(57)【要約】      （修正有）【課題】光学全長が短くコンパクトでありながら、防振時に偏心による性能劣化が少なく、非防振時同様に良好な性能を有する固体撮像素子または銀塩フイルムを用いる一眼レフカメラに好適な高倍率望遠ズームレンズを提供する。【解決手段】物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＲ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群ＧＲ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群ＧＲ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群ＧＲ５とで構成され、広角端から望遠端への変倍に際し、これらの群のすべての間隔を変化させるズームレンズ系において、絞りＳＴＯＰ近傍の第４レンズ群ＧＲ４内部に、正の屈折力よりなる防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含ませ、この防振レンズ群ＧＲ４Ｙを光軸と垂直方向ＶＥＲに移動させてカメラ撮影時に起こる手ブレを補正する。【選択図】図１
2010113179.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とで構成され、広角端から望遠端へ変倍するに際し、これらの群のすべての間隔が変化するズームレンズ系において、
前記第４レンズ群に、正の屈折力よりなる防振レンズ群を含ませ、
この防振レンズ群を、光軸に対して垂直方向に移動させてカメラ撮影時に起こる手ブレを補正する、
ことを特徴とする防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズ。
【請求項２】
下記の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズ。
（１）０．３５＞｜ｆ２／ｆＷ｜＞０．２
（２）０．６＞｜ｆ２／ｆ３｜＞０．３
（３）ｆ３４Ｗ＞ｆ３４Ｔ
但し、ｆＷ：ズームレンズ広角端の焦点距離  
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
ｆ３４Ｗ：広角端での第３レンズ群と第４レンズ群の合成焦点距離
ｆ３４Ｔ：望遠端での第３レンズ群と第４レンズ群の合成焦点距離
【請求項３】
前記防振レンズ群は、下記の条件式を満たすことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズ。
（４）１．３＞｜ｆ４Ｙ／ｆ４｜＞０．８５
但し、ｆ４：第４レンズ群の焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記防振レンズ群を含む前記第４レンズ群は、前記防振レンズ群の前後に少なくとも一枚の凸レンズ及び一枚の凹レンズを備えた構成とし、かつ、前記防振レンズ群の物体側に凹レンズを配置するとともに、
下記の条件式を満たすことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一つに記載の防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズ。
（５）｜ｆ４Ｘ｜＋｜ｆ４Ｚ｜＞３・ｆ４Ｙ
但し、ｆ４Ｘ：第４レンズ群物体側部の焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群の焦点距離
ｆ４Ｚ：第４レンズ群像側部の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、銀塩フイルム又はＣＣＤ、ＣＭＯＳといった固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズに関し、特に、望遠端での焦点距離が３９０ｍｍ程度の超望遠域をカバーしつつ、防振機能を備えた防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、防振機能を有し、望遠端で３９０ｍｍ程度の焦点距離をカバーしたズーム比４倍から５倍程度の高倍率望遠ズームレンズが下記特許文献等にて提案されている。
【特許文献１】特開平１１−２５８５０４号公報
【特許文献２】特開２０００−４７１０７号公報
【特許文献３】特開２００４−６１６０５号公報
【０００３】
そして、これらの特許文献に提案された高倍率望遠ズームレンズは、良好な光学性能及びブレ発生時の補正機能も有すことにも成功している。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の高倍率望遠ズームレンズは、いずれも広角端から望遠端までの光学全長は長いという課題がある。例えば、あるものは望遠端での光学全長が３２０ｍｍを超え、また例えば、あるものは望遠端の光学全長を２７０ｍｍ程度に抑えながらも、広角端は２２０ｍｍを超えてしまうという問題がある。さらに、高倍率望遠ズームレンズによる撮影に必須の防振機能を備えるために設けられる防振レンズ群は、いずれも最も物体側に位置する径の大きな負のレンズ群の全体又は一部を用いて構成して、手ブレの補正を行うため、防振機構の大型化を招来しているという問題がある。加えて、望遠高倍率ズームレンズのシステム上、最も物体側に位置する正のレンズ群は物体側に大きく繰り出す構造になるため、繰出群のすぐ直後に大きな防振機構があることでズームレンズユニットの径方向の大型化を避けることができないという課題があった。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑み提案されたもので、５つ以上のレンズ群を有するズームレンズに関し、各レンズ群のレンズ配置及び構成を適切に設定して、広角端から望遠端までの光学全長の短縮化を図りつつ、全変倍域にわたって高い光学性能を達成し、かつ、防振レンズ群をできるだけ像側に配置し、その構成を適切に設定して、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持した小型高倍率望遠ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズであって、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とで構成され、広角端から望遠端へ変倍するに際し、これらの群のすべての間隔が変化するズームレンズ系において、第４レンズ群に、正の屈折力よりなる防振レンズ群を含ませ、この防振レンズ群を、光軸に対して垂直方向に移動させてカメラ撮影時に起こる手ブレを補正する、ことを特徴とする。
