(57)【要約】【課題】ブレードクリーニングをした時のクリーニングブレードのビビリ、メクレ等が改善され、球形トナーを使用した時でもトナーすり抜けが発生しにくい、高耐久化と画質安定化の両立を実現した電子写真感光体を提供すること。【解決手段】導電性支持体上に少なくとも感光層と表面層を有する電子写真感光体において、該表面層がフィラーを含有した架橋表面層で、感光体周方向に線状傷が形成され、かつ該線状傷によって形成された溝の中にフィラーによる凸部が形成され、かつ該電子写真感光体の周面の母線方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下であり、かつ該電子写真感光体の周面の周方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔ＲＳｍが１０μｍ以上４０μｍ以下である電子写真感光体。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも感光層と表面層を有する電子写真感光体において、該表面層がフィラーを含有した架橋表面層であり、かつ前記電子写真感光体の周方向に線状傷が形成され、かつ該線状傷によって形成された溝の中にフィラーによる凸部が形成され、かつ該電子写真感光体の周面の母線方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下であり、かつ該電子写真感光体の周面の周方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが１０μｍ以上４０μｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記電子写真感光体の表面層中に分散されているフィラー微粒子の平均一次粒径が０．１〜１．０μｍである請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子写真感光体の表面層が電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造有するラジカル重合性モノマーを硬化したものであり、該電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基数が３つ以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電子写真感光体の表面層が電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造有するラジカル重合性モノマーを硬化したものであり、該電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基数が１つであることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーの電荷輸送構造がトリアリールアミン構造であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマー及び電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基がアクリロイルキシ基またはメタクリロイルキシ基であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記電子写真感光体が支持体側から下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、表面層の積層構成であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成方法であって、該画像形成方法に請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体を使用することを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成装置であって、該画像形成装置が請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像形成方法において、前記現像工程に球形のトナーを用いることを特徴とする請求項８に記載の画像形成方法。
【請求項１１】
前記画像形成装置において、前記現像工程に球形のトナーを用いることを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ブレードクリーニングをした時のクリーニングブレードのビビリ、メクレ等が改善され、球形トナーを使用した時でもトナーすり抜けが発生しにくい、高耐久化と画質安定化の両立を実現した電子写真感光体に関する。また、この長寿命、高性能な感光体を使用した画像形成方法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ）は良好な性能、様々な利点から、無機感光体に代わり複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ及びこれらの複合機に多く用いられている。この理由としては、例えば（１）光吸収波長域の広さ及び吸収量の大きさ等の光学特性、（２）高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、（３）材料の選択範囲の広さ、（４）製造の容易さ、（５）低コスト、（６）無毒性、等が挙げられる。
【０００３】
一方、最近画像形成装置の小型化から感光体の小径化が進み、機械の高速化やメンテナンスフリーの動きも加わり感光体の高耐久化が切望されるようになってきた。この観点からみると、有機感光体は、表面層が低分子電荷輸送材料と不活性高分子を主成分としているため一般に柔らかく、電子写真プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像システムやクリーニングシステムによる機械的な負荷により摩耗が発生しやすいという欠点を有している。この様な感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また摩耗が局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。しかし、近年では、有機系の感光体においても表面を硬化させたり、フィラーを含有させた保護層を積層することによって、感光体の耐摩耗性や耐傷性が飛躍的に向上されている。
【０００４】
しかし、感光体の耐摩耗性が向上すると、クリーニング工程におけてクリーニングブレードのビビリやメクレといった問題が発生しやすくなる。クリーニング工程とは、電子写真画像形成プロセスのうち、転写工程後に電子写真感光体に残留するトナー、いわゆる転写残トナーを除去することによって該電子写真感光体の周面をクリーニングすることで、鮮明な画像を得るために重要な工程である。このクリーニング方法としては、クリーニングブレードを電子写真感光体に当接させて該クリーニングブレードと該電子写真感光体との間の隙間をなくし、トナーのすり抜けを防止することによって、転写残トナーを掻き取る方法が、コスト、設計の容易性などの利点から主流となっている。ここで、クリーニングブレードのビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が大きくなることによりクリーニングブレードが振動する現象であり、クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の移動方向にクリーニングブレードが反転してしまう現象である。また、現在では高画質化の要求からトナー粒子の小粒径化に伴いクリーニング性を上げる目的でクリーニングブレードのゴム硬度の上昇と当接圧力の上昇が余儀なくされているため、この問題がより顕著になっている。
【０００５】
このクリーニングブレードのビビリやメクレを抑制する方法の一つとして、電子写真感光体の平滑な表面を適度に粗面化することにより、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触面積が減少することで、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が低減することが知られている。電子写真感光体の周面を粗面化する技術としては、例えば、特許文献１には、表面層に粒子を含有させることで、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。また、特許文献２には、フィルム状研磨材を用いて表面層の表面を研磨することによって、電子写真感光体の周面を粗面化する技術が開示されている。
しかし、上記の従来技術では、上述のクリーニングブレードのビビリやメクレの問題に効果はあったが、粗面化したことによってトナーのすり抜けが発生しやすくなってしまうという問題がある。トナーすり抜けとは、クリーニングブレードと電子写真感光体との間をトナーがすり抜けてしまう現象である。
【０００６】
例えば、特許文献３には、電子写真感光体の感光層表面層中にフィラー微粒子が分散し、該表面層が少なくとも電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーを硬化した架橋樹脂層とする技術が開示されている。しかし、この技術ではクリーニングブレードと感光体との接触面積が大きく、クリーニングブレードのビビリやメクレが発生してしまう。また、特許文献４には、電子写真感光体の表面に互いに交差する無数の線状傷が均一に形成させる特許が開示されている。しかし、この技術では、クリーニングブレードのビビリやメクレは防止できるものの、トナーのすり抜けが発生し、クリーニング不良が起きてしまう。このように、従来の技術では、クリーニングブレードのビビリやメクレの防止とトナーのすり抜け防止を両立させることは難しかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、ブレードクリーニングをした時のクリーニングブレードのビビリ、メクレ等が改善され、球形トナーを使用した時でもトナーすり抜けが発生しにくい、高耐久化と画質安定化の両立を実現した電子写真感光体を提供することであり、また、それらの長寿命、高性能感光体を使用した画像形成方法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体において、電子写真感光体の周面の周方向に線状傷を形成し、かつ、特定の表面粗さとし、かつ表面層中にフィラー微粒子を分散させることにより、前記課題を効果的に改善できることを発見して本発明を成すに至った。
【０００９】
すなわち、上記課題は、以下に記載する本発明の電子写真感光体によって解決される。
（１）導電性支持体上に少なくとも感光層と表面層を有する電子写真感光体において、該表面層がフィラーを含有した架橋表面層であり、かつ前記電子写真感光体の周方向に線状傷が形成され、かつ該線状傷によって形成された溝の中にフィラーによる凸部が形成され、かつ該電子写真感光体の周面の母線方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下であり、かつ該電子写真感光体の周面の周方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが１０μｍ以上４０μｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
（２）前記電子写真感光体の表面層中に分散されているフィラー微粒子の粒径が０．１〜1．０μｍである前記（１）に記載の電子写真感光体。
（３）前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基数が３つ以上であることを特徴とする前記（１）乃至（２）に記載の電子写真感光体。
