(57)【要約】【課題】バルブ温度が変化する場合であっても、空燃比を適切に制御することのできる内燃機関の燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関１０は、ポート噴射用インジェクタ２０と筒内噴射用インジェクタ２１とを備え、これら各インジェクタ２０，２１から噴射される燃料の噴射割合が機関運転状態に基づいて可変設定される。各インジェクタ２０，２１の燃料噴射態様が変化したときには、燃料噴射態様の変化前後の壁面付着量の総付着量差と、燃料噴射態様の変化前後の総バルブ温度差とが算出される。そして、この燃料噴射態様の変化前後におけるバルブ温度の乖離度が所定値より大きいときには、上記総バルブ温度差に基づいて燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度の変化度合が推定され、この変化度合に基づき算出された逐次付着量差に基づき燃料噴射量が逐次補正される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の吸気通路内に燃料を噴射供給するポート噴射用インジェクタと、前記内燃機関の気筒内に燃料を噴射供給する筒内噴射用インジェクタとを備え、これら各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合を機関運転状態に基づいて可変設定する内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記各インジェクタの燃料噴射態様が変化したとき、その変化前における壁面付着量と前記燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するときにおける壁面付着量との差を総付着量差として算出する総付着量差算出手段と、
前記燃料噴射態様の変化前におけるバルブ温度と前記燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するときにおけるバルブ温度との差を総バルブ温度差として算出する総バルブ温度差算出手段と、
前記算出される総バルブ温度差に基づいて前記燃料噴射態様の変化後における前記バルブ温度の変化度合を推定し、この変化度合に基づき前記総付着量差の一部を逐次付着量差として逐次算出する逐次付着量差算出手段と、
前記逐次付着量差に基づき前記各インジェクタの燃料噴射量を逐次補正する燃料噴射量補正手段とを備える
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記燃料噴射量補正手段は、前記燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度の乖離度として算出される前記総バルブ温度差の絶対値が所定値以下であるときには、前記総付着量差算出手段により算出された総付着量差に基づき前記各インジェクタの燃料噴射量を補正する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記逐次付着量差算出手段は、機関回転速度が高いときほど、前記バルブ温度の変化度合が大きいと推定するとともに、前記逐次付着量差の絶対値を大きな値として算出する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記逐次付着量差算出手段は、平衡状態に達するときにおけるバルブ温度との乖離度が大きいときほど、前記バルブ温度の変化度合が大きいと推定するとともに、前記逐次付着量差の絶対値を大きな値として算出する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記逐次付着量差算出手段により算出された前記逐次付着量差の積算量が前記総付着量差算出手段により算出された前記総付着量差に達する以前に前記各インジェクタの燃料噴射態様が変化したときには、
前記総付着量差算出手段は、それまでに算出された前記逐次付着量差の積算量に基づいて今回の燃料噴射態様の変化開始前における前記壁面付着量を算出するとともに、今回の燃料噴射態様の変化による前記総付着量差を算出し、
前記総バルブ温度差算出手段は、それまでに推定された前記バルブ温度の変化度合に基づき、今回の燃料噴射態様の変化開始前における前記バルブ温度を算出するとともに、今回の燃料噴射態様の変化による前記総バルブ温度差を算出し、
前記逐次付着量差算出手段は、今回の燃料噴射態様の変化による前記総バルブ温度差及び前記総付着量差に基づいて前記逐次付着量差を逐次算出する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、
前記総バルブ温度差算出手段は、各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合の変化が大きいときほど前記総バルブ温度差の絶対値が大きくなるようにこれを算出する
ことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射制御装置に係り、詳しくは、内燃機関の吸気通路内に燃料を噴射供給するポート噴射用インジェクタと、前記内燃機関の気筒内に燃料を噴射供給する筒内噴射用インジェクタとを備え、これら各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合を機関運転状態に基づいて可変設定する内燃機関の燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、車載内燃機関のポート噴射用インジェクタにより噴射された燃料の一部は、吸気通路の壁面や吸気バルブの表面に一旦付着するとともに、これが気化することにより燃焼室に供給される。このような吸気通路の壁面や吸気バルブの表面に付着する燃料の量（以下、「壁面付着量」という）は、車両の加速時や減速時のように燃料噴射量が大きく増減するときにそれに伴って変化する。例えば、車両の加速時において吸気量が増大することにより燃料噴射量が増大すると、これに伴い壁面付着量が増大する。そのため、燃焼室に実際に供給される燃料量が要求燃料噴射量に対して一時的に不足し、空燃比が目標空燃比よりもリーンになる傾向にある。一方、車両の減速時において吸気量が減少することにより燃料噴射量が減少すると、これに伴い壁面に付着した燃料が気化するため壁面付着量が減少する。そして、この気化燃料が燃焼室に供給されることにより、燃焼室に実際に供給される燃料量が要求燃料噴射量に対して一時的に多くなり、空燃比が目標空燃比よりリッチになる傾向にある。また、このように壁面付着量が燃料噴射量等に応じて変化する際には応答遅れをもって変化し平衡状態に達するようになる。
【０００３】
そこで従来では、特許文献１に記載されるように、壁面付着量が平衡状態に達するまでの時間を考慮して、図９に示すように、壁面付着量の変化量に相当する燃料量を、機関回転速度や機関水温に基づいて即時補正量とテーリング補正量とに分配し、これら補正量を要求燃料噴射量に対して加算又は減算することにより、燃焼室における空燃比を目標空燃比に一致させようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−１８２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、内燃機関において、吸気通路内に燃料を噴射供給するポート噴射用インジェクタと、内燃機関の筒内に燃料を噴射供給する筒内噴射用インジェクタとを備えたいわゆるデュアルインジェクションシステムを採用するものが実用化されている。こうした内燃機関では、上記各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合が機関運転状態に基づいて可変設定される。
【０００６】
