(57)【要約】【課題】横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管をスムーズに解体撤去することのできる箱形ルーフ管の継手構造を提供する。【解決手段】角部箱形ルーフ管１１ａの継手部１６における一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとの係合が、フラット断面形状の係合片２０による係合と、角部箱形ルーフ管１１ａの対角方向に沿った斜辺２１ａを有する３角形断面形状の係合片２１による係合との組み合わせとなっている。また角部箱形ルーフ管１１ａと側方箱形ルーフ管１１ｂとの継手部１６と、角部箱形ルーフ管１１ａと下方箱形ルーフ管１１ｃとの継手部１６とで、３角形断面形状の係合片２１による係合とフラット断面形状の係合片２０による係合とが交互に配置されており、角部箱形ルーフ管１１ａの接合角部分から対角方向外側Ｙに向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている。【選択図】図３
2010229778.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置される函体構造物の外周形状に沿って、複数の矩形断面を有する箱形ルーフ管を、発進立坑から到達立坑に向けて掘進させることにより地中に並べて設置し、しかる後に、設置した複数の箱形ルーフ管と置き換えるようにして、発進立坑から到達立坑に向けて前記函体構造物を掘進させることにより地中に設置する箱形ルーフ工法において用いられ、
前記到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管の解体撤去を容易にする、横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管と、これの側方及び下方に隣接する側方箱形ルーフ管及び下方箱形ルーフ管との間の継手部の継手構造であって、
前記継手部は、隣接する一方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた一対の外側係合片と、他方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた一対の内側係合片とを係合することによって構成されており、
前記一対の外側係合片と前記一対の内側係合片との係合が、前記角部箱形ルーフ管と前記側方箱形ルーフ管との上下方向への相対的な位置ずれを拘束すると共に、前記角部箱形ルーフ管と前記下方箱形ルーフ管との左右方向への相対的な位置ずれを拘束するようになっており、且つ前記角部箱形ルーフ管の前記接合角部分から対角方向外側に向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている箱形ルーフ管の継手構造。
【請求項２】
前記継手部における前記一対の外側係合片と前記一対の内側係合片との係合が、フラット断面形状の係合片による係合と、前記角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺を有する３角形断面形状の係合片による係合とを組み合わせたものとなっており、且つ前記角部箱形ルーフ管と前記側方箱形ルーフ管との前記継手部と、前記角部箱形ルーフ管と前記下方箱形ルーフ管との前記継手部とで、前記３角形断面形状の係合片による係合と前記フラット断面形状の係合片による係合とが交互に配置されていることにより、前記角部箱形ルーフ管の前記接合角部分から対角方向外側に向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている請求項１に記載の箱形ルーフ管の継手構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、箱形ルーフ管の継手構造に関し、特に、箱形ルーフ工法において、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管の解体撤去を容易にする、横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管と、これの側方及び下方に隣接する側方箱形ルーフ管及び下方箱形ルーフ管との間の継手部の継手構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば鉄道の軌条や道路の下方を横断するようにして、これらの鉄道や道路の使用状態を保持したまま函体構造物を地中に構築する工法として、箱形ルーフ工法が知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。箱形ルーフ工法は、設置される函体構造物の外周形状に沿って、好ましくは天井部及び両側の側壁部と対応する位置に、矩形断面を有する複数の箱形ルーフ管を、横方向及び縦方向に連設させて地中に先行設置しておき、横方向ルーフ列の上面や縦方向ルーフ列の側面に配置した縁切り板の端部を不動箇所に固定した状態で、既製の函体構造物の端面を縦方向ルーフ列及び横方向ルーフ列に当接させ、これらのルーフ列の内側の地盤を函体構造物の中空内部を介して撤去しつつ函体構造物を前進させることにより、函体構造物を箱形ルーフ管によるルーフ列と置換させて地中に設置するものである。
【０００３】
