(57)【要約】【課題】簡易な構造でコイルの温度上昇を効果的に抑制することができる車両用モータユニットを提供する。【解決手段】スロット内に導線１７が巻装されたステータ２１と、ステータの内周側に配置される円筒状のロータ２２と、ステータおよびロータを収納するハウジングと、ロータの軸方向に貫通するシャフト２４と、ハウジングに設けられ、シャフトを回転可能に支持するベアリング２６，２７と、ベアリングに対して潤滑油を供給する潤滑油供給装置と、を備える車両用モータユニット１０において、ロータの軸方向端部に、潤滑油をステータの軸方向端部に形成された導線の突出部１８へ導くガイド５０を設けた。【選択図】図１
2010130721.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スロット内に導線が巻装されたステータと、
該ステータの内周側に配置される円筒状のロータと、
前記ステータおよび前記ロータを収納するハウジングと、
前記ロータの軸方向に貫通するシャフトと、
前記ハウジングに設けられ、前記シャフトを回転可能に支持するベアリングと、
該ベアリングに対して潤滑油を供給する潤滑油供給装置と、を備える車両用モータユニットにおいて、
前記ロータの軸方向端部に、前記潤滑油を前記ステータの軸方向端部に形成された前記導線の突出部へ導くガイドを設けたことを特徴とする車両用モータユニット。
【請求項２】
前記ガイドが、前記ロータからの磁束の漏れを防止することができるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の車両用モータユニット。
【請求項３】
前記ガイドが、前記シャフトを挿通する挿通孔が中心に形成された断面リング状であり、前記ベアリングが配された側から前記ロータが配された側に向かって断面積が大きくなるように形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の車両用モータユニット。
【請求項４】
前記ガイドにおける径方向中間部分の厚さが、径方向外周部分の厚さよりも前記軸方向に薄く形成されていることを特徴とする請求項３に記載の車両用モータユニット。
【請求項５】
前記ガイドが、前記ロータの軸方向端部を覆う大きさを有していることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の車両用モータユニット。
【請求項６】
前記ガイドに前記径方向に向かって複数のフィンが形成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の車両用モータユニット。
【請求項７】
前記ガイドの一端が前記シャフトに固定されたベアリングインナーに密着し、他端が前記ロータの軸方向端部に密着していることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の車両用モータユニット。
【請求項８】
前記ロータが、厚さの薄い分割ロータが複数積層されて構成され、
前記複数の分割ロータは、前記ロータから前記ガイドに向かって軸方向力が生じるように、隣接する前記分割ロータ同士の周方向における位置が捩れた状態にスキューされていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の車両用モータユニット。
【請求項９】
前記シャフトの軸方向一端側に斜歯歯車が取り付けられ、
該斜歯歯車から前記シャフトに伝達されるスラスト力により前記ガイドが支持されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の車両用モータユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用モータユニットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、軸線周りに回転自在に支持されるとともに、永久磁石が配設されたロータと、ロータの周囲に対向配置されるとともに、コイル（導線）が巻回されたステータとを備えたモータを有する車両用モータユニットが知られている。このように構成されたモータを駆動すると、コイルに電流が流れることによりコイルが発熱する。特に、ステータに形成されたスロット間を架け渡すようにコイルが配されるが、その渡り部（突出部）が高温になることが知られている。そこで、このコイルの突出部に対して冷却油を噴射して、突出部の発熱による温度上昇を抑制することを目的にしたものが提案されている（例えば、特許文献１，２参照）。