ここで、こうした内燃機関では、各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合に応じて吸気通路の壁面や吸気バルブの表面の温度（以下、「バルブ温度」という）が変化する。すなわち、図１０に示すように、筒内噴射用インジェクタから噴射される燃料の噴射割合（筒内噴射割合）が高いときほど、バルブ温度が上昇する傾向がある。そのため、筒内噴射割合が０％から１００％の間で変動するときには、バルブ温度が極めて大きい温度範囲内で変動するようになり、壁面付着量もそれに伴って大きく変動するようになる。
【０００７】
したがって、デュアルインジェクションシステムを採用する内燃機関にあっては、特許文献１に記載されるようなポート噴射用インジェクタが単独で設けられた内燃機関と比較して、バルブ温度が実際に平衡状態に達するのに極めて長い期間（例えば２０秒〜３０秒）を要することとなり、壁面付着量についてもこうした長い期間をかけて徐々に平衡状態に達する傾向にある。
【０００８】
このため、上記特許文献１に記載されるように、壁面付着量を一定の比率をもって即時補正量とテーリング補正量とに分配しこれらを燃料噴射量に反映させるだけでは、上述したように極めて長い応答遅れ期間をもって変化するそのときどきの壁面付着量に応じて各インジェクタの燃料噴射量を補正することは困難となり、空燃比を適切に制御することができなくなるおそれがある。
【０００９】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ポート噴射用インジェクタと筒内噴射用インジェクタとを備える内燃機関にあって、バルブ温度が変化する場合であっても、空燃比を適切に制御することのできる内燃機関の燃料噴射制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、内燃機関の吸気通路内に燃料を噴射供給するポート噴射用インジェクタと、前記内燃機関の気筒内に燃料を噴射供給する筒内噴射用インジェクタとを備え、これら各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合を機関運転状態に基づいて可変設定する内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記各インジェクタの燃料噴射態様が変化したとき、その変化前における壁面付着量と前記燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するときにおける壁面付着量との差を総付着量差として算出する総付着量差算出手段と、前記燃料噴射態様の変化前におけるバルブ温度と前記燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するときにおけるバルブ温度との差を総バルブ温度差として算出する総バルブ温度差算出手段と、前記算出される総バルブ温度差に基づいて前記燃料噴射態様の変化後における前記バルブ温度の変化度合を推定し、この変化度合に基づき前記総付着量差の一部を逐次付着量差として逐次算出する逐次付着量差算出手段と、前記逐次付着量差に基づき前記各インジェクタの燃料噴射量を逐次補正する燃料噴射量補正手段とを備えることを要旨とする。
【００１１】
上記構成では、算出される総バルブ温度差に基づいて燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度の変化度合を推定するとともに、この変化度合に基づき総付着量差の一部を逐次付着量差とし、この逐次付着量差に基づき各インジェクタの燃料噴射量を逐次補正するようにしている。
【００１２】
したがって、各インジェクタの燃料噴射態様の変化に伴ってバルブ温度が変化する場合であっても、そのバルブ温度の推移及び壁面付着量の推移に適合するように各インジェクタの燃料噴射量を補正することができ、空燃比を適切に制御することができるようになる。
【００１３】
なお、各インジェクタの燃料噴射態様の変化には、総燃料噴射量の変化、各インジェクタの噴射割合の変化、及びそれら双方の変化が含まれる。また、上記壁面付着量は、吸気通路の壁面及び吸気バルブの表面に付着する燃料の量に相当する。また、バルブ温度は、こうした付着燃料が発生する部分の温度、すなわち吸気通路の壁面及び吸気バルブにおける吸気通路側の表面の温度に相当する。
【００１４】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記燃料噴射量補正手段は、前記燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度の乖離度として算出される前記総バルブ温度差の絶対値が所定値以下であるときには、前記総付着量差算出手段により算出された総付着量差に基づき前記各インジェクタの燃料噴射量を補正することを要旨とする。
【００１５】
ここで、各インジェクタの燃料噴射態様が変化した場合であっても、この燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度の乖離度、すなわち上記総バルブ温度差算出手段により算出される総バルブ温度差の絶対値が比較的小さいときには、この乖離度が大きいときに比較して、燃料噴射態様の変化後において、バルブ温度及び壁面付着量が比較的早期に平衡状態に達するようになる。そのため、こうした乖離度が比較的小さいときには、上述した逐次付着量差を算出することなく、燃料噴射態様の変化前後の総付着量差に基づいて各インジェクタの燃料噴射量の補正量を直接算出したとしても、空燃比のずれが生じにくくなる。
【００１６】
そこで、上記構成では、燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度の乖離度として算出される総バルブ温度差の絶対値が所定値以下であるときには、総付着量差に基づき各インジェクタの燃料噴射量を補正するようにしている。したがって、燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度の乖離度が小さいときにおける燃料噴射量の補正量の算出に際する処理負担を軽減することができるようになる。
【００１７】
ここで、上述したバルブ温度は、燃焼室における燃焼熱の影響により上昇し、ポート噴射用インジェクタによる燃料噴射や付着燃料の気化、さらに吸気通路を流通する吸気の影響により低下する。そのため、機関回転速度が高いときほど、単位時間あたりの上昇量又は低下量が大きくなる傾向がある。
【００１８】
したがって、請求項３に記載の発明によるように、機関回転速度が高いときほど、バルブ温度の変化度合が大きいと推定するとともに、逐次付着量差の絶対値を大きな値として算出することができる。
【００１９】
また、平衡状態に達するときにおけるバルブ温度との乖離度が大きいときほど、単位時間あたりのバルブ温度の上昇量又は低下量は大きくなる傾向がある。
したがって、請求項４に記載の発明によるように、平衡状態に達するときにおけるバルブ温度との乖離度が大きいときほどバルブ温度の変化度合が大きいと推定するとともに、逐次付着量差の絶対値を大きな値として算出することができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記逐次付着量差算出手段により算出された前記逐次付着量差の積算量が前記総付着量差算出手段により算出された前記総付着量差に達する以前に前記各インジェクタの燃料噴射態様が変化したときには、前記総付着量差算出手段は、それまでに算出された前記逐次付着量差の積算量に基づいて今回の燃料噴射態様の変化開始前における前記壁面付着量を算出するとともに、今回の燃料噴射態様の変化による前記総付着量差を算出し、前記総バルブ温度差算出手段は、それまでに推定された前記バルブ温度の変化度合に基づき、今回の燃料噴射態様の変化開始前における前記バルブ温度を算出するとともに、今回の燃料噴射態様の変化による前記総バルブ温度差を算出し、前記逐次付着量差算出手段は、今回の燃料噴射態様の変化による前記総バルブ温度差及び前記総付着量差に基づいて前記逐次付着量差を逐次算出することを要旨とする。
【００２１】
ここで、壁面付着量及びバルブ温度が未だ平衡状態に達していない状態において、さらに燃料噴射態様の変化が生じると、この変化に伴い壁面付着量及びバルブ温度の平衡状態が変化する。
