(57)【要約】  【課題】熱中症の適切な予防を行うことができる熱指標測定装置を提供すること。  【解決手段】熱指標測定装置１において、気温を測定する気温測定手段２と、湿度を測定する湿度測定手段３と、測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算手段５と、ユーザについてのデータであるユーザデータを入力するユーザデータ入力手段６Ｂと、熱中症の予防対策をユーザに通知する通知手段８，９と、熱指標とユーザデータとに基づいて予防対策を通知するように通知手段を制御するためのプログラムが記憶された記憶手段２０と、プログラムに基づいて通知手段を制御する通知手段制御部２１と各手段を保持する保持手段１１とを有することとする。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気温を測定する気温測定手段と、
湿度を測定する湿度測定手段と、
上記測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算手段と、
ユーザについてのデータであるユーザデータを入力するユーザデータ入力手段と、
熱中症の予防対策をユーザに通知する通知手段と、
上記熱指標と上記ユーザデータとに基づいて上記予防対策を通知するように上記通知手段を制御するためのプログラムが記憶された記憶手段と、
上記プログラムに基づいて上記通知手段を制御する通知手段制御部と
上記各手段を保持する保持手段と、
を有することを特徴とする熱指標測定装置。
【請求項２】
前記プログラムは熱中症の予防対策として水分補給通知と休憩通知のいずれか一方または両方を前記通知手段に通知させることを特徴とする請求項１に記載の熱指標測定装置。
【請求項３】
前記プログラムは、水分補給通知と休憩通知のいずれか一方または両方をそれぞれ所定の時間間隔で、前記通知手段から通知するように前記通知手段を制御することを特徴とする請求項１または２に記載の熱指標測定装置。
【請求項４】
前記熱指標の時間の経過による変化とその変化の状態を判断する熱指標変化判断手段を有し、
前記プログラムは、上記熱指標変化判断手段により熱指標に所定の変化が有ったと判断された場合に、前記ユーザデータと上記所定の変化が有ったと判断された後の熱指標とに基づいて上記通知手段を制御するものであることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の熱指標測定装置。
【請求項５】
前記プログラムは、上記熱指標変化判断手段により熱指標に所定の変化が有ったと判断された場合には、この判断後に最初に行われる通知は、前記所定の変化が有ったと判断される前の通知時から所定の時間が経過したときに行うように通知手段を制御することを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の熱指標測定装置。
【請求項６】
前記所定の時間は、前記所定の時間間隔と同一時間であることを特徴とする請求項５に記載の熱指標測定装置。
【請求項７】
気温を測定する気温測定処理と、
湿度を測定する湿度測定処理と、
上記測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算処理と、
ユーザについてのデータであるユーザデータを取得するユーザデータ取得処理と、
上記熱指標と上記ユーザデータとに基づいて熱中症の予防対策が通知手段から通知されるように通知手段を制御する通知手段制御処理と、
を行うことを特徴とする熱指標測定装置の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱指標測定装置および熱指標測定装置の制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
高温、多湿の環境の下でスポーツや草刈等の諸活動が行われる場合、活動者が熱中症に罹る危険がある。かかる危険を防止するための装置として、特許文献１から４には、気温および相対湿度を測定するセンサを備え、この測定された気温および相対湿度が熱中症を招く危険があるものかどうかを判断し、その危険があると判断した場合には、その旨を活動者に警報する装置が開示されている。特に、特許文献４に開示される装置は、活動者の手首等に装着可能な装置となっている。
【０００３】