（４）前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基数が１つであることを特徴とする前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（５）前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーの電荷輸送構造がトリアリールアミン構造であることを特徴とする前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（６）前記電子写真感光体の表面層に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマー及び電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーのラジカル重合性官能基がアクリロイルキシ基またはメタクリロイルキシ基であることを特徴とする前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（７）前記電子写真感光体が支持体側から下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、表面層の積層構成であることを特徴とする前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の電子写真感光体。
【００１０】
また、上記課題は、本発明の画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジによって解決される。
（８）少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成方法であって、前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とする画像形成方法。
（９）少なくとも帯電、露光、現像、転写及びクリーニングの工程が順次繰り返されることによって画像形成を行う画像形成装置であって、該画像形成装置が前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
（１０）前記画像形成方法において、前記現像工程に球形のトナーを用いることを特徴とする前記（８）に記載の画像形成方法。
（１１）前記画像形成装置において、前記現像工程に球形のトナーを用いることを特徴とする前記（９）に記載の画像形成装置。
（１２）前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段および除電手段よりなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１１】
導電性支持体上に少なくとも感光と表面層を有する電子写真感光体において、該表面層がフィラーを含有した架橋表面層（架橋型の硬化層）であり、かつ前記電子写真感光体の周方向に線状の傷が形成され、かつ該線状傷によって形成された溝の中にフィラーによる凸部が形成させることにより、ブレードクリーニングをした時のクリーニングブレードのビビリ、メクレ等が改善され、球形トナーを使用した時でもトナーすり抜けが発生しにくい、高耐久化と画質安定化の両立を実現した感光体が得られる。したがって、この感光体を用いることにより良好な画像を長期にわたり提供できる高性能で且つ信頼性の高い画像形成プロセス、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジが提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】感光体の表面に線状傷を形成した様子を説明する図である。
【図２】感光体の表面に形成した線状傷とそれによってできた溝の中のフィラー微粒子による凸部の様子を説明する図である。
【図３】本発明に係る電子写真感光体の層構成を示す断面図である。
【図４】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図５】本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図６】すり抜け強度を測定する感光体周りのレイアウトを表す一例図
【図７】ブレード摩耗幅を説明する図である。
【図８】線状傷形成方法を説明する図である。
【図９】十点平均粗さＲｚの測定方法を説明する図である。
【図１０】凹凸の平均間隔Ｓｍの測定方法を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面層が架橋表面層で、かつ該表面層中にフィラー微粒子が分散して存在し、かつ感光体周方向に線状傷が形成され、かつ該線状傷によって形成された溝の中にフィラー微粒子による凸部が形成された構成を有する。
本発明における線状傷(図１参照)とは、断面が凹み形状を有するスジ状の溝を示す。打痕傷では効果はなく、あくまで線状の傷であることが必要である。
本発明において、線状傷を周方向に限定しているのは、電子写真感光体の表面とクリーニングブレードとの接触面積を低減させるためである。周方向に線状傷が形成されることで、ブレードとの接触面積が低減し、感光体とブレードとの摩擦力が低減する。その結果、ブレードエッジの引き込みが小さくなり、ビビリやメクレといった問題を抑制できる。
一方、母線方向に線状傷を設けた場合には、このような効果は発現しない。
【００１４】
感光体表面に線状傷を有さない場合、つまり平滑な表面である場合はクリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触面積が多くなることから、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が大きくなり、クリーニングブレードのビビリやメクレが発生しやすくなってしまう。
しかし、感光体の表面に線状傷を有させることで、傷のない平滑な表面の場合に比べてクリーニングブレードとの接触面積が減少するため、クリーニングブレードのビビリやメクレを防止する効果を得ることができる。
【００１５】
本発明において、感光体の周面の周方向に線状傷を複数有させる方法に制限はないが、該方法として、例えば、電子写真感光体のフィラー微粒子を分散して含有する表面層を形成した後、表面層の表面をフィルム状の研磨材でその表面をこすり合わせることで表面層の表面に線状傷を形成するという方法が挙げられる。
【００１６】
また、画像形成プロセスにおいて、球形トナー（本発明においては球形トナーとは略球形のトナーを含む）を用いることによって、トナーのクリーニング性が大幅に低下するため、使用に際し不具合が生じている。前述したように、感光体表面の線状傷だけではトナーの転がりを十分に抑制することができず、満足するクリーニング性は得られない。そこで、本発明において、感光体表面層中にフィラー微粒子が分散されていることによって、感光体表面に形成された線状傷の中にフィラー微粒子よる凸部が形成される（図２参照）。この粗面化した部分にさらに小さい凸部があることによって、クリーニングしにくい球形のトナーでもその小さい凸部に引っかかり、クリーニング時における球形トナーの転がりを抑制することができる。これによってトナーのすり抜けを低減でき、トナーのクリーニング性を大幅に改善させる効果が得られる。
なお、線状傷中に形成されているフィラーによる凸部の存在は、ＳＥＭの断面観察により確認できる。
【００１７】
本発明においては、硬化表面層にフィラー微粒子を含有させるものであるが、このフィラー微粒子としては、以下のようなものが使用できる。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、カーボン微粒子などが挙げられる。
【００１８】
カーボン微粒子としては、炭素が主成分の構造を有する粒子のことである。非晶質、ダイヤモンド、グラファイト、無定型炭素、フラーレン、ツェッペリン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等の構造を有する粒子である。これらの構造の中で水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン構造を有する粒子は、機械的及び化学的耐久性が良好である。水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン膜とは、ｓｐ３軌道を有するダイヤモンド構造、ｓｐ２軌道を有するグラファイト構造、非晶質カーボン構造などの類似構造が混在した粒子のことである。ダイヤモンド状カーボンもしくは非晶質カーボン微粒子は、炭素だけで構成されるのではなく、水素、酸素、窒素、フッ素、硼素、リン、塩素、臭素、沃素等の他の元素が含有されていてもかまわない。無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化珪素、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウムなどの無機材料が挙げられる。特に、フィラー微粒子の硬度の点からは、この中でも無機材料を用いることが有利である。特に金属酸化物が良好であり、さらには、酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化チタンが有効に使用できる。また、コロイダルシリカやコロイダルアルミナなどの微粒子も有効に使用できる。
【００１９】
また、フィラー微粒子の平均一次粒径は、０．１〜１．０μｍであることが表面層の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。フィラー微粒子の平均一次粒径が０．１μｍ未満の場合は、線状傷中の溝に入り込んだトナーの転がりを十分に抑制することができなくなってしまう。また耐摩耗性の低下、分散性の低下等も引き起こす可能性がある。一方、１．０μｍを超える場合には、フィラー微粒子によってできる凸部の高さが大きいため、クリーニングブレードのエッジ部の摩耗が加速してしまい、長期に渡ってクリーニング性が持続できない。また、分散液中においてフィラー微粒子の沈降性が促進されたり、トナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。
フィラー微粒子の粒子径は、塗工液（分散液）中のフィラー粒子について遠心沈降式粒度分布測定（堀場製作所のＣＡＰＡ−７００）によって求めることが出来る。また、感光膜面の断面をＳＥＭで観察することによっても求めることが出来る。
【００２０】
表面層中のフィラー材料濃度は、高いほど耐摩耗性が高いので良好であるが、高すぎる場合には残留電位の上昇、表面層の書き込み光透過率が低下し、副作用を生じる場合がある。従って、概ね全固形分に対して、５０質量％以下、好ましくは３０質量％以下程度である。
【００２１】
また更に、これらのフィラー微粒子は少なくとも一種の表面処理剤で表面処理することが可能であり、そうすることがフィラー微粒子の分散性の面から好ましい。フィラー微粒子の分散性の低下は残留電位の上昇だけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤を使用することができるが、フィラー微粒子の絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理や、Ａｌ2Ｏ3、ＴｉＯ2、ＺｒＯ2、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理がフィラー微粒子の分散性及び画像ボケの点からより好ましい。シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。表面処理量については、用いるフィラー微粒子の平均一次粒径によって異なるが、３〜３０ｗｔ％が適しており、５〜２０ｗｔ％がより好ましい。表面処理量がこれよりも少ないとフィラー微粒子の分散効果が得られず、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こす。これらフィラ−微粒子材料は単独もしくは２種類以上混合して用いられる。
【００２２】
本発明の電子写真感光体は、その周方向に線状傷が形成されており、この線状傷の母線方向（母線方向とは感光体の回転軸方向のことである）で測定した十点平均粗さＲｚは０．１７μｍ以上２．００μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが２０μｍ以上５００μｍ以下である。
