(57)【要約】【課題】  軽量化が可能で、しかも気流によるダクト外周壁の振動および自重による撓みを十分に抑制することが可能な空調用ダクトを提供する。【解決手段】  気流Ａの経路を形成する薄板部材からなるダクト外周壁２〜５に、少なくとも外方または内方に突出する補強部Ｒ１を形成し、補強部Ｒ１を気流Ａによるダクト外周壁２〜５の振動および自重による撓みを抑制する方向に配置する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気流の経路を形成する薄板部材からなるダクト外周壁に、少なくとも外方または内方に突出する補強部を形成し、前記補強部を前記気流による前記ダクト外周壁の振動および自重による撓みを抑制する方向に配置したことを特徴とする空調用ダクト。
【請求項２】
前記補強部は、前記ダクト外周壁を折り曲げ加工することにより形成されていることを特徴とする請求項１に記載の空調用ダクト。
【請求項３】
前記補強部の頂部または底部は、少なくとも前記気流の進行方向に沿って延びていることを特徴とする請求項１または２に記載の空調用ダクト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、空気調和や換気などに用いる空調ダクトに関し、特に薄板部材からなるダクト外周壁であっても気流による振動や自重による撓みを十分に抑制することが可能な空調用ダクトに関する。
【背景技術】
【０００２】
空調用ダクトは、所望の気流経路に適した種類のものを直列に連結することにより構成されており、種類としては直進形、Ｌ字形（エルボ）、Ｓ字形、異径形などがある。空調用ダクトにおいては、板厚の薄いダクト外周壁を用いると、ダクト外周壁内に気体が流れる際に、ダクト外周壁が大きく振動し、騒音が大になるという問題がある。ダクトの耐振動性を高めるためには、ダクト外周壁の板厚を厚くすることが有効であるが、この場合は空調用ダクトの重量が増加し、材料費も増加するという問題がある。
【０００３】
そこで、空調用ダクトにおいて、側面のダクト外周壁に帯状強化面を設け、ダクト外周壁の剛性を高めるようにした技術が知られている（例えば特許文献１参照。）。また、薄板部材からなるダクト外周壁を用い、気流に対する振動を抑制する技術が知られている（例えば特許文献２参照。）。特許文献２の空調用ダクトにおいては、図９に示すように、空調ダクト１のダクト外周壁２〜５を構成する薄板に波状に周期分布する補強リブＲを形成している。ダクト外周壁２〜５の長手方向両端部には、連結用のフランジ６が形成されており、フランジ６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部６ａが形成されている。
【特許文献１】特開２００３−２２７６４７号公報
【特許文献２】特開２００５−１９５２６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１の空調用ダクトは、ダクト外周壁を垂直方向にのみ補強するものであり、上面と下面のダクト外周壁は平板のままであるので上下方向の剛性が小さく、ダクト外周壁内を流れる気流に対してダクト外周壁の振動を十分に抑えることは難しい。また、特許文献２の空調用ダクトは、ダクト外周壁２〜５に補強リブＲを形成したものであるが、補強リブＲの稜線が気流Ａと直交する方向に延びているので、ダクト外周壁２〜５が自重によって垂直方向に変形し易く、撓みが大きくなるという問題がある。そのため、空調用ダクトの取付け工事においては、ダクト外周壁の撓みを抑えるためにダクト外周壁の支持間隔を短くする必要があり、現場でのダクト取付けコストが増大するという問題がある。
【０００５】
そこでこの発明は、軽量化が可能で、しかも気流によるダクト外周壁の振動および自重による撓みを十分に抑制することが可能な空調用ダクトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために請求項１に記載の発明は、気流の経路を形成する薄板部材からなるダクト外周壁に、少なくとも外方または内方に突出する補強部を形成し、前記補強部を前記気流による前記ダクト外周壁の振動および自重による撓みを抑制する方向に配置したことを特徴とする空調用ダクトである。