このような箱形ルーフ工法では、地中に先行設置される箱形ルーフ管は、複数の単位箱形ルーフ管を軸方向に後方から順次継ぎ足しながら発進立坑から到達立坑に向けて掘進させるようになっている。また、地中に先行設置された箱形ルーフ管は、函体構造物の前進に伴って到達立坑に押し出され、押し出された箱形ルーフ管は、単位箱形ルーフ管毎に到達立坑を介して撤去されることになる。さらに、到達立坑には、Ｈ形鋼、溝形鋼等を組み付けて、ルーフ受架台が設けられており、特に天井部に設置された箱形ルーフ管は、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管をルーフ受架台で受けてから、解体撤去されるようになっている。
【０００４】
そして、箱形ルーフ工法では、横方向又は縦方向に隣接する箱形ルーフ管の間の継手部は、隣接する一方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた複数の係合片と、他方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた複数の係合片とを係合することによって構成されており、このようなジャンクションと呼ばれる係合片による継手部に案内させて、隣接する一対の箱形ルーフ管が、これらの掘進作業中に横方向や縦方向への相対的な位置ずれを生じないようにする工夫がなされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特公平４−３２１９９号公報
【特許文献２】特公平７−３５７１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、隣接する箱形ルーフ管の間に、各側面部から突出する係合片による継手部が設けられていると、箱形ルーフ管が到達立坑に押し出されて単位箱形ルーフ管毎に撤去される際に、継手部の係合片が邪魔になって、単位箱形ルーフ管を撤去し難くなる場合がある。
【０００７】
すなわち、到達立坑が、例えば掘進方向に沿った長さが単位箱形ルーフ管の２倍を超える相当の大きさで形成されていて、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管を、到達立坑の内部において隣接する箱形ルーフ管をかわせるように一本毎にさらに前方に引き出すことができれば、係合片による継手部の係合を長手方向に解除させてから単位箱形ルーフ管を吊り上げることが可能である。しかしながら、例えば用地買収や周囲の交通量等との関係で、到達立坑を自由な大きさで形成することができず、掘進方向に沿った長さが例えば単位箱形ルーフ管の長さよりも長く単位箱形ルーフ管の２倍の長さよりも短い程度の大きさでしか到達立坑を形成できない場合には、単位箱形ルーフ管を一本毎にさらに前方に引き出して、係合片による継手部の係合を長手方向に解除することは困難である。
【０００８】
このため、従来の箱形ルーフ工法では、例えば到達立坑が狭い場合には、ガス切断等によって継手部の係合片が邪魔にならないように除去してから、単位箱形ルーフ管をさらに前方に引き出すことなく吊り上げる方法が採用されていたが、例えば単位箱形ルーフ管を転用して用いる際に、除去した係合片を溶接等によって再び取り付け直す必要を生じて多くの手間を要することになる。
【０００９】
これに対して、上記特許文献１や特許文献２に記載の発明では、係合片を単位箱形ルーフ管の外周面に着脱可能にボルト接合したり（特許文献１参照）、単位箱形ルーフ管の係合片をフラットに突出させて（特許文献２参照）、隣接する単位箱形ルーフ管の間の係合片による継手部の係合を、到達立坑が狭い場合でも解除できるようにする工夫がなされている。
【００１０】
一方、箱形ルーフ工法では、特に、横方向ルーフ列と両側の縦方向ルーフ列との一対の接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管の角部単位箱形ルーフ管には、側方及び下方の、二つの側面部に継手部が設けられることから、これらの二つの側面部の係合状態を同時に解除する作業を行い難くなっている。また、横方向ルーフ列と両側の縦方向ルーフ列との一対の接合角部分のうちの一方の接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管については、これと横方向及び縦方向に隣接する単位箱形ルーフ管との間の係合状態を同時に解除することによって当該角部単位箱形ルーフ管をスムーズに解体撤去できれば、残りの単位箱形ルーフ管については、一つの側面部のみに継手部が残された状態となることから、これらの一つの側面部の継手部の係合状態を単位箱形ルーフ管の僅かな移動で解除しつつ、当該残りの単位箱形ルーフ管を順次容易に解体撤去してゆくことが可能になるものと考えられる。
【００１１】
