｘ（重量％）を採り、縦軸に、低温低湿環境下における明電位（Ｖ）を採った特性曲線Ａ及びＢが示してある。
ここで、特性曲線Ａは、電荷発生剤として上述した特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を用いた場合の特性曲線であり、特性曲線Ｂは、電荷発生剤として無金属フタロシアニンのｘ型結晶を用いた場合の特性曲線である。
なお、このとき使用した酸化チタン微粒子は、数平均一次粒子径が全て１０ｎｍであり、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理の前に、アルミナ及びシリカにて同一の表面処理を施したものを用いた。
また、酸化チタン微粒子は、中間層の結着樹脂１００重量部に対し、３００重量部含有させ、電荷発生剤は、感光層の結着樹脂１００重量部に対し、３重量部含有させた。
その他、明電位の測定条件等の詳細については、実施例において記載する。
【００５４】
まず、特性曲線Ａ及びＢからは、電荷発生剤の種類にかかわりなく、明電位の値が、Ｘの値が増加するのにともなって、一旦減少した後、増加していることが理解される。
そして、Ｘの値が１重量％以上、４重量％未満の範囲において、明電位の値を低い値（明電位の値が低いほど、優れた感度特性であることを示す）とすることができることがわかる。
しかしながら、特性曲線Ａ及びＢでは、それぞれの全体的な明電位の値のレベルが、異なっている。
より具体的には、特性曲線Ａでは、Ｘの値が０重量％の場合、つまり酸化チタン微粒子に対して、有機ケイ素化合物による表面処理がなされていない場合であっても、明電位の値が１３０Ｖ強である。
その一方で、特性曲線Ｂでは、Ｘの値が３．５重量％であって明電位の値が最も低くなる場合の一つであっても、明電位の値が１３５Ｖ弱である。
したがって、特性曲線Ａ及びＢからは、電荷発生剤として特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を用いることにより、低温低湿環境下であっても、電子写真感光体の感度特性を効果的に底上げできることがわかる。
なお、特性（Ａ）及び（Ｂ）を有するチタニルフタロシアニン結晶を用いた場合と、これらの特性を有さない一般的なチタニルフタロシアニン結晶を用いた場合と、の間にも、低温低湿環境下の感度特性において顕著な差が生じることが確認されている（実施例参照）。
【００５５】
（１）−２  含有量
また、電荷発生剤の含有量としては、後述する結着樹脂１００重量部に対して、０．１〜５０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電荷発生剤の含有量をかかる範囲内の値とすることによって、感光層表面への露光をした際に、当該電荷発生剤が効率的に電荷を発生することができるためである。
すなわち、かかる電荷発生剤の含有量が、結着樹脂１００重量部に対して０．１重量部未満の値となると、電荷発生量が感光層表面に静電潜像を形成するのに不十分となる場合があるためである。一方、かかる電荷発生剤の含有量が、結着樹脂１００重量部に対して５０重量部を超えた値となると、感光層用塗布液中に均一に分散させることが困難となる場合があるためである。
よって、結着樹脂１００重量部に対する電荷発生剤の含有量を０．２〜４０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、０．５〜３０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００５６】
（２）電荷輸送剤
（２）−１  種類
また、電荷輸送層に用いる電荷輸送剤（正孔輸送剤及び電子輸送剤）としては、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１−ビフェニル］−４，４′−ジアミン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４′−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４′−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）−ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体等の正孔輸送物質；クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、ジフェノキノン化合物等の電子輸送物質；及び上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体等の一種単独または二種以上の組合せを挙げることができる。
【００５７】
（２）−２  含有量
なお、正孔輸送剤の含有量は、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましく、３０〜８０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
また、電子輸送剤の含有量は、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましく、２０〜７０の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００５８】