【０００７】
特に、上記防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、下記の条件式を満足することが好ましい。
（１）０．３５＞｜ｆ２／ｆＷ｜＞０．２
（２）０．６＞｜ｆ２／ｆ３｜＞０．３
（３）ｆ３４Ｗ＞ｆ３４Ｔ
但し、ｆＷ：ズームレンズ広角端の焦点距離  
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
ｆ３４Ｗ：広角端での第３レンズ群と第４レンズ群の合成焦点距離
ｆ３４Ｔ：望遠端での第３レンズ群と第４レンズ群の合成焦点距離
【０００８】
さらに、上記防振レンズ群は、下記の条件式を満たすことが好ましい。
（４）１．３＞｜ｆ４Ｙ／ｆ４｜＞０．８５
但し、ｆ４：第４レンズ群の焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群の焦点距離
【０００９】
また、上記防振レンズ群を含む第４レンズ群は、防振レンズ群の前後に少なくとも一枚の凸レンズ及び一枚の凹レンズを備えた構成とし、かつ、防振レンズ群の物体側に凹レンズを配置するとともに、下記の条件式を満たすことがさらに好ましい。
（５）｜ｆ４Ｘ｜＋｜ｆ４Ｚ｜＞３・ｆ４Ｙ
但し、ｆ４Ｘ：第４レンズ群物体側部の焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群の焦点距離
ｆ４Ｚ：第４レンズ群像側部の焦点距離
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る防振機能を有する小型高倍率ズームレンズでは、まず、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群とで構成し、かつ、広角端から望遠端へ変倍するに際し、これらの群のすべての間隔が変化するものとして構成したので、各レンズ群のレンズ配置及び構成を適切に設定することができ、広角端から望遠端までの光学全長の短縮化を図ることができるほか、全変倍域にわたって高い光学性能を達成することができる。さらに、カメラ撮影時に起こる手ブレを光軸に対して垂直方向に移動させて補正する正の屈折力よりなる防振レンズ群を、絞り近傍の第４レンズ群内に含ませることで、防振機構の小型化と、防振時にも非防振時と同様な高い光学性能を維持することができ、コンパクトな防振機能を有する小型高倍率ズームレンズを提供することができる。
【００１１】
特に、本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、上記（１）〜（３）の条件式を満足するので、各レンズ群のレンズ配置及び構成を最適な範囲に設定することができ、広角端から望遠端までの光学全長の短縮化を図り、全変倍域にわたって高い光学性能を達成することができる。
【００１２】
さらに、防振レンズ群を、上記（４）の条件式を満たすものとしたので、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持することが可能となる。
【００１３】
また、上記防振レンズ群を含む第４レンズ群を、防振レンズ群の前後に少なくとも一枚の凸レンズ及び一枚の凹レンズを備えた構成とし、かつ、防振レンズ群の物体側に凹レンズを配置するとともに、上記（５）の条件式を満たすものとしたので、確実に、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズのいくつかの実施形態を詳述する。
なお、図１は、実施例１におけるレンズ構成図、図１４は、実施例２におけるレンズ構成図、図２７は、実施例３におけるレンズ構成図、図４０は、実施例４におけるレンズ構成図である。
【００１５】
本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、例えば、図１、図１４、図２７、図４０に示すように、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群ＧＲ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群ＧＲ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群ＧＲ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群ＧＲ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群ＧＲ５とで構成し、これらの群のすべての間隔を変化させることにより、広角端から望遠端へ変倍するもので、４倍から５倍程度のズーム比を得るとともに、各レンズ群のレンズ配置及び構成を最適な範囲に設定して、ズームレンズ全長の小型化に有利となる構成としたものである。
【００１６】
特に、正の屈折力よりなる第４レンズ群ＧＲ４内に、正の屈折力よりなる防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含ませ、この防振レンズ群ＧＲ４Ｙを光軸と垂直方向ＶＥＲに移動させることにより、カメラ撮影時に起こる手ブレを補正する。