【０００７】
この発明によれば、補強部を特定の方向に配置することにより、ダクト外周壁の断面係数を大に確保することができ、薄板部材からなるダクト外周壁を、気流による振動や自重による撓みを十分に抑制するのに必要な強度に高めることが可能となる。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の空調用ダクトにおいて、前記補強部は、前記ダクト外周壁を折り曲げ加工することにより形成されていることを特徴としている。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の空調用ダクトにおいて、前記補強部の頂部または底部は、少なくとも前記気流の進行方向に沿って延びていることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載の発明によれば、補強部を特定方向に形成することにより、ダクト外周壁が薄板部材であってもダクト外周壁の強度を高めることができ、軽量化を図りつつ、気流によるダクト外周壁の振動や自重による撓みを十分に抑制することができる。
【００１１】
また、自重による撓みを抑制するできることにより、現場での空調用ダクトの取付け工事におけるダクト外周壁の支持箇所を少なくすることができ、取付け工事費用を低減することができる。
【００１２】
請求項２に記載の発明によれば、補強部を折り曲げ加工によって形成しているので、絞り加工などによってダクト外周壁に凹部や凸部を形成する場合よりも加工が容易となり、加工費を低減することができる。
【００１３】
請求項３に記載の発明によれば、補強部の頂部または底部が少なくとも気流の進行方向に沿って延びているので、ダクト外周壁の長手方向と直交する方向の断面係数を大きくでき、自重による撓みを大幅に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（実施の形態１）
つぎに、この発明の実施の形態について図面を用いて詳しく説明する。
【００１５】
図１ないし図４は、この発明の実施の形態１を示しており、とくに空調用ダクトとしての直進ダクト１に適用した場合を示している。図１において、直進ダクト１は、第一のダクト外周壁２、第二のダクト外周壁３、第三のダクト外周壁４、第四のダクト外周壁５と、フランジ６を有している。各ダクト外周壁２〜５は、薄板部材としての亜鉛メッキ鋼板から構成されている。各ダクト外周壁２〜５の板厚Ｔは、例えば０．６ｍｍとなっている。直進ダクト１は、各ダクト外周壁２〜５によって断面形状が四角形の筒形に形成されており、空気調和のための気流Ａを直線状に導く気流経路を形成している。各ダクト外周壁２〜５における幅方向（気流Ａ方向と直交する方向）の両端部には、ダクト外周壁同士を連結するためのハゼ（図示略）が形成されている。
【００１６】
各ダクト外周壁２〜５のうち、第一のダクト外周壁２は最上部に位置しており、水平方向に延びている。第一のダクト外周壁２の幅方向における一方の端部には、第三のダクト外周壁４が連結されている。第三のダクト外周壁４は、第一のダクト外周壁２の幅方向における一方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁２の幅方向における他方の端部には、第四のダクト外周壁５が連結されている。第四のダクト外周壁５は、第一のダクト外周壁２の幅方向における他方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁２の下方には、第二のダクト外周壁３が位置している。第二のダクト外周壁３の幅方向における一方の端部は、第三のダクト外周壁４の下端部と連結されている。第二のダクト外周壁３の幅方向における他方の端部は、第四のダクト外周壁５の下端部と連結されている。
【００１７】