（３）添加剤
また、電子写真装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、或いは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光体層中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤等を添加することが好ましい。
例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物等が用いられる。また、光安定剤としては、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペリジン等の誘導体があげられる。
【００５９】
（４）結着樹脂
また、結着樹脂の種類は特に制限されるものではないが、例えば、ポリカーボネート樹脂をはじめ、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスルホン、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂等の熱可塑性樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、その他架橋性の熱硬化性樹脂、エポキシアクリレート、ウレタン−アクリレート等の光硬化型樹脂等の樹脂が使用可能である。
【００６０】
（５）膜厚
また、感光層の膜厚を５．０〜１００μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる感光層の厚さが５．０μｍ未満の値となると、感光体としての機械的強度が不十分となる場合があるためである。一方かかる感光層の厚さが１００μｍを超えた値となると、中間層から剥離しやすくなったり、均一に形成することが困難となる場合があるためである。したがって、かかる感光層の厚さを１０〜８０μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、２０〜４０μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００６１】
５．製造方法
（１）基体の準備
干渉縞の発生防止のためには、エッチング、陽極酸化、ウエットブラスティング法、サンドブラスティング法、粗切削、センタレス切削等の方法を用いて、支持基体の表面に粗面化処理を行うことが好ましい。
【００６２】
（２）中間層の形成
（２）−１  酸化チタン微粒子の表面処理
また、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す方法としては、例えば、粉砕機を用いて、溶媒を用いずに、有機ケイ素化合物と、アルミナ及びシリカを表面に析出させた酸化チタン微粒子と、を混合・分散させて酸化チタン微粒子の表面処理をする乾式処理方法を用いることが好ましい。
また、適当な溶媒に溶解させた有機ケイ素化合物を、アルミナ及びシリカを表面に析出させた酸化チタンのスラリーに対して加えた後、撹拌し、その後、乾燥させて酸化チタンの表面処理をする湿式処理方法を用いることも好ましい。
なお、乾式処理方法と、湿式処理方法とでは、より均一な表面処理が可能であることから、湿式処理方法がより好ましい。
【００６３】
また、湿式処理方法としては、湿式メディア分散型装置を用いることが好ましい。
この理由は、かかる湿式メディア分散型装置であれば、分散能に優れるため、酸化チタンの凝集粒子を効果的に粉砕及び分散させながら、均一な表面処理を施すことができるためである。
ここで、湿式メディア分散型装置とは、装置内にメディアが充填されているとともに、例えば、高速回転可能な撹拌ディスク等の分散力を向上させる部材を備えた装置である。
また、上述したメディアとしては、ボールやビーズ等を用いることが好ましく、より均一な表面処理をするためには、ビーズを用いることが好ましい。
また、ビーズの原材料としては、アルミナ、ガラス、ジルコン、ジルコニア、スチール及びフロント石等が好適に使用される。
また、ビーズの直径としては、０．３〜２ｍｍの範囲内とすることが好ましい。
【００６４】
（２）−２  中間層用塗布液の準備
また、中間層を形成するにあたり、樹脂成分を溶解した溶液中に上述した酸化チタン微粒子を添加して、分散処理を行い、塗布液を形成することが好ましい。
また、分散処理を行う方法は特に制限されるものではないが、一般的に公知のロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカー等を用いることが好ましい。
【００６５】
（２）−３  中間層用塗布液の塗布
また、中間層用塗布液の塗布方法については特に制限されるものではないが、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いることができる。
なお、中間層およびその上の感光層をより安定的に形成するためには、中間層用塗布液の塗布後、３０〜２００℃で、５分〜２時間、加熱乾燥処理を実施することが好ましい。
【００６６】
（３）感光層の形成
また、感光層の形成方法としては、感光体層塗布液を準備した後、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて、感光体層を形成し、加熱乾燥することが好ましい。また、加熱乾燥の条件は、例えば、３０〜２００℃の温度で、５分〜２時間の範囲とすることが好ましい。