すなわち、本発明における屈折力よりなる防振レンズ群ＧＲ４Ｙは、絞りＳＴＯＰ近傍の第４レンズ群ＧＲ４内に含まれた構成とすることで、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを小さな光学系で構成し、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを軽量化し、小型化し、追従スピードの向上に有利となる構成としている。
【００１７】
本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、具体的には、下記の条件式（１）〜（３）を満足して構成することが望ましいものである。
（１）０．３５＞｜ｆ２／ｆＷ｜＞０．２
（２）０．６＞｜ｆ２／ｆ３｜＞０．３
（３）ｆ３４Ｗ＞ｆ３４Ｔ
但し、ｆＷ：ズームレンズ広角端の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群ＧＲ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群ＧＲ３の焦点距離
ｆ３４Ｗ：広角端での第３レンズ群ＧＲ３と第４レンズ群ＧＲ４の合成焦点距離
ｆ３４Ｔ：望遠端での第３レンズ群ＧＲ３と第４レンズ群ＧＲ４の合成焦点距離
【００１８】
上記条件式（１）は、第２レンズ群ＧＲ２の焦点距離の範囲を適切に規定している。上限値を超えると、第２レンズ群ＧＲ２のパワーは弱くなりズームレンズ系の全長が長くなってしまうため好ましくない。下限値を下回ると、ズームレンズの小型化には有利になるものの、特に望遠端で発生する大きな球面収差及びコマ収差が補正困難となってしまうため好ましくない。
上記条件式（２）は、第２レンズ群ＧＲ２と第３レンズ群ＧＲ３との焦点距離の比を適切に規定している。上限値を超えると、上記条件式（１）と相俟って光学全長を短くすることができるものの、広角端での大きな非点収差が発生するため、ズーミングによる収差変動が大きくなり、４倍から５倍程度のズーム比を達成させるのが困難となるので好ましくない。下限値を下回ると、ズームレンズ系の全長が長くなってしまうため好ましくない。
上記条件式（３）は、第３レンズ群ＧＲ３と第４レンズ群ＧＲ４との間における合成焦点距離の広角端と望遠端とでの比を適切に規定している。すなわち、上記条件式（３）の範囲にて、正の屈折力を有する第３レンズ群ＧＲ３と正の屈折力を有する第４レンズ群ＧＲ４とで全体的に正の屈折力となるレンズ群を２分化させることにより、良好な収差補正が可能となり、ズームレンズの全長の短縮と高性能化に有利となる。
【００１９】
また、本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズにおける防振レンズ群ＧＲ４Ｙは、具体的には、下記の条件式（４）を満足して構成することが望ましいものである。
（４）１．３＞｜ｆ４Ｙ／ｆ４｜＞０．８５
但し、ｆ４：第４レンズ群ＧＲ４の焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群ＧＲ４Ｙの焦点距離
【００２０】
上記条件式（４）は、第４レンズ群ＧＲ４内に含ませた防振レンズ群ＧＲ４Ｙの焦点距離の範囲を適切に規定している。上限値を超えると、手ブレ補正時の防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動量は大きくなるので、防振レンズ群ＧＲ４Ｙのユニットが大きくなるため好ましくない。一方、下限値を下回ると、手ブレ補正時の偏心による諸収差が大きくなって、その補正が困難になるとともに、防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動量に対する像の移動の敏感度が高くなるため、特に、移動量が小さくなる広角端の補正を正確に制御することが困難となるので好ましくない。
【００２１】
特に、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含んで構成した第４レンズ群ＧＲ４は、防振レンズ群ＧＲ４Ｙの前後、すなわち、物体側及び像側にそれぞれ、少なくとも凸レンズ１枚と凹レンズ１枚を含んだ構成（例えば、図１のように、防振レンズ群ＧＲ４Ｙよりも物体側に３枚、防振レンズ群ＧＲ４Ｙよりも像側に２枚含んだ構成）とし、防振レンズ群ＧＲ４Ｙの物体側のレンズは、凹レンズとする。
【００２２】
そして、具体的には、下記の条件式（５）を満足して構成することが望ましいものである。
（５）｜ｆ４Ｘ｜＋｜ｆ４Ｚ｜＞３・ｆ４Ｙ
但し、ｆ４Ｘ：第４レンズ群物体側部ＧＲ４Ｘの焦点距離
ｆ４Ｙ：防振レンズ群ＧＲ４Ｙの焦点距離
ｆ４Ｚ：第４レンズ群像側部ＧＲ４Ｚの焦点距離
【００２３】
上記条件式（５）は、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含んだ第４レンズ群ＧＲ４内の焦点距離の範囲を適切に規定している。
各レンズ群のレンズ配置を上記条件式（１）〜（３）を満たす範囲に設定し、さらに、上記条件式（４）及び（５）を満足するような防振レンズ群ＧＲ４Ｙ及び第４レンズ群ＧＲ４の構成とすることで、非防振時に良好な性能を達成しつつも、防振時には偏心による諸収差の発生を抑えることが可能となり、良好な光学性能が得られる防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを得ることができる。
【００２４】
以下、本発明（各実施例）に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを特定するための数値データ及び上記条件式（１）〜（５）に対応する数値を表１〜表１６に示す。なお、これらの表において、Ｎは物体側より順に面番号、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚及び空気間隔、ｎｄはｄ線における屈折率、νｄはｄ線におけるアッベ数である。
【００２５】
（実施例１）