また、特許文献５には、国内の複数の所定場所に設置されているＷＢＧＴ（Ｗｅｔ−ｂｕｌｂ  Ｇｌｏｂｅ  Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ：湿球黒球温度）測定装置の内、活動者の所在地に近いＷＢＧＴ測定装置で測定されたＷＢＧＴ値と、さらに活動者の体温等の生体データとを監視センタにおいて入手し、これらのデータに基づき活動者が熱中症に罹る危険性を判断し、さらに、この危険性のレベルに応じて、水分補給や活動の中止といった熱中症を予防するために、活動者が採るべき対処方法を活動者に通知するシステムが開示されている。
【０００４】
また、特許文献６には、腕時計に温度センサ等を備えた構成が開示されている。特許文献７には、人体の発汗量等を測定し、この測定結果により空気調和装置を制御する構成が開示されている。
【０００５】
【特許文献１】特許第３７６２９６６号公報
【特許文献２】特開２００３−３４４１７５号公報
【特許文献３】特開２００３−５０２８５号公報
【特許文献４】特開２００６−３４５８２６号公報
【特許文献５】特開２００５−３３４０２１号公報
【特許文献６】実用新案登録第２５０８７１０号公報
【特許文献７】特開２００３−８３５９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１から３に開示される装置においては、気温と相対湿度が熱中症を発生させ易い状態にあることを活動者に知らせることはできるものの、活動者の採るべき対処方法については、活動者が自ら判断する必要がある。そのため、活動者において熱中症の危険性を知りながらも、適切な対処が採られない虞がある。
【０００７】
また、上記特許文献４においては、環境温度の測定場所と、活動者が実際に活動している場所とが離れている場合は、測定されたＷＢＧＴ値と活動者の周囲のＷＢＧＴ値とに大きな差がある場合があり、このような場合には適切な情報を活動者に通知することができないという問題がある。例えば、活動者がボイラー室内に居るような場合は、測定されたＷＢＧＴ値と活動者の周囲のＷＢＧＴ値とは大きく相違する可能性があり、活動者が実際に居る環境に対応した適切な情報を活動者に通知することができない。
【０００８】
そこで、本発明は、熱中症の適切な予防を行うことができる熱指標測定装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上述の課題を解決するため、気温を測定する気温測定手段と、湿度を測定する湿度測定手段と、測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算手段と、ユーザについてのデータであるユーザデータを入力するユーザデータ入力手段と、熱中症の予防対策をユーザに通知する通知手段と、熱指標とユーザデータとに基づいて予防対策を通知するように通知手段を制御するためのプログラムが記憶された記憶手段と、プログラムに基づいて通知手段を制御する通知手段制御部と、各手段を保持する保持手段とを有することとする。
【００１０】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱指標測定装置を生体の所在場所に容易に配置することができ、ユーザの置かれている環境に対応した、熱中症の適切な予防を行うことができる。
【００１１】
また、他の発明は、上述の発明に加え、プログラムは熱中症の予防対策として水分補給通知と休憩通知のいずれか一方または両方を通知手段に通知させることとする。
【００１２】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱中症を効果的に予防することができる。
【００１３】
また、他の発明は、上述の発明に加え、プログラムは、水分補給通知と休憩通知のいずれか一方または両方をそれぞれ所定の時間間隔で、通知手段から通知するように通知手段を制御することとする。
【００１４】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱中症を効果的に予防することができる。
【００１５】
また、他の発明は、上述の発明に加え、熱指標の時間の経過による変化とその変化の状態を判断する熱指標変化判断手段を有し、プログラムは、熱指標変化判断手段により熱指標に所定の変化が有ったと判断された場合に、ユーザデータと所定の変化が有ったと判断された後の熱指標とに基づいて通知手段を制御するものであることとする。
【００１６】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱指標が変化しても、変化した後の熱指標に応じた適切な熱中症の予防を行うことができる。
【００１７】
また、他の発明は、上述の発明に加え、プログラムは、熱指標変化判断手段により熱指標に所定の変化が有ったと判断された場合には、判断後に最初に行われる通知は、所定の変化が有ったと判断される前の通知時から所定の時間が経過したときに行うように通知手段を制御することとする。