【００６７】
［第２の実施形態］
本発明の第２の実施形態は、第１の実施形態としての単層型電子写真感光体を備えるとともに、当該単層型電子写真感光体の周囲に、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段を配置した画像形成装置である。
以下、第１の実施形態において既に説明した内容は省略し、第２の実施形態として、第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００６８】
本発明の画像形成装置の基本構成及び動作を、図４を用いて説明する。
まず、画像形成装置１００の単層型電子写真感光体１０を、矢印Ａで示す方向に所定のプロセススピード（周速度）で回転させた後、その表面を帯電手段１１２によって所定電位（プラス極性）に帯電させる。なお、図４においては、帯電手段１１２としては、帯電ロールを用いている。
次いで、露光手段１１３により、画像情報に応じて光変調されながら反射ミラー等を介して、単層型電子写真感光体１０の表面を露光する。この露光により、単層型電子写真感光体１０の表面に静電潜像が形成される。
次いで、この静電潜像に基づいて、現像手段１１４により潜像現像が行われる。この現像手段１１４の内部にはトナーが収納されており、このトナーが単層型電子写真感光体１０表面の静電潜像に対応して付着することで、トナー像が形成される。
また、記録紙１２０は、所定の転写搬送経路に沿って、単層型電子写真感光体１０下部まで搬送される。このとき、単層型電子写真感光体１０と転写手段１１５との間に、所定の転写バイアスを印加することにより、記録材１２０上にトナー像を転写することができる。
【００６９】
次いで、トナー像が転写された後の記録紙１２０は、分離手段（図示せず）によって単層型電子写真感光体１０表面から分離され、搬送ベルトによって定着器に搬送される。次いで、この定着器によって、加熱、加圧処理されて表面にトナー像が定着された後、排出ローラによって画像形成装置１００の外部に排出される。
一方、トナー像転写後の単層型電子写真感光体１０はそのまま回転を続け、転写時に記録紙１２０に転写されなかった残留トナー（付着物）が単層型電子写真感光体１０の表面から、クリーニング装置１１７によって除去される。また、単層型電子写真感光体１０の表面に残留した電荷は、除電手段１０２により消去され、次の画像形成に供されることになる。
【００７０】
本発明の画像形成装置においては、第１の実施形態において説明したように、中間層において、特定の酸化チタンを含有した単層型電子写真感光体を用いている。
したがって、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿下環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持することができる。
【００７１】
また、本発明の画像形成装置を構成するにあたり、帯電手段を、接触式の帯電手段とすることが好ましい。
この理由は、非接触式の帯電手段と比較して、温度及び湿度の影響を受けることなく安定的に帯電することができるためである。
すなわち、非接触式の帯電手段においては、放電することによって空気を介して感光体を帯電させることから、かかる空気の温度や湿度の影響で帯電が不安定となる場合があるためである。一方、接触式の帯電手段であれば、そのような問題が生じず、安定的に感光体を帯電することができるためである。さらには、接触帯電方式の帯電手段であれば、非接触式の帯電手段に比べて全体構成が簡易であり、オゾン等の酸化性ガスの発生も少ないことから、環境特性にも優れていると言える。
【００７２】
また、帯電手段が、単層型電子写真感光体の表面をプラス極性に帯電させる帯電手段であることが好ましい。
この理由は、プラス極性型の帯電手段であれば、マイナス極性型と比較して、オゾン等の酸化性ガスによる感光層の酸化劣化を抑制することができることから、感光層の耐圧性を安定的に維持して、高温高湿環境下であっても黒点の発生を、より効果的に抑制することができるためである。
【００７３】
また、クリーニング手段が、ローラ部材により単層型電子写真感光体の表面を研磨するローラクリーニングシステムを採用したクリーニング手段であることが好ましい。
この理由は、かかるクリーニング手段であれば、感光層の表面における酸化劣化した部分や、残留トナーがフィルミングを起こした部分を研磨及び除去して、感光層の耐圧性を効果的に保持することができるためである。
一方、感光層の研磨が進むと、かえって感光層の耐圧性が低下しやすくなる場合もあるが、本発明であれば、単層型電子写真感光体が所定の中間層を有していることから、かかる問題についても解決することができ、高温高湿環境下であっても、黒点の発生を効果的に抑制することができるためである。
【００７４】
また、単層型電子写真感光体の周速（プロセススピード）を１００ｍｍ／ｓｅｃ以上の値とすることが好ましい。
この理由は、単層型電子写真感光体の周速をかかる範囲とすることにより、感光層の表面における酸化劣化や、残留トナーによるフィルミングの発生が起こりやすくなって、感光層の耐圧性が低下しやすくなる場合があるが、本発明であれば、単層型電子写真感光体が所定の中間層を有していることから、高温高湿環境下であっても、黒点の発生を効果的に抑制することができるためである。