感光体の周面の母線方向で測定したＲｚが２．００μｍよりも大きい場合、これは線状傷の深さが深くなることを意味し、傷の凹み部分に異物が入り込み易く、また除去しにくくなり、それがフィルミングや異物付着による画像欠陥を引き起こす恐れがある。さらに、出力画像に感光体の周面の表面粗さに起因するガサツキが現れたり、クリーニングブレードからのトナーのすり抜けが抑制効果が得られにくくなってしまう。母線方向のＲｚが２．００μｍ以下であることにより、それらの影響による副作用なしに、クリーニング効果を十分に得ることが可能となる。逆に母線方向のＲｚが０．１７μｍより小さい場合は、粗面化によるクリーニングブレードと感光体の摩擦力低減効果が十分に得られなくなってしまう。
感光体の周面の母線方向のＳｍは、５００μｍより大きくても、２０μｍより小さくても本発明の効果が得られにくくなってしまう。
【００２３】
本発明の電子写真感光体は、その周面の周方向で測定した十点平均粗さＲｚが０．１３μｍ以上０．５０μｍ以下であり、かつ凹凸の平均間隔Ｓｍが１０μｍ以上４０μｍ以下である。
感光体の周方向のＲｚが０．５０μｍより大きい場合は、クリーニング不良が発生したり、クリーニングブレードに対する局所的な摩擦抵抗が増加し、特に長期間繰り返し使用した場合に、クリーニングブレードのエッジ部が欠損したりする場合がある。逆に０．１３μｍより小さい場合、そのフィラー微粒子によって形成される凸部の高さが十分でなく、トナーの転がりを十分に抑制することができず、本発明の効果が得られない。
感光体の周方向のＳｍに関しては、４０μｍより大きくても、１０μｍより小さくても本発明の効果が乏しくなってしまう。
【００２４】
十点平均粗さRzは以下のようにして測定される（図９参照）。
(1)測定対象の曲線から基準長さ”ｌ  ”を抜き取る。
(2)曲線で最高の山頂から高い順に５番目までの山高さ（Zp1, Zp2, Zp3, Zp4,Zp5）の平均と、最深の谷底から深い順に５番目までの谷深さ(Zv1, Zv2, Zv3, Zv4, Zv5)の平均とを求め、
(3)これらの平均の和をRzとする。
Rz=(|Zp1+Zp2+Zp3+zp4+Zp5|+|Zv1+Zv2+Zv3+Zv4+Zv5|)/5
【００２５】
また、凹凸の平均間隔Smは以下のようにして測定される（図１０参照）。
(1)測定対象の曲線から該曲線の平均線の方向に沿って基準長さ”ｌ  ”を抜き取る。
(2)一つの山とそれに隣り合う谷とに対応する平均線の長さを求め、
(3)山と谷との間の距離の算術平均を得てこれをＳｍとする。
本発明では、母線方向のＲｚとＳｍとは、感光体の回転軸に沿って切断したときに得られる、感光体の回転軸方向の曲線（断面曲線）における値である。
そして周方向のＲｚとＳｍとは、断面曲線から所定の波長よりも長い表面うねり成分を位相補償形高域フィルタで除去して得られる感光体の周方向に沿った曲線（粗さ曲線）における値である。
【００２６】
次に、本発明の架橋表面層の構成材料について説明する。
本発明に用いられる電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーとは、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、且つラジカル重合性官能基を有するモノマーを指す。このラジカル重合性官能基とは、炭素−炭素２重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーの重合性官能基数は３個以上であることが好ましい。
【００２７】
これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基等が挙げられる。
（１）１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式１で表わされる官能基が挙げられる。
【化１】
2010134459.tif 000002
（ただし、式中、Ｘ1は、置換又は無置換のフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換又は無置換のアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、−ＣＯＮ（Ｒ1）−基（Ｒ1は、水素、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わす。）、または−Ｓ−基を表わす。）
これらの置換基を具体的に例示すると、ビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。
【００２８】
（２）１，１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式２で表わされる官能基が挙げられる。
【化２】
2010134459.tif 000003
（ただし、式中、Ｙは、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基、置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、−ＣＯＯＲ2基（Ｒ2は、水素原子、置換又は無置換のメチル基、エチル基等のアルキル基、置換又は無置換のベンジル、フェネチル基等のアラルキル基、置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基、または−ＣＯＮＲ3Ｒ4（Ｒ3およびＲ4は、水素原子、置換又は無置換のメチル基、エチル基等のアルキル基、置換又は無置換のベンジル基、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等のアラルキル基、または置換又は無置換のフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わし、互いに同一または異なっていてもよい。）、また、Ｘ2は上記式１のＸ1と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表わす。ただし、Ｙ、Ｘ2の少なくとも何れか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、及び芳香族環である。）
これらの置換基を具体的に例示すると、α−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。
【００２９】
なお、これらＸ1，Ｘ2，Ｙについての置換基にさらに置換される置換基としては、例えばハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。
【００３０】
これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用であり、３個以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば水酸基がその分子中に３個以上ある化合物とアクリル酸（塩）、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、３個以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を３個以上有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なっても良い。
【００３１】
電荷輸送性構造を有しない３官能以上の具体的なラジカル重合性モノマーとしては、以下のものが例示されるが、これらの化合物に限定されるものではない。
すなわち、本発明において使用する上記ラジカル重合性モノマーとしては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、ＥＣＨ変性グリセロールトリアクリレート、ＥＯ変性グリセロールトリアクリレート、ＰＯ変性グリセロールトリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、ＥＯ変性リン酸トリアクリレート、２，２，５，５，−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられ、これらは、単独又は２種類以上を併用しても差し支えない。
【００３２】
また、本発明に用いられる電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、架橋表面層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合（分子量／官能基数）は２５０以下が望ましい。また、この割合が２５０より大きい場合、架橋表面層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、上記例示したモノマー等中、ＨＰＡ、ＥＯ、ＰＯ等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。また、架橋表面層に用いられる電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーの成分割合は、架橋表面層全量に対し２０〜８０質量％、好ましくは３０〜７０質量％である。モノマー成分が２０質量％未満では架橋表面層の３次元架橋結合密度が少なく、従来の熱可塑性バインダー樹脂を用いた場合に比べ飛躍的な耐摩耗性向上が達成されない。また、８０質量％以上では電荷輸送性化合物の含有量が低下し、電気的特性の劣化が生じる。使用されるプロセスによって要求される耐摩耗性や電気特性が異なるため一概には言えないが、両特性のバランスを考慮すると３０〜７０質量％の範囲が最も好ましい。
【００３３】
本発明に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーとは、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しており、且つラジカル重合性官能基を有する化合物を指す。このラジカル重合性官能基としては、先のラジカル重合性モノマーで示したものが挙げられ、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用である。１分子中のラジカル重合性官能基の数は、１個以上複数個でも良いが、１個である方が好ましい。また、電荷輸送性構造としてはトリアリールアミン構造が効果が高い。さらに、下記一般式（Ｉ）又は（II）で示される化合物を用いた場合、感度、残留電位等の電気的特性が良好に持続される。
【００３４】
【化３】
2010134459.tif 000004
【化４】
2010134459.tif 000005
（一般式（Ｉ）及び（II）中、Ｒ10は水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基、置換又は無置換のアリール基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、−ＣＯＯＲ11（Ｒ11は水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基又は置換又は無置換のアリール基）、ハロゲン化カルボニル基若しくはＣＯＮＲ12Ｒ13（Ｒ12及びＲ13は水素原子、ハロゲン原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基又は置換又は無置換のアリール基を示し、互いに同一であっても異なっていてもよい）を表わし、Ａｒ1、Ａｒ2は置換もしくは無置換のアリーレン基を表わし、同一であっても異なってもよい。Ａｒ3、Ａｒ4は置換もしくは無置換のアリール基を表わし、同一であっても異なってもよい。Ｘ10は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わす。Ｚは置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表わす。ｍ、ｎは０〜３の整数を表わす。）
【００３５】
以下に、一般式（Ｉ）、（II）における置換基の具体例を示す。
前記一般式（Ｉ）、（II）において、Ｒ10の置換基中、アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基が、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等がそれぞれ挙げられ、これらは、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等により置換されていても良い。