【００１８】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱指標に変化が有ったと判断された場合に、判断後に最初に行われる通知のタイミングを熱中症を予防するのに効果的なものとすることができる。
【００１９】
また、他の発明は、上述の発明に加え、所定の時間は、所定の時間間隔と同一時間であることとする。
【００２０】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱指標に変化が有ったと判断された場合であっても、通知のタイミングを所定の時間間隔で行うことができ、通知のタイミングを熱中症を予防するのに効果的なものとすることができる。
【００２１】
上述の課題を解決するため、熱指標測定装置の制御方法を、気温を測定する気温測定処理と、湿度を測定する湿度測定処理と、測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算処理と、ユーザについてのデータであるユーザデータを取得するユーザデータ取得処理と、熱指標とユーザデータとに基づいて熱中症の予防対策が通知手段から通知されるように通知手段を制御する通知手段制御処理とを行うこととする。
【００２２】
熱指標測定装置の制御方法をこのように行うことで、ユーザの置かれている環境に対応した、熱中症の適切な予防を行うことができる。
【００２３】
上述の課題を解決するため、気温を測定する気温測定手段と、湿度を測定する湿度測定手段と、測定された気温と湿度とから熱指標を演算する熱指標演算手段と、ユーザについてのデータであるユーザデータを入力するユーザデータ入力手段と、熱指標とユーザデータとに対応した熱中症の予防対策を示す通知内容が記憶されている通知内容記憶手段と、熱指標とユーザデータとに基づき、通知内容を決定する通知内容決定手段と、決定された通知内容を通知する通知手段と、各手段を保持する保持手段とを有することとする。
【００２４】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱指標測定装置を生体の所在場所に容易に配置することができ、ユーザの置かれている環境に対応した、熱中症の適切な予防を行うことができる。また、通知手段をプログラムにより制御する構成のため、記憶手段の容量を少なくすることが可能となり熱指標測定装置の構成を簡単なものとすることができる。
【００２５】
また、他の発明は、上述の発明に加え、通知内容は、指示メッセージと、この指示メッセージに併せて発音されるブザー音の発音パターンと、指示メッセージの表示およびブザー音の発音のタイミングであることとする。
【００２６】
熱指標測定装置をこのように構成することで、熱中症を予防するための予防対策を具体的に通知することができ、かつ、適切なタイミングで予防対策を通知することができる。
【００２７】
また、他の発明は、上述の発明に加え、通知内容記憶手段は、交換可能であることとする。
【００２８】
熱指標測定装置をこのように構成することで、様々な条件に応じたより適切な対処を指示することができる。
【００２９】
また、他の発明は、上述の発明に加え、熱指標演算手段は、所定時間または所定回数測定した気温の平均を演算し、この平均の気温を熱指標の演算に使用することとする。
【００３０】
熱指標測定装置をこのように構成することで、温度検出手段に例えば太陽光が瞬間的に当たり、瞬間的に上がってしまった測定気温に基づいて熱指標が演算されてしまうことを防ぐことができる。すなわち、熱指標の演算の精度を向上させることができる。
【００３１】
また、他の発明は、上述の発明に加え、熱指標演算手段は、所定時間または所定回数測定した湿度の平均を演算し、この平均の湿度を熱指標の演算に使用することとする。
【００３２】
熱指標測定装置をこのように構成することで、湿度検出手段に例えば水蒸気が瞬間的に当たり、瞬間的に上がってしまった測定湿度に基づいて熱指標が演算されてしまうことを防ぐことができる。すなわち、熱指標の演算の精度を向上させることができる。
【００３３】
また、他の発明は、上述の発明に加え、生体の生体データを測定生体データとして測定する生体データ測定手段を備え、通知内容記憶手段は、熱指標と生体データに加えて測定生体データに対応した通知内容が記憶され、通知内容決定手段は、測定生体データ、熱指標および生体データに基づき通知内容を決定することとする。
【００３４】
熱指標測定装置をこのように構成することで、生体の生体データを考慮した適切な通知内容を生体および周囲に通知することができる。