各ダクト外周壁２〜５における長手方向（気流Ａ方向と平行となる方向）の両端部には、直進ダクト１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ６が取付けられている。フランジ６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部６ａが形成されている。直進ダクト１のフランジ６には、直進ダクト１は勿論のこと、図５〜図７に示すように、形状の異なる空調用ダクトを取付けることが可能となっている。
【００１８】
各ダクト外周壁２〜５には、補強部Ｒ１が形成されている。図２は、第一のダクト外周壁２における補強部Ｒ１の断面形状を示している。補強部Ｒ１の断面形状は、第一のダクト外周壁２の幅方向に連続して分布する三角波形となっており、この三角波形の補強部Ｒ１は、第一のダクト外周壁２の全面に形成されている。補強部Ｒ１は、第一のダクト外周壁２を連続的に折り曲げ加工することにより形成されている。補強部Ｒ１における波形の底部（谷底）から頂部（稜線）までの上下方向の距離Ｈ１は、４ｍｍ〜６ｍｍに設定されている。また、補強部Ｒ１における波形の底部から頂部までの水平方向の距離Ｐ１は、７５ｍｍに設定されている。この実施の形態１においては、他のダクト外周壁３〜５についても、複数の補強部Ｒ１が全面にわたって形成されており、補強部Ｒ１の形状は図２と同一となっている。各ダクト外周壁２〜５における補強部Ｒ１の頂部または底部は、直進ダクト１内を通過する気流Ａの進行方向に沿って延びている。
【００１９】
図３は、図２の補強部Ｒ１の変形例を示している。図３において、第一のダクト外周壁２には、補強部Ｒ２が形成されている。補強部Ｒ２は、第一のダクト外周壁２の全面にわたって形成されている。補強部Ｒ２は、第一のダクト外周壁２の外方および内方に交互に突出しており、断面形状はそれぞれ三角（山形）となっている。補強部Ｒ２の第一のダクト外周壁２からの突出する距離Ｈ２は、４ｍｍ〜６ｍｍに設定されている。補強部Ｒ２における頂部間の距離Ｐ２は、７５ｍｍに設定されている。補強部Ｒ２は、他のダクト外周壁３〜５についても全面にわたって形成することが可能であり、各ダクト外周壁２〜５における補強部Ｒ２の頂部は、直進ダクト１内を通過する気流Ａの進行方向に沿って延びている。
【００２０】
図４は、図２の補強部Ｒ１の別の変形例を示している。図４において、第一のダクト外周壁２には、補強部Ｒ３が形成されている。補強部Ｒ３は、第一のダクト外周壁２の全面にわたって形成されている。補強部Ｒ３は、第一のダクト外周壁２の外方にのみ突出しており、断面形状は三角（山形）となっている。補強部Ｒ３の第一のダクト外周壁２から突出する距離Ｈ２は、４ｍｍ〜６ｍｍに設定されている。補強部Ｒ３の頂部と隣接する補強部Ｒ３の頂部との距離Ｐ３は、７５ｍｍに設定されている。補強部Ｒ３は、他のダクト外周壁３〜５についても全面にわたって形成することが可能であり、各ダクト外周壁２〜５における補強部Ｒ３の頂部は、直進ダクト１内を通過する気流Ａの進行方向に沿って延びている。
【００２１】
つぎに、この実施の形態１における直進ダクト１の作用について説明する。
【００２２】
図１に示すように、直進ダクト１内に空気が流入すると、気流Ａによって各ダクト外周壁２〜５が振動することになるが、各ダクト外周壁２〜５の全面には波形の補強部Ｒ１が形成されているので、各ダクト外周壁２〜５の強度は平板状のダクト外周壁に比べて著しく高められ、気流Ａによる各ダクト外周壁２〜５の振動が抑制される。つまり、補強部Ｒ１を各ダクト外周壁２〜５の特定方向に配置することにより、各ダクト外周壁２〜５の断面係数を大に確保することができ、厚さ０．６ｍｍという板厚の薄い亜鉛メッキ鋼板からなるダクト外周壁２〜５は、気流Ａによってほとんど振動することがなくなり、振動による騒音発生を大幅に抑制することができる。
【００２３】
図２のように、補強部Ｒ１における波形の底部から頂部までの上下方向の距離Ｈ１を４ｍｍ〜６ｍｍに設定し、補強部Ｒ１における波形の底部から頂部までの水平方向の距離Ｐ１は、７５ｍｍに設定した場合は、低周波数領域（２００ＨＺ以下）では、各ダクト外周壁２〜５の剛性が高くなることにより、とくに３０ＨＺ以下の低い周波数の振動を抑えられることが判明した。同様に、中・高周波数領域（４００ＨＺ以上）についても、補強部Ｒ１の形成により、各ダクト外周壁２〜５の振動を抑えられることが判明した。