【００２２】
そのため、上記構成では、逐次付着量差の積算量が総付着量差に達する以前に燃料噴射態様の変化がさらに生じたとき、すなわち壁面付着量及びバルブ温度が平衡状態に達する以前に燃料噴射態様の変化がさらに生じたときには、今回の燃料噴射態様の変化による総バルブ温度差及び総付着量差に基づいて逐次付着量差を逐次算出するようにしている。これにより、今回の燃料噴射態様の変化に伴う影響が考慮されて各インジェクタの燃料噴射量が補正されるようになり、たとえ平衡状態に達する前に燃料噴射態様の変化が生じた場合であっても、空燃比が適切に制御されるようになる。
【００２３】
請求項６に記載されるように、上述した総バルブ温度差算出手段はこれを、各インジェクタから噴射される燃料の噴射割合の変化が大きいときほど総バルブ温度差の絶対値が大きくなるようにこれを算出する、といった態様をもって具体化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御装置を具体化した一実施形態において、これが適用された内燃機関とその周辺構成を示す模式図。
【図２】総燃料噴射量及びポート噴射割合と壁面付着量との関係を示す図。
【図３】同実施形態において実行される「燃料噴射量算出処理」の処理手順を示すフローチャート。
【図４】機関負荷及び筒内噴射割合とバルブ温度との関係を示す図。
【図５】同実施形態において実行される「補正量算出処理」の処理手順を示すフローチャート。
【図６】同実施形態において実行される「逐次付着量差算出処理」の処理手順を示すフローチャート。
【図７】バルブ温度の乖離度及び機関回転速度とバルブ温度の変化度合との関係を示す図。
【図８】同実施形態において実行される「補正量算出処理」の実行態様を示すタイミングチャート。
【図９】従来技術における燃料噴射量の補正態様を示すタイミングチャート。
【図１０】筒内噴射割合とバルブ温度との関係を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御装置を具体化した一実施形態について、図１〜図８を参照して説明する。
図１に示すように、内燃機関１０の気筒内には、ピストン１１が往復動可能に収容されており、同ピストン１１には、コネクティングロッド１３を介してクランク軸１４が連結されている。このピストン１１の頂面と気筒内の内周面とによって区画形成された燃焼室１２には、吸気通路１６及び排気通路１７がそれぞれ接続されている。そして、燃焼室１２と吸気通路１６との間には吸気バルブ１８が設けられ、燃焼室１２と排気通路１７との間には排気バルブ１９が設けられている。
【００２６】
この内燃機関１０は、吸気通路１６内の吸気バルブ１８に向けて燃料を噴射供給するポート噴射用インジェクタ２０と、気筒内のピストン１１の頂面に向けて燃料を噴射供給する筒内噴射用インジェクタ２１とを備えており、いわゆるデュアルインジェクションシステムが採用されている。そして、燃焼室１２には、吸気通路１６を通じて供給される空気と上記各インジェクタ２０，２１からそれぞれ噴射供給される燃料との混合気に点火する点火プラグ１５が取り付けられている。
【００２７】
内燃機関１０における各種制御は、電子制御装置３０によって行われる。この電子制御装置３０は、機関制御にかかる演算処理を実行する中央処理装置（ＣＰＵ）、機関制御に必要なプログラムや各種の情報を記憶するためのメモリ、外部との信号の入出力を行うための入力ポート及び出力ポート等を備えている。この入力ポートには、機関運転状態を検出する各種センサが接続されている。こうした各種センサとしては、例えば、クランク軸１４の近傍に設けられて機関回転速度ＮＥを検出する機関回転速度センサ３１、内燃機関１０の機関冷却水温Ｔｗを検出する水温センサ３２、吸気通路１６内の吸気量を検出するエアフロメータ３３、運転者による図示しないアクセルペダルの踏み込み量を検出するアクセルポジションセンサ３４等がある。一方、上記出力ポートには、点火プラグ１５、インジェクタ２０，２１等の駆動回路が接続されている。
【００２８】
そして、電子制御装置３０は、上記各種センサから入力された検出信号に基づいて内燃機関１０の運転状態を把握し、その把握した運転状態に応じて上記出力ポートに接続された各駆動回路に指令信号を出力する。これにより、上述したポート噴射用インジェクタ２０及び筒内噴射用インジェクタ２１の燃料噴射態様を機関運転状態に適合させるための燃料噴射制御が実行される。
【００２９】
具体的には、上記燃料噴射態様として、各インジェクタ２０，２１からそれぞれ噴射供給される燃料噴射量の合計量である総燃料噴射量ＦＩや、上記各インジェクタ２０，２１の噴射割合Ｒ（ポート噴射割合Ｒｐ、筒内噴射割合Ｒｅ）が機関運転状態に基づいて決定される。例えば、アクセルポジションセンサ３４により検出されるアクセルペダル踏込量が増大し、これに伴いエアフロメータ３３により検出される吸気量が増加すると、この吸気量に応じて燃焼室１２に供給されるべき要求燃料噴射量、すなわち総燃料噴射量ＦＩが増加する。さらに、この総燃料噴射量ＦＩが上述したポート噴射割合Ｒｐ及び筒内噴射割合Ｒｅに応じて分配され、インジェクタ２０，２１から適切な噴射時期にそれぞれ噴射供給される。これにより、吸気量に応じた総燃料噴射量ＦＩが燃焼室１２に供給されて、燃焼室１２内の空燃比ＡＦが目標空燃比ＡＦｔ近傍に制御される。なお、ポート噴射割合Ｒｐは、総燃料噴射量ＦＩに占めるポート噴射用インジェクタ２０の噴射量（ポート噴射量ＰＦＩ）の割合に相当し、筒内噴射割合Ｒｅは、総燃料噴射量ＦＩに占める筒内噴射用インジェクタ２１の噴射量（筒内噴射量ＥＦＩ）の割合に相当する。
【００３０】
ここで、ポート噴射用インジェクタ２０から噴射された燃料の一部は、吸気通路１６の壁面１６ａや吸気バルブ１８の表面１８ａに一旦付着するとともに、この付着燃料が気化することにより燃焼室１２に供給される。こうした吸気通路１６の壁面１６ａや吸気バルブ１８の表面１８ａに付着する燃料の量（壁面付着量ＱＭＷ）は、上述したような総燃料噴射量ＦＩの変化や各インジェクタ２０，２１の噴射割合Ｒの変化、及びそれら双方の変化といった燃料噴射態様の変化に伴い変化する。具体的には、ポート噴射量ＰＦＩが増加すると壁面付着量ＱＭＷが増加し、ポート噴射量ＰＦＩが減少すると壁面付着量ＱＭＷが減少する傾向がある。
【００３１】
例えば、図２に示すように、ポート噴射割合Ｒｐが１００％であるときにおいて、総燃料噴射量ＦＩ（要求燃料噴射量）がＸ点に示す噴射量ＦＩｘからＹ点に示す噴射量ＦＩｙに増加したときには、壁面付着量ＱＭＷが付着量ＱＭＷｘから付着量ＱＭＷｙに増加する。これにより、燃焼室１２に実際に供給される燃料量が総燃料噴射量ＦＩに対して一時的に不足し、空燃比ＡＦが目標空燃比ＡＦｔよりもリーンになる。
【００３２】
これに対し、図２に示すＹ点からＸ点に総燃料噴射量ＦＩ（要求燃料噴射量）が減少したときには、これに伴い壁面に付着した燃料が気化するため、壁面付着量ＱＭＷが、付着量ＱＭＷｙから付着量ＱＭＷｘに減少する。これにより、燃焼室１２に実際に供給される燃料量が総燃料噴射量ＦＩに対して一時的に多くなり、空燃比ＡＦが目標空燃比ＡＦｔよりリッチになる傾向にある。
【００３３】
そこで、上記各インジェクタ２０，２１の各噴射量を決定するべく実行される「燃料噴射量算出処理」では、上述したような燃料噴射態様の変化に伴う空燃比ＡＦのずれが補正される。図３は、本実施形態の電子制御装置３０により実行される「燃料噴射量算出処理」の処理手順を示している。同図３に示す一連の処理は、所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）毎に実行され、具体的には、内燃機関１０の１サイクル（吸気行程、圧縮行程、燃焼行程、排気行程）につき一回実行される。
【００３４】
本処理が開始されると、まず、要求燃料噴射量ＦＩが算出される（ステップＳ１００）。この要求燃料噴射量ＦＩは、上述した総燃料噴射量ＦＩに相当し、エアフロメータ３３により検出される吸気量に基づき算出される。