【００３５】
また、他の発明は、上述の発明に加え、生体の身体に装着する装着手段を備え、装着手段により生体の身体に装着された際に、その身体に対向する側と反対側に、気温測定手段および湿度測定手段の検知部が配置されていることとする。
【００３６】
熱指標測定装置をこのように構成することで、気温、相対湿度の測定に際して生体の体温や汗等の影響が少なくなるので、気温、相対湿度の測定精度を向上させることができる。
【００３７】
また、他の発明は、上述の発明に加え、生体センサは、熱指標測定装置の身体に対向する側に配設されていることとする。
【００３８】
熱指標測定装置をこのように構成することで、生体の生体データを正確に検出することができる。
【発明の効果】
【００３９】
本発明によれば、熱中症の適切な予防を行うことができる熱指標測定装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
（第１の実施の形態）
本発明の第１の実施の形態に係る熱指標測定装置１は、熱指数（Ｈｅａｔ  Ｉｎｄｅｘ）やＷＢＧＴ値といった熱指標を測定するとともに、この熱指標に応じて生体の熱中症の予防対策を通知する機能を有するものである。本実施の形態の説明では、熱指標測定装置１を、生体である人間（ユーザ）に対して使用する場合を例にとって説明する。そのため、この熱指標測定装置１は、ユーザ（活動者）が、例えば、腕時計のように身に着けて活動することができる大きさと形態に構成されている。したがって、ユーザは、腕に熱指標測定装置１を装着して各種スポーツや草刈等の諸活動を行うことができ、ユーザは、自分が活動している環境の熱指標に応じた熱中症予防対策を容易に知ることができる。以下、熱指標測定装置１の具体的な構成について、図１および図２を参照しながら説明する。
【００４１】
図１は、熱指標測定装置１の電気的な回路構成を示す回路ブロック図である。図２は、熱指標測定装置１の外観の構成を示す外観図であり、図２（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）は、それぞれ、熱指標測定装置１の平面図、底面図、左側面図、正面図である。
【００４２】
図１に示すように、熱指標測定装置１は、気温測定手段としての温度センサ２と、湿度検出手段としての湿度センサ３と、温度センサ２および湿度センサ３の検知部４と、温度センサ２および湿度センサ３からの出力信号に基づいて熱指数およびＷＢＧＴ値を演算する熱指標演算手段としての演算回路５と、熱指標測定装置１に対して各種の指示と情報の入力を行うためのスイッチ部６と、熱指標測定装置１の各種動作を制御する制御ＩＣ７と、通知手段としての液晶表示装置８および同じく通知手段としての圧電ブザー９と、さらにリチウム電池等により構成される電源１０等とを有している。
【００４３】
また、熱指標測定装置１は、図２に示すように、保持手段としての筐体１１を有し、この筐体１１に対し、上述の温度センサ２や湿度センサ３の他、図１に示す熱指標測定装置１の構成部材が保持されている。筐体１１は、全体として扁平した直方体であり、長手方向の両端部には、バンド取付部１２が設けられ、このバンド取付部１２に取り付けられる装着手段としてのバンド１３により、熱指標測定装置１は手首に装着することができるようになっている。なお、筐体１１は、ユーザが手首に装着しても、活動に大きな支障を来すことのないように、例えば、縦（長手方向）４センチ、横（短手方向）３センチ、厚さ１センチの大きさに構成されている。
【００４４】
図１に示す構成部材のうち、液晶表示装置８の表示部１４（図２参照）、スイッチ部６、温度センサ２および湿度センサ３の検知部４については、筐体１１の外部に臨むように、筐体１１に組み込まれている。つまり、液晶表示装置８の表示部１４は、筐体１１の扁平方向にある一対の幅広面のうちの一方の面である上面に臨むように配置されている。また、検知部４は、筐体１１の上面であって、表示部１４の周囲と筐体１１の外周との間に配置されている。さらに、筐体１１の扁平方向に沿って配置される側面であって筐体１１の長手方向に沿う一対の側面１５Ｒ，１５Ｌには、スイッチ部６を構成する４つのスイッチ６Ａ，６Ｂ，６Ｃ,６Ｄが、各側面１５Ｒ，１５Ｌにそれぞれ２つずつ配設されている。側面１５Ｒには、スイッチ６Ａ，６Ｂが配設され、また側面１５Ｌには、スイッチ６Ｃ，６Ｄが配設されている。
【００４５】