【００２４】
また、補強部Ｒ１の頂部および底部が気流Ａの進行方向に沿って延びているので、ダクト外周壁２〜５における気流Ａと直交する方向の断面係数を大きくでき、ダクト外周壁２〜５の自重による撓みを大幅に抑制することが可能となる。これにより、現場におけるダクト外周壁２〜５の支持箇所を少なくすることができ、直進ダクト１の取付け工事の費用を低減することができる。
【００２５】
補強部Ｒ１は、折り曲げ加工によって形成されるので、絞り加工などによってダクト外周壁２〜５に凹部や凸部を成形する場合よりも加工が容易となり、加工費を低減することができる。とくに、図２の補強部Ｒ１の場合は、折り曲げ加工を繰り返すことにより補強部Ｒ１の断面形状を三角波形にでき、簡易な設備で補強部Ｒ１を形成することができる。
【００２６】
（実施の形態２）
図５は、この発明の実施の形態２を示しており、空調用ダクトとしてのエルボダクト１１に適用した場合を示している。図５において、エルボダクト１１は、第一のダクト外周壁１２、第二のダクト外周壁１３、第三のダクト外周壁１４、第四のダクト外周壁１５と、フランジ１６を有している。各ダクト外周壁１２〜１５は、実施の形態１と同じ厚さの亜鉛メッキ鋼板から構成されている。エルボダクト１１は、各ダクト外周壁１２〜１５によって断面形状が略四角形の筒形に形成されており、空気調和のための気流Ａを直角方向に導く気流経路を形成している。各ダクト外周壁１２〜１５における幅方向の両端部には、ダクト外周壁同士を連結するためのハゼ（図示略）が形成されている。
【００２７】
各ダクト外周壁１２〜１５のうち、第一のダクト外周壁１２は最上部に位置している。第一のダクト外周壁１２は、略Ｌ字状に湾曲しており、水平方向に延びている。第一のダクト外周壁１２の幅方向における一方の端部には、第三のダクト外周壁１４が連結されている。第三のダクト外周壁１４は、第一のダクト外周壁１２の幅方向における一方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁１２の幅方向における他方の端部には、第四のダクト外周壁１５が連結されている。第四のダクト外周壁１５は、第一のダクト外周壁１２の幅方向における他方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁１２の下方には、第二のダクト外周壁１３が位置している。第二のダクト外周壁１３の幅方向における一方の端部は、第三のダクト外周壁１４の下端部と連結されている。第二のダクト外周壁１３の幅方向における他方の端部は、第四のダクト外周壁１５の下端部と連結されている。
【００２８】
各ダクト外周壁１２〜１５における長手方向の両端部には、エルボダクト１１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ１６が取付けられている。フランジ１６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部１６ａが形成されている。エルボダクト１１のフランジ１６には、直進ダクト１は勿論のこと、形状の異なる空調用ダクトを取付けることが可能となっている。各ダクト外周壁１２〜１５の所定位置には、図２と同一の補強部Ｒ１が形成されている。各ダクト外周壁１２〜１５には、補強部Ｒ１に代えて、図３の補強部Ｒ２または図４の補強部Ｒ３を形成する構成としてもよい。第一のダクト外周壁１２および第二のダクト外周壁１３の補強部Ｒ１の頂部および底部は、ほぼ気流Ａの流れ方向に沿って延びている。
【００２９】
実施の形態２においては、第三のダクト外周壁１４および第四のダクト外周壁１５を容易に湾曲させるために、補強部Ｒ１の向きを気流Ａの流れ方向に対して直交するようにしている。第三のダクト外周壁１４および第四のダクト外周壁１５の補強部Ｒ１の向きを気流Ａの流れ方向に沿うように形成すると、補強部Ｒ１によって第三のダクト外周壁１４および第四のダクト外周壁１５を湾曲させることが加工上難しくなるからである。
【００３０】