この特許文献１の電動機は、電動機の側面にオイルポンプを設け、冷却油を汲み上げて通路を経由して噴射ノズルより冷却油をコイルエンド（突出部）に噴出させるものである。また、特許文献２の発電機も特許文献１と同様に、ノズルからコイルの端部（突出部）に冷却油を供給するものである。
【特許文献１】特開２００３−３２４９０１号公報
【特許文献２】特開２００３−２７４６０７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上述した特許文献１，２の構成では、コイルの突出部に向かって冷却油を噴出させる油路やノズルを別途設ける必要があり、モータユニットの重量の増加やコスト増につながる問題があり、さらに、油路やノズルの取り付けスペースや取り付け方法に課題がある。
【０００４】
そこで、本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、簡易な構造でコイルの温度上昇を効果的に抑制することができる車両用モータユニットを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載した発明は、スロット内に導線（例えば、実施形態におけるコイル１７）が巻装されたステータ（例えば、実施形態におけるステータ２１）と、該ステータの内周側に配置される円筒状のロータ（例えば、実施形態におけるロータ２２）と、前記ステータおよび前記ロータを収納するハウジング（例えば、実施形態におけるモータハウジング１１）と、前記ロータの軸方向に貫通するシャフト（例えば、実施形態における出力軸２４）と、前記ハウジングに設けられ、前記シャフトを回転可能に支持するベアリング（例えば、実施形態におけるベアリング２６，２７）と、該ベアリングに対して潤滑油を供給する潤滑油供給装置と、を備える車両用モータユニット（例えば、実施形態におけるモータユニット１０）において、前記ロータの軸方向端部に、前記潤滑油を前記ステータの軸方向端部に形成された前記導線の突出部（例えば、実施形態における突出部１８）へ導くガイド（例えば、実施形態におけるガイド５０）を設けたことを特徴としている。
【０００６】
請求項２に記載した発明は、前記ガイドが、前記ロータからの磁束の漏れを防止することができるように構成されていることを特徴としている。
【０００７】
請求項３に記載した発明は、前記ガイドが、前記シャフトを挿通する挿通孔（例えば、実施形態における挿通孔５１）が中心に形成された断面リング状であり、前記ベアリングが配された側から前記ロータが配された側に向かって断面積が大きくなるように形成されていることを特徴としている。
【０００８】
請求項４に記載した発明は、前記ガイドにおける径方向中間部分の厚さ（例えば、実施形態における厚さＤ１）が、径方向外周部分の厚さ（例えば、実施形態における厚さＤ２）よりも前記軸方向に薄く形成されていることを特徴としている。
【０００９】
請求項５に記載した発明は、前記ガイドが、前記ロータの軸方向端部を覆う大きさを有していることを特徴としている。
【００１０】
請求項６に記載した発明は、前記ガイドに前記径方向に向かって複数のフィン（例えば、実施形態におけるフィン６１）が形成されていることを特徴としている。
【００１１】
請求項７に記載した発明は、前記ガイドの一端が前記シャフトに固定されたベアリングインナー（例えば、実施形態におけるベアリングインナー４５）に密着し、他端が前記ロータの軸方向端部（例えば、実施形態における端面４２，４３）に密着していることを特徴としている。
【００１２】
請求項８に記載した発明は、前記ロータが、厚さの薄い分割ロータ（例えば、実施形態における分割ロータ７０，８０）が複数積層されて構成され、前記複数の分割ロータは、前記ロータから前記ガイドに向かって軸方向力が生じるように、隣接する前記分割ロータ同士の周方向における位置が捩れた状態にスキューされていることを特徴としている。
【００１３】