本発明は、横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管をスムーズに解体撤去できるようにして、到達立坑が狭い場合でも、多くの手間を要することなく、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管を順次容易に解体撤去してゆくことのできる箱形ルーフ管の継手構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、設置される函体構造物の外周形状に沿って、複数の矩形断面を有する箱形ルーフ管を、発進立坑から到達立坑に向けて掘進させることにより地中に並べて設置し、しかる後に、設置した複数の箱形ルーフ管と置き換えるようにして、発進立坑から到達立坑に向けて前記函体構造物を掘進させることにより地中に設置する箱形ルーフ工法において用いられ、前記到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管の解体撤去を容易にする、横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管と、これの側方及び下方に隣接する側方箱形ルーフ管及び下方箱形ルーフ管との間の継手部の継手構造であって、前記継手部は、隣接する一方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた一対の外側係合片と、他方の単位箱形ルーフ管の側面部に突出して設けられた一対の内側係合片とを係合することによって構成されており、前記一対の外側係合片と前記一対の内側係合片との係合が、前記角部箱形ルーフ管と前記側方箱形ルーフ管との上下方向への相対的な位置ずれを拘束すると共に、前記角部箱形ルーフ管と前記下方箱形ルーフ管との左右方向への相対的な位置ずれを拘束するようになっており、且つ前記角部箱形ルーフ管の前記接合角部分から対角方向（略対角方向を含む）外側に向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている箱形ルーフ管の継手構造を提供することにより、上記目的を達成したものである。
【００１３】
そして、本発明の箱形ルーフ管の継手構造では、前記継手部における前記一対の外側係合片と前記一対の内側係合片との係合が、フラット断面形状の係合片による係合と、前記角部箱形ルーフ管の対角方向（略対角方向を含む）に沿った斜辺を有する３角形断面形状の係合片による係合とを組み合わせたものとなっており、且つ前記角部箱形ルーフ管と前記側方箱形ルーフ管との前記継手部と、前記角部箱形ルーフ管と前記下方箱形ルーフ管との前記継手部とで、前記３角形断面形状の係合片による係合と前記フラット断面形状の係合片による係合とが交互に配置されていることにより、前記角部箱形ルーフ管の前記接合角部分から対角方向外側に向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の箱形ルーフ管の継手構造によれば、、横方向ルーフ列と縦方向ルーフ列との接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管をスムーズに解体撤去できるようにして、到達立坑が狭い場合でも、多くの手間を要することなく、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管を順次容易に解体撤去してゆくことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の好ましい一実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造を用いた箱形ルーフ工法を説明する断面図である。
【図２】本発明の好ましい一実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造を用いた箱形ルーフ工法において、到達立坑に押し出された単位箱形ルーフ管を解体撤去する状況を説明する略示断面図である。
【図３】本発明の好ましい一実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造の構成を説明する要部正面図である。
【図４】本発明の好ましい他の実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造の構成を説明する要部正面図である。
【図５】本発明の好ましい他の実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造の構成を説明する要部正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の好ましい一実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造１０は、図１及び図２に示すように、例えば鉄道の軌条３０の下方を横断して、例えば道路トンネル用の地下構造物を形成するための矩形断面を有する中空の函体構造物１７を、鉄道の軌条３０の下方の地中に先行設置された、箱形ルーフ管１１によるルーフ列１４，１５と置き換えることにより設置して構築する箱形ルーフ工法において採用されたものである。
【００１７】
ここで、本実施形態では、函体構造物１７は、その先端部分に刃口部材３１が取り付けられており、この刃口部材３１を切羽面に押し付けつつ、ルーフ列１４，１５の内側の地盤３２を掘削すると共に、箱形ルーフ管１１を到達立坑１３に押し出しながら、到達立坑１３に向けて掘進されるようになっている。また、本実施形態では、到達立坑１３に押し出された箱形ルーフ管１１は、押出し方向Ｘの先端側の単位箱形ルーフ管１２から順次解体撤去されるようになっていると共に、函体構造物１７の天井部１７ａに沿って配置された単位箱形ルーフ管１２は、到達立坑１３に設けられたルーフ受架台３３によって受けてから解体撤去されるようになっている。
【００１８】