このように構成された実施の形態２においては、図５に示すように、エルボダクト１１内に空気が流入すると、気流Ａによって各ダクト外周壁１２〜１５が振動することになるが、各ダクト外周壁１２〜１５の全面には波形の補強部Ｒ１が形成されているので、各ダクト外周壁１２〜１５の強度は平板状のダクト外周壁に比べて著しく高められ、気流Ａによる各ダクト外周壁１２〜１５の振動が抑制される。つまり、補強部Ｒ１を各ダクト外周壁１２〜１５の特定方向に配置することにより、各ダクト外周壁１２〜１５の断面係数を大に確保することができ、厚さ０．６ｍｍの亜鉛メッキ鋼板からなるダクト外周壁１２〜１５は、気流Ａによってほとんど振動することがなくなり、振動による騒音発生を大幅に抑制することができる。
【００３１】
エルボダクト１１は、直進ダクト１に比べて長手方向（気流Ａ方向と平行な方向）の長さが短いので、撓みは通常それほど問題にはならないが、各ダクト外周壁１２〜１５に補強部Ｒ１を形成することにより撓みに対する強度が高められるので、長手方向の長さを大にした場合でも、撓みを小に抑えることができる。したがって、後述するＳ字形ダクト２１や異径ダクト３１のように長手方向の長さが短い空調用ダクトについても、補強部Ｒ１を特定方向に配置することにより、撓みを小に抑えることができる。
【００３２】
（実施の形態３）
図６は、この発明の実施の形態３を示しており、空調用ダクトとしてのＳ字形ダクト２１に適用した場合を示している。図６において、Ｓ字形ダクト２１は、第一のダクト外周壁２２、第二のダクト外周壁２３、第三のダクト外周壁２４、第四のダクト外周壁２５と、フランジ２６を有している。各ダクト外周壁２２〜２５は、実施の形態１と同じ厚さの亜鉛メッキ鋼板から構成されている。Ｓ字形ダクト２１は、各ダクト外周壁２２〜２５によって断面形状が四角形の筒形に形成されており、空気調和のための気流ＡをＳ字状に導く気流経路を形成している。各ダクト外周壁２２〜２５における幅方向の両端部には、ダクト外周壁同士を連結するためのハゼ（図示略）が形成されている。
【００３３】
各ダクト外周壁２２〜２５のうち、第一のダクト外周壁２２は最上部に位置している。第一のダクト外周壁２２は、垂直方向に略Ｓ字状に湾曲している。第一のダクト外周壁２２の幅方向における一方の端部には、第三のダクト外周壁２４が連結されている。第三のダクト外周壁２４は、第一のダクト外周壁２２の幅方向における一方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁２２の幅方向における他方の端部には、第四のダクト外周壁２５が連結されている。第四のダクト外周壁２５は、第一のダクト外周壁２２の幅方向における他方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁２２の下方には、第二のダクト外周壁２３が位置している。第二のダクト外周壁２３は、垂直方向に略Ｓ字状に湾曲している。第二のダクト外周壁２３の幅方向における一方の端部は、第三のダクト外周壁２４の下端部と連結されている。第二のダクト外周壁２３の幅方向における他方の端部は、第四のダクト外周壁２５の下端部と連結されている。
【００３４】
各ダクト外周壁２２〜２５における長手方向の両端部には、エルボダクト２１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ２６が取付けられている。フランジ２６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部２６ａが形成されている。エルボダクト２１のフランジ２６には、直進ダクト１は勿論のこと、形状の異なる空調用ダクトを取付けることが可能となっている。各ダクト外周壁２２〜２５には、図２と同一の補強部Ｒ１が形成されている。各ダクト外周壁２２〜２５には、補強部Ｒ１に代えて、図３の補強部Ｒ２または図４の補強部Ｒ３を形成する構成としてもよい。第三のダクト外周壁２４および第四のダクト外周壁２５の補強部Ｒ１の頂部および底部は、ほぼ気流Ａの流れ方向に沿って延びている。
【００３５】