請求項９に記載した発明は、前記シャフトの軸方向一端側に斜歯歯車（例えば、実施形態におけるヘリカルギア２８）が取り付けられ、該斜歯歯車から前記シャフトに伝達されるスラスト力（例えば、実施形態におけるスラスト力Ｆ１）により前記ガイドが支持されていることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載した発明によれば、ベアリングに供給された潤滑油がベアリングを通過してロータ側に浸入すると、ロータとともに回転しているガイドに導かれる。ガイドに導かれた潤滑油は遠心力により弾き飛ばされるが、その飛翔方向の先に導線の突出部が位置するようにガイドの形状が決定されている。つまり、ベアリング潤滑後の潤滑油で導線の突出部を冷却することができるため、簡易な構造でコイルの温度上昇を効果的に抑制することができる。したがって、突出部冷却用の専用のノズルや油路が不要になるため、車両用モータユニットの小型化およびコスト低減を図ることができる。また、ガイドがロータ近傍に配されるため、ロータ自体を冷却することができる。
【００１５】
請求項２に記載した発明によれば、ガイドが、磁束の漏れを防止するための端面板の役割および導線の突出部の冷却の役割を共に果たすことができるため、さらなる小型化、低コスト化を図ることができる。
【００１６】
請求項３に記載した発明によれば、導線の突出部に対して満遍なく潤滑油を供給することができるため、効率よく導線を冷却することができる。
【００１７】
請求項４に記載した発明によれば、導線の突出部に対して満遍なく潤滑油を供給することができるため、効率よく導線を冷却することができる。また、ガイドの径方向中間部分の厚さを薄くすることにより、ロータの冷却効率を向上することができる。
【００１８】
請求項５に記載した発明によれば、潤滑油によりロータも効率よく冷却することができる。また、ロータに直接潤滑油が付着するのを抑制することができるため、潤滑油が所望の方向以外に飛散するのを防止することができる。
【００１９】
請求項６に記載した発明によれば、フィンを形成することで、より確実に潤滑油を導線の突出部全体に均一に供給することができ、導線の温度上昇を効果的に抑制することができる。
【００２０】
請求項７に記載した発明によれば、ロータとベアリングインナー（ベアリング）との間の距離がガイドを設けることで規定されるため、ロータとベアリングインナー（ベアリング）との軸方向の位置決めをガイドを配することで容易に行うことができ、組み付け性を向上することができる。
【００２１】
請求項８に記載した発明によれば、ガイドを介してシャフトの軸方向に生じる力をベアリングに伝達することで、ハウジングを押圧することができる。したがって、ハウジング内部の振動に起因するハウジングの放射音を低減することができる。
【００２２】
請求項９に記載した発明によれば、シャフトの回転に伴って生じるスラスト力を用いてガイドを支持できるため、組み付け性を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
（第一実施形態）
次に、本発明の第一実施形態を図１〜図４に基づいて説明する。なお、本実施形態における各装置の取付方向や位置を示す定義は、車両進行方向を前方とし、車両進行方向に向かって左右方向および上下方向を定義するものとする。
図１は車両用モータユニットの概略構成断面図である。図１に示すように、車両用モータユニット（以下、モータユニットという。）１０は、ステータ２１およびロータ２２を備えたモータ２３を収容するモータハウジング１１と、モータハウジング１１の一方側に締結され、モータ２３の出力軸２４からの動力を伝達する動力伝達部（不図示）を収容するミッションハウジング１２と、モータハウジング１１の他方側に締結され、モータ２３の回転センサ２５を収容するセンサハウジング１３と、を備えている。
【００２４】
ステータ２１には、周方向に沿って等間隔にスロット（不図示）が形成され、スロットにはコイル１７が巻回されている。コイル１７は、ステータ２１のスロット間を架け渡すように巻回され、ステータ２１の軸方向両端面から突出した突出部１８が形成されている。
【００２５】
なお、ミッションハウジング１２は、モータハウジング１１に締結された共用ハウジング１２Ａと、共用ハウジング１２Ａに締結されたギアハウジング１２Ｂとで構成されている。また、モータハウジング１１の内部はモータ室３６として、ミッションハウジング１２の内部はミッション室３７として、センサハウジング１３の内部はセンサ室３８として、それぞれ構成されている。
【００２６】
モータハウジング１１は、モータ２３全体を覆うような略円筒形状で形成されている。モータハウジング１１とミッションハウジング１２との境界部のミッションハウジング１２側には、モータ２３の出力軸２４の一端を回転自在に支持するベアリング２６が設けられ、モータハウジング１１とセンサハウジング１３との境界部のセンサハウジング１３側には、モータ２３の出力軸２４の他端を回転自在に支持するベアリング２７が設けられている。