また、低温低湿環境下であっても、かかる高スピードに対応可能な優れた感度特性を発揮することができるためである。
なお、より安定した画像形成を行う観点からは、単層型電子写真感光体の周速を１００〜４００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがより好ましく、１００〜３００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【実施例】
【００７５】
以下、本発明を実施例によって、より詳細に説明するが、本発明はこれらの記載内容に限定されるものではない。
【００７６】
［実施例１］
１．酸化チタン微粒子の表面処理
容器内に、シリカとアルミナで表面処理した酸化チタン微粒子（テイカ（株）製、ＭＴ−０５、数平均一次粒子径：１０ｎｍ）１００重量部、メチルハイドロジェンポリシロキサン（ＭＨＰＳ）１重量部及びトルエン１００重量部を加えて混合し、顕濁液を得た。次いで、撹拌機を用いて、かかる顕濁液を２０分間撹拌し、酸化チタン微粒子のスラリーを得た。次いで、混練機を用いて得られた酸化チタン微粒子のスラリーを混練した後、減圧加熱を行って溶媒を除去し、表面処理された酸化チタン微粒子（熱処理前）を得た。次いで、得られた酸化チタン微粒子（熱処理前）を１５０℃でキュアリング（熱処理）を行い、表面処理された酸化チタン微粒子を得た。
なお、表面処理を施した後の酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径も、１０ｎｍであった。
【００７７】
２．有機ケイ素化合物の重量割合の測定
また、得られた表面処理された酸化チタン粒子の表面におけるメチルハイドロジェンポリシロキサンの重量割合を測定した。
すなわち、まず、蛍光Ｘ線測定装置を用いて、メチルハイドロジェンポリシロキサンの重量と、ケイ素原子のピーク強度と、の相関を示す検量線を作成した。
次いで、蛍光Ｘ線測定装置を用いて、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施す前の酸化チタン微粒子表面におけるケイ素原子のピーク強度Ｐ１と、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施した後の酸化チタン微粒子表面におけるケイ素原子のピーク強度Ｐ２と、を測定した。
次いで、メチルハイドロジェンポリシロキサンに由来するケイ素原子のピーク強度Ｐｍ＝Ｐ２−Ｐ１を算出した。
次いで、予め作成しておいた検量線を用いて、表面処理を施した後の酸化チタン微粒子表面におけるメチルハイドロジェンポリシロキサンの重量（Ｍ）を算出した。
最後に、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施す前の酸化チタン微粒子の重量（Ｔ）に対する酸化チタン微粒子表面におけるメチルハイドロジェンポリシロキサンの重量（Ｍ）の割合（Ｍ／Ｔ＝Ｘ）（重量％）を得た。得られた結果を表１に示す。
なお、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施す前の酸化チタン微粒子の重量（Ｔ）は、アルミナ及びシリカによる表面処理が施された状態の酸化チタン微粒子の重量である。
【００７８】
また、蛍光Ｘ線測定装置による測定は、以下のようにして行った。
すなわち、有機ケイ素化合物による表面処理を施す前の所定量の酸化チタン微粒子を試料プレス成型機（ＢＲＥ−３２：ＭＡＥＫＡＷＡ  ＴＥＳＴＩＮＧ  ＭＡＣＨＩＮＥ社製））にて、２０ＭＰａの加圧力を３秒間付与し、円形形状のペレット（直径４０ｍｍ、厚さ５ｍｍ）とした後、リガク社製の蛍光Ｘ線測定装置ＲＩＸ２００を用いて、Ｓｉに帰属する蛍光Ｘ線ピーク強度（ｋｃｐｓ）を測定した（電圧：５０ｋＶ、電流：３０ｍＡ、Ｘ線管球：Ｒｈ）。
また、上述した有機ケイ素化合物による表面処理を施す前の所定量の酸化チタン微粒子に対し、有機ケイ素化合物による表面処理を施した後の酸化チタン微粒子に対しても、同様にしてＳｉに帰属する蛍光Ｘ線ピーク強度を測定した。
【００７９】
３．中間層の形成
ボールミルを用いて、得られた酸化チタン微粒子３００重量部、共重合ナイロン（ダイセルデグサ（株）製、Ｘ１０１０）１００重量部、エタノール８００重量部、及びブタノール３００重量部を４８時間混合・分散し、中間層用塗布液とした。
次いで、得られた中間層用塗布液を５μｍのフィルターにてろ過した後、直径３０ｍｍ、長さ２５４ｍｍのアルミニウム素管の一端を上にして、得られた中間層用塗布液中に５ｍｍ／ｓｅｃの速度で浸漬させて塗布した（ディップコート法）。次いで、１３０℃、３０分の条件で熱処理し、膜厚３μｍの中間層を形成した。
【００８０】
４．感光層の形成
次いで、ボールミルを用いて、電荷発生剤として式（１）で表わされる無金属フタロシアニン（ＣＧＭ−Ａ）のｘ型結晶（ｘ−Ｈ2Ｐｃ）３重量部、正孔輸送剤として下記式（５）で表わされる化合物（ＨＴＭ−１）５０重量部、電子輸送剤として下記式（６）で表わされる化合物（ＥＴＭ−１）３０重量部、下記式（７）で表わされるＺ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成（株）製、ＴＳ２０２０）１００重量部、及びテトラヒドロフラン８００を５０時間混合・分散し、感光層用塗布液とした。