実施の形態３においては、第一のダクト外周壁２２および第二のダクト外周壁２３を容易に湾曲させるために、第一のダクト外周壁２２および第二のダクト外周壁２３における補強部Ｒ１の向きを気流Ａの流れ方向に対して直交するようにしている。第一のダクト外周壁２２および第二のダクト外周壁２３の補強部Ｒ１の向きを気流Ａの流れ方向に沿うように形成すると、補強部Ｒ１によって第一のダクト外周壁２２および第二のダクト外周壁２３を湾曲させることが加工上難しくなるからである。
【００３６】
このように構成された実施の形態３においては、図６に示すように、Ｓ字形ダクト２１内に空気が流入すると、気流Ａによって各ダクト外周壁２２〜２５が振動することになるが、各ダクト外周壁２２〜２５の全面には波形の補強部Ｒ１が形成されているので、各ダクト外周壁２２〜２５の強度は平板状のダクト外周壁に比べて著しく高められ、気流Ａによる各ダクト外周壁２２〜２５の振動が抑制される。つまり、補強部Ｒ１を各ダクト外周壁２２〜２５の特定方向に配置することにより、各ダクト外周壁２２〜２５の断面係数を大に確保することができ、厚さ０．６ｍｍの亜鉛メッキ鋼板からなるダクト外周壁２２〜２５は、気流Ａによってほとんど振動することがなくなり、振動による騒音発生を大幅に抑制することができる。
【００３７】
（実施の形態４）
図７は、この発明の実施の形態４を示しており、空調用ダクトとしての異径ダクト３１に適用した場合を示している。図７において、異径ダクト３１は、第一のダクト外周壁３２、第二のダクト外周壁３３、第三のダクト外周壁３４、第四のダクト外周壁３５と、フランジ３６、３７を有している。各ダクト外周壁３２〜３５は、実施の形態１と同じ厚さの亜鉛メッキ鋼板から構成されている。異径ダクト３１は、各ダクト外周壁３２〜３５によって断面形状が四角形の筒形に形成されており、空気調和のための気流Ａを直線状に導く気流経路を形成している。各ダクト外周壁３２〜３５における幅方向の両端部には、ダクト外周壁同士を連結するためのハゼ（図示略）が形成されている。
【００３８】
各ダクト外周壁３２〜３５のうち、第一のダクト外周壁３２は最上部に位置しており、水平方向に延びている。第一のダクト外周壁３２の幅方向における一方の端部には、第三のダクト外周壁３４が連結されている。第三のダクト外周壁３４は、第一のダクト外周壁３２の幅方向における一方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁３２の幅方向における他方の端部には、第四のダクト外周壁３５が連結されている。第四のダクト外周壁３５は、第一のダクト外周壁３２の幅方向における他方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁３２の下方には、第二のダクト外周壁３３が位置している。第二のダクト外周壁３３の幅方向における一方の端部は、第三のダクト外周壁３４の下端部と連結されている。第二のダクト外周壁３３の幅方向における他方の端部は、第四のダクト外周壁３５の下端部と連結されている。
【００３９】
各ダクト外周壁３２〜３５における長手方向の一端部には、エルボダクト２１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ３６が取付けられている。フランジ３６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部３６ａが形成されている。各ダクト外周壁３２〜３５における長手方向の他端部には、エルボダクト２１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ３７が取付けられている。フランジ３７の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部３７ａが形成されている。
【００４０】
異径ダクト３１においては、上流側の開口面積と下流側の開口面積が異なるため、フランジ３６とフランジ３７の大きさが異なっている。上流側に位置するフランジ３６は幅がＷ１で高さがＹ１となっている。下流側に位置するフランジ３７は、上流側のフランジ３６よりも小に形成されており、幅がＷ２で高さがＹ２となっている。異径ダクト３１のフランジ３６、３７には、直進ダクト１は勿論のこと、形状の異なる空調用ダクトを取付けることが可能となっている。
【００４１】