本実施例１における防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを特定するための数値データ及び上記条件式（１）〜（５）に対応する数値を、以下、表１〜表４までに示す。
【００２６】
（第１数値表）
【表１】
2010113179.tif 000003
【００２７】
表２は、本実施例１の変倍における可変間隔を示す。
【表２】
2010113179.tif 000004
【００２８】
表３は、本実施例１における防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動０．２ｍｍに対する像の移動量を示す。
【表３】
2010113179.tif 000005
【００２９】
表４は、本実施例１における条件式により得られた数値を示す。
【表４】
2010113179.tif 000006
【００３０】
（実施例２）
本実施例２における防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを特定するための数値データ及び上記条件式（１）〜（５）に対応する数値を、以下、表５〜表８までに示す。
【００３１】
（第２数値表）
【表５】
2010113179.tif 000007
【００３２】
表６は、本実施例２の変倍における可変間隔を示す。
【表６】
2010113179.tif 000008
【００３３】
表７は、本実施例２における防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動０．２ｍｍに対する像の移動量を示す。
【表７】
2010113179.tif 000009
【００３４】
表８は、本実施例１における条件式により得られた数値を示す。
【表８】
2010113179.tif 000010
【００３５】
（実施例３）
本実施例３における防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを特定するための数値データ及び上記条件式（１）〜（５）に対応する数値を、以下、表９〜表１２までに示す。
【００３６】
（第３数値表）
【表９】
2010113179.tif 000011
【００３７】
表１０は、本実施例３の変倍における可変間隔を示す。
【表１０】
2010113179.tif 000012
【００３８】
表１１は、本実施例３における防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動０．２ｍｍに対する像の移動量を示す。
【表１１】
2010113179.tif 000013
【００３９】
表１２は、本実施例３における条件式により得られた数値を示す。
【表１２】
2010113179.tif 000014
【００４０】
（実施例４）
本実施例４における防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズを特定するための数値データ及び上記条件式（１）〜（５）に対応する数値を、以下、表１３〜表１６までに示す。
【００４１】
（第４数値表）
【表１３】
2010113179.tif 000015
【００４２】
表１４は、本実施例４の変倍における可変間隔を示す。
【表１４】
2010113179.tif 000016
【００４３】
表１５は、本実施例４における防振レンズ群ＧＲ４Ｙの移動０．２ｍｍに対する像の移動量を示す。
【表１５】
2010113179.tif 000017
【００４４】
表１６は、本実施例４における条件式により得られた数値を示す。
【表１６】
2010113179.tif 000018
【００４５】
以下、本発明における各実施例に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズ性能を、図面にもとづいて説明する。ここでは、本発明の実施例１について図１〜図１３に基づいて説明する。
実施例１の性能を示す図面について詳細に説明すると、図１は、実施例１における防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズの広角端における構成図、図２は、左から順に、広角端の非防振時における球面収差、非点収差、歪曲収差図である。図３は、左から順に、望遠端の非防振時における球面収差、非点収差、歪曲収差図である。なお、球面収差は絞り開放値での性能を示し、また、非点収差図、歪曲収差図は、すべて最大像高２１．６３ｍｍに設定した状態での性能を示す。図中のＳはサジタル像面を表し、Ｍはメリジオナル像面を表している。
図４乃至図８は、広角端での横収差図であり、Ｙ＝０．７Ｆは像高２１．６３ｍｍの７割、すなわち１５．１４ｍｍとなり、同様にＹ＝０．５Ｆは１０．８２ｍｍとなる。図４（ａ）は、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差、図５（ｂ）は、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差、図６（ｃ）は、非防振時の横収差、図７（ｄ）は、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差、図８（ｅ）は、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
図９乃至図１３は、望遠端での横収差図であり、Ｙ＝０．７Ｆは像高２１．６３ｍｍの７割、すなわち１５．１４ｍｍとなり、同様にＹ＝０．５Ｆは１０．８２ｍｍとなる。図９（ａ）は、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差、図１０（ｂ）は、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差、図１１（ｃ）は、非防振時の横収差、図１２（ｄ）は、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差、図１３（ｅ）は、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【００４６】