次いで、得られた感光層用塗布液を、既に形成してある中間層上に、ディップコート法により塗布した。
次いで、１３０℃、３０分の条件で熱処理し、膜厚３０μｍの感光層を形成し、単層型電子写真感光体を得た。
【００８１】
【化５】
2010230746.tif 000007
【００８２】
【化６】
2010230746.tif 000008
【００８３】
【化７】
2010230746.tif 000009
【００８４】
５．評価
（１）明電位の評価
得られた単層型電子写真感光体の明電位を評価した。
すなわち、得られた単層型電子写真感光体を、プリンタ（京セラミタ（株）製、ＦＳ−１０１０改造機）に搭載し、低温低湿条件下（温度：１０℃、相対湿度：２０％）において、表面電位を４００Ｖに設定し、ベタ画像に相当する露光を行った。
次いで、かかる露光位置における表面電位を測定し、明電子とした。得られた結果を表１に示す。
【００８５】
また、中間層を設けなかったほかは、上述した単層型電子写真感光体と同様に製造した単層型電子写真感光体を用意し、同様にして明電位（Ｖ）を測定した。
さらに、中間層を設けた場合の明電位の値から、中間層を設けなかった場合の明電位の値を引いて得た値、すなわち明電位差（Ｖ）を算出し、下記基準に沿って評価した。得られた結果を表１に示す。
◎：明電位差の値が２０Ｖ未満の値である。
○：明電位差の値が２０〜５０Ｖ未満の値である。
×：明電位差の値が５０Ｖ以上の値である。
【００８６】
（２）黒点の評価
次いで、得られた単層型電子写真感光体を用いて画像形成を行った場合の黒点の評価を行った。
すなわち、得られた単層型電子写真感光体を、プリンタ（京セラミタ（株）製、ＦＳ−１０１０改造機）に搭載し、高温高湿環境下（温度：３５℃、相対湿度：８５％）において、白紙画像を５，０００枚連続耐久印刷した後、一日放置した。
次いで、白紙画像を１０枚印刷し、１０枚目の画像における黒点発生数（個／枚）を目視にて計数し、下記基準に沿って評価した。得られた結果を表１に示す。
◎：黒点発生数が３０個／枚未満の値である。
○：黒点発生数が３０〜８０個／枚未満の値である。
×：黒点発生数が８０個／枚以上の値である。
【００８７】
（３）総合評価
また、上述した各評価結果を総合的に評価すべく、下記基準に沿って総合評価を行った。
◎：明電位差の評価及び黒点発生数の評価が、共に◎である。
○：明電位差の評価及び黒点発生数の評価が、共に◎ではないが、○か、もしくは◎である。
×：明電位差の評価または黒点発生数の評価が、×である。
【００８８】
［実施例２］
実施例２では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を２重量部に変えたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【００８９】
［実施例３］
実施例３では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を３．５重量部に変えたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【００９０】
［実施例４］
実施例４では、感光層を形成する際に、電荷発生剤として、式（２）で表わされるチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−Ｂ）のＹ型結晶であって、特性（Ａ）は有するものの、特性（Ｂ）は有さない結晶、すなわち、従来から用いられている一般的なＹ型結晶（Ｙ−ＴｉＯＰｃ−１）を用いたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【００９１】
［実施例５］
実施例５では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を３．５重量部に変えたほかは、実施例４と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【００９２】
［実施例６］
実施例６では、感光層を形成する際に、電荷発生剤として、式（２）で表わされるチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−Ｂ）のＹ型結晶であって、特性（Ａ）及び（Ｂ）を有する結晶（Ｙ−ＴｉＯＰｃ−２）を用いたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
なお、かかるＹ−ＴｉＯＰｃ−２は、以下のようにして製造した。
【００９３】
１．粗チタニルフタロシアニン結晶の合成
まず、アルゴン置換したフラスコ中に、ｏ−フタロニトリル２２ｇ（０．１７ｍｏｌ）と、チタンテトラブトキシド２５ｇ（０．０７３ｍｏｌ）と、キノリン３００ｇと、尿素２．２８ｇ（０．０３８ｍｏｌ）を加え、撹拌しつつ１５０℃まで昇温した。
次いで、反応系から発生する蒸気を系外へ留去しながら２１５℃まで昇温したのち、この温度を維持しつつさらに２時間、撹拌して反応させた。
次いで、反応終了後、１５０℃まで冷却した時点で反応混合物をフラスコから取り出し、ガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、およびメタノールで順次洗浄したのち真空乾燥して、粗チタニルフタロシアニン結晶としての青紫色の固体２４ｇを合成した。
【００９４】
２．酸処理前工程