各ダクト外周壁３２〜３５には、全面にわたり図２と同一の補強部Ｒ１が形成されている。各ダクト外周壁３２〜３５には、補強部Ｒ１に代えて、図３の補強部Ｒ２または図４の補強部Ｒ３を形成する構成としてもよい。実施の形態４においては、各ダクト外周壁３２〜３５の補強部Ｒ１の頂部または底部は、実施の形態１と同様に異径ダクト３１内を通過する気流Ａの進行方向に沿って延びている。
【００４２】
このように構成された実施の形態４においては、図７に示すように、異径ダクト３１内に空気が流入すると、気流Ａによって各ダクト外周壁３２〜３５が振動することになるが、各ダクト外周壁３２〜３５の全面には連続した波形の補強部Ｒ１が形成されているので、各ダクト外周壁３２〜３５の強度は平板状のダクト外周壁に比べて著しく高められ、気流Ａによる各ダクト外周壁３２〜３５の振動が抑制される。つまり、補強部Ｒ１を各ダクト外周壁３２〜３５の特定方向に配置することにより、各ダクト外周壁３２〜３５の断面係数を大に確保することができ、厚さ０．６ｍｍという板厚の薄い亜鉛メッキ鋼板からなるダクト外周壁３２〜３５は、気流Ａによってほとんど振動することがなくなり、振動による騒音発生を大幅に抑制することができる。
【００４３】
（実施の形態５）
図８は、この発明の実施の形態５を示しており、空調用ダクトとしての折り畳みダクト４１に適用した場合を示している。図８において、折り畳みダクト４１は、第一のダクト外周壁４２、第二のダクト外周壁４３、第三のダクト外周壁４４、第四のダクト外周壁４５と、フランジ４６を有している。各ダクト外周壁４２〜４５は、実施の形態１と同じ厚さの亜鉛メッキ鋼板から構成されている。折り畳みダクト４１は、図８（ａ）に示すように、各ダクト外周壁４２〜４５によって断面形状が四角形の筒形に形成されており、空気調和のための気流Ａを直線状に導く気流経路を形成している。各ダクト外周壁４２〜４５における幅方向の両端部には、ダクト外周壁同士を回動可能に連結するためのスピンハゼ（図示略）が形成されている。スピンハゼは、各ダクト外周壁４２〜４５を回動可能に連結する蝶番（ヒンジ）と同様な機能を有しており、スピンハゼ内には気流Ａのリークを防止する棒状のシール部材が配置されている。
【００４４】
各ダクト外周壁４２〜４５のうち、第一のダクト外周壁４２は最上部に位置しており、水平方向に延びている。第一のダクト外周壁４２の幅方向における一方の端部には、第三のダクト外周壁４４が回動可能に連結されている。第三のダクト外周壁４４は、第一のダクト外周壁４２の幅方向における一方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁３２の幅方向における他方の端部には、第四のダクト外周壁４５が回動可能に連結されている。第四のダクト外周壁４５は、第一のダクト外周壁４２の幅方向における他方の端部から下方に垂直に延びている。第一のダクト外周壁４２の下方には、第二のダクト外周壁４３が位置している。第二のダクト外周壁４３の幅方向における一方の端部は、第三のダクト外周壁４４の下端部と回動可能に連結されている。第二のダクト外周壁４３の幅方向における他方の端部は、第四のダクト外周壁４５の下端部と回動可能に連結されている。
【００４５】
各ダクト外周壁４２〜４５における長手方向の両端部には、エルボダクト２１と他の空調用ダクトを連結するための四角形のフランジ４６が取付けられている。フランジ４６の四隅には、ボルト取付け用穴を有する連結部４６ａが形成されている。折り畳みダクト４１のフランジ４６には、同一形状または形状の異なる折り畳みダクトを取付けることが可能となっている。
【００４６】
各ダクト外周壁４２〜４５の所定位置には、全面にわたり図２と同一の補強部Ｒ１が形成されている。各ダクト外周壁４２〜４５には、補強部Ｒ１に代えて、図３の補強部Ｒ２または図４の補強部Ｒ３を形成する構成としてもよい。実施の形態５においては、各ダクト外周壁４２〜４５の補強部Ｒ１の頂部または底部は、実施の形態１と同様に折り畳みダクト４１内を通過する気流Ａの進行方向に沿って延びている。
【００４７】