さらに、本実施形態では、到達立坑１３は、用地買収や周囲の交通量等との関係で、押出し方向Ｘに沿った長さが、例えば３．０〜６．０ｍ程度の長さの単位箱形ルーフ管１２よりも長く、単位箱形ルーフ管１２の２倍の長さよりも短い程度の大きさで形成されており、このような小さくて狭い到達立坑１３においても、押し出された単位箱形ルーフ管１２を、図３にも示すように、例えば横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との一方の接合角部分に配置された単位箱形ルーフ管１２ａから、順次スムーズに解体撤去して行くことができるようにするために、本発明の箱形ルーフ管の継手構造１０が採用されたものである。
【００１９】
そして、本実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０は、設置される函体構造物１７の外周形状に沿って、複数の矩形断面を有する箱形ルーフ管１１を、発進立坑（図示せず）から到達立坑１３に向けて掘進させることにより地中に並べて設置し、しかる後に、設置した複数の箱形ルーフ管１１と置き換えるようにして、発進立坑から到達立坑１３に向けて函体構造物１７を掘進させることにより地中に設置する箱形ルーフ工法において用いられ、到達立坑１３に押し出された単位箱形ルーフ管１２の解体撤去を容易にする、横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａと、これの側方及び下方に隣接する側方箱形ルーフ管１１ｂ及び下方箱形ルーフ管１１ｃとの間の継手部１６の構造である。継手部１６は、隣接する一方の単位箱形ルーフ管１２ａ，１２ｃの側面部に突出して設けられた一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと、他方の単位箱形ルーフ管１２ｂ，１２ａの側面部に突出して設けられた一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとを係合することによって構成されており、一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとの係合が、角部箱形ルーフ管１１ａと側方箱形ルーフ管１１ｂとの上下方向への相対的な位置ずれを拘束すると共に、角部箱形ルーフ管１１ａと下方箱形ルーフ管１１ｃとの左右方向への相対的な位置ずれを拘束するようになっており、且つ角部箱形ルーフ管１１ａの接合角部分から対角方向（略対角方向を含む）外側Ｙに向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている。
【００２０】
また、本実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０では、継手部１６における一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとの係合が、フラット断面形状の係合片２０による係合と、角部箱形ルーフ管１１ａの対角方向（略対角方向を含む）に沿った斜辺２１ａを有する３角形断面形状の係合片２１による係合とを組み合わせたものとなっており、且つ角部箱形ルーフ管１１ａと側方箱形ルーフ管１１ｂとの継手部１６と、角部箱形ルーフ管１１ａと下方箱形ルーフ管１１ｃとの継手部１６とで、３角形断面形状の係合片２１による係合とフラット断面形状の係合片２０による係合とが交互に配置されていることにより、角部箱形ルーフ管１１ａの接合角部分から対角方向外側Ｙに向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている。
【００２１】
なお、本実施形態では、一方の接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａを構成する角部単位箱形ルーフ管１２ａと、これの側方に隣接する側方箱形ルーフ管１１ｂを構成する側方単位箱形ルーフ管１２ｂ及び下方に隣接する下方箱形ルーフ管１１ｃを構成する下方単位箱形ルーフ管１２ｃとの間の継手部１６についてのみ、本発明の継手構造が採用されるようになっており、他の隣接する箱形ルーフ管１１を構成する単位箱形ルーフ管１２の間の継手部１６’については、従来の継手部と同様の、例えば両側の側面部に一体接合されたフラット断面形状を備える係合片２０による継手構造が採用されるようになっている（図３参照）。
【００２２】
すなわち、本第１実施形態では、函体構造物１７の天井部１７ａに沿って配置された複数の箱形ルーフ管１１からなる横方向ルーフ列１４と、函体構造物１７の両側の側壁部に沿って配置された複数の箱形ルーフ管１１からなる両側の一対の縦方向ルーフ列１５とが、下方を向いたコの字断面形状を有するように、接合角部分の箱形ルーフ管１１ａを介して互いに連結されて横断面方向に連続一体化された状態となっており、これらの連続一体化されたルーフ列１４，１５の各箱形ルーフ管１１が一体として掘進されるようになっている。このため、横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａの角部単位箱形ルーフ管１２ａは、側方及び下方の二つの側面部に継手部１６が設けられることから、特に当該接合角部分の角部箱形ルーフ管１１ａの二つの側面部の係合状態を同時に解除する作業を行い難くなっている。
【００２３】
