(57)【要約】【課題】印刷時および印刷物の臭気が少なく、印刷物の乾燥性にも優れ、インクの滲みや濃淡ムラの少ない高画質な画像が得られるインクジェット記録方式の印刷方法を提供することを目的とする。【解決手段】本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法は、インクジェット記録方式で、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に水性インク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第１の工程と、前記第１の工程時および前記第１の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記水性インク組成物を乾燥させる第２の工程と、を含む印刷方法であって、前記水性インク組成物は、少なくとも水不溶性の着色剤、樹脂成分、シリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、多価アルコール類、および水を含有することを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
インクジェット記録方式で、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に水性インク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第１の工程と、
前記第１の工程時および前記第１の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記水性インク組成物を乾燥させる第２の工程と、
を含む印刷方法であって、
前記水性インク組成物は、少なくとも水不溶性の着色剤、樹脂成分、シリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、多価アルコール類、および水を含有することを特徴とする、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項２】
請求項１において、
前記第２の工程は、前記記録媒体を４０℃〜８０℃に加熱する工程および前記記録媒体上の前記水性インク組成物に４０℃〜８０℃の風を吹きつける工程、の少なくとも一方を含む、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項３】
請求項１または請求項２において、
前記水性インク組成物の印刷解像度が３６０ｄｐｉ（ドットパーインチ）以上であり、印刷解像度に対するインクジェットノズルの解像度比が１倍〜２倍の範囲である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれか一項において、
前記水性インク組成物の２０℃における粘度は、１．５ｍＰａ・ｓ〜１５ｍＰａ・ｓである、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか一項において、
前記水性インク組成物中における前記シリコン系界面活性剤の含有量は、０．１質量％〜１．５質量％である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれか一項において、
前記水性インク組成物中における前記アセチレングリコール系界面活性剤の含有量は、０．１質量％〜１．０質量％である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のいずれか一項において、
前記水性インク組成物中における前記ピロリドン誘導体の含有量は、１．０質量％〜８．０質量％であり、
前記水性インク組成物中における前記１，２−アルキルジオール類の含有量は、１．０質量％〜８．０質量％であって、
前記ピロリドン誘導体および前記１，２−アルキルジオール類の含有量の合計は、１０．０質量％以下である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項８】
請求項１ないし請求項７のいずれか一項において、
前記ピロリドン誘導体は、２−ピロリドンである、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項９】
請求項１ないし請求項８のいずれか一項において、
前記１，２−アルキルジオール類におけるアルキル基の炭素数は、４〜８である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【請求項１０】
請求項１ないし請求項９のいずれか一項において、
前記多価アルコール類は、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、およびジプロピレングリコールから選択される少なくとも１種である、インクジェット記録方式の印刷方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インクジェット記録方式の印刷方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、塩ビ系基材等のインク非吸収性記録媒体に対しては、溶剤系顔料インクが用いられていた。溶剤系顔料インクは、乾燥性および耐水性に優れているが、記録媒体表面で溶媒が揮発することにより画像が形成されるため、乾燥時における溶媒の臭気や毒性が問題となっていた。そこで、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体に対しても、安全面および環境を保護する観点から水性インクが用いられるようになってきた。
【０００３】
インクジェット記録方式によりインク非吸収性または低吸収性の記録媒体に水性インクを用いて画像を形成する印刷方法については、例えば下記の特許文献に記載されている。特許文献１には、水、グリコール系溶剤、不溶性着色剤、ポリマー分散剤、シリコン界面活性剤、フッ素化界面活性剤、水不溶性グラフトコポリマーバインダー、Ｎ−メチルピロリドンを含有するインクを用いて疎水性表面上に印刷する方法が提案されている。特許文献２には、沸点２８５℃以下の揮発性共溶剤を含む水性液体ビヒクル、酸官能化ポリマーコロイド粒子、顔料着色剤からなる非多孔性基材に印刷するためのポリマーコロイド含有水性インクジェットインクが提案されている。
【０００４】
しかしながら、従来提案されているインクでは臭気の強い溶剤を多く用いているため、印刷時および印刷物の臭気が強く安全上課題があった。また、従来提案されているインクでは比較的高沸点の溶剤を多く用いているため、印刷物の乾燥が遅い場合があり、印刷速度が上げられないという課題があった。
【特許文献１】特開２０００−４４８５８号公報
【特許文献２】特開２００５−２２０３５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、インクジェット記録方式でインク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に水性インク組成物を用いて画像を形成する印刷方法であって、印刷時および印刷物の臭気が少なく、印刷物の乾燥性にも優れ、インクの滲みや濃淡ムラの少ない高画質な画像が得られるインクジェット記録方式の印刷方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法は、インクジェット記録方式で、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に水性インク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第１の工程と、前記第１の工程時および前記第１の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記水性インク組成物を乾燥させる第２の工程と、を含む印刷方法であって、前記水性インク組成物は、少なくとも水不溶性の着色剤、樹脂成分、シリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、多価アルコール類、および水を含有することを特徴とする。
【０００７】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記第２の工程は、前記記録媒体を４０℃〜８０℃に加熱する工程および前記記録媒体上の前記水性インク組成物に４０℃〜８０℃の風を吹きつける工程、の少なくとも一方を含むことができる。
【０００８】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記水性インク組成物の印刷解像度が３６０ｄｐｉ（ドットパーインチ）以上であり、印刷解像度に対するインクジェットノズルの解像度比が１倍〜２倍の範囲であることができる。
【０００９】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記水性インク組成物の２０℃における粘度は、１．５ｍＰａ・ｓ〜１５ｍＰａ・ｓであることができる。
【００１０】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記水性インク組成物中における前記シリコン系界面活性剤の含有量は、０．１質量％〜１．５質量％であることができる。