このように構成された実施の形態５においては、折り畳みダクト４１は、図８（ａ）の筒状の状態から図８（ｂ）に示すように折り畳むことが可能であり、最終的には図８（ｃ）に示すように、平板状にすることが可能となる。そのため、従来の空調用ダクトに比べて著しくコンパクト化することが可能となり、運搬、揚重、作業スペースなどの点で著しく有利となる。
【００４８】
実施の形態５においては、図８（ａ）に示すように、組み立てられた折り畳みダクト４１内に空気が流入すると、気流Ａによって各ダクト外周壁４２〜４５が振動することになるが、各ダクト外周壁４２〜４５の全面には連続した波形の補強部Ｒ１が形成されているので、各ダクト外周壁４２〜４５の強度は平板状のダクト外周壁に比べて著しく高められ、気流Ａによる各ダクト外周壁４２〜４５の振動が抑制される。つまり、補強部Ｒ１を各ダクト外周壁４２〜４５の特定方向に配置することにより、各ダクト外周壁４２〜４５の断面係数を大に確保することができ、厚さ０．６ｍｍという板厚の薄い亜鉛メッキ鋼板からなるダクト外周壁４２〜４５は、気流Ａによってほとんど振動することがなくなり、振動による騒音発生を大幅に抑制することができる。
【００４９】
以上、この発明の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成は上記の実施の形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても、この発明に含まれる。例えば、補強部Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３の断面形状を三角としているが、ダクト外周壁の強度を高めるものであれば、断面形状は任意でよく、一定の幅を有する凸部や凹部であってもよい。また、補強部Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３はダクト外周壁の全面に連続的に形成されているが、気流Ａによる振動や自重による撓みを十分に抑制することが可能であれば、補強部Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３を全面に連続して形成する必要はない。さらに、これらの実施の形態ではダクト外周壁を亜鉛メッキ鋼板から構成しているが、用途に応じて薄板のステンレス鋼板などを用いる構成としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の実施の形態１に係わる空調用ダクトの斜視図である。
【図２】図１のダクト外周壁における補強部の拡大断面図である。
【図３】図２における補強部の変形例を示す断面図である。
【図４】図２における補強部の別の変形例を示す断面図である。
【図５】本発明の実施の形態２に係わる空調用ダクトの斜視図である。
【図６】本発明の実施の形態３に係わる空調用ダクトの斜視図である。
【図７】本発明の実施の形態４に係わる空調用ダクトの斜視図である。
【図８】本発明の実施の形態５に係わる空調用ダクトであり、（ａ）はダクトを組み立てた状態、（ｂ）は折り畳み途中の状態、（ｃ）は折り畳んだ状態を示す斜視図である。
【図９】従来の空調用ダクトの斜視図である。
【符号の説明】
【００５１】
１          直進ダクト（空調用ダクト）
２〜５      ダクト外周壁
６          フランジ
１１        エルボダクト（空調用ダクト）
１２〜１５  ダクト外周壁
１６        フランジ
２１        Ｓ字形ダクト（空調用ダクト）
２２〜２５  ダクト外周壁
２６        フランジ
３１        異径ダクト（空調用ダクト）
３２〜３５  ダクト外周壁
３６、３７  フランジ
４１        折り畳みダクト（空調用ダクト）
４２〜４５  ダクト外周壁
４６        フランジ
Ｒ１        補強部
Ｒ２        補強部
Ｒ３        補強部
Ａ          気流
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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