また、横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との一方の接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａの角部単位箱形ルーフ管１２ａと、これと横方向及び縦方向に隣接する単位箱形ルーフ管１２ｂ，１２ｃとの係合状態を解除して当該単位箱形ルーフ管１２ａを解体撤去できれば、残りの単位箱形ルーフ管１２については、一つの側面部のみに残された継手部１６’の係合状態を、単位箱形ルーフ管１２の僅かな移動で解除しつつ順次容易に解体撤去してゆくことが可能になる。このため、本実施形態では、一方の接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａの単位箱形ルーフ管１２ａと、これの側方及び下方に隣接する箱形ルーフ管１１ｂ，１１ｃを構成する単位箱形ルーフ管１２ｂ，１２ｃとの間の継手部１６についてのみ、本発明の継手構造１０が採用されて、一方の接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管１２ａの解体撤去を速やかに行えるようにすると共に、他の継手部１６’については、従来の継手部と同様のフラット断面形状を備える係合片２０による継手構造が採用されるようになっている。
【００２４】
ここで、本実施形態では、箱形ルーフ管１１を構成する単位箱形ルーフ管１２として、例えばアール・アンド・シー工法（株式会社奥村組製）に使用する公知の矩形パイプを好ましく用いることができる。単位箱形ルーフ管１２は、例えば縦横８００ｍｍ程度の矩形（正方形）の断面形状を備えると共に、内部に作業員が入って作業を行うことが可能な中空部分を備えている。
【００２５】
また、単位箱形ルーフ管１２は、長手方向の両端部の四隅の部分に、ボルト締着孔２５が形成された連結リブ２６が取り付けられている（図３参照）。これらの連結リブ２６を介して、連結ボルトにより複数の単位箱形ルーフ管１２を軸方向に後方から順次継ぎ足しながら、発進立坑から到達立坑１３に向けて箱形ルーフ管１１を掘進させることができるようになっている。
【００２６】
さらに、本実施形態では、例えば単位箱形ルーフ管１２の側面部から突出して設けられた一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとを、各継手部１６，１６’において、内側係合片１９ａ，１９ｂを外側係合片１８ａ，１８ｂの内側に各々配置して、横方向又は縦方向に隣接する箱形ルーフ管１１の間で係合するようになっており、これによって、隣接する箱形ルーフ管１１（単位箱形ルーフ管１２）が、掘進作業中に横方向や縦方向への相対的な位置ずれを生じないようにすることができるようになっている。
【００２７】
さらにまた、本実施形態では、横方向ルーフ列１４を構成する箱形ルーフ管１１の上面や、縦方向ルーフ列１５を構成する箱形ルーフ管１１の外側面に沿って、例えば上述のアール・アンド・シー工法に使用する公知のフリクションカットプレートからなる縁切り板２７（図１参照）が設けられている。これらの縁切り板２７は、地中に設置した箱形ルーフ管１１によるルーフ列１４，１５の後方に函体構造物１７を接続して押し出すことにより、ルーフ列１４，１５と置き換えて函体構造物１７を地中に設置する際に、ルーフ列１４，１５を周囲の地盤から縁切りする機能と、函体構造物１７のスライド移動を容易にするガイド面としての機能を発揮することになる。
【００２８】
そして、本実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０は、上述のように、横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との接合角部分に配置された角部箱形ルーフ管１１ａと、これの側方及び下方に隣接する側方箱形ルーフ管１１ｂ及び下方箱形ルーフ管１１ｃとの間の継手部１６における、一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとの係合が、図３に示すように、フラット断面形状の係合片２０による係合と、角部箱形ルーフ管１１ａの対角方向に沿った斜辺２１ａを有する３角形断面形状の係合片２１による係合とを組み合わせたものとなっており、且つ角部箱形ルーフ管１１ａと側方箱形ルーフ管１１ｂとの継手部１６と、角部箱形ルーフ管１１ａと下方箱形ルーフ管１１ｃとの継手部１６とで、３角形断面形状の係合片２１による係合とフラット断面形状の係合片２０による係合とが交互に配置されていることにより、角部箱形ルーフ管１１ａの接合角部分から対角方向外側Ｙに向けた斜め上方への移動を干渉しないようになっている。
【００２９】
すなわち、本実施形態では、角部箱形ルーフ管１１ａを構成する角部単位箱形ルーフ管１２ａの側方箱形ルーフ管１１ｂと対向する側方の側面部には、その上端部分に、外側係合片１８ａとして、フラット断面形状を備える係合片２０が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、角部単位箱形ルーフ管１２ａの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられており、その下端部分に、外側係合片１８ｂとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、斜辺２１ａを斜め上方に向けて角部単位箱形ルーフ管１２ａの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられている。
【００３０】