これらの諸収差図及び横収差図より、本実施例１に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、諸収差が良好に補正され、防振時、非防振時共に優れた結像性能を有することが明らかとなった。
【００４７】
実施例２の性能を示す図面については図１４〜図２６に示している。
【００４８】
実施例３の性能を示す図面については図２７〜図３９に示している。
【００４９】
実施例４の性能を示す図面については図４０〜図５２に示している。
【００５０】
なお、実施例２乃至実施例４のいずれの図面についても、実施例１の性能を示す図面と対応しているので、その説明は省略する。
そして、いずれの実施例においても、本発明に係る防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズは、諸収差が良好に補正され、防振時、非防振時共に優れた結像性能を有することが分かる。
【００５１】
したがって、本発明に係る防振機能を有する小型高倍率ズームレンズは、上記のように５群によりレンズ群を構成し、かつ、広角端から望遠端へ変倍するに際し、これらの群のすべての間隔が変化するものとして構成するとともに、最も像側に位置し、全体で正の屈折力よりなる絞りＳＴＯＰ近傍の第４レンズ群ＧＲ４内部に、正の屈折力よりなる防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含ませたので、防振機構の小型化に寄与することができ、ズームレンズユニットの径方向の大型化を防ぐと同時に、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持することができる。
【００５２】
さらに、上記（１）〜（３）の条件式を満足したので、各レンズ群のレンズ配置及び構成を最適な範囲に設定することができ、広角端から望遠端までの光学全長の短縮化を図り、全変倍域にわたって高い光学性能を達成することができる。また、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを上記（４）の条件式を満たすものとしたので、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持することができる。
【００５３】
また、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを含む第４レンズ群ＧＲ４を、防振レンズ群ＧＲ４Ｙの前後に少なくとも一枚の凸レンズ及び一枚の凹レンズ１枚を備えた構成とし、かつ、防振レンズ群ＧＲ４Ｙの物体側に凹レンズを配置するとともに、上記（５）の条件式を満たすものとしたので、防振レンズ群ＧＲ４Ｙを絞りＳＴＯＰ近傍に配置して防振機構の小型化に寄与しつつ、カメラ撮影時に起こる手ブレを補正するとともに、確実に、防振時に非防振時と同様な高い光学性能を維持することが可能となる。
【００５４】
そして、このように防振機能を有する小型高倍率ズームレンズを構成すれば、コンパクトな防振機能を有する小型高倍率ズームレンズを提供することができる。
【００５５】
以上、本発明のいくつかの実施形態について説明したが、これらは一例であって、実施形態（実施例１〜４）に限定されるものではない。さらに、本発明の実施例は、５群構成よりなる光学系であるが、これら５群に付加レンズ群を加え、さらなる多群構成となった防振機能を有する小型高倍率望遠ズームレンズであっても、本発明の効果が発揮される同等の光学系とみなすことができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】実施例１におけるレンズ構成図である。
【図２】実施例１の広角端における諸収差図である。
【図３】実施例１の望遠端における諸収差図である。
【図４】（ａ）は、実施例１の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図５】（ｂ）は、実施例１の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図６】（ｃ）は、実施例１の広角端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図７】（ｄ）は、実施例１の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図８】（ｅ）は、実施例１の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図９】（ａ）は、実施例１の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図１０】（ｂ）は、実施例１の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図１１】（ｃ）は、実施例１の望遠端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図１２】（ｄ）は、実施例１の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図１３】（ｅ）は、実施例１の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図１４】実施例２におけるレンズ構成図である。
【図１５】実施例２の広角端における諸収差図である。
【図１６】実施例２の望遠端における諸収差図である。