【００３５】
続いて、補正量ＦＭＷが読み込まれる（ステップＳ１１０）。この補正量ＦＭＷは、燃料噴射態様の変化に伴う空燃比ＡＦのずれを補正するべく別のルーチン処理によって算出された補正量であって、壁面付着量ＱＭＷが増加するときには、上記ステップＳ１００において算出された要求燃料噴射量ＦＩを増量補正するべく正の値として算出される。一方、壁面付着量ＱＭＷが減少するときには、上記ステップＳ１００において算出された要求燃料噴射量ＦＩを減量補正するべく負の値として算出される。この補正量ＦＭＷの算出処理は、後に詳述する。
【００３６】
そして、下記（１）式により、補正燃料噴射量ＦＩＲが算出される（ステップＳ１２０）。
ＦＩＲ←ＦＩ＋ＦＭＷ  …（１）
次に、噴射割合Ｒ（ポート噴射割合Ｒｐ、筒内噴射割合Ｒｅ）に基づき、ポート噴射量ＰＦＩ及び筒内噴射量ＥＦＩが算出されて（ステップＳ１３０）、本処理が終了される。これにより、内燃機関１０の１サイクル中に実行されるポート噴射量ＰＦＩ及び筒内噴射割合Ｒｅがそれぞれ算出される。
【００３７】
ところで、壁面付着量ＱＭＷは、バルブ温度Ｔｖによっても変化する。このバルブ温度Ｔｖは、付着燃料が発生する部分の温度、すなわち吸気通路１６の壁面１６ａ及び吸気バルブ１８における吸気通路１６側の表面１８ａの温度に相当する。具体的には、このバルブ温度Ｔｖは、上述した付着燃料の気化に伴い低下し、燃焼室１２における燃料熱の影響により上昇する。そのため、筒内噴射割合Ｒｅが高いときほど、バルブ温度Ｔｖが上昇する傾向がある。例えば、図４に示すように、筒内噴射割合Ｒｅが同図４のＡ点からＢ点に上昇すると、これに伴いバルブ温度Ｔｖが上昇する。そして、このようにバルブ温度Ｔｖが上昇すると、付着燃料の気化が促進されるため、壁面付着量ＱＭＷもそれに伴って変動するようになる。したがって、筒内噴射割合Ｒｅが０％から１００％まで変動する本実施形態にあっては、バルブ温度Ｔｖが極めて大きい温度範囲内（例えば図４に示す１３０〜２５０℃）で変動するようになり、壁面付着量ＱＭＷもそれに伴って大きく変動するようになる。
【００３８】
ここで、燃料噴射態様の変化に伴いバルブ温度Ｔｖが変化するときには、バルブ温度Ｔｖが平衡状態に達するまでに極めて長い期間（例えば２０秒〜３０秒）を要する場合がある。例えば、先の図２に示すポート噴射割合Ｒｐ１００％のＸ点からポート噴射割合Ｒｐ５０％のＺ点に燃料噴射態様が変化するとき、すなわち筒内噴射割合Ｒｅが高い割合に変化するときには、燃料噴射態様の変化後、比較的長い期間をかけてバルブ温度Ｔｖが徐々に上昇する。これに伴い、壁面付着量ＱＭＷは、付着量ＱＭＷｘ（Ｘ点）から付着量ＱＭＷｚ（Ｚ点）に徐々に減少する。
【００３９】
これに対し、図２におけるＸ点からＹ点に燃料噴射態様が変化するとき、すなわちポート噴射割合Ｒｐが一定（１００％）に保持された状態で総燃料噴射量ＦＩが増量されるときには、バルブ温度Ｔｖの変化を伴わないため、この燃料噴射態様の変化後における壁面付着量ＱＭＷは、付着量ＱＭＷｘ（Ｘ点）から付着量ＱＭＷｙ（Ｙ点）に比較的早期に収束する。
【００４０】
そこで、本実施形態では、こうした燃料噴射態様の変化に伴うバルブ温度Ｔｖの変化度合を考慮した上で、先の図３に示す「燃料噴射量算出処理」のステップＳ１１０における補正量ＦＭＷを算出するようにしている。
【００４１】
次に、こうした補正量ＦＭＷを算出する処理について、図５〜図７を併せて参照して説明する。図５に示す「補正量算出処理」は、電子制御装置３０により所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）毎に各々独立して開始される。なお、この電子制御装置３０が、総付着量差算出手段、総バルブ温度差算出手段、逐次付着量差算出手段、燃料噴射量補正手段としての機能を備えている。
【００４２】
本処理が開始されると、まず、総付着量差ΔＱＭＷが算出される（ステップＳ２００）。具体的には、下記（２）式に示すように、今回の処理時（以下、「タイミングＴ１」とする）における機関運転状態に基づき決定される壁面付着量ＱＭＷｉから、その１サイクル（７２０°ＣＡ）前である前回の処理時（以下、「タイミングＴ０」とする）における壁面付着量ＱＭＷｉ−１が減算されることにより算出される。
【００４３】
ΔＱＭＷ←ＱＭＷｉ−ＱＭＷｉ−１  …（２）
なお、上記壁面付着量ＱＭＷｉ−１が燃料噴射態様の変化前における壁面付着量ＱＭＷｉ−１に相当し、上記壁面付着量ＱＭＷｉが、燃料噴射態様の変化後に平常状態に達するときにおける壁面付着量ＱＭＷｉに相当する。したがって、上記（２）式により、燃料噴射態様の変化前後の壁面付着量ＱＭＷの差である総付着量差ΔＱＭＷが算出される。
【００４４】
上記壁面付着量ＱＭＷｉは、タイミングＴ１における機関運転状態を示す種々のパラメータ、例えば機関回転速度センサ３１により検出される機関回転速度ＮＥ、水温センサ３２により検出される機関冷却水温Ｔｗ、エアフロメータ３３により検出される吸気量に応じた機関負荷ＫＬ、噴射割合Ｒ等に基づき決定される。こうした機関運転状態と壁面付着量ＱＭＷとの関係は、予め決定されて電子制御装置３０のメモリに記憶されている。
【００４５】
なお、燃料噴射態様の変化に伴い壁面付着量ＱＭＷが増加するときには、上記総付着量差ΔＱＭＷは正の値として算出され、壁面付着量ＱＭＷが減少するときには、上記総付着量差ΔＱＭＷは負の値として算出される。また、燃料噴射態様の変化が生じなかった場合には、上記総付着量差ΔＱＭＷは「０」と算出される。
【００４６】
次に、総バルブ温度差ΔＴｖが算出される（ステップＳ２１０）。具体的には、下記（３）式に示すように、今回の処理時（タイミングＴ１）における機関運転状態に基づき決定されるバルブ温度Ｔｖｉから前回の処理時（タイミングＴ０）におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１が減算されることにより算出される。
【００４７】
ΔＴｖ←Ｔｖｉ−Ｔｖｉ−１  …（３）
なお、上記バルブ温度Ｔｖｉ−１が、燃料噴射態様の変化前におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１に相当し、上記バルブ温度Ｔｖｉが、燃料噴射態様の変化後に平常状態に達するときにおけるバルブ温度Ｔｖｉに相当する。したがって、上記（３）式により、燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度Ｔｖの差である総バルブ温度差ΔＴｖが算出される。
【００４８】
上記バルブ温度Ｔｖｉは、筒内噴射割合Ｒｅが高いときほど高くなるように、図４に示す機関負荷ＫＬ及び噴射割合Ｒと、バルブ温度Ｔｖとの関係図に基づき決定される。この図４に示す関係図は、予め決定されて電子制御装置３０のメモリに記憶されている。
【００４９】
なお、燃料噴射態様の変化に伴いバルブ温度Ｔｖが上昇するときには、上記総バルブ温度差ΔＴｖは正の値として算出され、バルブ温度Ｔｖが低下するときには、上記総バルブ温度差ΔＴｖは負の値として算出される。これにより、筒内噴射割合Ｒｅの変化が大きいときほど総バルブ温度差ΔＴｖの絶対値、すなわち燃料噴射態様の変化前後のバルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が大きくなるように算出される。また、燃料噴射態様の変化が生じなかった場合には、上記総バルブ温度差ΔＴｖは「０」と算出される。
【００５０】
そして、バルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値αより大きいか（｜ΔＴｖ｜＞α）否かが判定される（ステップＳ２２０）。この乖離度｜ΔＴｖ｜は、上述したように、上記ステップＳ２１０において算出された総バルブ温度差ΔＴｖの絶対値に相当する。また、所定値αは、乖離度｜ΔＴｖ｜が十分小さく、燃料噴射態様の変化後においてバルブ温度Ｔｖが迅速に平衡状態に達すると判断することのできる値（例えば、２０℃）が予め設定されている。
【００５１】