また、角部単位箱形ルーフ管１２ａの下方箱形ルーフ管１１ｂと対向する下方の側面部には、その外側部分に、内側係合片１９ａとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、斜辺２１ａを斜め外方に向けて角部単位箱形ルーフ管１２ａの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられており、その内側部分に、内側係合片１９ｂとして、フラット断面形状を備える係合片２０が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、角部単位箱形ルーフ管１２ａの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられている。
【００３１】
一方、本実施形態では、側方箱形ルーフ管１１ｂを構成する側方単位箱形ルーフ管１２ｂの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する側方の側面部には、その上端部分に、内側係合片１９ａとして、フラット断面形状を備える係合片２０が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、側方単位箱形ルーフ管１２ｂの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられており、その下端部分に、内側係合片１９ｂとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、斜辺２１ａを斜め下方に向けて側方単位箱形ルーフ管１２ｂの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられている。
【００３２】
また、本実施形態では、下方箱形ルーフ管１１ｃを構成する下方単位箱形ルーフ管１２ｃの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する上方の側面部には、その外側部分に、外側係合片１８ａとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、斜辺２１ａを斜め内方に向けて下方単位箱形ルーフ管１２ｃの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられており、その内側部分に、外側係合片１８ｂとして、フラット断面形状を備える係合片２０が、例えば７０ｍｍの突出高さで突出して、下方単位箱形ルーフ管１２ｃの略全長に亘って例えば溶着接合により取り付けられている。
【００３３】
上述の構成を有する本実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０によれば、角部箱形ルーフ管１１ａを構成する角部単位箱形ルーフ管１２ａと側方箱形ルーフ管１１ｂを構成する側方単位箱形ルーフ管１２ｂとの継手部１６が、角部単位箱形ルーフ管１２ａの側方箱形ルーフ管１１ｂと対向する側面部に突出して設けられた一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと、側方単位箱形ルーフ管１２ｂの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する側面部に突出して設けられた一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとを係合することによって形成されているので、掘進時における角部箱形ルーフ管１１ａと側方箱形ルーフ管１１ｂとの上下方向への相対的な位置ずれを効果的に拘束することが可能になる。
【００３４】
また、角部箱形ルーフ管１１ａを構成する角部単位箱形ルーフ管１２ａと下方箱形ルーフ管１１ｃを構成する下方単位箱形ルーフ管１２ｃとの継手部１６が、角部単位箱形ルーフ管１２ａの下方箱形ルーフ管１１ｃと対向する側面部に突出して設けられた一対の内側係合片１９ａ，１９ｂと、下方単位箱形ルーフ管１２ｃの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する側面部に突出して設けられた一対の外側係合片１８ａ，１８ｂとを係合することによって形成されているので、掘進時における角部箱形ルーフ管１１ａと下方箱形ルーフ管１１ｃとの左右方向への相対的な位置ずれを効果的に拘束することが可能になる。
【００３５】
そして、本実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０によれば、到達立坑１３に押し出された、箱形ルーフ管１１の押出し方向Ｘの先端側の単位箱形ルーフ管１２を解体撤去する際に、横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管１２ａをスムーズに解体撤去できるようにして、到達立坑１３が狭い場合でも、多くの手間を要することなく、到達立坑１３に押し出された単位箱形ルーフ管１２を順次容易に解体撤去してゆくことが可能になる。
【００３６】