【図１７】（ａ）は、実施例２の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図１８】（ｂ）は、実施例２の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図１９】（ｃ）は、実施例２の広角端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図２０】（ｄ）は、実施例２の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図２１】（ｅ）は、実施例２の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図２２】（ａ）は、実施例２の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図２３】（ｂ）は、実施例２の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図２４】（ｃ）は、実施例２の望遠端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図２５】（ｄ）は、実施例２の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図２６】（ｅ）は、実施例２の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図２７】実施例３におけるレンズ構成図である。
【図２８】実施例３の広角端における諸収差図である。
【図２９】実施例３の望遠端における諸収差図である。
【図３０】（ａ）は、実施例３の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図３１】（ｂ）は、実施例３の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図３２】（ｃ）は、実施例３の広角端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図３３】（ｄ）は、実施例３の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図３４】（ｅ）は、実施例３の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図３５】（ａ）は、実施例３の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図３６】（ｂ）は、実施例３の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図３７】（ｃ）は、実施例３の望遠端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図３８】（ｄ）は、実施例３の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図３９】（ｅ）は、実施例３の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図４０】実施例４におけるレンズ構成図である。
【図４１】実施例４の広角端における諸収差図である。
【図４２】実施例４の望遠端における諸収差図である。
【図４３】（ａ）は、実施例４の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図４４】（ｂ）は、実施例４の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図４５】（ｃ）は、実施例４の広角端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図４６】（ｄ）は、実施例４の広角端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図４７】（ｅ）は、実施例４の広角端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図４８】（ａ）は、実施例４の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図４９】（ｂ）は、実施例４の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高マイナス時の横収差である。
【図５０】（ｃ）は、実施例４の望遠端における横収差図であって、非防振時の横収差である。
【図５１】（ｄ）は、実施例４の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．４°(±０．２°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【図５２】（ｅ）は、実施例４の望遠端における横収差図であって、ブレ角０．８°(±０．４°)補正時の像高プラス時の横収差である。
【符号の説明】
【００５７】
ＧＲ１    第１レンズ群
ＧＲ２    第２レンズ群
ＧＲ３    第３レンズ群
ＧＲ４    第４レンズ群
ＧＲ４Ｘ  第４レンズ群物体側部
ＧＲ４Ｙ  防振レンズ群
ＧＲ４Ｚ  第４レンズ群像側部
ＧＲ５    第５レンズ群
ＶＥＲ    垂直方向
ＳＴＯＰ  開口絞り
【図１】
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【図２】
2010113179.tif 000020
【図３】
2010113179.tif 000021
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2010113179.tif 000026
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2010113179.tif 000029
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2010113179.tif 000034
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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