ここで、図４に示すように、燃料噴射態様が変化した場合にあって、その変化の前後において筒内噴射割合Ｒｅが同一であるときには（例えば同図４のＣ点からＤ点に示すように燃料噴射態様が変化したとき）、たとえ機関負荷ＫＬが変化した場合であっても、こうした燃料噴射態様の変後におけるバルブ温度Ｔｖの乖離度が小さい。そのため、燃料噴射態様の変化後においてバルブ温度Ｔｖは迅速に平衡状態に達する。そこで、本実施形態では、ポート噴射割合Ｒｐが１００％（筒内噴射割合Ｒｅ：０％）に保持された場合であって、機関負荷ＫＬが変動する際に生じるバルブ温度Ｔｖの変動範囲（例えば、２０℃）が所定値αとして設定されている。
【００５２】
この判定処理により、乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値α以下である旨（｜ΔＴｖ｜≦α）判定される場合には（ステップＳ２２０：ＮＯ）、上記ステップＳ２００で算出された総付着量差ΔＱＭＷが補正量ＦＭＷに設定されて（ステップＳ２４０）、本処理は終了される。
【００５３】
この場合には、今回の処理時（タイミングＴ１）における上記壁面付着量ＱＭＷｉが、次回の処理時（以下、「タイミングＴ２」とする）において、前回の壁面付着量ＱＭＷｉ−１として読み込まれる。
【００５４】
なお、こうして設定された補正量ＦＭＷが、先の図３に示す「燃料噴射量算出処理」のステップＳ１１０において読み込まれ、各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量に反映される。すなわち、このようにバルブ温度差ΔＴｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値α以下（｜ΔＴｖ｜≦α）であるときには、燃料噴射態様の変化前後における壁面付着量ＱＭＷの差（総付着量差）ΔＱＭＷが、内燃機関１０の１サイクル中、すなわちタイミングＴ１からタイミングＴ２の間に実行される燃料噴射において補正される。
【００５５】
一方、上記ステップＳ２２０の判定処理により、乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値αよりも大きい旨（｜ΔＴｖ｜＞α）判定される場合には（ステップＳ２２０：ＹＥＳ）、燃料噴射態様の変化後においてバルブ温度Ｔｖ及び壁面付着量ＱＭＷが平衡状態（Ｔｖｉ、ＱＭＷｉ）に達するまでに長い期間を要すると判断される。そこで、この場合には、こうした長い期間におけるそのときどきの壁面付着量ＱＭＷに応じて各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量を補正するべく、図６に示す「逐次付着量差算出処理」が実行される（ステップＳ２３０）。
【００５６】
次に、このステップＳ２３０において実行される「逐次付着量差算出処理」の処理手順について図６を参照して説明する。この一連の処理は、上記「補正量算出処理」のサブルーチンとして実行され、ステップＳ２３０に移行した後、所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）毎に繰り返し実行される。なお、同図６に示す一連の処理の初回処理は、燃料噴射態様が変化した上記タイミングＴ１から開始されるため、これら一連の処理の初回実行時を、「タイミングＴ１」として以下説明する。また、以下の説明において「１サイクル」とは、この「逐次付着量差算出処理」の１周期（７２０°ＣＡ）を示す。
【００５７】
本処理が開始されると、まず、初回実行時（タイミングＴ１）であるか否かが判定される（ステップＳ３００）。そして、初回実行時（タイミングＴ１）であるときには（ステップＳ３００：ＹＥＳ）、ステップＳ３２０に移行する。
【００５８】
ステップＳ３２０では、バルブ温度Ｔｖの変化量ΔＴｖｍ及びバルブ温度Ｔｖが推定される（ステップＳ３２０）。具体的には、所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）におけるバルブ温度Ｔｖの実際の変化量ΔＴｖｍが、バルブ温度Ｔｖが上昇する際には正の値として推定され、バルブ温度Ｔｖが低下する際には負の値として推定される。なお、こうした単位時間あたり（１サイクルあたり）の変化量ΔＴｖｍの絶対値｜ΔＴｖｍ｜がバルブ温度Ｔｖの変化度合に相当する。すなわち、この「逐次付着量差算出処理」のｎ回目実行時（ｎ≧１）におけるバルブ温度ＴｖをＴｖｎ、その１サイクル前におけるバルブ温度ＴｖをＴｖｎ−１とすると、本ステップの処理において下記（４）式に示す変化量ΔＴｖｍが推定される。
【００５９】
ΔＴｖｍ＝Ｔｖｎ−Ｔｖｎ−１  …（４）
例えば、初回実行時（タイミングＴ１）には、この１サイクル前であって燃料噴射態様の変化前であるタイミングＴ０からこのタイミングＴ１までの変化量ΔＴｖｍが推定される。なお、初回実行時（ｎ＝１）における１サイクル前のバルブ温度Ｔｖｎ−１は、燃料噴射態様変化前におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１に相当する。
【００６０】
ここで、バルブ温度Ｔｖは、燃焼室１２における燃焼熱の影響により上昇し、ポート噴射用インジェクタ２０による燃料噴射や付着燃料の気化、さらに吸気通路１６を流通する吸気の影響により低下する。そのため、機関回転速度ＮＥが高いときほど、単位時間あたり（１サイクルあたり）の上昇量又は低下量が大きくなり、変化度合｜ΔＴｖｍ｜が大きくなる傾向がある。
【００６１】
また、この変化度合｜ΔＴｖｍ｜が推定される時点の１サイクル前におけるバルブ温度Ｔｖと、その後平衡状態に達するときにおけるバルブ温度（平衡温度）Ｔｖｉとの乖離度が大きいときほど、変化度合｜ΔＴｖｍ｜が大きくなる傾向がある。すなわち、初回実行時に推定される変化度合｜ΔＴｖｍ｜は、その１サイクル前である燃料噴射態様変化前におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１と平衡温度Ｔｖｉとの乖離度（総バルブ温度差ΔＴｖの絶対値）が大きいときほど、大きくなる傾向がある。
【００６２】
さらに、２回目以降の処理時（ｎ回目実行時）に推定される変化度合｜ΔＴｖｍ｜は、その１サイクル前（ｎ−１回目実行時）におけるバルブ温度Ｔｖｎ−１と平衡温度Ｔｖｉとの乖離度｜Δｔｖ｜（＝｜Ｔｖｉ−Ｔｖｎ−１｜）が大きいときほど、大きくなる傾向がある。
【００６３】
そこで、図７に示すように、機関回転速度ＮＥが高いときほどバルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜が大きくなるともに、乖離度（｜ΔＴｖ｜，｜Δｔｖ｜）が大きいときほどバルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜が大きくなるといった、機関回転速度ＮＥ及び乖離度（｜ΔＴｖ｜，｜Δｔｖ｜）と、バルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜との関係が予め決定されている。同図７に示す関係は、電子制御装置３０のメモリに記憶されている。そして、初回実行時における本ステップの処理では、上記ステップＳ２１０において算出された総バルブ温度差ΔＴｖの絶対値である乖離度｜ΔＴｖ｜と、この初回実行時における機関回転速度ＮＥとに基づいて、変化度合｜ΔＴｖｍ｜が推定され、これにより変化量ΔＴｖｍが推定される。また、２回目以降の処理時（ｎ回目実行時）には、上述した乖離度｜Δｔｖ｜（＝｜Ｔｖｉ−Ｔｖｎ−１｜）と、このｎ回目実行時における機関回転速度ＮＥとに基づいて、変化度合｜ΔＴｖｍ｜が推定され、これにより変化量ΔＴｖｍが推定される。
【００６４】
なお、こうして変化量ΔＴｖｍが推定されると、このときのバルブ温度Ｔｖｎが下記（５）式により併せて推定される（ステップＳ３２０）。
Ｔｖｎ←Ｔｖｎ−１＋ΔＴｖｍ  …（５）
こうして推定されたバルブ温度Ｔｖｎが、この次の処理時において、１サイクル前におけるバルブ温度Ｔｖｎ−１として読み込まれることにより、上記乖離度｜Δｔｖ｜（＝｜Ｔｖｉ−Ｔｖｎ−１｜）が算出される。