【００１１】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記水性インク組成物中における前記アセチレングリコール系界面活性剤の含有量は、０．１質量％〜１．０質量％であることができる。
【００１２】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記水性インク組成物中における前記ピロリドン誘導体の含有量は、１．０質量％〜８．０質量％であり、前記水性インク組成物中における前記１，２−アルキルジオール類の含有量は、１．０質量％〜８．０質量％であって、前記ピロリドン誘導体および前記１，２−アルキルジオール類の含有量の合計は、１０．０質量％以下であることができる。
【００１３】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記ピロリドン誘導体は、２−ピロリドンであることができる。
【００１４】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記１，２−アルキルジオール類におけるアルキル基の炭素数は、４〜８であることができる。
【００１５】
本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法において、前記多価アルコール類は、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、およびジプロピレングリコールから選択される少なくとも１種であることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明に好適な実施形態について、詳細に説明する。
【００１７】
１．インクジェット記録方式の印刷方法
本実施形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法は、インクジェット記録方式で、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に水性インク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第１の工程と、前記第１の工程時および前記第１の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記水性インク組成物を乾燥させる第２の工程と、を含む印刷方法であって、前記水性インク組成物は、少なくとも水不溶性の着色剤、樹脂成分、シリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、多価アルコール類、および水を含有することを特徴とする。
【００１８】
まず、本実施形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法で使用する水性インク組成物について以下に説明する。
【００１９】
１．１  水性インク組成物
１．１．１  着色剤
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、水不溶性の着色剤を含有する。水不溶性の着色剤としては、水不溶性の染料または顔料が挙げられるが、顔料であることが好ましい。顔料は、水に不溶あるいは難溶であるだけでなく光やガス等に対しても退色しにくい性質を有している。このため、顔料を用いたインク組成物で印刷した印刷物は、耐水性、耐ガス性、耐光性等に優れ、保存性が良好となるからである。
【００２０】
顔料として、公知の無機顔料、有機顔料およびカーボンブラックのいずれも用いることができる。これらの中でも、発色が良好であって、比重が小さいために分散時に沈降しにくい観点から、カーボンブラック、有機顔料が好ましい。
【００２１】
本発明において、好ましいカーボンブラックの具体例としては、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、もしくはチャンネルブラック等（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）、また市販品としてＮｏ．２３００、９００、ＭＣＦ８８、Ｎｏ．２０Ｂ、Ｎｏ．３３、Ｎｏ．４０、Ｎｏ．４５、Ｎｏ．５２、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＡ１００、Ｎｏ．２２００Ｂ等（以上全て商品名、三菱化学株式会社製）、カラーブラックＦＷ１、ＦＷ２、ＦＷ２Ｖ、ＦＷ１８、ＦＷ２００、Ｓ１５０、Ｓ１６０、Ｓ１７０、プリテックス３５、Ｕ、Ｖ、１４０Ｕ、スペシャルブラック６、５、４Ａ、４、２５０等（以上全て商品名、デグサ社製）、コンダクテックスＳＣ、ラーベン１２５５、５７５０、５２５０、５０００、３５００、１２５５、７００等（以上全て商品名、コロンビアカーボン社製）、リガール４００Ｒ、３３０Ｒ、６６０Ｒ、モグルＬ、モナーク７００、８００、８８０、９００、１０００、１１００、１３００、１４００、エルフテックス１２等（以上全て商品名、キャボット社製）が挙げられる。なお、これらは本発明に好適なカーボンブラックの一例の記載であり、これらによって本発明が限定されるものではない。これらのカーボンブラックは単独あるいは二種類以上の混合物として用いてもよい。これらのカーボンブラックの含有量は、ブラックインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％、好ましくは１質量％〜１０質量％である。
【００２２】
本発明で好ましい有機顔料としては、キナクリドン系顔料、キナクリドンキノン系顔料、ジオキサジン系顔料、フタロシアニン系顔料、アントラピリミジン系顔料、アンサンスロン系顔料、インダンスロン系顔料、フラバンスロン系顔料、ペリレン系顔料、ジケトピロロピロール系顔料、ペリノン系顔料、キノフタロン系顔料、アントラキノン系顔料、チオインジゴ系顔料、ベンツイミダゾロン系顔料、イソインドリノン系顔料、アゾメチン系顔料またはアゾ系顔料等が挙げられる。
【００２３】
本発明による水性インク組成物に用いられる有機顔料の具体例としては、下記のものが挙げられる。
【００２４】
シアンインク組成物に使用される顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１、２、３、１５：３、１５：４、１５：３４、１６、２２、６０等；Ｃ．Ｉ．バットブルー４、６０等が挙げられ、好ましくは、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３、１５：４、および６０からなる群から選択される単独あるいは二種類以上の混合物である。また、これらの顔料の含有量は、シアンインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％程度、好ましくは１質量％〜１０質量％程度である。
【００２５】
マゼンタインク組成物に使用される顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、７、１２、４８（Ｃａ）、４８（Ｍｎ）、５７（Ｃａ）、５７：１、１１２、１２２、１２３、１６８、１８４、２０２、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９等が挙げられ、好ましくはＣ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、２０２、２０９、およびＣ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９からなる群から選択される単独あるいは二種類以上の混合物である。また、これらの顔料の含有量は、マゼンタインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％程度、好ましくは１質量％〜１０質量％程度である。
【００２６】
イエローインク組成物に使用される顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１、２、３、１２、１３、１４Ｃ、１６、１７、７３、７４、７５、８３、９３、９５、９７、９８、１０９、１１０、１１４、１２８、１２９、１３８、１５０、１５１、１５４、１５５、１８０、１８５、等が挙げられ、好ましくはＣ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、１０９、１１０、１２８、および１３８からなる群から選択される単独あるいは二種類以上の混合物である。また、これらの顔料の含有量は、イエローインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％程度、好ましくは１質量％〜１０質量％程度である。
【００２７】
オレンジインク組成物に使用される顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６もしくは４３またはこれらの混合物である。また、これらの顔料の含有量は、オレンジインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％程度、好ましくは１質量％〜１０質量％程度である。
【００２８】