すなわち、本実施形態によれば、角部単位箱形ルーフ管１２ａとこれに隣接する側方単位箱形ルーフ管１２ｂ及び下方単位箱形ルーフ管１２ｃとの継手部１６が、一対の外側係合片１８ａ，１８ｂと一対の内側係合片１９ａ，１９ｂとを係合することにより形成されており、これらの継手部１６が、角部箱形ルーフ管１１ａの対角方向に沿った斜辺２１ａを有する３角形断面形状の係合片２１による係合を含んだものとなっているので、角部単位箱形ルーフ管１２ａを接合角部分から対角方向外側Ｙに向けて斜め上方へ移動させることで、角部単位箱形ルーフ管１２ａの二つの側面部における継手部１６の係合状態を同時に容易に解除することが可能になり、これによって横方向ルーフ列１４と縦方向ルーフ列１５との接合角部分に配置された角部単位箱形ルーフ管１２ａを、スムーズに解体撤去することが可能になる。また角部単位箱形ルーフ管１２ａをスムーズに解体撤去することで、残りの単位箱形ルーフ管１２ｂ，１２ｃ，１２については、一つの側面部のみに残された継手部１６’の係合状態を、単位箱形ルーフ管１２の僅かな移動で解除しつつ順次容易に解体撤去してゆくことが可能になる。
【００３７】
図４は、本発明の他の実施形態に係る箱形ルーフ管の継手構造１０’を示すものである。図４に示す他の実施形態によれば、上記実施形態と略同様の構成を備える他、角部箱形ルーフ管１１ａを構成する角部単位箱形ルーフ管１２ａの側方箱形ルーフ管１１ｂと対向する側方の側面部には、その上端部分に、内側係合片１９ａとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が、斜辺２１ａを斜め上方に向けて取り付けられており、その下端部分に、内側係合片１９ｂとして、フラット断面形状を備える係合片２０が取り付けられている。また、角部単位箱形ルーフ管１２ａの下方箱形ルーフ管１１ｂと対向する下方の側面部には、その外側部分に、外側係合片１８ａとして、フラット断面形状を備える係合片２０が取り付けられており、その内側部分に、外側係合片１８ｂとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が斜辺２１ａを斜め外方に向けて取り付けられている。
【００３８】
一方、側方箱形ルーフ管１１ｂを構成する側方単位箱形ルーフ管１２ｂの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する側方の側面部には、その上端部分に、外側係合片１８ａとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が斜辺２１ａを斜め下方に向けて取り付けられており、、その下端部分に、外側係合片１８ａとして、フラット断面形状を備える係合片２０が取り付けられている。また、下方箱形ルーフ管１１ｃを構成する下方単位箱形ルーフ管１２ｃの角部箱形ルーフ管１１ａと対向する上方の側面部には、その外側部分に、内側係合片１９ａとして、フラット断面形状を備える係合片２０が取り付けられており、その内側部分に、内側係合片１９ｂとして、好ましくは直角３角形の断面形状を有する係合片２１が斜辺２１ａを斜め外方に向けて取り付けられている。
【００３９】
そして、図４に示す他の実施形態の箱形ルーフ管の継手構造１０’によっても、角部箱形ルーフ管１１ａを接合角部分から対角方向外側Ｙに向けて斜め上方へ移動させることで、二つの側面部における継手部１６の係合状態を同時にスムーズに解除することが可能になり、上記実施形態の継手構造１０と同様の作用効果を奏することになる。
【００４０】
なお、本発明は上記各実施形態に限定されることなく種々の変更が可能である。例えば、角部単位箱形ルーフ管とこれに隣接する側方単位箱形ルーフ管及び下方単位箱形ルーフ管との継手部は、フラット断面形状の係合片による係合と、角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺を有する３角形断面形状の係合片による係合とを組み合わせたものである必要は必ずしも無く、例えば図５に示すように、全ての係合を、角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺を有する３角形断面形状の係合片によるもとすることができる他、角部箱形ルーフ管と側方箱形ルーフ管との上下方向への相対的な位置ずれを拘束すると共に、角部箱形ルーフ管と下方箱形ルーフ管との左右方向への相対的な位置ずれを拘束し、且つ角部箱形ルーフ管の接合角部分から対角方向外側に向けた斜め上方への移動を干渉しないような構造の、その他の種々の継手構造を採用することもできる。また、角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺を有する係合片は、直角３角形の断面形状を有している必要は必ずしも無く、角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺を有する、その他の種々の断面形状（３角形以外の断面形状を含む）のものを採用することができる。
【符号の説明】
【００４１】
１０，１０’  箱形ルーフ管の継手構造
１１  箱形ルーフ管
１１ａ  角部箱形ルーフ管
１１ｂ  側方箱形ルーフ管
１１ｃ  下方箱形ルーフ管
１２  単位箱形ルーフ管
１２ａ  角部単位箱形ルーフ管
１２ｂ  側方単位箱形ルーフ管
１２ｃ  下方単位箱形ルーフ管
１３  到達立坑
１４  横方向ルーフ列
１５  縦方向ルーフ列
１６  継手部
１７  函体構造物
１８ａ，１８ｂ  外側係合片
１９ａ，１９ｂ  内側係合片
２０  フラット断面形状の係合片
２１  ３角形断面形状の係合片
２１ａ  角部箱形ルーフ管の対角方向に沿った斜辺
２２  ボルト締着孔
２３  ボルト部材
Ｘ    押出し方向
Ｙ    対角方向外側
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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