【００２７】
ミッションハウジング１２内には、モータユニット１０内で使用している潤滑オイルを分離するためのブリーザ室４１が形成されている。つまり、動力伝達部（ギア）やモータ２３の回転により飛散した潤滑オイルをブリーザ室４１で分離することができ、潤滑オイルがブリーザ室４１に設けられ外部と連通するブリーザ配管３９から外部へ漏れ出すことを防止することができる。なお、ブリーザ室４１は、ブリーザ通路（不図示）を介してモータ室３６、ミッション室３７、およびセンサ室３８と連通している。
【００２８】
また、モータハウジング１１の壁部３１、ミッションハウジング１２の壁部３２およびセンサハウジング１３の壁部３３には、互いに連通する潤滑油通路３５がそれぞれ形成されている。潤滑油通路３５は、ベアリング２６，２７などに供給され、出力軸２４が所望の回転力を発揮できるように構成されている。なお、潤滑油通路３５は、モータユニット１０の頂部近傍に形成されている。
【００２９】
さらに、モータハウジング１１の壁部３１の内周側には、ステータ２１を冷却するためのウォータジャケット４０がステータ２１を全周覆うように設けられている。また、ステータ２１は、モータハウジング１１に焼き嵌めされており、モータハウジング１１の内周面に密着するように配されている。
【００３０】
ここで、ロータ２２の軸方向端面４２とベアリング２６との間、および軸方向端面４３とベアリング２７との間にはそれぞれガイド５０が設けられている。２個のガイド５０の構成は略同一であるため、以降はロータ２２の端面４３とベアリング２７との間に設けられたガイド５０について説明する。
【００３１】
図２に示すように、ガイド５０は、出力軸２４が挿通される挿通孔５１が形成され、出力軸２４に圧入して取り付けられている。また、ガイド５０は、一方の端面５２がベアリング２７のベアリングインナー４５に当接し、他方の端面５３がロータ２２の端面４３に当接するように軸方向の長さが設定されている。また、ガイド５０は、一方端面５２側から他方端面５３側へ向けて外形寸法が徐々に大きくなるように外周面５４が傾斜して形成され、他方端面５３はロータ２２の端面４３を全て覆うことができる大きさで形成されている。
【００３２】
また、ベアリング２７には潤滑油通路３５が接続されており、ベアリングインナー４５とベアリングアウター４７との間に配されたボール４６がスムーズに転動できるように潤滑油が供給される。このように構成することで、出力軸２４が回転すると、ロータ２２、ベアリングインナー４５およびガイド５０も同時に回転することとなる。後に詳述するが、ベアリング２７に供給された潤滑油は、下流側の潤滑油通路３５（図２参照）またはモータ室３６へと流れていく。
【００３３】
なお、ガイド５０は、出力軸２４に圧入により取り付けるため、例えば、出力軸２４に当接する箇所の近傍を鉄などで形成し、コイル１７の突出部１８側近傍は電磁的な影響を除去するためステンレスなどで形成すればよい。
【００３４】
次に、このように構成したモータユニット１０のコイル１７（突出部１８）の冷却方法について説明する。
まず、図示しない潤滑油の供給源から供給される潤滑油Ｂは、モータハウジング１１の潤滑油通路３５に供給される。そして、この潤滑油Ｂの一部が、ベアリング２７に供給され、ベアリング２７内を通過しながらベアリング２７の潤滑度を向上させる。ベアリング２７を潤滑した潤滑油Ｂは、ベアリングインナー４５とベアリングアウター４７との隙間からモータ室３６側に流入する。すると、ベアリング２７のモータ室３６側には、ベアリングインナー４５にガイド５０が当接するように取り付けられているため、潤滑油Ｂがガイド５０の外周面５４に流れ出る。
【００３５】
ガイド５０の外周面５４に付着した潤滑油Ｂは、ガイド５０が出力軸２４とともに回転しているため、外周面５４の形状に沿ってロータ２２側へ向かって移動し、ロータ２２側の端部５５から径方向外側へはじき出される。ガイド５０からはじき出された潤滑油Ｂは、出射方向に配置されているコイル１７の突出部１８に付着する。
【００３６】