上述したチタニルフタロシアニン化合物の製造で得られた青紫色の固体１０ｇを、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１００ミリリットル中に加え、撹拌しつつ１３０℃に加熱して２時間、撹拌処理を行った。
次いで、２時間経過した時点で加熱を停止し、さらに、２３±１℃まで冷却した時点で撹拌も停止し、この状態で１２時間、液を静置して安定化処理を行った。そして安定化された後の上澄みをガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をメタノールで洗浄したのち真空乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶９．８３ｇを得た。
【００９５】
３．酸処理工程
上述した酸処理前工程で得られたチタニルフタロシアニンの粗結晶５ｇを、濃硫酸１００ミリリットルに加えて溶解した。
次に、この溶液を、氷冷下の水中に滴下したのち室温で１５分間攪拌し、さらに２３±１℃付近で３０分間、静置して再結晶させた。
次に、上述した液をガラスフィルターによって濾別し、得られた固体を洗浄液が中性になるまで水洗した後、乾燥させずに水が存在した状態で、クロロベンゼン２００ミリリットル中に分散させて５０℃に加熱して１０時間攪拌した。
次いで、液をガラスフィルターによって濾別したのち、得られた固体を５０℃で５時間、真空乾燥させて、式（２）で表される無置換のチタニルフタロシアニンの結晶（青色粉末）４．１ｇを得た。
【００９６】
４．チタニルフタロシアニン結晶の評価
（Ｘ線回折測定）
得られたチタニルフタロシアニン結晶０．３ｇを、テトラヒドロフラン５ｇ中に分散させ、温度２３±１℃、相対湿度５０〜６０％の条件下、密閉系中で２４時間、保管したのちテトラヒドロフランを除去して、Ｘ線回折装置（理学電機(株)製のＲＩＮＴ１１００）のサンプルホルダーに充填して測定を行った。得られたスペクトルチャートを、図５に示す。また、かかるスペクトルチャートは、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有することから、得られたチタニルフタロシアニン結晶が、Ｙ型結晶であって、特性（Ａ）有していることが確認できた。
なお、テトラヒドロフラン中に分散させる前の段階においても、図５に示すのと同様のスペクトルチャートが測定された。
かかるＸ線回折の測定の条件は、下記の通りとした。
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電圧：４０ｋＶ
管電流：３０ｍＡ
スタート角度：３．０°
ストップ角度：４０．０°
走査速度：１０°／分
【００９７】
（示差走査熱量計測定）
また、示差走査熱量計（理学電機（株）製のＴＡＳ−２００型、ＤＳＣ８２３０Ｄ）を用いて、得られたチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析を行った。得られた示差走査分析チャートを、図６に示す。また、かかるチャートにおいては、吸着水の気化にともなうピーク以外に、２９６℃において１つのピークが確認されたことから、得られたチタニルフタロシアニン結晶が、特性（Ｂ）についても有していることが確認できた。
なお、測定条件は下記の通りとした。
サンプルパン：アルミニウム製
昇温速度：２０℃／分
【００９８】
［実施例７］
実施例７では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を２重量部に変えたほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【００９９】
［実施例８］
実施例８では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を３．５重量部に変えたほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１００】
［実施例９］
実施例９では、感光層を形成する際に、電子輸送剤として、下記式（８）で表わされる化合物（ＥＴＭ−２）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０１】
【化８】
2010230746.tif 000010
【０１０２】
［実施例１０］
実施例１０では、感光層を形成する際に、電子輸送剤として、下記式（９）で表わされる化合物（ＥＴＭ−３）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０３】
【化９】
2010230746.tif 000011
【０１０４】
［実施例１１］
実施例１１では、感光層を形成する際に、正孔輸送剤として、下記式（１０）で表わされる化合物（ＨＴＭ−２）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０５】
【化１０】
2010230746.tif 000012
【０１０６】
［実施例１２］
実施例１２では、感光層を形成する際に、正孔輸送剤として、下記式（１１）で表わされる化合物（ＨＴＭ−３）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０７】
【化１１】
2010230746.tif 000013
【０１０８】
［実施例１３］