グリーンインク組成物に使用される顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７もしくは３６またはこれらの混合物である。また、これらの顔料の含有量は、グリーンインク組成物全量に対して０．５質量％〜２０質量％程度、好ましくは１質量％〜１０質量％程度である。
【００２９】
上記の顔料を水性インク組成物に適用するためには、顔料が水中で安定的に分散保持できるようにする必要がある。その方法としては、水溶性樹脂および／または水分散性樹脂等の樹脂分散剤にて分散させる方法（以下、この方法により分散された顔料を「樹脂分散顔料」という。）、水溶性界面活性剤および／または水分散性界面活性剤の界面活性剤にて分散させる方法（以下、この方法により分散された顔料を「界面活性剤分散顔料」という。）、顔料粒子表面に親水性官能基を化学的・物理的に導入し、上記の樹脂あるいは界面活性剤等の分散剤なしで水中に分散および／または溶解可能とする方法（以下、この方法により分散された顔料を「表面処理顔料」という。）等が挙げられる。本実施形態に係る印刷方法に使用される水性インク組成物は、上記の樹脂分散顔料、界面活性剤分散顔料、表面処理顔料のいずれも用いることができ、必要に応じて複数種混合した形で用いることもできる。
【００３０】
樹脂分散顔料に用いられる樹脂分散剤としては、ポリビニルアルコール類、ポリビニルピロリドン類、ポリアクリル酸、アクリル酸−アクリルニトリル共重合体、酢酸ビニル−アクリル酸エステル共重合体、アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−α―メチルスチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−α―メチルスチレン−アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ビニルナフタレン−アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン−マレイン酸共重合体、酢酸ビニル−マレイン酸エステル共重合体、酢酸ビニル−クロトン酸共重合体、酢酸ビニル−アクリル酸共重合体等およびこれらの塩が挙げられる。これらの中で、特に疎水性官能基を有するモノマーと親水性官能基を有するモノマーとの共重合体、疎水性官能基と親水性官能基とを併せ持つモノマーからなる重合体が好ましい。共重合体の形態としては、ランダム共重合体、ブロック共重合体、交互共重合体、グラフト共重合体のいずれの形態でも用いることができる。
【００３１】
上記の塩としては、アンモニア、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、ジプロピルアミン、ブチルアミン、イソブチルアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリ−ｉｓｏ−プロパノールアミン、アミノメチルプロパノール、モルホリン等の塩基性化合物との塩が挙げられる。これら塩基性化合物の添加量は、上記樹脂分散剤の中和当量以上であれば特に制限はない。
【００３２】
上記樹脂分散剤の分子量は、重量平均分子量として１，０００〜１００，０００の範囲であることが好ましく、３，０００〜１０，０００の範囲であることがより好ましい。分子量が上記範囲であることにより、着色剤の水中での安定的な分散が得られ、また水性インク組成物に適用した際の粘度制御等がしやすい。
【００３３】
また、酸価としては５０〜３００の範囲であることが好ましく、７０〜１５０の範囲であることがより好ましい。酸価がこの範囲であることにより、着色剤粒子の水中での分散性が安定的に確保でき、またこれを用いた水性インク組成物にて印刷された印刷物の耐水性が良好である。
【００３４】
以上述べた樹脂分散剤としては市販品を用いることもできる。詳しくは、ジョンクリル６７（重量平均分子量：１２，５００、酸価：２１３）、ジョンクリル６７８（重量平均分子量：８，５００、酸価：２１５）、ジョンクリル５８６（重量平均分子量：４，６００、酸価：１０８）、ジョンクリル６１１（重量平均分子量：８，１００、酸価：５３）、ジョンクリル６８０（重量平均分子量：４，９００、酸価：２１５）、ジョンクリル６８２（重量平均分子量：１，７００、酸価：２３８）、ジョンクリル６８３（重量平均分子量：８，０００、酸価：１６０）、ジョンクリル６９０（重量平均分子量：１６，５００、酸価：２４０）（以上商品名、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）等が挙げられる。
【００３５】
また、界面活性剤分散顔料に用いられる界面活性剤としては、アルカンスルホン酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、アシルメチルタウリン酸塩、ジアルキルスルホ琥珀酸塩、アルキル硫酸エステル塩、硫酸化オレフィン、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸エステル塩、アルキルリン酸エステル塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル塩、モノグリセライトリン酸エステル塩等のアニオン性界面活性剤、アルキルピリジウム塩、アルキルアミノ酸塩、アルキルジメチルベタイン等の両性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミド、グリセリンアルキルエステル、ソルビタンアルキルエステル等のノニオン性界面活性剤が挙げられる。
【００３６】
上記樹脂分散剤または上記界面活性剤の顔料に対する添加量は、顔料１００質量部に対して好ましくは１質量部〜１００質量部であり、より好ましくは５質量部〜５０質量部である。この範囲であることにより、顔料の水中への分散安定性が確保できる。
【００３７】
また、表面処理顔料としては、親水性官能基として、−ＯＭ、−ＣＯＯＭ、−ＣＯ−、−ＳＯ3Ｍ、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＲＳＯ2Ｍ、−ＰＯ3ＨＭ、−ＰＯ3Ｍ2、−ＳＯ2ＮＨＣＯＲ、−ＮＨ3、−ＮＲ3（但し、式中のＭは、水素原子、アルカリ金属、アンモニウム又は有機アンモニウムを表し、Ｒは、炭素数１〜１２のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基または置換基を有していてもよいナフチル基を示す。）等が挙げられる。これらの官能基は、顔料粒子表面に直接および／または他の基を介してグラフトされることによって、物理的および／または化学的に導入される。多価の基としては、炭素数が１〜１２のアルキレン基、置換基を有していてもよいフェニレン基又は置換基を有していてもよいナフチレン基等を挙げることができる。
【００３８】
また、前記の表面処理顔料としては、硫黄を含む処理剤によりその顔料粒子表面に−ＳＯ3Ｍおよび／または−ＲＳＯ2Ｍ（Ｍは対イオンであって、水素イオン、アルカリ金属イオン、アンモニウムイオン、又は有機アンモニウムイオンを示す。）が化学結合するように表面処理されたもの、すなわち、前記顔料が、活性プロトンを持たず、スルホン酸との反応性を有せず、顔料が不溶ないしは難溶である溶剤中に、顔料を分散させ、次いでアミド硫酸、又は三酸化硫黄と第三アミンとの錯体によりその粒子表面に−ＳＯ3Ｍおよび／または−ＲＳＯ2Ｍが化学結合するように表面処理され、水に分散および／または溶解が可能なものとされたものであることが好ましい。
【００３９】
前記官能基またはその塩を顔料粒子の表面に直接または多価の基を介してグラフトさせる表面処理手段としては、種々の公知の表面処理手段を適用することができる。例えば、市販の酸化カーボンブラックにオゾンや次亜塩素酸ソーダ溶液を作用し、カーボンブラックをさらに酸化処理してその表面をより親水化処理する手段（例えば、特開平７−２５８５７８号公報、特開平８−３４９８号公報、特開平１０−１２０９５８号公報、特開平１０−１９５３３１号公報、特開平１０−２３７３４９号公報）、カーボンブラックを３−アミノ−Ｎ−アルキル置換ピリジウムブロマイドで処理する手段（例えば、特開平１０−１９５３６０号公報、特開平１０−３３０６６５号公報）、有機顔料が不溶又は難溶である溶剤中に有機顔料を分散させ、スルホン化剤により顔料粒子表面にスルホン基を導入する手段（例えば、特開平８−２８３５９６号公報、特開平１０−１１０１１０号公報、特開平１０−１１０１１１号公報）、三酸化硫黄と錯体を形成する塩基性溶剤中に有機顔料を分散させ、三酸化硫黄を添加することにより有機顔料の表面を処理し、スルホン基又はスルホンアミノ基を導入する手段（例えば、特開平１０−１１０１１４号公報）等が挙げられるが、本発明で用いられる表面処理顔料のための作製手段はこれらの手段に限定されるものではない。
【００４０】
一つの顔料粒子にグラフトされる官能基は単一でも複数種であってもよい。グラフトされる官能基の種類及びその程度は、インク中での分散安定性、色濃度、及びインクジェットヘッド前面での乾燥性等を考慮しながら適宜決定されてよい。
【００４１】