温度センサ２は、例えば、バンドギャップ式温度センサを用いる。また、湿度センサ３は、湿度として相対湿度を検出するように、例えば、静電容量式相対湿度センサを用いる。本実施の形態においては、温度センサ２および湿度センサ３が１つのチップ上に集積されていて、１つの検知部４により、この検知部４が接する空気の温度と相対湿度を測定できるように構成されている。ユーザは、熱指標測定装置１を手首に装着する際には、液晶表示装置８の表示部１４を見ることができるように、表示部１４が上方に向くように（皮膚に対して反対側になるように）に装着する。したがって、熱指標測定装置１を手首に装着したときに、検知部４は表側、すなわち、人体に対して熱指標測定装置１を挟んだ上方側に配置されることになる。つまり、検知部４はユーザの体温や汗の影響を受け難い位置に配置される。そのため、温度センサ２および湿度センサ３は、ユーザの体温や汗による湿気の影響が少ない状態で気温や相対湿度を測定することができる。
【００４６】
温度センサ２および湿度センサ３から出力される気温および相対湿度に係る信号は、それぞれ増幅回路１６，１７で増幅された後、演算回路５に入力される。この演算回路５は、検出された気温と相対湿度に基づいて、熱指数とＷＢＧＴ値の近似値（以下、ＷＢＧＴ近似値と言う。）の２つの熱指標を算出する。熱指数とは、気温と相対湿度とに基づいて、オーストラリア連邦度量衡局により提案されている下記の算出式（１）により算出される値であり、人間がいかに暑く感じるかをあらわす指数である。
熱指数＝Ｔａ＋０．３３×Ｅ−０．７０×ｗｓ−４．００    …  （１）
Ｅ＝（Ｒｈ／１００）×６．１０５×ｅｘｐ｛１７．２７×Ｔａ／（２３７．７ ＋ Ｔａ）｝
Ｔａ＝気温（℃）
Ｒｈ＝相対湿度（％）
ｗｓ＝風速（ｍ／ｓ  但し１０ｍの高さにおける値である。なお、本実施の形態のける熱指標測定装置１においては０ｍ／ｓとして計算をしている。）
【００４７】
一方、ＷＢＧＴ近似値もオーストラリア連邦度量衡局により提案されている下記の算出式（２）に基づき、気温と相対湿度から算出される。
ＷＢＧＴ近似値＝０．５６７×Ｔａ＋０．３９３×Ｅ＋３．９４    …  （２）
Ｅ＝（Ｒｈ／１００）×６．１０５×ｅｘｐ｛１７．２７×Ｔａ／（２３７．７
＋ Ｔａ）｝
Ｔａ＝気温（℃）
Ｒｈ＝相対湿度（％）
【００４８】
なお、ＷＢＧＴ値は、気温（乾球温度）と湿球温度および黒球温度（輻射熱）とに基づいて下記の算出式（３）により算出される値である。
ＷＢＧＴ値＝０．７×（湿球温度）＋０．２×（黒球温度）＋０．１（乾球温度）    …  （３）
【００４９】
ＷＢＧＴ値は、酷暑の環境下での行動に伴うリスクの度合を判断する指標である。ＷＢＧＴ値の算出には、気温、湿球温度および黒球温度の３つの測定値が必要であり、これらの３つの測定値を測定する手段が必要であり測定装置が大掛かりなものとなる。そこで、オーストラリア連邦度量衡局により、気温、相対湿度の２つの測定値から容易にＷＢＧＴ値に近似するＷＢＧＴ近似値を算出することができる上記の算出式（２）が提案されている。ＷＢＧＴ近似値は、黒球温度に拘わらない値であり、ユーザの周囲の気温と相対湿度といった比較的容易に測定できる測定値から求めることができる。そのため、本実施の形態の熱指標測定装置１のように、熱指標としてＷＢＧＴ近似値を求めることとした場合には、黒球温度を測定する手段を備える必要がなく、温度センサ２と相対湿度センサ３を備える簡単な構成で熱指標としてＷＢＧＴ近似値を求めることができる。
【００５０】
制御ＩＣ７には、入力ポート１８、メモリー１９、ＲＯＭ２０（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＣＰＵ２１（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、ＲＡＭ２２（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、および出力ポート２３等が備えられている。入力ポート１８には、演算回路５を介して温度センサ２および湿度センサ３が接続され、さらに各スイッチ６Ａ〜６Ｄが接続されている。また、出力ポート２３には、表示駆動回路２４を介して液晶表示装置８が接続され、また、ブザー駆動回路２５を介して圧電ブザー９が接続される。
【００５１】
各スイッチ６Ａ〜６Ｄからの信号、および演算回路５から出力される熱指標（熱指数およびＷＢＧＴ近似値）に係る信号は入力ポート１８に入力され、熱指標に係る情報およびスイッチ６Ａ〜６Ｄから入力された情報はメモリー１９に記憶される。
【００５２】