Ｒ10の置換基のうち、特に好ましいものは水素原子、メチル基である。
【００３６】
Ａｒ3、Ａｒ4は置換もしくは無置換のアリール基であり、本発明において該アリール基としては縮合多環式炭化水素基、非縮合環式炭化水素基及び複素環基が含まれる。
該縮合多環式炭化水素基としては、好ましくは環を形成する炭素数が１８個以下のもの、例えば、ペンタニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、ａｓ−インダセニル基、ｓ−インダセニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基、プレイアデニル基、アセナフテニル基、フェナレニル基、フェナントリル基、アントリル基、フルオランテニル基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、トリフェニレル基、ピレニル基、クリセニル基、及びナフタセニル基等が挙げられる。
【００３７】
該非縮合環式炭化水素基としては、ベンゼン、ジフェニルエーテル、ポリエチレンジフェニルエーテル、ジフェニルチオエーテル及びジフェニルスルホン等の単環式炭化水素化合物の１価基、あるいはビフェニル、ポリフェニル、ジフェニルアルカン、ジフェニルアルケン、ジフェニルアルキン、トリフェニルメタン、ジスチリルベンゼン、１，１−ジフェニルシクロアルカン、ポリフェニルアルカン、及びポリフェニルアルケン等の非縮合多環式炭化水素化合物の１価基、あるいは９，９−ジフェニルフルオレン等の環集合炭化水素化合物の１価基が挙げられる。
複素環基としては、カルバゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、オキサジアゾール、及びチアジアゾール等の１価基が挙げられる。
【００３８】
また、前記Ａｒ3、Ａｒ4で表わされるアリール基は例えば以下に示すような置換基を有してもよい。
（１）ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等。
（２）アルキル基。好ましくは、Ｃ1〜Ｃ12とりわけＣ1〜Ｃ8、さらに好ましくはＣ1〜Ｃ4の直鎖または分岐鎖のアルキル基であり、これらのアルキル基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、Ｃ1〜Ｃ4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル基もしくはＣ1〜Ｃ4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−ブチル基、ｉ−プロピル基、ｔ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｎ−プロピル基、トリフルオロメチル基、２−ヒドロキエチル基、２−エトキシエチル基、２−シアノエチル基、２−メトキシエチル基、ベンジル基、４−クロロベンジル基、４−メチルベンジル基、４−フェニルベンジル基等が挙げられる。
【００３９】
（３）アルコキシ基（−ＯＲ14）。Ｒ14は（２）で示されたアルキル基と同様である。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉ−プロポキシ基、ｔ−ブトキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｉ−ブトキシ基、２−ヒドロキシエトキシ基、ベンジルオキシ基、トリフルオロメトキシ基等が挙げられる。
（４）アリールオキシ基。アルールオキシ基のアリール基としてはフェニル基、ナフチル基が挙げられる。これは、Ｃ1〜Ｃ4のアルコキシ基、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル基またはハロゲン原子を置換基として含有してもよい。具体的には、フェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、４−メトキシフェノキシ基、４−メチルフェノキシ基等が挙げられる。
（５）アルキルメルカプト基又はアリールメルカプト基であり、具体的にはメチルチオ基、エチルチオ基、フェニルチオ基、ｐ−メチルフェニルチオ基等が挙げられる。
【００４０】
（６）
【化５】
2010134459.tif 000006
（式中、Ｒ15及びＲ16は各々独立に水素原子、前記（２）で示したアルキル基、またはアリール基を表わす。アリール基としては、例えばフェニル基、ビフェニル基又はナフチル基が挙げられ、これらはＣ1〜Ｃ4のアルコキシ基、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル基またはハロゲン原子を置換基として含有してもよい。Ｒ15及びＲ16は共同で環を形成してもよい）
具体的には、アミノ基、ジエチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジ（トリール）アミノ基、ジベンジルアミノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、ピロリジノ基等が挙げられる。
【００４１】
（７）メチレンジオキシ基、又はメチレンジチオ基等のアルキレンジオキシ基又はアルキレンジチオ基等。
（８）置換又は無置換のスチリル基、置換又は無置換のβ−フェニルスチリル基、ジフェニルアミノフェニル基、ジトリルアミノフェニル基等。
【００４２】
前記Ａｒ1、Ａｒ2で表わされるアリーレン基としては、前記Ａｒ3、Ａｒ4で表されるアリール基から誘導される２価基が挙げられる。
前記Ｘ10は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わす。
置換もしくは無置換のアルキレン基としては、Ｃ1〜Ｃ12、好ましくはＣ1〜Ｃ8、さらに好ましくはＣ1〜Ｃ4の直鎖または分岐鎖のアルキレン基が挙げられ、これらのアルキレン基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、Ｃ1〜Ｃ4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル基もしくはＣ1〜Ｃ4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的にはメチレン基、エチレン基、ｎ−ブチレン基、ｉ−プロピレン基、ｔ−ブチレン基、ｓ−ブチレン基、ｎ−プロピレン基、トリフルオロメチレン基、２−ヒドロキエチレン基、２−エトキシエチレン基、２−シアノエチレン基、２−メトキシエチレン基、ベンジリデン基、フェニルエチレン基、４−クロロフェニルエチレン基、４−メチルフェニルエチレン基、４−ビフェニルエチレン基等が挙げられる。
【００４３】
置換もしくは無置換のシクロアルキレン基としては、Ｃ5〜Ｃ7の環状アルキレン基が挙げられ、これらの環状アルキレン基は、置換基として、フッ素原子、水酸基、Ｃ1〜Ｃ4のアルキル基、Ｃ1〜Ｃ4のアルコキシ基を有していても良い。具体的にはシクロヘキシリデン基、シクロへキシレン基、３，３−ジメチルシクロヘキシリデン基等が挙げられる。
置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基としては、−ＣＨ2ＣＨ2Ｏ−基、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2Ｏ−基、−（ＯＣＨ2ＣＨ2）h−Ｏ−基、又は−（ＯＣＨ2ＣＨ2ＣＨ2）i−Ｏ−基等が挙げられる。
但し上記式中のｈ，ｉはそれぞれ１〜４の整数を表わす。
また、アルキレンエーテル基のアルキレン基はヒドロキシル基、メチル基、エチル基等の置換基を有してもよい。
【００４４】
ビニレン基は、
【化６】
2010134459.tif 000007
で表わされ、
Ｒ17は水素、アルキル基（前記（２）で示されるアルキル基と同じ）、アリール基（前記Ａｒ3、Ａｒ4で表わされるアリール基と同じ）、ａは１または２、ｂは１〜３を表わす。
【００４５】
前記Ｚは置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表わす。
置換もしくは無置換のアルキレン基としは、前記Ｘ10のアルキレン基と同様なものが挙げられる。
置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基としては、前記Ｘ10のアルキレンエーテル基が挙げられる。
アルキレンオキシカルボニル基としては、カプロラクトン変性基が挙げられる。
【００４６】
また、本発明の１官能の電荷輸送構造を有するラジカル重合性モノマーとして更に好ましくは、下記一般式（III）の構造の化合物が挙げられる。
【化７】
2010134459.tif 000008
（式中、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ０又は１の整数、Ｒａは水素原子又はメチル基を表わし、Ｒｂ、Ｒｃは水素原子以外の置換基で炭素数１〜６のアルキル基を表わし、同一又は異なっても良い。ｓ、ｔは０〜３の整数を表わす。Ｚａは単結合、メチレン基、エチレン基、
【化８】
2010134459.tif 000009
を表わす。）
上記一般式（III）で表わされる化合物としては、Ｒｂ、Ｒｃの置換基として、特にメチル基、エチル基である化合物が好ましい。
【００４７】
本発明により形成される架橋表面層は、クラック等の発生がなくかつ電気特性に優れる。その理由は、本発明で用いる上記一般式（Ｉ）及び（II）特に（III）の１官能性の電荷輸送構造を有するラジカル重合性モノマーは、炭素−炭素間の二重結合が両側に開放されて重合するため、末端構造とはならず、連鎖重合体中に組み込まれ、３官能以上のラジカル重合性モノマーとの重合で架橋形成された重合体中では、高分子の主鎖中に存在し、かつ主鎖−主鎖間の架橋鎖中に存在（この架橋鎖には１つの高分子と他の高分子間の分子間架橋鎖と、１つの高分子内で折り畳まれた状態の主鎖のある部位と主鎖中でこれから離れた位置に重合したモノマー由来の他の部位とが架橋される分子内架橋鎖とがある）するが、主鎖中に存在する場合であってもまた架橋鎖中に存在する場合であっても、鎖部分から懸下するトリアリールアミン構造は、窒素原子から放射状方向に配置する少なくとも３つのアリール基を有し、バルキーであるが、鎖部分に直接結合しておらず鎖部分からカルボニル基等を介して懸下しているため立体的位置取りに融通性ある状態で固定されているので、これらトリアリールアミン構造は重合体中で相互に程よく隣接する空間配置が可能であるため、分子内の構造的歪みが少なく、また、電子写真感光体の表面層とされた場合に、電荷輸送経路の断絶を比較的免れた分子内構造を採りうるものと推測される。
【００４８】
本発明に用いられる１官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーの具体例を以下に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。
なお、Ｎｏ．３５８は欠番である。
【表１−１】
2010134459.tif 000010
【００４９】
【表１−２】
2010134459.tif 000011
【００５０】
【表１−３】
2010134459.tif 000012
【００５１】
【表１−４】
2010134459.tif 000013
【００５２】
【表１−５】
2010134459.tif 000014
【００５３】
【表１−６】
2010134459.tif 000015
【００５４】
【表１−７】
2010134459.tif 000016
【００５５】
【表１−８】
2010134459.tif 000017
【００５６】
【表１−９】
2010134459.tif 000018
【００５７】
【表１−１０】
2010134459.tif 000019
【００５８】
【表１−１１】
2010134459.tif 000020
【００５９】
【表１−１２】
2010134459.tif 000021
【００６０】
本発明に用いられる２官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマー化合物の具体例を以下に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。