以上述べた樹脂分散顔料、界面活性剤分散顔料、表面処理顔料を水中に分散させる方法としては、樹脂分散顔料については顔料と水と樹脂分散剤、界面活性剤分散顔料については顔料と水と界面活性剤、表面処理顔料については表面処理顔料と水、また各々に必要に応じて水溶性有機溶剤・中和剤等を加えて、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータミル、ヘンシェルミキサー、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、ジェットミル、オングミル等の従来用いられている分散機にて行なうことができる。この場合、顔料の粒径としては、平均粒径で２０ｎｍ〜５００ｎｍの範囲になるまで、より好ましくは５０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲になるまで分散することが、顔料の水中での分散安定性を確保する点で好ましい。
【００４２】
１．１．２  樹脂成分
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、水溶性および／または非水溶性の樹脂成分を含有する。該樹脂成分は、後述する第２の工程においてインクを固化させ、さらにインク固化物を記録媒体上に強固に定着させる作用を有する。樹脂成分は、水性インク組成物中に溶解された状態または水性インク組成物中に分散された状態のいずれの状態であってもよい。溶解状態の樹脂成分としては、本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物の着色剤として顔料を分散させる場合に使用する上記の樹脂分散剤を用いることができる。また、分散状態の樹脂としては、本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物の液媒体に難溶あるいは不溶である樹脂成分を、微粒子状にして分散させて（すなわちエマルジョン状態、あるいはサスペンジョン状態にして）含ませることができる。
【００４３】
上記の樹脂成分としては、ポリアクリル酸エステルもしくはその共重合体、ポリメタクリル酸エステルもしくはその共重合体、ポリアクリロニトリルもしくはその共重合体、ポリシアノアクリレート、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリスチレンもしくはそれらの共重合体、石油樹脂、クロマン・インデン樹脂、テルペン樹脂、ポリ酢酸ビニルもしくはその共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリビニルエーテル、ポリ塩化ビニルもしくはその共重合体、ポリ塩化ビニリデン、フッ素樹脂、フッ素ゴム、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピロリドンもしくはその共重合体、ポリビニルピリジン、ポリビニルイミダゾール、ポリブタジエンもしくはその共重合体、ポリクロロプレン、ポリイソプレン、天然樹脂等が挙げられる。この中で、特に分子構造中に疎水性部分と親水性部分とを併せ持つものが好ましい。
【００４４】
上記の樹脂成分を微粒子状態で得るには、以下に示す方法で得られ、そのいずれの方法でもよく、必要に応じて複数の方法を組み合わせてもよい。その方法としては、所望の樹脂成分を構成する単量体中に重合触媒（重合開始剤）と分散剤とを混合して重合（すなわち乳化重合）する方法、親水性部分を持つ樹脂成分を水溶性有機溶剤に溶解させその溶液を水中に混合した後に水溶性有機溶剤を蒸留等で除去することで得る方法、樹脂成分を非水溶性有機溶剤に溶解させその溶液を分散剤と共に水溶液中に混合して得る方法等が挙げられる。上記の方法は、用いる樹脂成分の種類・特性に応じて適宜選択することができる。樹脂成分を分散する際に用いることのできる分散剤としては、特に制限はないが、アニオン性界面活性剤（例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、ラウリルリン酸ナトリウム塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩等）、ノニオン性界面活性剤（例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル等）を挙げることができ、これらを単独あるいは二種以上を混合して用いることができる。
【００４５】
上記のような樹脂成分として、微粒子状態（エマルジョン形態、サスペンジョン形態）で用いる場合、公知の材料・方法で得られるものを用いることも可能である。例えば、特公昭６２−１４２６号公報、特開平３−５６５７３号公報、特開平３−７９６７８号公報、特開平３−１６００６８号公報、特開平４−１８４６２号公報等に記載のものを用いてもよい。また、市販品を用いることもでき、例えば、マイクロジェルＥ−１００２、マイクロジェルＥ−５００２（以上商品名、日本ペイント株式会社製）、ボンコート４００１、ボンコート５４５４（以上商品名、大日本インキ化学工業株式会社製）、ＳＡＥ１０１４（商品名、日本ゼオン株式会社製）、サイビノールＳＫ−２００（商品名、サイデン化学株式会社製）、ジョンクリル７１００、ジョンクリル３９０、ジョンクリル７１１、ジョンクリル５１１、ジョンクリル７００１、ジョンクリル６３２、ジョンクリル７４１、ジョンクリル４５０、ジョンクリル８４０、ジョンクリル７４Ｊ、ジョンクリルＨＲＣ−１６４５Ｊ、ジョンクリル７３４、ジョンクリル８５２、ジョンクリル７６００、ジョンクリル７７５、ジョンクリル５３７Ｊ、ジョンクリル１５３５、ジョンクリルＰＤＸ−７６３０Ａ、ジョンクリル３５２Ｊ、ジョンクリル３５２Ｄ、ジョンクリルＰＤＸ−７１４５、ジョンクリル５３８Ｊ、ジョンクリル７６４０、ジョンクリル７６４１、ジョンクリル６３１、ジョンクリル７９０、ジョンクリル７８０、ジョンクリル７６１０（以上商品名、ＢＡＳＦジャパン株式会社製）等が挙げられる。
【００４６】
樹脂成分を微粒子状態で用いる場合、水性インク組成物の保存安定性・吐出安定性を確保する点から、その平均粒径は５ｎｍ〜４００ｎｍの範囲が好ましく、より好ましくは５０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲である。
【００４７】
樹脂成分の含有量は、水性インク組成物全量に対して、固形分換算で好ましくは０．１質量％〜１５質量％であり、より好ましくは０．５質量％〜１０質量％である。この範囲内であることにより、インク非吸収性及び低吸収性の記録媒体上においても、本実施形態に係る印刷方法に用いられる水性インク組成物を固化・定着させることができる。含有量が０．１質量％未満であるとインク固化・定着の強度が弱くなり、記録媒体表面から剥離しやすくなる場合がある。一方、含有量が１５質量％を超えると、水性インク組成物の保存安定性・吐出安定性が確保できない場合がある。
【００４８】
１．１．３  シリコン系界面活性剤
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、シリコン系界面活性剤を含有する。シリコン系界面活性剤は、記録媒体上でインクの濃淡ムラや滲みを生じないように均一に広げる作用を有する。シリコン系界面活性剤の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは０．１質量％〜１．５質量％である。シリコン系界面活性剤の含有量が０．１質量％未満であると、記録媒体上でインクが均一に濡れ広がりにくいため、インクの濃淡ムラや滲みが発生しやすい。一方、シリコン系界面活性剤の含有量が１．５質量％を超えると、水性インク組成物の保存安定性・吐出安定性が確保できない場合がある。
【００４９】
シリコン系界面活性剤としては、ポリシロキサン系化合物等が好ましく用いられ、例えば、ポリエーテル変性オルガノシロキサン等が挙げられる。より詳しくは、ＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４１、ＢＹＫ−３４５、ＢＹＫ−３４６、ＢＹＫ−３４８（以上商品名、ビックケミー・ジャパン株式会社製）、ＫＦ−３５１Ａ、ＫＦ−３５２Ａ、ＫＦ−３５３、ＫＦ−３５４Ｌ、ＫＦ−３５５Ａ、ＫＦ−６１５Ａ、ＫＦ−９４５、ＫＦ−６４０、ＫＦ−６４２、ＫＦ−６４３、ＫＦ−６０２０、Ｘ−２２−４５１５、ＫＦ−６０１１、ＫＦ−６０１２、ＫＦ−６０１５、ＫＦ−６０１７（以上商品名、信越化学株式会社製）等が挙げられる。
【００５０】
１．１．４  アセチレングリコール系界面活性剤
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、アセチレングリコール系界面活性剤を含有する。アセチレングリコール系界面活性剤は、他の界面活性剤と比較して、表面張力および界面張力を適正に保つ能力に優れており、かつ起泡性がほとんどないという特性を有する。これにより、アセチレングリコール系界面活性剤を含有する水性インク組成物は、表面張力およびヘッドノズル面等のインクと接触するプリンタ部材との界面張力を適正に保つことができるため、これをインクジェット記録方式に適用した場合、吐出安定性を高めることができる。また、アセチレングリコール系界面活性剤を含有する水性インク組成物は、記録媒体に対して良好な濡れ性・浸透性を示すため、インクの濃淡ムラや滲みの少ない高精細な画像を得ることができる。アセチレン系界面活性剤の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは０．１質量％〜１．０質量％である。アセチレングリコール系界面活性剤の含有量が０．１質量％未満であると、記録媒体上でインクが均一に濡れ広がりにくいため、インクの濃淡ムラや滲みが発生しやすい。一方、アセチレングリコール系界面活性剤の含有量が１．０質量％を超えると、水性インク組成物の保存安定性・吐出安定性が確保できない場合がある。