ＲＯＭ２０には図３に示す表（１）と図４に示す表（２）がデータテーブル（以下、通知内容データテーブルと言う。）として記憶され、ＲＯＭ２０は通知内容記憶手段として機能している。表（１），（２）には、ＷＢＧＴ近似値と運動レベルとに対応した熱中症の予防対策をユーザに指示するための通知内容が規定されている。なお、表（１）は、体力が強いユーザに対応したものであり、表（２）は、体力が弱いユーザに対応したものである。本実施の形態では、各表とも、運動レベルを、「緩やかな運動（最大酸素消費量５０〜７０％）」、「中程度の運動（最大酸素消費量５０〜９０％）」、「激しい運動（最大酸素消費量７５〜１００％）」の３段階に分け、また、ＷＢＧＴ近似値を熱中症にかかる危険性の度合いとしてレベル１から５の５段階（以下、このレベルをＷＢＧＴレベルと言う。）に分けている。つまり、表（１），（２）は、熱中症の予防対策としてユーザに指示するための通知内容がＷＢＧＴレベルと運動レベルとに応じて規定されている。したがって、表（１）または表（２）において、ＷＢＧＴ近似値と運動レベルを指定することで、指定されたＷＢＧＴ近似値と運動レベルに対応した熱中症の予防対策を特定することができる。
【００５３】
熱指標測定装置１は、液晶表示装置８および圧電ブザー９によりユーザに熱中症の予防対策を通知する構成となっている。そのため、通知内容としては、液晶表示装置８に表示するためのユーザへの指示メッセージと、この指示メッセージの表示に併せて発音させる圧電ブザー９の発音パターンと、指示メッセージの表示およびブザー音の発音を行うタイミングと、指示メッセージの表示とブザー音の発音が行われている時間の長さが設定されている。
【００５４】
例えば、表（１）において、運動レベルが緩やかな運動であり、またＷＢＧＴ近似値が「１」であるときは、通知内容は、水分補給（「ＤＲＩＮＫ」、図８（Ｂ）参照）の液晶表示装置８への表示と、この表示に併せて行われる圧電ブザー９での連続単音のブザー音の発音であり、また、該表示と該発音とを同時に２０分毎のタイミングで２０秒間行うものとなっている。
【００５５】
また、同じく表（１）において、運動レベルが緩やかな運動であり、またＷＢＧＴ近似値が「３」であるときは、このときの通知内容は、２０分毎のタイミングで２０秒間行われる水分補給（「ＤＲＩＮＫ」、図８（Ｃ）参照）の液晶表示装置８への表示と、この表示に併せて行われる圧電ブザー９での連続単音のブザー音の発音に加えて、３０分毎のタイミングで２０秒間行われる休憩（「ＲＥＳＴ−２０」、図８（Ｄ）参照）の液晶表示装置８への表示と、この表示に併せて行われる圧電ブザー９での短音のブザー音の発音となっている。
【００５６】
さらに、表（１）において、運動レベルが緩やかな運動であり、またＷＢＧＴ近似値が「５」であるときは、このときの通知内容は、運動中止（「ＤＡＮＧＥＲ」、図８（Ｅ）参照）の液晶表示装置８への表示と、この表示に併せて行われる圧電ブザー９での連続音のブザー音の発音となっている。
【００５７】
上述したように、表（１）は、体力が強いユーザに対応したものであり、表（２）は、体力が弱いユーザに対応したものである。つまり、体力の弱いユーザに対しては、体力の強いユーザに比べて低いＷＢＧＴ近似値で同一内容の熱中症の予防対策を採らせるようにすることが好ましい。そこで、本実施の形態の表（２）は、表（１）と比べると、同一内容の熱中症の予防対策が低いＷＢＧＴ近似値に設定されている。具体的には、例えば、表（１）の運動レベル「緩やかな運動」のときのＷＢＧＴレベル「５」で採る予防対策を表（２）では、ＷＢＧＴレベルが「４」での予防対策としている。
【００５８】
ＣＰＵ２１は、液晶表示装置８および圧電ブザー９の駆動の他、熱指標測定装置１の様々な動作制御を司る。また、ＣＰＵ２１は、通知内容決定手段としても機能する。つまり、ＣＰＵ２１は、メモリー１９に記憶されているＷＢＧＴ近似値とスイッチ６Ａ〜６Ｄにより入力された情報、およびＲＯＭ２０に記憶されている通知内容データテーブル（表（１）または（２））をＲＡＭ２２に読み出し、そして、ＷＢＧＴ近似値とスイッチ６Ａ〜６Ｄから入力された情報に対応する通知内容を通知内容データテーブルの中から決定する。ＣＰＵ２１は、この決定された通知内容に従い、液晶表示装置８に所定の指示メッセージを表示するとともに圧電ブザー９に所定の発音パターンのブザー音を発音させる。
【００５９】
次に、図５および図６を参照しながら熱指標測定装置１の使用方法を説明する。図５は、熱指標測定装置１の動作設定のフローチャートであり、図６は、図５に示すフローチャートの各ステップにおける液晶表示装置８の表示画面の内容を示すものである。
【００６０】