【表２−１】
2010134459.tif 000022
【００６１】
【表２−２】
2010134459.tif 000023
【００６２】
【表２−３】
2010134459.tif 000024
【００６３】
【表２−４】
2010134459.tif 000025
【００６４】
【表２−５】
2010134459.tif 000026
【００６５】
【表２−６】
2010134459.tif 000027
【００６６】
【表２−７】
2010134459.tif 000028
【００６７】
【表２−８】
2010134459.tif 000029
【００６８】
【表２−９】
2010134459.tif 000030
【００６９】
【表２−１０】
2010134459.tif 000031
【００７０】
【表２−１１】
2010134459.tif 000032
【００７１】
【表２−１２】
2010134459.tif 000033
【００７２】
【表２−１３】
2010134459.tif 000034
【００７３】
【表２−１４】
2010134459.tif 000035
【００７４】
【表２−１５】
2010134459.tif 000036
【００７５】
【表２−１６】
2010134459.tif 000037
【００７６】
【表２−１７】
2010134459.tif 000038
【００７７】
【表２−１８】
2010134459.tif 000039
【００７８】
【表２−１９】
2010134459.tif 000040
【００７９】
【表２−２０】
2010134459.tif 000041
【００８０】
【表２−２１】
2010134459.tif 000042
【００８１】
【表２−２２】
2010134459.tif 000043
【００８２】
【表２−２３】
2010134459.tif 000044
【００８３】
【表２−２４】
2010134459.tif 000045
【００８４】
【表２−２５】
2010134459.tif 000046
【００８５】
【表２−２６】
2010134459.tif 000047
【００８６】
【表２−２７】
2010134459.tif 000048
【００８７】
【表２−２８】
2010134459.tif 000049
【００８８】
【表２−２９】
2010134459.tif 000050
【００８９】
【表２−３０】
2010134459.tif 000051
【００９０】
【表２−３１】
2010134459.tif 000052
【００９１】
【表２−３２】
2010134459.tif 000053
【００９２】
【表２−３３】
2010134459.tif 000054
【００９３】
【表２−３４】
2010134459.tif 000055
【００９４】
【表２−３５】
2010134459.tif 000056
【００９５】
【表２−３６】
2010134459.tif 000057
【００９６】
【表２−３７】
2010134459.tif 000058
【００９７】
【表２−３８】
2010134459.tif 000059
【００９８】
【表２−３９】
2010134459.tif 000060
【００９９】
【表２−４０】
2010134459.tif 000061
【０１００】
【表２−４１】
2010134459.tif 000062
【０１０１】
【表２−４２】
2010134459.tif 000063
【０１０２】
【表２−４３】
2010134459.tif 000064
【０１０３】
【表２−４４】
2010134459.tif 000065
【０１０４】
本発明に用いられる３官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマー化合物の具体例を以下に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。
【表３−１】
2010134459.tif 000066
【０１０５】
【表３−２】
2010134459.tif 000067
【０１０６】
【表３−３】
2010134459.tif 000068
【０１０７】
【表３−４】
2010134459.tif 000069
【０１０８】
【表３−５】
2010134459.tif 000070
【０１０９】
また、本発明に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーは、架橋表面層の電荷輸送性能を付与するために重要で、この成分は架橋表面層全量に対し２０〜８０質量％、好ましくは３０〜７０質量％である。この成分が２０質量％未満では架橋表面層の電荷輸送性能が充分に保てず、繰り返しの使用で感度低下、残留電位上昇などの電気特性の劣化が現れる。また、８０質量％を超えると電荷輸送構造を有しない３官能モノマーの含有量が低下し、架橋結合密度の低下を招き高い耐摩耗性が発揮されない。使用されるプロセスによって要求される電気特性や耐摩耗性が異なるため一概には言えないが、両特性のバランスを考慮すると３０〜７０質量％の範囲が最も好ましい。
【０１１０】
本発明の表面層は、少なくとも電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーを硬化したものが好ましいが、これ以外に塗工時の粘度調整、架橋表面層の応力緩和、低表面エネルギー化や摩擦係数低減などの機能付与の目的で１官能及び２官能のラジカル重合性モノマー及びラジカル重合性オリゴマーを併用することができる。これらのラジカル重合性モノマー、オリゴマーとしては、公知のものが利用できる。
【０１１１】
１官能のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、２−エチルヘキシルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、２−エチルヘキシルカルビトールアクリレート、３−メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマーなどが挙げられる。
【０１１２】
２官能のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。
【０１１３】
機能性モノマーとしては、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、２−パーフルオロイソノニルエチルアクリレートなどのフッ素原子を置換したもの、特公平５−６０５０３号公報、特公平６−４５７７０号公報記載のシロキサン繰り返し単位：２０〜７０のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチルなどのポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレートが挙げられる。
【０１１４】
ラジカル重合性オリゴマーとしては、例えば、エポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエステルアクリレート系オリゴマーが挙げられる。
但し、１官能及び２官能のラジカル重合性モノマーやラジカル重合性オリゴマーを多量に含有させると架橋表面層の３次元架橋結合密度が実質的に低下し、耐摩耗性の低下を招く。このためこれらのモノマーやオリゴマーの含有量は、３官能以上のラジカル重合性モノマー１００質量部に対し５０質量部以下、好ましくは３０質量部以下に制限される。
【０１１５】
また、本発明の表面層は少なくとも電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーを硬化したものが好ましいが、必要に応じてこの架橋反応を効率よく進行させるために架橋表面層中に重合開始剤を使用してもよい。
熱重合開始剤としては、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（パーオキシベンゾイル）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルベルオキサイド、ｔ−ブチルヒドロベルオキサイド、クメンヒドロベルオキサイド、ラウロイルパーオキサイドなどの過酸化物系開始剤、アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、４，４’−アゾビス−４−シアノ吉草酸などのアゾ系開始剤が挙げられる。
【０１１６】
光重合開始剤としては、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム、などのアセトフェノン系またはケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、などのベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン、などのベンゾフェノン系光重合開始剤、２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、などのチオキサントン系光重合開始剤、その他の光重合開始剤としては、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物、が挙げられる。また、光重合促進効果を有するものを単独または上記光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４’−ジメチルアミノベンゾフェノン、などが挙げられる。
【０１１７】
これらの重合開始剤は１種又は２種以上を混合して用いてもよい。重合開始剤の含有量は、ラジカル重合性を有する総含有物１００質量部に対し、０．５〜４０質量部、好ましくは１〜２０質量部である。
【０１１８】
更に、本発明の表面層塗工液は必要に応じて各種可塑剤（応力緩和や接着性向上の目的）、レベリング剤、ラジカル反応性を有しない低分子電荷輸送物質などの添加剤が含有できる。これらの添加剤は公知のものが使用可能であり、可塑剤としてはジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂に使用されているものが利用可能で、その使用量は塗工液の総固形分に対し２０質量％以下、好ましくは１０質量％以下に抑えられる。また、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが利用でき、その使用量は塗工液の総固形分に対し３質量％以下が適当である。
【０１１９】
本発明の架橋表面層は、少なくとも電荷輸送構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマーとフィラー微粒子を含有する塗工液を塗布、硬化することにより形成される。かかる塗工液はラジカル重合性モノマーが液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。このとき用いられる溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または２種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚により変わり、任意である。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
【０１２０】
本発明においては、かかる塗工液を塗布後、外部からエネルギーを与え硬化させ、架橋表面層を形成するものであるが、このとき用いられる外部エネルギーとしては熱、光、放射線がある。熱のエネルギーを加える方法としては、空気、窒素などの気体、蒸気、あるいは各種熱媒体、赤外線、電磁波を用い塗工表面側あるいは支持体側から加熱することによって行なわれる。加熱温度は１００℃以上、１７０℃以下が好ましく、１００℃未満では反応速度が遅く、完全に反応が終了しない。１７０℃より高温では反応が不均一に進行し架橋表面層中に大きな歪みが発生する。硬化反応を均一に進めるために、１００℃未満の比較的低温で加熱後、更に１００℃以上に加温し反応を完結させる方法も有効である。光のエネルギーとしては主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのＵＶ照射光源が利用できるが、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ2以上、１０００ｍＷ／ｃｍ2以下が好ましく、５０ｍＷ／ｃｍ2未満では硬化反応に時間を要する。１０００ｍＷ／ｃｍ2より強いと反応の進行が不均一となり、架橋表面層の荒れが激しくなる。放射線のエネルギーとしては電子線を用いるものが挙げられる。これらのエネルギーの中で、反応速度制御の容易さ、装置の簡便さから熱及び光のエネルギーを用いたものが有用である。