【００６５】
次に、上記推定された変化量ΔＴｖｍに基づき、逐次付着量差ΔＱＭＷｍが算出される（ステップＳ３３０）。具体的には、所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）における壁面付着量ＱＭＷの変化量が、下記（６）式により逐次付着量差ΔＱＭＷｍとして算出される。
【００６６】
ΔＱＭＷｍ←（ΔＴｖｍ／ΔＴｖ）・ΔＱＭＷ  …（６）
例えば、初回実行時（タイミングＴ１）には、この１サイクル前であって燃料噴射態様の変化前であるタイミングＴ０からタイミングＴ１までの壁面付着量ＱＭＷの変化量が算出される。これにより、乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値αよりも大きいときには（｜ΔＴｖ｜＞α）、上記ステップＳ２００（図５）において算出された総付着量差ΔＱＭＷの一部が、逐次付着量差ΔＱＭＷｍとして算出される。
【００６７】
続いて、算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍが補正量ＦＭＷに設定される（ステップＳ３４０）。こうして設定された補正量ＦＭＷが、先の図３に示す「燃料噴射量算出処理」のステップＳ１１０において読み込まれ、各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量に反映される。これにより、算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍがその直後の１サイクル中、例えば、初回実行時において算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍは、このタイミングＴ１からその１サイクル後のタイミングＴ２の間に実行される燃料噴射時において補正されるようになる。
【００６８】
次に、壁面付着量ＱＭＷが平衡状態に達したか否かについて、下記（７）式に基づき判定される（ステップＳ３５０）。
｜ΔＱＭＷ｜＞｜ΣΔＱＭＷｍ｜  …（７）
なお、上記（７）式の左辺の｜ΔＱＭＷ｜は、燃料噴射態様の変化前後の総付着量差ΔＱＭＷの絶対値であって、上記ステップＳ２００において算出された総付着量差ΔＱＭＷにより算出される。また、上記（７）式の右辺の｜ΣΔＱＭＷｍ｜は、燃料噴射態様の変化後（タイミングＴ１以降）において算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍの積算量ΣΔＱＭＷｍの絶対値であって、上記ステップＳ３１０において算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍに基づき算出される。
【００６９】
これにより、上記（７）式が成立するとき、すなわち逐次付着量差ΔＱＭＷｍの積算値の絶対値（右辺）が、総付着量差ΔＱＭＷの絶対値（左辺）に達しておらず、壁面付着量ＱＭＷが平衡状態に達していない旨判定される場合には（ステップＳ３５０：ＹＥＳ）、本処理が一旦終了され、ステップＳ３００からの処理が再び実行される。
【００７０】
こうしてステップＳ３００からの処理が再び実行されると、ステップＳ３００における判定処理が否定されるため（ステップＳ３００：ＮＯ）、続いて、燃料噴射態様がさらに変化したか否かが判定される（ステップＳ３１０）。例えば、タイミングＴ２において実行される２回目実行時には、タイミングＴ１からタイミングＴ２の間において、新たな燃料噴射態様の変化が生じたか否かが判定される。そして、燃料噴射態様が変化していない旨判定される場合には（ステップＳ３１０：ＮＯ）、上述したステップＳ３２０〜ステップＳ３５０の処理が順に実行される。こうした処理を通じて、１サイクル毎に算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍにより補正量ＦＭＷが設定されて、これにより、各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量が逐次補正される。そして、ステップＳ３５０の判定処理において、バルブ温度Ｔｖ及び壁面付着量ＱＭＷが平衡状態に達した旨判定される場合には（ステップＳ３５０：ＮＯ）、先の図５に示す「補正量算出処理」の一連の処理が終了される。
【００７１】
一方、バルブ温度Ｔｖ及び壁面付着量ＱＭＷが平衡状態に達していない状態で（ステップＳ３５０：ＹＥＳ）、上記ステップＳ３１０において燃料噴射態様がさらに変化した旨判定される場合には（ステップＳ３１０：ＹＥＳ）、この今回の燃料噴射態様の変化に伴って生じる壁面付着量ＱＭＷの変化に応じて各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量の補正をする必要が生じる。
【００７２】
そこで、下記（８）式により壁面付着量ＱＭＷｉが算出される（ステップＳ３６０）。この壁面付着量ＱＭＷｉは、今回の燃料噴射態様の変化開始前における壁面付着量ＱＭＷに相当し、それまでに算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍの積算量ΣΔＱＭＷｍが、前回の燃料噴射態様の変化開始前（タイミングＴ０）における壁面付着量ＱＭＷｉ−１に加算されることにより算出される。
【００７３】
ＱＭＷｉ←ＱＭＷｉ−１＋ΣＱＭＷｍ  …（８）
さらに、ステップＳ３７０において、それまでに推定されたバルブ温度Ｔｖの変化量ΔＴｖｍに基づき、今回の燃料噴射態様の変化開始前におけるバルブ温度Ｔｖｉが算出される（ステップＳ３７０）。具体的には、上記ステップＳ３２０において推定された最新のバルブ温度Ｔｖｎが、バルブ温度Ｔｖｉとして適用される。
【００７４】
なお、上記ステップＳ３６０と同様に、それまでに推定された変化量ΔＴｖｍの積算量ΣΔＴｖｍを、前回の燃料噴射態様の変化開始前（タイミングＴ０）におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１に加算することにより、バルブ温度Ｔｖｉを算出することもできる（下記（９）式参照）。
【００７５】
Ｔｖｉ←Ｔｖｉ−１＋ΣＴｖｍ  …（９）
これにより、先の図５に示す「補正量算出処理」の一連の処理が終了される。
なお、こうして算出された壁面付着量ＱＭＷｉ及びバルブ温度Ｔｖｉは、別に独立して開始される「補正量算出処理」のステップＳ２００，Ｓ２１０において、前回の壁面付着量ＱＭＷｉ−１及び前回のバルブ温度Ｔｖｉ−１としてそれぞれ読み込まれる。これにより、新たに生じた燃料噴射態様の変化に伴って生じる空燃比のずれを補正するための「補正量算出処理」が実行される。
【００７６】
これに対し、上記ステップＳ３５０において平衡状態に達した旨判定された上で（ステップＳ３５０：ＮＯ）、先の図５に示す「補正量算出処理」の一連の処理が終了された場合には、平衡状態に達したときの壁面付着量ＱＭＷｉ及びバルブ温度Ｔｖｉが、別に独立して開始される「補正量算出処理」のステップＳ２００，Ｓ２１０において、前回の壁面付着量ＱＭＷｉ−１及び前回のバルブ温度Ｔｖｉ−１としてそれぞれ読み込まれる。
【００７７】
次に、図８を参照して、こうして実行される「補正量算出処理」の概要を説明する。同図８には、タイミングｔ１において、１回目の燃料噴射態様の変化（Ａ状態からＢ１状態への変化）が生じ、タイミングｔ２において、２回目の燃料噴射態様の変化（Ｂ１状態からＢ２状態への変化）が生じた例を示している。具体的には、これら燃料噴射態様の変化は、いずれもポート噴射割合Ｒｐが低下する変化であって、これら燃料噴射態様の変化前後において壁面付着量ＱＭＷが増加するとともにバルブ温度Ｔｖが低下する。したがって、この「補正量算出処理」では、正の値として補正量ＦＭＷが算出され、各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量は、増量補正される。
【００７８】