潤滑油Ｂは、ガイド５０が回転しながら各方向に出射されるため、コイル１７の突出部１８の全周に亘って略均一に付着する。コイル１７の突出部１８に付着した潤滑油Ｂは、突出部１８から熱を奪い取り、その後潤滑油Ｂの供給源へと戻る。このようにして、潤滑油Ｂを用いて突出部１８を冷却することができる。なお、ベアリング２７に供給された潤滑油Ｂの一部は、ガイド５０側へ供給されず、ベアリング２７の下方に形成された潤滑油通路３５から供給源へ戻るように構成されている。
【００３７】
なお、ロータ２２の端面４２とベアリング２６との間に設けられたガイド５０についても上述と同様に作用し、コイル１７の突出部１８を冷却することができる。
【００３８】
本実施形態によれば、ロータ２２の軸方向両端面４２，４３に、潤滑油Ｂをコイル１７の突出部１８へ導くガイド５０を設けたため、潤滑油Ｂにより突出部１８の冷却をすることができる。つまり、簡易な構造で突出部１８の温度上昇を効果的に抑制することができる。したがって、突出部冷却用の専用のノズルや油路が不要になるため、モータユニット１０の小型化およびコスト低減を図ることができる。また、ガイド５０がロータ２２の近傍に配されるため、ロータ２２自体を冷却することができる。
【００３９】
また、ガイド５０を介して突出部１８を冷却できるようにするとともに、ロータ２２の端面４２，４３をガイド５０で閉塞してロータ２２からの磁束の漏れを防止できるように構成したため、さらなる小型化、低コスト化を図ることができる。
【００４０】
また、ガイド５０が、出力軸２４を挿通する挿通孔５１が中心に形成された断面リング状であり、ベアリング２６，２７が配された側からロータ２２が配された側に向かって断面積が大きくなるように形成したため、コイル１７の突出部１８に対して満遍なく潤滑油Ｂを供給することができ、効率よく突出部１８を冷却することができる。
【００４１】
また、ガイド５０が、ロータ２２の端面４２，４３を覆う大きさを有していることにより、潤滑油Ｂで冷却されたガイド５０を介してロータ２２も冷却することができる。また、ロータ２２に直接潤滑油Ｂが付着するのを抑制することができるため、潤滑油Ｂが所望の方向（突出部１８）以外に飛散するのを防止することができる。
【００４２】
また、ガイド５０の一端５２が出力軸２４に固定されたベアリングインナー４５に密着し、他端５３がロータ２２の端面４２（４３）に密着するようにしたため、ロータ２２とベアリングインナー４５（ベアリング２６，２７）との間の距離がガイド５０により規定される。したがって、ロータ２２とベアリングインナー４５（ベアリング２６，２７）との軸方向の位置決めをガイド５０を配するだけで容易に行うことができ、組み付け性を向上することができる。
【００４３】
さらに、ウォータジャケット４０でステータ２１を直接冷却することでステータ２１のスロット内に配されたコイル１７は冷却し、突出部１８はガイド５０を介して供給される潤滑油Ｂにて冷却するように構成したため、コイル１７の温度を低温化および均一化することができる。したがって、コイル１７の耐久性が向上し、モータユニット１０の連続運転領域を拡げることができる。また、モータユニット１０の出力の制限条件が緩和され、高性能なモータユニット１０を提供することができる。
【００４４】
また、ガイド５０の形状は、図３に示すように、ガイド５０における径方向略中間部分の厚さＤ１が、径方向外周部分の厚さＤ２よりも軸方向に薄く形成してもよい。このように構成することで、コイル１７の突出部１８に対して満遍なく潤滑油を供給することができるため、効率よくコイル１７を冷却することができるとともに、径方向中間部分においてロータ２２を直接冷却することができ、冷却効率を向上することができる。また、ガイド５０の傾斜・湾曲をきつくすることにより、潤滑油Ｂを突出部１８の先端部に集中的に出射することができ、突出部１８の先端部をより効果的に冷却することができる。また、突出部１８の（軸方向の）高さが高い場合にも突出部１８の略全体に亘って潤滑油Ｂを噴きつけることができる。
【００４５】
また、ガイド５０の形状は、図４に示すように、径方向に向かってフィン６１を形成してもよい。このように構成することで、より確実に潤滑油Ｂをコイル１７の突出部１８全体に均一に安定して供給することができ、コイル１７の温度上昇をより効果的に抑制することができる。
【００４６】
（第二実施形態）
次に、本発明の第二実施形態を図５〜図７に基づいて説明する。なお、本実施形態は、第一実施形態とロータの構成が異なるのみであり、その他の構成は第一実施形態と略同一であるため、同一箇所には同一符号を付して詳細な説明は省略する。