【０１２１】
本発明の架橋表面層の膜厚は、架橋表面層が用いられる感光体の層構造によって異なるため、層構造とともに以降に記載する。
架橋表面層塗工液に含有される組成物においては、バインダー樹脂を含有させることも感光体の電気特性、あるいは耐久性を損なわない範囲であれば可能である。
【０１２２】
本発明の架橋表面層においては、電気的特性を維持するため嵩高い電荷輸送性構造を含有させ、且つ高強度化のため架橋結合密度を高める必要がある。この様な架橋表面層塗工後の硬化にあたっては、非常に高いエネルギーを外部から加え急激に反応を進めると、電荷輸送物質が壊れ、電気特性が劣化する。このため加熱条件、光の照射強度、重合開始剤量により反応速度制御が可能な熱や光の外部エネルギーを用いたものが好ましい。
【０１２３】
本発明の架橋表面層形成材料を用いた場合において、塗工方法について例示すると、例えば、塗工液として、３つのアクリロイルオキシ基を有するアクリレートモノマーと、一つのアクリロイルオキシ基を有するトリアリールアミン化合物を使用する場合、これらの使用割合は７：３から３：７であり、また、重合開始剤をこれらアクリレート化合物全量に対し３〜２０質量％添加し、さらに上記のようにフィラー微粒子、溶媒を加えて塗工液を調製する。例えば、架橋表面層の下層となる電荷輸送層において、電荷輸送物質としてトリアリールアミン系ドナー、及びバインダー樹脂として、ポリカーボネートを使用し、架橋表面層をスプレー塗工により形成する場合、上記塗工液の溶媒としては、テトラヒドロフラン、２−ブタノン、酢酸エチル等が好ましく、その使用割合は、アクリレート化合物全量に対し３倍量〜１０倍量である。
【０１２４】
硬化し、作製された表面架橋層は、有機溶媒に対して、不溶であることが好ましい。硬化が充分でない膜は、有機溶媒に対して、可溶であり、且つ架橋密度が低いため、機械的耐久性も低くなる。
【０１２５】
次いで、例えば、アルミシリンダー等の支持体上に、下引き層、電荷発生層、上記電荷輸送層を順次積層した感光体上に、上記調製した塗工液をスプレー等により塗布する。その後、比較的低温で短時間乾燥し（２５〜８０℃、１〜１０分間）、ＵＶ照射あるいは加熱して硬化させる。
ＵＶ照射の場合、メタルハライドランプ等を用いるが、照度は５０ｍＷ／ｃｍ2以上、１０００ｍＷ／ｃｍ2以下が好ましく、例えば７００ｍＷ／ｃｍ2のＵＶ光を照射する場合、例えば硬化に際し、ドラムを回転して全ての面を均一に２０秒程度照射すればよい。このときドラム温度は５０℃を越えないように制御する。
熱硬化の場合、加熱温度は１００〜１７０℃が好ましく、例えば加熱手段として送風型オーブンを用い、加熱温度を１５０℃に設定した場合、加熱時間は２０分〜３時間である。
硬化終了後は、残留溶媒低減のため１００〜１５０℃で１０分〜３０分加熱して、本発明の感光体を得る。
【０１２６】
以下、本発明をその層構造に従い説明する。
＜電子写真感光体の層構造について＞
本発明に用いられる電子写真感光体を図面に基づいて説明する。
図３は本発明の電子写真感光体を表わす断面図である。
図３は、導電性支持体５０１上に、感光層として、電荷発生機能を有する電荷発生層５０２と電荷輸送物機能を有する電荷輸送層５０３とが積層された積層構造の感光層を有し電荷輸送層上に架橋表面層５０４を有する電子写真感光体の層構造を示す。
【０１２７】
＜導電性支持体について＞
導電性支持体としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特公昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体として用いることができる。
【０１２８】
この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【０１２９】
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。
【０１３０】
＜感光層について＞
次に感光層について説明する。感光層は積層構造でも単層構造でもよい。
感光層は電荷発生機能を有する電荷発生層と電荷輸送機能を有する電荷輸送層とから構成される。
【０１３１】
（１）電荷発生層について
電荷発生層は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダー樹脂を併用することもできる。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料には、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコン等が挙げられる。アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【０１３２】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。また、電荷発生層のバインダー樹脂として上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることができる。
【０１３３】
前者の具体的な例としては、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５３５６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２３５３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７３５号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。
【０１３４】
また、後者の具体例としては、例えば特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。
【０１３５】
また、電荷発生層には低分子電荷輸送物質を含有させることができる。
電荷発生層に併用できる低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【０１３６】
正孔輸送物質としては、以下に表わされる電子供与性物質が挙げられ、良好に用いられる。正孔輸送物質としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【０１３７】
電荷発生層を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。
また、後述のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【０１３８】
（２）電荷輸送層について
電荷輸送層は電荷輸送機能を有する電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成される。
電荷輸送物質としては、前記電荷発生層で記載した電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質を用いることができる。特に高分子電荷輸送物質を用いることは、表面層塗工時の下層の溶解性を低減効果を示し、とりわけ有用である。
【０１３９】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００質量部に対し、２０〜３００質量部、好ましくは４０〜１５０質量部が適当である。但し、高分子電荷輸送物質を用いる場合は、単独でも結着樹脂との併用も可能である。
【０１４０】
電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。また、電荷輸送層の形成には電荷発生層と同様な塗工法が可能である。
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
電荷輸送層に併用できる可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般的に樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂１００質量部に対して０〜３０質量部程度が適当である。
電荷輸送層に併用できるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂１００質量部に対して０〜１質量部程度が適当である。
電荷輸送層の膜厚は、５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１０〜３０μｍ程度が適当である。
【０１４１】
＜下引き層について＞
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【０１４２】
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【０１４３】
＜各層への酸化防止剤の添加について＞
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、表面層、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
【０１４４】
本発明に用いることができる酸化防止剤として、下記のものが挙げられる。
（フェノール系化合物）
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、トコフェロール類など。
【０１４５】
（パラフェニレンジアミン類）
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
（ハイドロキノン類）
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【０１４６】
（有機硫黄化合物類）
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトールテトラキス（３−ラウリルチオープロピオネート）など。
（有機燐化合物類）
トリフェニルホスファイト、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、トリ（ジノニルフェニル）ホスファイト、トリス（２―エチルヘキシル）ホスファイト、トリデシルホスファイト、トリス（トリデシル）ホスファイト、ジフェニルモノ（２−エチルヘキシル）ホスファイト、ジフェニルモノデシルホスファイト、トリス（２，４、ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（２，４，ジ−ｔ―ブチルフェニル）ペンタエリスリトールホスファイト、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）オクチルホスファイト、テトラキス（２，４−ジーｔ−ブチルフェニル）４，４‘−ビフェニレンージーホスホナイト、ジラウリルハイドロゲンホスファイト、ジフェニルハイドロゲンホスファイト、テトラフェニルジプロピレングリコールジホスファイト、テトラフェニルテトラ（トリデシル）ペンタエリスリトールテトラホスファイト、テトラ（トリデシル）−４，４’イソプロピリデンジフェニルジホスファイト、ビス（ノニルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、水添ビスフェノールＡ・ペンタエリスリトールホスファイトポリマーなど。
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
本発明における酸化防止剤の添加量は、添加する層の総質量に対して０．０１〜１０質量％である。
【０１４７】
＜画像形成方法及び装置について＞
次に図面に基づいて本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置を詳しく説明する。