なお、同図８（ｂ）、（ｃ）の一点鎖線は、２回目の燃料噴射態様の変化が生じなかったときの壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖの変化態様を示しており、２回目の燃料噴射態様が生じない場合には、これら壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖは、タイミングｔ３において平衡状態に達する。また、同図８に示す時間は、実際のスケールとは異なっており、実際は、極めて長い時間をもって（２０秒〜３０秒）平衡状態に達する。
【００７９】
まず、タイミングｔ１において１回目の燃料噴射態様の変化が生じると、このタイミングｔ１から開始される「補正量算出処理」において、同図（ｂ）に示す総付着量差ΔＱＭＷと、同図８（ｃ）に示す総バルブ温度差ΔＴｖとがそれぞれ算出される。具体的には、燃料噴射態様の変化前における壁面付着量ＱＭＷｉ−１と、燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するとき（タイミングｔ３）における壁面付着量ＱＭＷｉとの差が総付着量差ΔＱＭＷとして算出される。また、燃料噴射態様の変化前におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１と、燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するとき（タイミングｔ３）におけるバルブ温度Ｔｖｉとの差が総バルブ温度差ΔＴｖとして算出される。
【００８０】
こうして算出された総バルブ温度差ΔＴｖの絶対値、すなわち１回目の燃料噴射態様の変化前後におけるバルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値αより大きいときには（｜ΔＴｖ｜＞α）、同図８に示すように、壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖは、タイミングｔ３に至るまで、長い時間をもって平衡状態に達するようになる。
【００８１】
そこで、サブルーチンとして実行される「逐次付着量差算出処理」において、燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度Ｔｖの変化量ΔＴｖｍが所定のクランク角度（７２０°ＣＡ）毎に推定され、この推定された変化量ΔＴｖｍに基づき、逐次付着量差ΔＱＭＷｍが逐次算出される。
【００８２】
そして、算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍは、この算出後に実行される「燃料噴射量算出処理」の補正量ＦＭＷとして読み込まれ（図３のステップＳ１１０）、各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量に反映される。こうして逐次算出される逐次付着量差ΔＱＭＷｍによって補正量ＦＭＷが１サイクル毎に更新されることにより、各インジェクタ２０，２１が逐次補正される。
【００８３】
その後、壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖが平衡状態に達するタイミングｔ３よりも前のタイミングｔ２において２回目の燃料噴射態様の変化が生じると、この２回目の燃料噴射態様の変化前における壁面付着量ＱＭＷｉ及びバルブ温度Ｔｖｉが算出されて、タイミングｔ１から開始された「補正量算出処理」が終了される。
【００８４】
そして、このタイミングｔ２から開始される「補正量算出処理」では、上述したようにこのタイミングｔ２において算出された壁面付着量ＱＭＷｉ及びバルブ温度Ｔｖｉが、壁面付着量ＱＭＷｉ−１及びバルブ温度Ｔｖｉ−１として読み込まれる。そして、これら壁面付着量ＱＭＷｉ−１及びバルブ温度Ｔｖｉ−１と、この２回目の燃料噴射態様の変化後に平衡状態に達するときの壁面付着量ＱＭＷｉ及びバルブ温度Ｔｖｉとの差が、それぞれ総付着量差ΔＱＭＷ及び総バルブ温度差ΔＴｖとして算出される。
【００８５】
これにより、２回目の燃料噴射態様の変化前後におけるバルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値αより大きい場合には（｜ΔＴｖ｜＞α）、この燃料噴射態様の変化後において逐次付着量差ΔＱＭＷｍが逐次算出されて、この算出された逐次付着量差ΔＱＭＷｍにより燃料噴射量が逐次補正される。
【００８６】
以上説明した本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。
（１）総バルブ温度差ΔＴｖに基づいて燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度Ｔｖの変化量ΔＴｖｍ（変化度合）が推定されるとともに、この変化量ΔＴｖｍに基づき総付着量差ΔＱＭＷの一部が逐次付着量差ΔＱＭＷｍとして算出され、この逐次付着量差ΔＱＭＷｍに基づき各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量が逐次補正される。したがって、各インジェクタの２０，２１の燃料噴射態様の変化に伴ってバルブ温度Ｔｖが変化する場合であっても、そのバルブ温度Ｔｖの推移及び壁面付着量ＱＭＷの推移に適合するように各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量（ポート噴射量ＰＦＩ及び筒内噴射量ＥＦＩ）を補正することができ、空燃比ＡＦを適切に制御することができるようになる。
【００８７】
（２）燃料噴射態様の変化前後におけるバルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値α以下であって（｜ΔＴｖ｜≦α）比較的小さいときには、上述した逐次付着量差ΔＱＭＷｍが算出されることなく、総付着量差ΔＱＭＷが補正量ＦＭＷとして設定され（ステップＳ２４０）、総付着量差ΔＱＭＷに基づき各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量（ポート噴射量ＰＦＩ及び筒内噴射量ＥＦＩ）が補正される。したがって、上記乖離度｜ΔＴｖ｜が小さいときにおける燃料噴射量の補正量ＦＭＷの算出に際する処理負担を軽減することができるようになる。
【００８８】
（３）壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖが平衡状態に達する以前に燃料噴射態様の変化がさらに生じたときには、この今回の燃料噴射態様の変化による逐次付着量差ΔＱＭＷｍが逐次算出される。これにより、今回の燃料噴射態様の変化に伴う影響が考慮されて各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量（ポート噴射量ＰＦＩ及び筒内噴射量ＥＦＩ）が補正されるため、たとえ平衡状態に達する前に燃料噴射態様の変化が生じた場合であっても、空燃比ＡＦが適切に制御されるようになる。
【００８９】
（４）機関回転速度ＮＥが高く且つ乖離度（｜ΔＴｖ｜，｜Δｔｖ｜）が大きいときほどバルブ温度Ｔｖの変化度合が大きいと推定するとともに、逐次付着量差ΔＱＭＷｍの絶対値が大きな値として算出されるため、機関回転速度ＮＥのみ、又は乖離度（｜ΔＴｖ｜，｜Δｔｖ｜）のみに基づいて推定される態様と比較して、逐次付着量差ΔＱＭＷｍをより精密に算出することができるようになる。
【００９０】
（その他の実施形態）
なお、この発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御装置は、上記実施形態にて例示した構成に限定されるものではなく、同実施形態を適宜変更した例えば次のような形態で実施することもできる。
【００９１】