【００５１】
アセチレングリコール系界面活性剤として、例えば、サーフィノール１０４、１０４Ｅ、１０４Ｈ、１０４Ａ、１０４ＢＣ、１０４ＤＰＭ、１０４ＰＡ、１０４ＰＧ−５０、１０４Ｓ、４２０、４４０、４６５、４８５、ＳＥ、ＳＥ−Ｆ、５０４、６１、ＤＦ３７、ＣＴ１１１、ＣＴ１２１、ＣＴ１３１、ＣＴ１３６、ＴＧ、ＧＡ（以上全て商品名、Ａｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ．  Ｉｎｃ．社製）、オルフィンＢ、Ｙ、Ｐ、Ａ、ＳＴＧ、ＳＰＣ、Ｅ１００４、Ｅ１０１０、ＰＤ−００１、ＰＤ−００２Ｗ、ＰＤ−００３、ＰＤ−００４、ＥＸＰ．４００１、ＥＸＰ．４０３６、ＥＸＰ．４０５１、ＡＦ−１０３、ＡＦ−１０４、ＡＫ−０２、ＳＫ−１４、ＡＥ−３（以上全て商品名、日信化学工業株式会社製）、アセチレノールＥ００、Ｅ００Ｐ、Ｅ４０、Ｅ１００（以上全て商品名、川研ファインケミカル株式会社製）等が挙げられる。
【００５２】
１．１．５  ピロリドン誘導体
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、ピロリドン誘導体を含有する。ピロリドン誘導体は、上述した樹脂成分、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上におけるインク定着面の良好な溶解剤または軟化剤として作用する。また、ピロリドン誘導体は、インク乾燥時に樹脂成分による皮膜形成を促進して、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上でのインクの固化・定着を促進する作用を有する。ピロリドン誘導体の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは１質量％〜８質量％である。ピロリドン誘導体の含有量が１質量％未満であると、水性インク組成物中の樹脂成分の皮膜形成に支障が生じ、結果的にインクの固化・定着が不充分となる場合がある。一方、ピロリドン誘導体の含有量が８質量％を超えると、後述する第２の工程（乾燥工程）を経た場合でもピロリドン誘導体の蒸発飛散が不充分となって結果的に印刷物の乾燥が不充分となる。また、臭気の点で問題が出る場合がある。
【００５３】
ピロリドン誘導体として、例えば、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−エチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、２−ピロリドン、Ｎ−ブチル−２−ピロリドン、５−メチル−２−ピロリドン等が挙げられる。この中で特に、水性インク組成物の保存性確保の点、樹脂成分の皮膜形成促進の点、および臭気が比較的少ない点で、２−ピロリドンが好ましい。
【００５４】
１．１．６  １，２−アルキルジオール類
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、１，２−アルキルジオール類を含有する。１，２−アルキルジオール類は、上述したシリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤と相乗して、記録媒体に対する水性インク組成物の濡れ性をさらに高めて均一に濡らす作用を有する。そのため、水性インク組成物に１，２−アルキルジオール類を含有させることで、さらにインクの濃淡ムラや滲みを低減させることができる。１，２−アルキルジオール類の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは１質量％〜８質量％である。１，２−アルキルジオール類の含有量が１質量％未満であると、記録媒体に対する水性インク組成物の濡れ性が乏しくなって印刷物に濃淡ムラや滲みが発生してしまう場合がある。一方、１，２−アルキルジオール類の含有量が８質量％を超えると、後述する第２の工程（乾燥工程）を経た場合でも１，２−アルキルジオール類の蒸発飛散が不充分となって結果的に印刷物の乾燥が不充分となる。また、臭気の点で問題が出る場合がある。
【００５５】
ここで、ピロリドン誘導体と１，２−アルキルジオール類の含有量の合計は、水性インク組成物全量に対して１０質量％以下であることが好ましい。含有量の合計が１０質量％を超えると、後述する第２の工程（乾燥工程）を経た場合でもピロリドン誘導体と１，２−アルキルジオール類の蒸発飛散が不充分となって結果的に印刷物の乾燥が不充分となる、また臭気の点で問題が出る場合がある。
【００５６】
１，２−アルキルジオール類としては、例えば、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキサンジオール、ヘプタンジオール、オクタンジオール等の炭素数が４〜８の１，２−アルキルジオールが挙げられ、１，２−ヘキサンジオール、１，２−ヘプタンジオール、１，２−オクタンジオール等の炭素数６〜８の１，２−アルキルジオールがより好ましい。炭素数が４未満の場合、記録媒体に対する濡れ性が乏しくなって、印刷物に濃淡ムラや滲みが発生してしまう場合があり、炭素数が８より多いと、水溶性に乏しくなって必要量の添加がしにくくなったり、インクの保存安定性を阻害する場合がある。
【００５７】
１．１．７  多価アルコール類
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、多価アルコール類を含有する。多価アルコール類は、インクジェットヘッドのノズル面でのインクの乾燥固化を抑制して目詰まりや吐出不良等を防止する作用を有するものであって、蒸気圧の高いものであることが好ましい。後述する水性インク組成物の乾燥工程において、水分とともに蒸発飛散することが望ましいからである。多価アルコール類の含有量は、水性インク組成物全量に対して２質量％〜２０質量％の範囲であることが好ましい。多価アルコール類がこの範囲で添加されることにより、上述の効果が発揮される。反対に２質量％未満であると、上述の効果が得られない場合がある。一方、２０質量％を超えた場合、後述する第２の工程（乾燥工程）を経た場合でも多価アルコール類の蒸発飛散が不充分となって結果的に印刷物の乾燥が不充分となる、また臭気の点で問題が出る場合がある。
【００５８】
多価アルコール類としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール等が挙げられる。これらの中でも、蒸気圧が高く、印刷後の水性インク組成物の乾燥性を阻害しない観点から、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコールであることが好ましい。
【００５９】
１．１．８  水
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、水を含有する。水は、前記水性インク組成物の主となる媒体であり、後述する乾燥工程において蒸発飛散する成分である。
【００６０】
水は、イオン交換水、限外濾過水、逆浸透水、蒸留水等の純水または超純水のようなイオン性不純物を極力除去したものであることが好ましい。また、紫外線照射または過酸化水素添加等により滅菌した水を用いると、顔料分散液およびこれを用いた水性インク組成物を長期保存する場合にカビやバクテリアの発生を防止することができるので好適である。
【００６１】
１．１．９  その他の添加成分
本実施形態に係る印刷方法で使用する水性インク組成物は、以上に述べた着色剤、樹脂成分、シリコン系界面活性剤、アセチレングリコール系界面活性剤、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、および水を少なくとも含んでおり、この構成であれば印刷時の臭気が少なく、プラスチックフィルム上でも濃淡ムラや滲みが少ない印刷物を形成できるが、さらにその特性を向上させる点で、浸透溶剤、保湿剤、防腐剤・防かび剤、ｐＨ調整剤、キレート化剤等を添加することができる。
【００６２】
浸透溶剤は、記録媒体に対する水性インク組成物の濡れ性をさらに向上させて均一に塗らす作用を有する。これにより、形成された画像のインクの濃淡ムラや滲みをさらに低減させることができる。浸透溶剤としては、例えば、グリコールエーテル類、一価アルコール類等が挙げられる。
【００６３】
グリコールエーテル類としては、例えば、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、エチレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、エチレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、トリエチレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、１−メチル−１−メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｔ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ−ｎ−ブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ−ｎ−プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ−ｉｓｏ−プロピルエーテル等が挙げられる。