本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置は、特定の架橋表面層を有する感光体を用い、例えば少なくとも感光体において帯電、画像露光、現像の過程を経た後、画像保持体（転写紙）へのトナー画像の転写、定着及び感光体表面のクリーニングというプロセスよりなる画像形成方法ならびに画像形成装置である。
なお、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成方法等では、感光体に配した上記プロセスを必ずしも有するものではない。
【０１４８】
図４は、画像形成装置の一例を示す概略図である。感光体を平均的に帯電させる手段として、帯電チャージャ（３）が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラー帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。低電力及び感光体の帯電均一性が良好な手法としては、電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた帯電器が、直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加すること方法が用いられる。
【０１４９】
次に、均一に帯電された感光体（１）上に静電潜像を形成するために画像露光部（５）による露光を行なう。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１５０】
次に、感光体（１）上に形成された静電潜像を可視化するために現像ユニット（６）により静電潜像の現像を行なう。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【０１５１】
次に、感光体上で可視化されたトナー像は、転写チャージャ（１０）により転写体（９）上に転写される。また、転写をより良好に行なうために転写前チャージャ（７）を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。
【０１５２】
次に、転写体（９）を、分離チャージャ（１１）および分離爪（１２）を用いて感光体（１）から分離する。その他の分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ（１１）としては、前記帯電手段が利用可能である。
次に、転写後感光体上に残されたトナーは、ファーブラシ（１４）およびクリーニングブレード（１５）が用いて、クリーニングされ除去される。この場合、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ（１３）を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。
【０１５３】
次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が適用される。除電手段としては除電ランプ（２）、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。
その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。
【０１５４】
本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置である。
この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。プロセスカートリッジの一例を図５に示す。
画像形成装置用プロセスカートリッジとは、感光体（１０１）を内蔵し、他に帯電手段（１０２）、現像手段（１０４）、転写手段（１０６）、クリーニング手段（１０７）、除電手段（図示せず）の少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。
図５に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体（１０１）は、矢印方向に回転しながら、帯電手段（１０２）による帯電、露光手段（１０３）による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段（１０４）でトナー現像され、該トナー現像は転写手段（１０６）により、転写体（１０５）に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段（１０７）によりクリーニングされ、さらに除電手段（図示せず）により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【０１５５】
本発明は、高分子電荷輸送層及び架橋表面層を有した感光体と帯電、現像、転写、クリーニング、除電手段の少なくとも一つを一体化した画像形成装置用プロセスカートリッジを提供するものである。
以上の説明から明らかなように、本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、ＣＲＴプリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンター及びレーザー製版等の電子写真応用分野にも広く用いることができるものである。
【０１５６】
＜電荷輸送性構造を有する化合物の合成例＞
本発明における電荷輸送性構造を有する化合物は、例えば特許第３１６４４２６号公報記載の方法にて合成される。また、下記にこの一例を示す。
（１）ヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物（下記構造式Ｂ）の合成
メトキシ基置換トリアリールアミン化合物（下記構造式Ａ）１１３．８５ｇ（０．３ｍｏｌ）と、ヨウ化ナトリウム１３８ｇ（０．９２ｍｏｌ）にスルホラン２４０ｍｌを加え、窒素気流中で６０℃に加温した。この液中にトリメチルクロロシラン９９ｇ（０．９１ｍｏｌ）を１時間で滴下し、約６０℃の温度で４時間半撹拌し反応を終了させた。この反応液にトルエン約１．５Ｌを加え室温まで冷却し、水と炭酸ナトリウム水溶液で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマト処理（吸着媒体：シリカゲル、展開溶媒：トルエン：酢酸エチル＝２０：１）にて精製した。得られた淡黄色オイルにシクロヘキサンを加え、結晶を析出させた。この様にして下記構造式Ｂの白色結晶８８．１ｇ（収率＝８０．４％）を得た。
融点：６４．０〜６６．０℃
【０１５７】
【表４】
2010134459.tif 000071
【０１５８】
【化９】
2010134459.tif 000072
【化１０】
2010134459.tif 000073
【０１５９】
（２）トリアリールアミノ基置換アクリレート化合物（表１中の例示化合物Ｎｏ．５４）
上記（１）で得られたヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物（構造式Ｂ）８２．９ｇ（０．２２７ｍｏｌ）をテトラヒドロフラン４００ｍｌに溶解し、窒素気流中で水酸化ナトリウム水溶液（ＮａＯＨ：１２．４ｇ，水：１００ｍｌ）を滴下した。この溶液を５℃に冷却し、アクリル酸クロライド２５．２ｇ（０．２７２ｍｏｌ）を４０分かけて滴下した。その後、５℃で３時間撹拌し反応を終了させた。この反応液を水に注ぎ、トルエンにて抽出した。この抽出液を炭酸水素ナトリウム水溶液と水で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマト処理（吸着媒体：シリカゲル、展開溶媒：トルエン）にて精製した。得られた無色のオイルにｎ−ヘキサンを加え、結晶を析出させた。この様にして例示化合物Ｎｏ．５４の白色結晶８０．７３ｇ（収率＝８４．８％）を得た。
融点：１１７．５〜１１９．０℃
【０１６０】
【表５】
2010134459.tif 000074
【実施例】
【０１６１】
次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する「部」は、すべて質量部を表わす。
始めに、本発明に関わる試験と測定方法について述べる。
【０１６２】
（１）感光体表面粗さの測定方法
本発明において、感光体の周面の母線方向のＲｚ、Ｓｍの測定は、いずれも、（株）東京精密社製の表面粗さ測定器サーフコム１４００Ｄを用いて行った。また、感光体の周方向のＲｚ、Ｓｍの測定は、キーエンス社製超深度測定器ＶＫ−８５００を用いて行った。
測定は５点について行ないその平均値を測定値とした。
【０１６３】
（２）トナーすり抜け測定・評価方法
（測定方法）
本発明におけるトナーすり抜け測定は、感光体に付着するトナーをクリーニングブレードで捕集するプロセスにて行った。すり抜けたトナーは厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍの白地のフエルト（槌屋社製、以下、すり抜けトナーキャッチャーと称する）をクリーニングブレード下流、現像器開口部上流に据え付け、感光体に接触させることで捕集した。
【０１６４】
実際の測定は以下の手順で行った。すなわち、リコー社製  ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の感光体セットのうち、クリーニングブラシと帯電ローラークリーナー、および棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いたものをすり抜け強度測定用の感光体セットとした。取り付け位置はブラック現像ステーションにした（図６）。Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の帯電ローラ印加バイアスのうち、ＤＣバイアスを調整し、感光体の帯電電位を−７００Ｖになるようにした。次いで、露光部電位が−２５０Ｖになるよう書き込み光量を調整した。この状態で種々、現像バイアスを変えてベタパターンを書き込ませた。転写前の感光体に入力されたトナーを透明粘着テープ（日東電工社、プリンタックＣ）で捕集し、捕集したテープの画像濃度を反射分光濃度計（キヤノンアイテック社、Ｘ−ＲＩＴＥ９３９）で測定し、この濃度が１．０となる現像バイアスに変更した。
【０１６５】
次に現像手段の開口部上端に２ｍｍ厚の線状のスポンジテープ（住友３Ｍ社、スコッチテープ４０１６）を介して、すり抜けトナーキャッチャー（厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍのフエルト（槌屋社製））を貼り合わせた。これを本体に装着した。
クリーニングブレードはＩｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５純正品の新品を取り付け、清掃した感光体ドラムを取り付けて、２３℃５５％ＲＨ環境で画像濃度５％のＡ４サイズのテストパターン画像を連続５０枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントした。トナーは純正品の重合トナー（ＩＰＳＩＯトナー  タイプ゜9800）を使用した。
（評価方法）
プリント後、すり抜けトナーキャッチャーを回収し、フエルトの汚染具合を目視で観察した。見た目で明らかに汚染がひどい場合を×、問題がない程度の場合を○、その中間程度の場合を△とした。
【０１６６】
（２）ブレード摩耗測定方法
超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５００（キーエンス社製）を用いて、ブレード摩耗の様子を観察した。ブレード摩耗幅は、ブレードエッジ部を観察し、初期から欠けた部分の幅（図７のＷ４５）を測定した。
【０１６７】
（４）感光体摩耗量測定方法
感光体膜の摩耗量は渦電流式膜厚計（フィッシャーインスツルメント製社製）を用いて測定を行った。
【０１６８】
［実施例１］
Ａｌ製支持体（外径３０ｍｍφ）に、乾燥後の膜厚が３．５μｍになるように浸漬法で下記下引き層用塗工液を塗工し、下引き層を形成した。
・下引き層用塗工液
アルキッド樹脂                                  ６部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