実施例１３では、シリカとアルミナで表面処理した酸化チタン微粒子として、テイカ（株）製の（ＭＴ−１００ＳＡ）（数平均一次粒子径：１５ｎｍ）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１０９】
［実施例１４］
実施例１４では、シリカとアルミナで表面処理した酸化チタン微粒子として、テイカ（株）製の（ＭＴ−５００ＳＡ）（数平均一次粒子径：３０ｎｍ）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１０】
［実施例１５］
実施例１５では、中間層における結着樹脂としての共重合ナイロンとして、ダイセルデグサ（株）製のＸ４６８５（Ｘ１０１０の低分子量品）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１１】
［実施例１６］
実施例１６では、中間層における酸化チタン微粒子の含有量を、１２０重量部に変えたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１２】
［実施例１７］
実施例１７では、中間層における酸化チタン微粒子の含有量を、２００重量部に変えたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１３】
［実施例１８］
実施例１８では、中間層における酸化チタン微粒子の含有量を、３８０重量部に変えたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１４】
［実施例１９］
実施例１９では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、ジメチルポリシロキサン（ＤＭＰＳ）を用いたほかは、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１５】
［比較例１］
比較例１では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施さなかったほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１６】
［比較例２］
比較例２では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を４重量部に変えたほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１７】
［比較例３］
比較例３では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を６重量部に変えたほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１８】
［比較例４］
比較例４では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を１０重量部に変えたほかは、実施例６と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１１９】
［比較例５］
比較例５では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンによる表面処理を施さなかったほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１２０】
［比較例６］
比較例６では、酸化チタン微粒子に対して表面処理を施す際に、メチルハイドロジェンポリシロキサンの添加量を１０重量部に変えたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造するとともに、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１２１】
【表１】
2010230746.tif 000014
【産業上の利用可能性】
【０１２２】
本発明に係る単層型電子写真感光体及び画像形成装置によれば、単層型電子写真感光体において、基体と感光層と、の間に中間層を設けるとともに、かかる中間層に対して特定の酸化チタン微粒子を含有させることによって、感光体特性における環境依存性を解消することができるようになった。
その結果、高温高湿環境下における黒点の発生を効果的に抑制できる一方で、低温低湿環境下であっても、優れた感度特性を効果的に保持できるようになった。
したがって、本発明に係る単層型電子写真感光体及び画像形成装置は、複写機やプリンタ等の画像形成装置における高品質化に著しく寄与することが期待される。
【符号の説明】
【０１２３】
１０：単層型電子写真感光体、１２：基体、１４：感光層、１６：中間層、１００：画像形成装置、１０２：除電手段、１１２：帯電手段、１１３：露光手段、１１４：現像手段、１１５：転写手段、１１７：クリーニング装置、１２０：記録紙
【図１】
2010230746.tif 000015
【図２】
2010230746.tif 000016
【図３】
2010230746.tif 000017
【図４】
2010230746.tif 000018
【図５】
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【図６】
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