【００６４】
一価アルコール類としては、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、ｉｓｏ−プロピルアルコール、２，２−ジメチル−１−プロパノール、ｎ−ブタノール、２−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、ｉｓｏ−ブタノール、２−メチル−１−ブタノール、３−メチル−１−ブタノール、３−メチル−２−ブタノール、ｎ−ペンタノール、２−ペンタノール、３−ペンタノール、ｔｅｒｔ−ペンタノール等の水可溶性のものが挙げられる。
【００６５】
浸透溶剤の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは１０質量％以下であり、より好ましくは８質量％以下である。
【００６６】
保湿剤は、水性インク組成物中の水の蒸発を抑制してインク中の顔料や樹脂成分等の固形分の凝集・析出を防止する作用を有する。保湿剤としては、例えば、グリセリン、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，５−ペンタンジオール、２，３−ブタンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、１，２，６−ヘキサントリオール、ペンタエリスリトール、１，６−ヘキサンジオール、１，８−オクタンジオール、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等、尿素、２−イミダゾリジノン、チオ尿素、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン等が挙げられる。
【００６７】
保湿剤の含有量は、水性インク組成物全量に対して、好ましくは１０質量％未満であり、より好ましくは５質量％以下である。保湿剤の含有量が１０質量％以上であると、インクの乾燥速度が遅くなりすぎることがあり、また樹脂成分の皮膜形成が阻害されることがある。そのため、記録媒体上でのインクの固化・定着が阻害されて印刷物の印刷面が剥がれる場合がある。
【００６８】
ｐＨ調整剤としては、例えば、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウム、アンモニア、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。
【００６９】
防腐剤・防かび剤としては、例えば、安息香酸ナトリウム、ペンタクロロフェノールナトリウム、２−ピリジンチオール−１−オキサイドナトリウム、ソルビン酸ナトリウム、デヒドロ酢酸ナトリウム、１，２−ジベンジソチアゾリン−３−オン等が挙げられる。市販品では、プロキセルＸＬ２、プロキセルＧＸＬ（以上商品名、アビシア社製）や、デニサイドＣＳＡ、ＮＳ−５００Ｗ（以上商品名、ナガセケムテックス株式会社製）等が挙げられる。
【００７０】
防錆剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール等が挙げられる。
【００７１】
キレート化剤としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸およびそれらの塩類（エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム塩等）等が挙げられる。
【００７２】
１．１．１０  水性インク組成物の物性
水性インク組成物のｐＨは、好ましくは中性またはアルカリ性であり、より好ましくは７．０〜１０．０の範囲内である。ｐＨが酸性であると、水性インク組成物の保存安定性および分散安定性が損なわれることがある。また、インクジェット記録装置内のインク流路に用いられている金属部品の腐食等の不具合が発生しやすくなる。ｐＨは、上述したｐＨ調整剤を用いて中性またはアルカリ性に調整することができる。
【００７３】
水性インク組成物の粘度は、２０℃において１．５ｍＰａ・ｓ〜１５ｍＰａ・ｓの範囲であることが好ましい。この範囲内であれば、下述する第１の工程においてインクの吐出安定性を確保することができる。
【００７４】
水性インク組成物の表面張力は、２５℃において２０ｍＮ／ｍ以上４０ｍＮ／ｍ未満であることが好ましく、２５ｍＮ／ｍ以上３５ｍＮ／ｍ以下であることがより好ましい。この範囲内であれば、下述する第１の工程においてインクの吐出安定性を確保することができ、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体に対する適正な濡れ性を確保することができる。
【００７５】
１．１．１１  水性インク組成物の製造方法
本実施形態に係る印刷方法で用いられる水性インク組成物は、上述した材料を任意な順序で混合し、必要に応じて濾過等をして不純物を除去することにより得られる。ここで、着色剤は、あらかじめ水性媒体中に均一に分散させた状態に調製した上で混合した方が、取り扱いの簡便さ等から好ましい。
【００７６】
各材料の混合方法としては、メカニカルスターラー、マグネチックスターラー等の撹拌装置を備えた容器に順次材料を添加して撹拌混合する方法が好適に用いられる。濾過方法としては、遠心濾過、フィルター濾過等を必要に応じて行なうことができる。
【００７７】
１．２  印刷工程
次に、本実施形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法の各工程について詳細に説明する。
【００７８】
１．２．１  第１の工程
本実施形態に係る印刷方法の第１の工程は、インクジェット記録方式で、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体上に上述した水性インク組成物の液滴を吐出して画像を形成する工程である。
【００７９】
インクジェット記録方式は、上述した水性インク組成物を微細なノズルより液滴として吐出して該液滴を記録媒体に付着させる方式であれば、いかなる方法も使用することができる。インクジェット記録方式として、例えば以下の４つの方式が挙げられる。
【００８０】
第１の方式は、静電吸引方式と呼ばれるもので、ノズルとノズルの前方に置いた加速電極の間に強電界を印加し、ノズルからインクを液滴状で連続的に噴射させ、インク滴が偏向電極間を飛翔する間に印刷情報信号を偏向電極に与えて記録する方式、あるいはインク滴を偏向することなく印刷情報信号に対応して噴射させる方式である。
【００８１】
第２の方式は、小型ポンプでインク液に圧力を加え、ノズルを水晶振動子等で機械的に振動させることにより、強制的にインク滴を噴射させる方式である。噴射したインク滴は噴射と同時に帯電させ、インク滴が偏向電極間を飛翔する間に印刷情報信号を偏向電極に与えて記録する。
【００８２】
第３の方式は、圧電素子を用いる方式であり、インク液に圧電素子で圧力と印刷情報信号を同時に加え、インク滴を噴射・記録させる方式である。
【００８３】
第４の方式は、熱エネルギーの作用によりインク液を急激に体積膨張させる方式であり、インク液を印刷情報信号にしたがって微小電極で加熱発泡させ、インク滴を噴射・記録させる方式である。
【００８４】
記録媒体としては、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体を用いる。インク非吸収性の記録媒体として、例えば、インクジェット印刷用に表面処理をしていない（すなわち、インク吸収層を形成していない）プラスチックフィルム、紙等の基材上にプラスチックがコーティングされているものやプラスチックフィルムが接着されているもの等が挙げられる。ここでいうプラスチックとしては、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。インク低吸収性の記録媒体として、アート紙、コート紙、マット紙等の印刷本紙が挙げられる。
【００８５】
ここで、本明細書において「インク非吸収性および低吸収性の記録媒体」とは、ブリストー（Ｂｒｉｓｔｏｗ）法において接触開始から３０ｍｓｅｃ１／２までの水吸収量が１０ｍＬ／ｍ２以下である記録媒体のことをいう。このブリストー法は、短時間での液体吸収量の測定方法として最も普及している方法であり、日本紙パルプ技術協会（ＪＡＰＡＮ
ＴＡＰＰＩ）でも採用されている。試験方法の詳細は、「ＪＡＰＡＮ  ＴＡＰＰＩ紙パルプ試験方法２０００年版」の規格Ｎｏ．５１「紙及び板紙−液体吸収性試験方法−ブリストー法」に述べられている。
【００８６】
第１の工程において、各水性インク組成物の印刷解像度が３６０ｄｐｉ（ドットパーインチ）以上であり、印刷解像度に対するインクジェットノズルの解像度比が１倍〜２倍の範囲であることが好ましい。高画質の画像を得るためには、３６０ｄｐｉ以上の高い印刷解像度が望ましく、３６０ｄｐｉ未満の印刷解像度では画質の乱れが生じることがある。また、印刷解像度に対するインクジェットノズルの解像度が１倍〜２倍の範囲内であれば、高速印刷が可能となる。
【００８７】
１．２．２  第２の工程