メラミン樹脂                                    ４部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
酸化チタン                                    ４０部
（ＣＲ−ＥＬ：石原産業）
メチルエチルケトン                            ５０部
【０１６９】
この下引き層上に下記構造のビスアゾ顔料を含む電荷発生層塗工液を用いて浸漬塗工し、加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
・電荷発生層用塗工液
下記構造のビスアゾ顔料                        ２．５部
【化１１】
2010134459.tif 000075
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）    ０．５部
シクロヘキサノン                              ２００部
メチルエチルケトン                              ８０部
【０１７０】
この電荷発生層上に下記構造の電荷輸送物質を含む電荷輸送層用塗工液を用いて、浸漬塗工し、加熱乾燥させ、膜厚２２μｍの電荷輸送層とした。
・電荷輸送層用塗工液
ビスフェーノルＺ型ポリカーボネート              １０部
下記構造の低分子電荷輸送物質                    １０部
【化１２】
2010134459.tif 000076
テトラヒドロフラン                                ８０部
１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液    ０．２部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
【０１７１】
電荷輸送層上に下記構成の架橋表面層塗工液を用いて、スプレー塗工し、メタルハライドランプ、照射強度：７００ｍＷ／ｃｍ2、照射時間：２０秒の条件で光照射を行ない、更に１３０℃で３０分乾燥を加え硬化させ、４．０μｍの架橋表面層を設け、電子写真感光体を得た。
・架橋表面層塗工液
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合性モノマー        ９部
トリメチロールプロパントリアクリレート
（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬製）
分子量：３８２、官能基数：３官能、分子量／官能基数＝９９
電荷輸送性構造を有するラジカル重合性モノマー                      ９部
（例示化合物Ｎｏ．５４）
光重合開始剤                                                      ２部
１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン
（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製）
アルミナ微粒子（ＡＡ０３：住友化学製  平均一次粒径０．３７μｍ）  ５部
テトラヒドロフラン                                            １００部
【０１７２】
上記方法で作成した電子写真感光体の表面に線状傷を形成する。以下にその手段を記す。
アルミナを砥粒として表面に保持したラッピングフィルム（住友３Ｍ社製）を用意した。自作の感光体磨耗試験機にセットし、ラッピングフィルムを自動的に送り込むことで、感光体の周面に粗さを与えることができる。その概要を図８に示す。粗さの程度はラッピングフィルムの表面粗さ（Ｒａ）、加圧ローラーゴム硬度、ラッピングフィルム送り速度（ｍ／ｈ）、ドラム回転速度（ｒｐｍ）にて調整できる。
上記方法にて、下記の条件で感光体の軸方向３４０ｍｍ幅の架橋表面層を１０分間摩耗させた。
【０１７３】
【表６】
2010134459.tif 000077
【０１７４】
［実施例２］
実施例１における線状傷形成工程において、Ｒａが２μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［実施例３］
実施例１における線状傷形成工程において、Ｒａが１μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［実施例４］
実施例１における線状傷形成工程において、Ｒａが１２μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［実施例５］
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子をＡＡ０７（住友化学製  平均一次粒径０．７４μｍ）にする以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［実施例６］
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子をＡＡ０１（住友化学製  平均一次粒径０．１５μｍ）にする以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
【０１７５】
［比較例１］
実施例１の架橋表面層塗工液を下記構成表面層塗工液に代える以外は全て実施例１と同じにして電子写真感光体を作製した。
電荷輸送層塗工液に用いた低分子電荷輸送物質          ２部
ビスフェーノルＺ型ポリカーボネート                  ２部
アルミナ微粒子（ＡＡ０３：住友化学製）              １部
テトラヒドロフラン                                ７０部
シクロヘキサノン                                  ２５部
【０１７６】
［比較例２］
比較例１における線状傷形成工程を施さない以外は比較例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例３］
比較例１における表面層塗工液においてフィラー微粒子を添加しない以外は比較例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例４］
比較例３における線状傷形成工程を施さない以外は、比較例３と同様にして電子写真感光体を作成した。
【０１７７】
［比較例５］
実施例１における線状傷形成工程を施さない以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例６］
実施例１における架橋表面層塗工液において、フィラー微粒子を添加しない以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例７］
比較例６における線状傷形成工程を施さない以外は、比較例６と同様にして電子写真感光体を作成した。
【０１７８】
［比較例８］
実施例１における線状傷形成工程において、Ｒａが０．３μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例９］
実施例１における線状傷形成工程において、Ｒａが３０μｍのラッピングフィルムに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例１０］
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子をＡＡ１５（住友化学製  平均一次粒径１．５μｍ）にする以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
［比較例１１］
実施例１における架橋表面層塗工液において、添加するフィラー微粒子の量を１０部にする以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を作成した。
【０１７９】
（表面粗さ測定結果）
作成した電子写真感光体についての、母線方向、周方向両方のＲｚ、Ｓｍの測定結果を表７に示す。
【表７】
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【０１８０】
作製した電子写真感光体を、リコー製Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５(プロセスカートリッジ内の潤滑剤である棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いて使用)を用いて、５万枚の実機通紙試験（Ａ４、ＮＢＳリコー製ＭｙＰａｐｅｒ、スタート時帯電電位−７００Ｖ）を実施し、トナーすり抜け評価、ブレード摩耗量、感光体の摩耗量の評価を行った。結果をそれぞれ表８に示す。
【０１８１】
【表８】
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【０１８２】
比較例１〜４は感光体の表面層に架橋表面層を用いていないため、使用経時において感光体の摩耗量が多く、５００００枚通紙時には表面層は消失していた。
比較例２，４，５，７，８はクリーニングブレードと感光体の周面の接触面積が大きく、線状傷があるものに比べて、クリーニングブレードの劣化が大きかった。
比較例９，１０は感光体の表面粗さが大きいため、つまり凸部が強調され存在している状態なので、クリーニングブレードのエッジ部の摩耗が大きい。
比較例３，６は、線状傷中にフィラー微粒子が介在しないため、トナーのすり抜けを抑制できていない。
比較例４，７、８はクリーニングブレードと感光体の周面の接触面積が非常に大きいため、クリーニングブレードの摩耗量が多い。この摩耗によってクリーニング工程が適切に行われなくなり、結果としてトナーすり抜け量が多かった。
比較例１１はフィラー粒子の添加量が多いため、電気特性の劣化が見られ、他の感光体に比べ画像濃度低下や残像といった問題が発生した。
【０１８３】
したがって、本発明の該感光層の架橋表面層にフィラー微粒子が分散され、周方向の線状傷が形成され、傷によってできた溝の中にフィラーが存在することにより、良好な画像を長期間維持できる長寿命で且つ高性能な感光体を提供できることが判明した。また併せて、本発明の感光体を用いた画像形成プロセス、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジが高性能、高信頼性を有していることが判明した。
【符号の説明】
【０１８４】
（図２について）
１６・・・線状傷
１７・・・フィラー微粒子
（図３〜８について）
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
８  レジストローラ
９  転写紙
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブレード
３１  感光体
３２  現像ローラ
３３  すり抜けキャッチャー
３４  すり抜けトナー
３５  クリーニングブレード
３６
８１  ラッピングフィルム巻きだしローラー
８２  ラッピングフィルム
８３  送りローラー
８４  電子写真用有機感光体
８５  感光体駆動回転力計
８６  加圧ローラー
８７  加圧ローラー荷重手段
８８  送りローラー
８９  ピンチローラー
９０  ピンチローラー荷重手段
９１  ラッピングフィルム巻き取りローラー
１０１  感光ドラム
１０２  帯電装置
１０３  露光
１０４  現像装置
１０５  転写体
１０６  転写装置
１０７  クリーニングブレード
５０１  導電性支持体
５０２  電荷発生層
５０３  電荷輸送層
５０４  架橋表面層
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１８５】
【特許文献１】特開昭５２−０２６２２６号公報
【特許文献２】特開平０２−１３９５６６号公報
【特許文献３】特開２００５−９９６８８号公報
【特許文献４】特開２００６―１１０４７号公報
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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