本実施の形態の熱指標測定装置１は、上述の熱指標測定や熱中症予防対策の通知等の熱指標測定装置としての機能の他、説明を省略する構成により腕時計としての機能およびストップウォッチとしての機能を有するように構成されている。スイッチ６Ｄは、上記３つの機能を選択するためのスイッチである。スイッチ６Ｄを押下する毎に、ＣＰＵ２１は、熱指標測定装置１の動作モードを、熱指標測定装置としての機能を行う熱指標測定モードと、腕時計としての使用が可能な腕時計モードと、ストップウォッチとしての使用が可能な計時モードとにサイクリックに変更する。ここでは、熱指標測定装置１の動作モードとして熱指標測定モードが選択され、熱指標測定装置１が熱指標測定装置として機能するときの動作について説明することとする。
【００６１】
スイッチ６Ｄにより熱指標測定モードが選択されると、熱指標測定装置１は、熱指標測定装置として機能するときの初期状態（ステップＳ１０）となる。この初期状態（ステップＳ１０）では、液晶表示装置８には、図６（Ａ）に示す初期画面２６が表示される。初期画面２６における表示２７の「ＳＰＯＲＴＳ」は、熱指標測定装置１のモードが熱指標測定モードであることを示す表示である。また、表示２８は、ＲＡＭ２２に表（１）または表（２）の何れが読み込まれているかを示す表示であり、表（１）が読み込まれている場合には「ＨＩＧＨ」が表示される。表（２）が読み込まれている場合には、表示２８に「ＬＯＷ」が表示される。
【００６２】
また、表示２９は、ＣＰＵ２１が表（１）または表（２）に基づいて熱中症の予防対策を特定する際に、どの運動レベルを指定して予防対策を特定するのかを示す表示である。運動レベルが「緩やかな運動」のときは、図７（Ａ）に示す表示が行われ、「中程度の運動」のときは、図７（Ｂ）に示す表示が行われる。また、「激しい運動」のときは、図７（Ｃ）に示す表示が行われる。初期状態（ステップＳ１０）においては、ＣＰＵ２１は、デフォルトの動作として、ＲＡＭ２２に表（１）のデータを読み込み、そして、運動レベルを「緩やかな運動」として指定する。したがって、初期画面２６においては、図６（Ａ）に示すように、表示２８には「ＨＩＧＨ」が表示され、また、表示２９は、図７（Ａ）の表示が表示される。
【００６３】
熱指標測定装置１は、スイッチ６Ｄにより熱指標測定モードが選択されると、ＷＢＧＴ近似値と熱指数の測定を開始する。そして、測定されたＷＢＧＴ近似値に対応する表（１）のＷＧＢＴレベルの数値を表示３０として表示する。つまり、ＣＰＵ２１において、測定されたＷＢＧＴ近似値とデフォルトでＲＡＭ２２に読み込まれた表（１）とに基づき、測定されたＷＢＧＴ近似値に対応する表（１）のＷＧＢＴレベルが決定され、このＷＧＢＴレベルが表示３０として表示される。この表示３０により、ユーザは、現在の状況における熱中症に罹る危険性を数値的に知ることができる。また、測定された熱指数は表示３１として表示される。この表示３１により、ユーザは、熱指数を知ることができる。なお、表示３２は、後述するタイマー表示である。
【００６４】
上述の初期状態（ステップＳ１０）から、スイッチ６Ａを押下する毎に、ステップＳ２０、ステップＳ３０、ステップＳ４０、ステップＳ５０に示す動作設定のモードに順次移行する。  そして、各動作設定のモードにおいて後述する所定の動作設定を行う。
【００６５】
初期状態（ステップＳ１０）において、スイッチ６Ａを一回押下すると、表（１）または（２）の何れの通知内容データテーブルをＲＡＭ２２に読み込むかを選択するテーブル選択モードとなる（ステップＳ２０）。このテーブル選択モード（ステップＳ２０）では、液晶表示装置８には、図６（Ｂ）に示すテーブル選択画面３３が表示される。このテーブル選択モード（ステップＳ２０）においては、スイッチ６Ｂにより、ＲＡＭ２２に読み込む通知内容データテーブル（表（１），（２））を選択することができる。テーブル選択画面３３においては、スイッチ６Ｂを押下する度に、図６（Ｂ）に示す表示３４（「ＦＩＴ／ＨＩＧＴ」）と図８（Ｂ）に示す表示３５（「ＦＩＴ／ＬＯＷ」）が交互に表示される。表示３４が表示されているときは、ＲＡＭ２２に表（１）の通知内容データテーブルが読み込まれている状態にあり、表示３５が表示されているときは、ＲＡＭ２２に表（２）の通知内容データテーブルが読み込まれている状態にある。上述したように、表（１）は体力が強い人を対象とした対策内容であり、表（２）は体力が弱い人を対象とした対策内容である。つまり、ユーザがスイッチ６Ｂを押下し、通知内容データテーブル（表（１），（２））を選択することで、ユーザの体力が強いか弱いかのユーザデータを入力することとしている。すなわち、スイッチ６Ｂは生体（ユーザ）データ入力手段として機能し、ユーザは自己の体力に応じて、表（１）または表（２）のいずれかに対応した通知内容データテーブルをＲＡＭ２２に読み込むようにＣＰＵ２１に指示する。ここでは、通知内容データテーブル（表（１），（２））は、ユーザの体力の強弱に対応したものとなっているが、老人、子供、スポーツ選手等といったユーザの種類に対応した通知内容データテーブルをユーザの種類毎に保持するようにしてもよい。