本実施形態に係る印刷方法の第２の工程は、上記第１の工程時および上記第１の工程後の少なくとも一方において、記録媒体上の上記水性インク組成物を乾燥させる工程である。第２の工程を組み込むことにより、記録媒体上に付着させた上記水性インク組成物中に含有される液媒体（具体的には、水、ピロリドン誘導体、１，２−アルキルジオール類、多価アルコール類）が速やかに蒸発飛散して、上記水性インク組成物中に含有される樹脂成分の皮膜が形成される。これにより、インク吸収層を有しないプラスチックフィルムのようなインク非吸収性記録媒体上においても、濃淡ムラ・滲みが少ない高画質な画像を短時間で得ることができ、樹脂成分の皮膜を形成させることで記録媒体上にインク乾燥物が接着するため画像が定着する。
【００８８】
第２の工程は、水性インク組成物中に存在する液媒体の蒸発飛散を促進させる方法であれば特に限定されない。第２の工程に用いられる方法として、第１の工程時および第１の工程後の少なくとも一方で記録媒体に熱を加える方法、第１の工程後に記録媒体上の水性インク組成物に風を吹きつける方法、さらにそれらを組み合わせる方法等が挙げられる。具体的には、強制空気加熱、輻射加熱、電導加熱、高周波乾燥、マイクロ波乾燥等が好ましく用いられる。
【００８９】
第２の工程において熱を与える際の温度範囲は、水性インク組成物中に存在する液媒体の蒸発飛散を促進することができれば特に制限はないが、４０℃以上であればその効果が得られ、好ましくは４０℃〜８０℃であり、より好ましくは４０℃〜６０℃の範囲である。温度が８０℃を超える場合、記録媒体の種類によっては変形等の不具合が生じて第２の工程後の記録媒体の搬送に支障が生じたり、記録媒体が室温まで冷えた際に収縮等の不具合が起こる場合がある。
【００９０】
また、第２の工程における加熱時間は、水性インク組成物中に存在する液媒体が蒸発飛散し、かつ樹脂成分の皮膜を形成することができれば特に制限はなく、用いる液媒体種・樹脂成分種・印刷速度を加味して適宜設定することができる。
【００９１】
２．実施例
以下、本発明を実施例によって詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９２】
２．１  水性インク組成物の調製
２．１．１  顔料分散液の調製
本実施例で使用する水性インク組成物は、着色剤として水不溶性の顔料を使用した。顔料を水性インク組成物に添加する際には、あらかじめ該顔料を樹脂分散剤で分散させた樹脂分散顔料を用いた。
【００９３】
顔料分散液は、以下のようにして調製した。まず、３０％アンモニア水溶液（中和剤）１．５質量部を溶解させたイオン交換水７６質量部に、樹脂分散剤としてアクリル酸−アクリル酸エステル共重合体（重量平均分子量：２５，０００、酸化：１８０）７．５質量部を加えて溶解させた。そこに、下記の顔料１５質量部を加えてジルコニアビーズによるボールミルにて１０時間分散処理を行なった。その後、遠心分離機による遠心濾過を行って粗大粒子やゴミ等の不純物を除去し、顔料濃度が１５質量％となるように調整した。以下に、顔料分散液の製造に使用した顔料種を示す。
【００９４】
Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７（ブラック顔料分散液１に使用）
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４（イエロー顔料分散液に使用）
Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（マゼンタ顔料分散液に使用）
Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３（シアン顔料分散液に使用）
Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３（オレンジ顔料分散液に使用）
Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン３６（グリーン顔料分散液に使用）
また、本実施例の水性インク組成物に供する着色剤として、顔料を表面処理することで水中に分散可能とした表面処理顔料を用いた。水性インク組成物に添加する際に、その表面処理顔料を水に分散させた顔料分散液を用いた。そこで、以下に示す評価に先立ち、使用する顔料分散液を製造した。顔料分散液は、まずカーボンブラックのカラーブラックＳ１７０（商品名、デグザ・ヒュルス社製）を次亜塩素酸ナトリウムにて表面酸化することで水中に分散可能とした表面処理カーボンブラックを作製し、これをイオン交換水中に分散させて顔料濃度が１５質量％となるようにして、ブラック顔料分散液２を作製した。
【００９５】
２．１．２  水性インク組成物の調製
上記の「２．１．１  顔料分散液の調製」で調製した顔料分散液を用いて、表１に示す材料組成にて、ブラック１、ブラック２、イエロー、マゼンタ、シアン、オレンジ、グリーンの７色の水性インク組成物を調製して１組のインクセットとし、材料組成の異なるインクセット１〜９を得た。各水性インク組成物は、表１に示す材料を容器中に入れ、マグネチックスターラーにて２時間撹拌混合した後、孔径５μｍのメンブランフィルターにて濾過してゴミや粗大粒子等の不純物を除去することにより調製した。なお、表１中の数値は、全て質量％を示し、イオン交換水はインク全量が１００質量％となるように添加した。
【００９６】
【表１】
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表１において、シリコン系界面活性剤として使用した「ＢＹＫ−３４８」は商品名であり、ビックケミー・ジャパン株式会社製である。また、アセチレングリコール系界面活性剤として使用した「サーフィノールＤＦ−１１０Ｄ」は商品名であり、日信化学工業株式会社製である。なお、インクセット９は、特開２００５−２２０３５２号公報に記載のインク組成に準じて作製したものである。
【００９７】
２．２  印刷評価
２．２．１  乾燥性評価
記録媒体として、インク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）と、インク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）と、を用いた。
【００９８】
また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０（商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度：１８０ｄｐｉ）を用いた。また、この評価は室温（２５℃）条件下の実験室で行った。
【００９９】
インクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０にインクセット１〜９のいずれか１セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を「設定なし（印刷面の温度が室温：２５℃）」、「印刷面の温度が４０℃となる設定」、「印刷面の温度が８０℃となる設定」の三水準とした。印刷パターンとして、横３６０ｄｐｉ、縦３６０ｄｐｉの解像度で、５０％〜１００％の範囲のｄｕｔｙで１０％刻みで印刷できる塗り潰しパターンを作製した。
【０１００】
さらに、印刷直後の印刷物に対して、２５℃、４０℃、６０℃、８０℃のいずれかの温度下において、無風、弱風、強風の３段階のうちいずれかの送風強度で１分間送風することにより乾燥処理を行った。なお、上記の送風強度のうち、「弱風」は記録媒体表面での風速が２ｍ／秒〜５ｍ／秒程度、「強風」は同様に風速が６ｍ／秒〜１０ｍ／秒程度となるように風を送る状態を示す。その後、乾燥処理後の印刷物の印刷面を指で擦ってインクがずれたり剥がれたりしない塗り潰しパターンにおけるｄｕｔｙを確認することによって、乾燥性を評価した。ここで、「ｄｕｔｙ」とは、例えば横３６０ｄｐｉ、縦３６０ｄｐｉの場合、１平方インチを横３６０分割、縦３６０分割した計１２９，６００分割部分のうち、インクドットが配置された分割部分の割合（％）のことをいう。すなわち、上記の例において５０％ｄｕｔｙとは、６４，８００分割部分（＝１２９，６００分割×５０％）にインクドットが配置されたことを示す。乾燥性の評価基準は、以下のとおりである。
Ａ：ｄｕｔｙ８０％以上でもインクのずれ、剥がれが認められなかった。
Ｂ：ｄｕｔｙ７０％以下でインクのずれ、剥がれが認められなかった。
Ｃ：ｄｕｔｙ６０％以下でインクのずれ、剥がれが認められなかった。
Ｄ：ｄｕｔｙ６０％以下でもインクのずれ、剥がれが認められた。
【０１０１】
表２にプリンタのヒーター設定を「設定なし（印刷面の温度が室温：２５℃）」とした場合の結果を示す。表３にプリンタのヒーター設定を「印刷面の温度が４０℃となる設定」とした場合の結果を示す。表４にプリンタのヒーター設定を「印刷面の温度が８０℃となる設定」とした場合の結果を示す。
【０１０２】
【表２】
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【０１０３】
【表３】
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【０１０４】
【表４】