・上記各実施形態では、「燃料噴射量算出処理」のステップＳ１１０で読み込んだ補正量ＦＭＷを１サイクル中において各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量に反映させる例を示した。しかし、こうして読み込まれた補正量ＦＭＷを、さらに即時補正量ｋｍｗ１とテーリング補正量ｋｍｗ２とに分配した上で数サイクルをもって燃料噴射量に反映するようにしてもよい。具体的には、機関運転状態（例えば機関回転速度ＮＥ及び機関水温Ｔｗ）に応じて決定した即時補正係数ｋ１（例えば０．４）に基づき、即時補正量ｋｍｗ１（ＦＭＷ・ｋ１）を算出して、これを要求燃料噴射量ＦＩに加算することにより補正燃料噴射量ＦＩＲを決定する。また、上記補正量ＦＭＷから即時補正量ｋｍｗ１を差し引いた残りの値と、機関運転状態（例えば機関回転速度ＮＥ）に応じたテーリング補正係数ｋ２（例えば０．０５）に基づき、即時補正量ｋｍｗ２［ＦＭＷ（１−ｋ１）・ｋ２］を算出して、これを要求燃料噴射量ＦＩに加算することにより補正燃料噴射量ＦＩＲを決定する。その後、（ｋｍｗ１＋Σｋｍｗ２）が上記補正量ＦＭＷの総量となるまでテーリング補正量ｋｍｗ２を繰り返し演算する。この場合には、燃料噴射態様の変化後における応答遅れに応じてより適切に燃料噴射量を補正することができるとともに、上記各作用効果を奏することができる。
【００９２】
・上記実施形態では、「燃料噴射量算出処理」、「補正量算出処理」、「逐次付着量差算出処理」のいずれも、所定のクランク角度として７２０°ＣＡ毎に実行する例を示した。しかし、各処理について、他の周期をもって実行するようにしてもよい。また、それぞれ異なる周期をもって実行するようにしてもよい。要するに、壁面付着量ＱＭＷの推移を効率よく正確に算出することのできる周期を採用するようにすればよい。この場合であっても、「逐次付着量差算出処理」において、同処理の１周期の間における逐次付着量差ΔＱＭＷｍを逐次算出するとともに、「燃料噴射量算出処理」の１周期の間に算出された上記逐次付着量差ΔＱＭＷｍの合計量を補正量ＦＭＷとしてステップＳ１１０において読み込むことにより、上記各作用効果を奏することができる。
【００９３】
・上記実施形態では、図５の「補正量算出処理」のステップＳ２００において、機関運転状態を示す種々のパラメータ、すなわち機関回転速度ＮＥ、機関冷却水温Ｔｗ、機関負荷ＫＬ、噴射割合Ｒに基づき壁面付着量ＱＭＷｉを決定する例を示したが、さらに他のパラメータを加えて壁面付着量ＱＭＷｉを決定するようにしてもよい。例えば、吸気バルブ１８のバルブタイミングを可変とするバルブタイミング可変機構（ＶＶＴ）が内燃機関１０に設けられている場合には、このバルブタイミングについても考慮した上で壁面付着量ＱＭＷｉを決定するようにしてもよい。この場合には、こうした機関運転状態と壁面付着量ＱＭＷとの関係を予め電子制御装置３０のメモリに記憶するようにすればよい。
【００９４】
・上記実施形態では、図５の「補正量算出処理」のステップＳ２１０において、図４に示す関係図を参照することにより、筒内噴射割合Ｒｅと機関負荷ＫＬとに基づきバルブ温度Ｔｖを決定する例を示した。しかし、こうした同図４に示す関係図は一例であって、適宜変更してもよい。例えば、同図４には、バルブ温度Ｔｖについて７段階の温度が設定されているが、この段階についてさらに細かく設定したりしてもよい。さらに、筒内噴射割合Ｒｅと機関回転速度ＮＥとに基づきバルブ温度Ｔｖを決定する態様や、筒内噴射割合Ｒｅと機関回転速度ＮＥと機関負荷ＫＬとに基づきバルブ温度Ｔｖを決定する態様や、筒内噴射割合Ｒｅのみに基づきバルブ温度Ｔｖを決定する態様を採用してもよい。この場合には、こうした機関運転状態とバルブ温度Ｔｖとの関係図を予め電子制御装置３０のメモリに記憶するようにすればよい。
【００９５】
・さらに、上記ステップＳ２１０では、今回の処理時（タイミングＴ１）における機関運転状態に基づき決定されるバルブ温度Ｔｖｉから前回の処理時（タイミングＴ０）におけるバルブ温度Ｔｖｉ−１を減算することにより総バルブ温度差ΔＴｖを算出する例を示した。しかし、燃料噴射態様の変化パターンに基づき、総バルブ温度差ΔＴｖを直接決定するようにしてよい。この場合には、燃料噴射態様の変化パターンと総バルブ温度差ΔＴｖとの関係を予め電子制御装置３０のメモリに記憶するようにすればよい。例えば、「筒内噴射割合Ｒｅが０％から５０％に変化すると総バルブ温度差ΔＴｖはＸ℃である」といった関係を記憶するようにすればよい。
【００９６】
・上記実施形態では、燃料噴射態様の変化前後におけるバルブ温度Ｔｖの乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値α以下であるときには（ステップＳ２２０：ＮＯ）、「逐次付着量差算出処理」を実行せず「補正量算出処理」を終了する例を示した。しかし、このように乖離度｜ΔＴｖ｜が所定値α以下であっても、「逐次付着量差算出処理」を実行するようにしてもよい。この場合には、乖離度｜ΔＴｖ｜が十分小さく、同処理の数サイクル以内に（例えば２サイクル）バルブ温度Ｔｖが早期に平衡状態に達するため、図６のステップＳ３５０において平衡状態に達した旨判定され、「補正量算出処理」が短期間で終了される。この場合であっても、上記（１）、（３）〜（４）に示した各作用効果を奏することができる。
【００９７】
・上記実施形態では、図６に示す「逐次付着量差算出処理」のステップＳ３２０において、バルブ温度Ｔｖの乖離度（｜ΔＴｖ｜，｜Δｔｖ｜）と機関回転速度ＮＥとに基づきバルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜を推定する例を示した。しかし、乖離度及び機関回転速度のいずれか一方に基づき変化度合｜ΔＴｖｍ｜を推定するようにしてもよい。この場合であっても、上記（１）〜（３）に示した各作用効果を奏することができる。
【００９８】
・さらに、上記ステップＳ３２０において、燃料噴射態様の変化後における噴射割合Ｒについても考慮した上で上記変化度合｜ΔＴｖｍ｜を推定するようにしてもよい。すなわち、このように、燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜に関与する各種パラメータに基づいて変化度合｜ΔＴｖｍ｜を推定するようにすればよい。こうした機関運転状態と変化度合｜ΔＴｖｍ｜との関係については、予め決定されて電子制御装置３０のメモリに記憶するようにする。こうして推定された変化度合｜ΔＴｖｍ｜に基づいて逐次付着量差ΔＱＭＷｍを算出することにより、上記（１）に示した作用効果を奏することができる。
【００９９】
・上記実施形態では、「逐次付着量差算出処理」において、バルブ温度Ｔｖの変化度合｜ΔＴｖｍ｜を１サイクル毎に推定する例を示したが、こうしたバルブ温度Ｔｖの変化度合の推定方法については適宜変更してもよい。例えば、燃料噴射態様の変化が生じたときに、その変化前から平衡状態に達するまでのバルブ温度Ｔｖの変化度合を予め推定するようにしてもよい。例えば、燃料噴射態様の変化前後における総バルブ温度差ΔＴｖの大きさと機関運転状態に応じたバルブ温度Ｔｖの推移をマップとして予め記憶するようにすればよい。そして、壁面付着量ＱＭＷ及びバルブ温度Ｔｖが平衡状態に達するまで、又は燃料噴射態様の変化が生じるまで、予め推定したバルブ温度Ｔｖの変化度合に基づいて逐次付着量差ΔＱＭＷｍを算出し、これにより各インジェクタ２０，２１の燃料噴射量を補正するようにすればよい。このように、総バルブ温度差ΔＴｖに基づいて燃料噴射態様の変化後におけるバルブ温度Ｔｖの変化度合を推定することにより、少なくとも上記（１）に示した作用効果を奏することができる。
【符号の説明】
【０１００】
１０…内燃機関、１１…ピストン、１２…燃焼室、１３…コネクティングロッド、１４…クランク軸、１５…点火プラグ、１６…吸気通路、１６ａ…壁面、１７…排気通路、１８…吸気バルブ、１８ａ…表面、１９…排気バルブ、２０…ポート噴射用インジェクタ、２１…筒内噴射用インジェクタ、３０…電子制御装置、３１…機関回転速度センサ、３２…水温センサ、３３…エアフロメータ、３４…アクセルポジションセンサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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