図５はロータの側面図であり、図６は図５のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
図５、図６に示すように、ロータ１２２は、ステータ２１の内側に所定間隔を空けて配置されており、出力軸２４に圧入固定されている。ここで、ロータ１２２は、２つの分割ロータ７０，８０を軸方向に重ね合わせて構成されている。
【００４７】
まず、一方の分割ロータ（以下、第１分割ロータという）７０は、出力軸２４の軸方向に沿って磁性板材７１が積層されたものであり、その径方向中央部には第１分割ロータ７０の軸方向に貫通する圧入孔７２が形成されている。第１分割ロータ７０の周縁部には、第１分割ロータ７０の軸方向に貫通する複数（例えば、１６個）の収容孔７３が形成されている。これら収容孔７３は、第１分割ロータ７０の端面の周縁部において、周方向に沿って等間隔に配されており、平面視で弧状や長方形状に形成されている。各収容孔７３内には、ネオジウム等の希土類からなる永久磁石７４が挿入されている。この永久磁石７４は、軸方向に沿って複数分割されて構成されており、永久磁石７４の端面が第１分割ロータ７０の両端面７０ａ，７０ｂと面一となるように配されている。このように永久磁石７４を複数に分割することで、永久磁石７４に発生する渦電流損失を低減することができる。
【００４８】
他方の分割ロータ（以下、第２分割ロータという）８０は、第１分割ロータ７０に対して軸方向他端側に設けられており、第１分割ロータ７０の他端側の端面７０ｂと第２分割ロータ８０の一端側の端面８０ａとが当接された状態で積層されている。第２分割ロータ８０は、第１分割ロータ７０と同様に出力軸２４の軸方向に沿って磁性板材７１が積層されたものであり、その径方向中央部には圧入孔８２が形成されている。第２分割ロータ８０の周縁部には、複数の収容孔８３が、周方向に沿って等間隔に形成されている。各収容孔８３内には、永久磁石８４が挿入されている。永久磁石８４は第２分割ロータ８０の両端面８０ａ，８０ｂと面一となるように配されている。
【００４９】
また、ロータ１２２の軸方向両端側（第１分割ロータ７０の一端側及び第２分割ロータ８０の他端側）には、ロータ１２２を挟持する一対のガイド５０，５０が圧入固定されている。一対のガイド５０，５０は、各分割ロータ７０，８０の収容孔７３，８３内に保持された永久磁石７４，８４が、収容孔７３，８３から抜けて飛散することを防ぐものであり、各分割ロータ７０，８０の収容孔７３，８３の開口部を覆うように設けられている。これにより、永久磁石７４，８４の端面と各分割ロータ７０，８０の端面７０ａ，７０ｂとが面一に保持される。
【００５０】
ここで、各分割ロータ７０，８０は、第１分割ロータ７０と第２分割ロータ８０との間で、周方向における位置が角度（スキュー角）θだけ捩れた状態、つまり出力軸２４の軸方向に対してスキューした状態で出力軸２４に圧入固定されている。具体的には、第１分割ロータ７０が、第２分割ロータ８０に対して正転方向Ｂに沿って捩れた状態でスキューされている。
【００５１】
この場合、各分割ロータ７０，８０の収容孔７３，８３の周方向における位置が捩れた状態となっており、第１分割ロータ７０と第２分割ロータ８０との間で、収容孔７３，８３が段付き状になっている。つまり、第１分割ロータ７０に保持された永久磁石７４の軸方向他端側の端面は、第２分割ロータ８０の端面８０ａに一部が当接している一方、第２分割ロータ８０に保持された永久磁石８４の軸方向一端側の端面は、第１分割ロータ７０の端面７０ｂに一部が当接している。
【００５２】
（作用）
次に、本実施形態におけるモータユニットの作用について説明する。図７は、本実施形態の作用を説明するための説明図である。以下の説明では、主としてモータ駆動時において、出力軸の軸方向に沿って作用する力（スラスト力）について説明する。
まず、ステータ２１に巻装されたコイル１７に電流が流れることにより、ロータ１２２の永久磁石７４，８４とステータ２１との間に吸引又は反発力が生じて、ロータ１２２と出力軸２４が共回りする（矢印Ｂ参照）。すると、出力軸２４の軸方向に直交する方向（周方向）に向けて、出力軸２４の一端に固定されたヘリカルギア２８から動力伝達部へモータ２３のトルクが伝達される一方、その反作用として、出力軸２４の軸方向一端側に向けてスラスト力Ｆ１が発生する。
【００５３】
ここで、ベアリング２６と第１分割ロータ７０との間には、ガイド５０が設けられ、ガイド５０の一端５２がベアリング２６のベアリングインナー４５に当接され、他端５３が第１分割ロータ７０の端面７０ａに当接されている。