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表２、表３および表４に示したように、本発明の印刷方法に用いることのできる組成であるインクセット１〜６では、適切な乾燥工程を経ることにより良好な乾燥性を示した。インクセット１〜６であっても、適切な乾燥工程を経なければ良好な乾燥性を示さなかった。一方、水性インク組成物として本発明の印刷方法に不適当な組成であるインクセット７〜９では、適切な乾燥工程を経ても良好な乾燥性を示さなかった。
【０１０５】
なお、印刷物の乾燥性の評価では、記録媒体としてインク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）を用いた場合、およびインク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）を用いた場合のいずれにおいても、表２、表３および表４に示す結果となった。
【０１０６】
２．２．２  印刷時における臭気評価
記録媒体として、インク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）を用いた。      
【０１０７】
インクジェット記録方式のプリンタとして、「２．２．１  乾燥性評価」と同じインクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０（商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度：１８０ｄｐｉ）を用いた。印刷パターンも「２．２．１  乾燥性評価」と同様とした。また、この評価は室温（２５℃）の条件下の実験室で行った。
【０１０８】
インクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０にインクセット１〜９のいずれか１セットを充填して、プリンタのヒーター設定を「印刷面の温度が４０℃となる設定」として上記記録媒体に印刷した。このような条件で、連続印刷を行っている際の臭気強度を確認することにより、臭気を評価した。臭気評価の基準は、以下のとおりである。
Ａ：ほとんど臭気が感じられなかった。
Ｂ：わずかに臭気が感じられるが、問題のないレベルであった。
Ｃ：臭気が感じられた。
Ｄ：臭気が強く、耐えられなかった。
【０１０９】
【表５】
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表５に印刷時における臭気性の評価結果を示す。表５に示したように、本発明の印刷方法に用いることのできる組成であるインクセット１〜６では、連続印刷を行っても臭気がほとんど感じられない、またはわずかに臭気が感じられても問題のないレベルであった。一方、水性インク組成物として本発明の印刷方法に不適当な組成であるインクセット７〜９では、臭気が感じられ、またはその場に居られないほどの臭気が発生することがあった。
【０１１０】
２．２．３  印刷物の滲み評価
記録媒体としてインク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）と、インク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）を用いた。
【０１１１】
また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０（商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度：１８０ｄｐｉ）を用いた。また、この評価は室温（２５℃）条件下の実験室で行った。
【０１１２】
インクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０にインクセット１〜９のいずれか１セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を「設定なし（印刷面の温度が室温：２５℃）」、「印刷面の温度が３５℃となる設定」、「印刷面の温度が４０℃となる設定」、「印刷面の温度が６０℃となる設定」、「印刷面の温度が８０℃となる設定」、「印刷面の温度が１００℃となる設定」の六水準とした。印刷パターンとして、横３６０ｄｐｉ、縦３６０ｄｐｉの解像度で異なる色インクが接したり重なるようにし、５０％〜１００％の範囲のｄｕｔｙで１０％刻みで印刷できるパターンを作製した。このような条件で印刷したときの印刷物の単色および多色での滲みを目視で確認した。印刷物の滲みの評価基準は、以下のとおりである。
Ａ：ｄｕｔｙ８０％以上でも滲みが認められなかった。
Ｂ：ｄｕｔｙ７０％まで滲みが認められなかった。
Ｃ：ｄｕｔｙ６０％まで滲みが認められなかった。
Ｄ：ｄｕｔｙ６０％でも滲みが認められた。
【０１１３】
【表６】
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表６に印刷物の滲みの評価結果を示す。表６に示したように、本発明の印刷方法に用いることのできる組成であるインクセット１〜６では、適切な乾燥工程を経れば滲みの少ない印刷物が得られた。インクセット１〜６でも、ヒーター設定温度を３５℃以下とした場合には、評価基準がＣとなるものがあった。また、ヒーター設定温度を１００℃に設定すると印刷物の滲みの評価基準はＡとなるが、記録媒体に与える温度が高すぎるために記録媒体が歪んで搬送できずに印刷できない場合が多発した。印刷できたとしても、室温まで冷却する過程で記録媒体が歪み、印刷物として不適当となる場合が多発した。一方、水性インク組成物として本発明の印刷方法に不適当な組成であるインクセット７〜９では、滲みの多い印刷物が得られた。
【０１１４】
なお、印刷物の滲みの評価では、記録媒体としてインク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）を用いた場合、およびインク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）を用いた場合のいずれにおいても、表６に示す結果となった。
【０１１５】
２．２．４  印刷物の濃淡ムラ評価
記録媒体としてインク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）と、インク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）を用いた。
【０１１６】
また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０（商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度：１８０ｄｐｉ）を用いた。また、この評価は室温（２５℃）条件下の実験室で行った。
【０１１７】
インクジェットプリンタＰＸ−Ｇ９３０にインクセット１〜９のいずれか１セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を「設定なし（印刷面の温度が室温：２５℃）」、「印刷面の温度が３５℃となる設定」、「印刷面の温度が４０℃となる設定」、「印刷面の温度が６０℃となる設定」、「印刷面の温度が８０℃となる設定」、「印刷面の温度が１００℃となる設定」の六水準とした。印刷パターンとして、横３６０ｄｐｉ、縦３６０ｄｐｉの解像度で、５０％〜１００％の範囲のｄｕｔｙで１０％刻みで印刷できる塗り潰しパターンを作製した。このような条件で印刷したときの印刷物の濃淡ムラを目視で確認した。印刷物の濃淡ムラの評価基準は、以下のとおりである。
Ａ：ｄｕｔｙ８０％以上でも濃淡ムラが認められなかった。
Ｂ：ｄｕｔｙ７０％まで濃淡ムラが認められなかった。
Ｃ：ｄｕｔｙ６０％まで濃淡ムラが認められなかった。
Ｄ：ｄｕｔｙ６０％でも濃淡ムラが認められた。
【０１１８】
【表７】
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表７に印刷物の濃淡ムラの評価結果を示す。表７に示したように、本発明の印刷方法に用いることのできる組成であるインクセット１〜６では、適切な乾燥工程を経れば濃淡ムラの少ない印刷物が得られた。インクセット１〜６でも、ヒーター設定温度を室温（２５℃）とした場合には、評価基準がＣとなった。また、ヒーター設定温度を１００℃に設定すると印刷物の濃淡ムラの評価基準はＡとなるが、記録媒体に与える温度が高すぎるために記録媒体が歪んで搬送できずに印刷できない場合が多発した。印刷できたとしても、室温まで冷却する過程で記録媒体が歪み、印刷物として不適当となる場合が多発した。一方、本発明の印刷方法に不適当な組成であるインクセット７〜９では、濃淡ムラの多い印刷物が得られた。
【０１１９】
なお、印刷物の濃淡ムラの評価では、記録媒体としてインク非吸収性のポリエチレンテレフタレートフィルムであるコールドラミネートフィルムＰＧ−５０Ｌ（商品名、ラミーコーポレーション社製）を用いた場合、およびインク低吸収性のグロス系微コート紙のＯＫトップコート＋（商品名、王子製紙株式会社製）を用いた場合のいずれにおいても、表７に示す結果となった。
【０１２０】
本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成（例えば、機能、方法および結果が同一の構成、あるいは目的および効果が同一の構成）を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成または同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。