【００５４】
このように構成することで、ガイド５０はスラスト力Ｆ１により回転時において確実に支持されることとなる。したがって、ガイド５０を出力軸２４に支持固定するために特別配慮する必要がなく、組み付け性を向上することができる。
【００５５】
また、図７に示すように、本実施形態では、第１分割ロータ７０と第２分割ロータ８０とがスキューした状態で出力軸２４に圧入固定されている。具体的には、第１分割ロータ７０が、第２分割ロータ８０に対して出力軸２４の回転方向Ｂに沿って角度θだけスキューしている。すると、ロータ１２２が回転すると、軸方向に交差する方向（らせん方向）に力Ｆ２が作用する。力Ｆ２の分力うち、軸方向に直交する方向（周方向）に作用する力成分は、モータ２３のトルクＦ３となる。
【００５６】
一方、力Ｆ２の分力のうち、軸方向に沿う方向に作用する力成分は、軸方向一端側から他端側に向かうスラスト力Ｆ４となる。
【００５７】
ここで、ベアリング２７と第２分割ロータ８０との間には、ガイド５０が設けられ、ガイド５０の一端５２がベアリング２７のベアリングインナー４５に当接され、他端５３が第２分割ロータ８０の端面８０ｂに当接されている。
【００５８】
このように構成することで、ガイド５０はスラスト力Ｆ４により回転時において確実に支持されることとなる。したがって、ガイド５０を出力軸２４に支持固定するために特別配慮する必要がなく、組み付け性を向上することができる。
【００５９】
また、ガイド５０を介して出力軸２４の軸方向に生じる力をベアリング２６，２７に伝達することで、ハウジング１２，１３を押圧することができる。したがって、ハウジング内部の振動に起因するハウジングの放射音を低減することができる。
【００６０】
本実施形態によれば、出力軸２４の回転に伴って生じるスラスト力Ｆ１，Ｆ４を利用してガイド５０を出力軸２４に支持するようにしたため、組み付け性を向上することができる。また、ロータ１２２とベアリング２６，２７との間に、ベアリング２６，２７の潤滑用の潤滑油Ｂをコイル１７の突出部１８に供給可能なガイド５０を設けたため、突出部１８を効率よく冷却することができる。
【００６１】
尚、本発明は上述した実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した実施形態に種々の変更を加えたものを含む。すなわち、実施形態で挙げた具体的な構造や形状などはほんの一例に過ぎず、適宜変更が可能である。
例えば、本実施形態においては、ガイドの外周面をコイルの突出部に付着するように構成したが、このガイドの外周面の形状は、突出部の高さや高温箇所などのモータユニット個々の性質に応じてガイドの傾斜形状や湾曲形状を設定すればよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の実施形態における車両用モータユニットの概略縦断面図である。
【図２】図１のＡ部拡大図である。
【図３】本発明の実施形態におけるガイドの別の態様を示す断面図（図２に相当）である。
【図４】本発明の実施形態におけるガイドのさらに別の態様を示す説明図（側面図）である。
【図５】本発明の第二実施形態におけるロータの側面図である。
【図６】図５のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図７】本発明の第二実施形態における作用を説明するための説明図である。
【符号の説明】
【００６３】
１０…モータユニット（車両用モータユニット）  １１…モータハウジング（ハウジング）  １２…ミッションハウジング（ハウジング）  １３…センサハウジング（ハウジング）  １７…コイル（導線）  １８…突出部  ２１…ステータ  ２２…ロータ  ２４…出力軸（シャフト）  ２６…ベアリング  ２７…ベアリング  ２８…ヘリカルギア（斜歯歯車）  ４２…端面（軸方向端部）  ４３…端面（軸方向端部）  ４５…ベアリングインナー  ５０…ガイド  ５１…挿通孔  ６１…フィン  ７０…第１分割ロータ（分割ロータ）  ８０…第２分割ロータ（分割ロータ）  Ｄ１…径方向略中間部分の厚さ  Ｄ２…径方向外周部分の厚さ  Ｆ１…スラスト力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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