【００６６】
通知内容データテーブル（表（１）または表（２））の選択（ステップＳ２０）をした後、スイッチ６Ａを一回押下すると、該選択（ステップＳ２０）が確定すると共に運動レベルを設定する運動レベル設定モード（ステップＳ３０）に移行する。この運動レベル設定モード（ステップＳ３０）では、液晶表示装置８には、図６（Ｄ）に示す運動レベル設定画面３６が表示される。運動レベル設定画面３６においては、スイッチ６Ｂを押下する度に、図６（Ｄ），（Ｅ），（Ｆ）にそれぞれ示す表示３７（「ＦＩＴ／ＨＩＧＴ／ＬＩＧＨＴ」）、表示３８（「ＦＩＴ／ＨＩＧＴ／ＭＩＤＩＵＭ」）、および表示３９（「ＦＩＴ／ＨＩＧＴ／ＨＡＲＤ」）がサイクリックに表示される。ステップＳ２０において通知内容データテーブルとして表（２）を選択した場合には、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）では、図６（Ｇ），（Ｈ），（Ｉ）にそれぞれ示す表示４０（「ＦＩＴ／ＬＯＷ／ＬＩＧＨＴ」）、表示４１（「ＦＩＴ／ＬＯＷ／ＭＩＤＩＵＭ」）、および表示４２（「ＦＩＴ／ＬＯＷ／ＨＡＲＤ」）がサイクリックに表示される。この運動レベル設定モード（ステップＳ３０）においては、上述のようにスイッチ６Ｂを押下することで、通知内容データテーブル（表（１），（２））の運動レベル（「緩やかな運動」、「中程度の運動」、「激しい運動」）を選択することができる。表示３７、４０が表示されているときは、「緩やかな運動」が選択され、表示３８、４１が表示されているときは、「中程度の運動」が選択され、そして、表示３９、４２が表示されているときは、「激しい運動」が選択されている。このように、ユーザがスイッチ６Ｂを押下し、運動レベル（「緩やかな運動」、「中程度の運動」、「激しい運動」）を選択することで、ユーザがこれから行おうとする運動、あるいは現在行っている運動の運動レベルがユーザデータとして入力される。すなわち、スイッチ６Ｂは生体（ユーザ）データ入力手段として機能し、ユーザは、自分がこれから行おうとする、あるいは現在行っている運動の運動レベルをスイッチ６Ｂから熱指標測定装置１に入力する。
【００６７】
運動レベルを設定した後、スイッチ６Ａを一回押下すると、運動レベルの選択（ステップＳ３０）が確定すると共にタイマーの計時方法を設定するタイマー計時方法設定モード（ステップＳ４０）に移行する。このタイマー計時方法設定モード（ステップＳ４０）では、液晶表示装置８に、図６（Ｊ）に示すタイマー計時方法設定画面４３が表示される。そして、図示を省略するタイマー機構により計時される時間が表示される。タイマーの計時方法は、減算式（カウントダウン）と加算式（経過時間の計時）の２つを選択でき、スイッチ６Ｂを押下する度に、図６（Ｊ）に示す表示４４（「ＣＯＵＮＴＤＯＷＮ」）と図６（Ｋ）に示す表示４５（「ＥＬＡＰＳＥＤ  ＴＩＭＥ」）が交互に表示される。表示４４が表示されているときは、減算式のモードが選択され、表示４５が表示されているときは、加算式のモードが選択されている。なお、このタイマー計時方法設定画面４３には、テーブル選択モード（ステップＳ２０）における選択内容に対応した表示２８、および運動レベル設定モード（ステップＳ３０）における選択内容に対応した表示２９がそれぞれ表示される。
【００６８】
上述のタイマーの計時方法を設定した後、スイッチ６Ａを一回押下すると、タイマーの計時方法の選択（ステップＳ４０）が確定すると共に、熱指標測定装置１は、ステップＳ２０からステップＳ４０で行った動作設定に従って熱中症に対する予防対策を通知する動作を実行する予防対策通知モード（ステップＳ５０）に移行する。
【００６９】
ここでは、例えば、ステップＳ２０において、体力の強いユーザを対象とした表（１）が選択され、またステップＳ３０において、運動レベルとして「緩やかな運動」が選択され、さらに、ステップＳ４０において、タイマーの計時方法として加算式が選択されたとして、熱指標測定装置１の熱中症に対する予防対策の通知動作について説明する。予防対策通知モード（ステップＳ５０）では、液晶表示装置８には、図８（Ａ）に示すように、予防対策の内容に応じた指示メッセージが表示される表示領域４６を有する予防対策通知画面４７が表示される。
【００７０】
予防対策通知モード（ステップＳ５０）においてＣＰＵ２１は、測定されたＷＢＧＴ近似値が表（１）のどのＷＢＧＴレベルに相当するかを判断し、そして、そのＷＢＧＴレベルにおける通知内容に従って通知を行う。例えば、温度センサ２により測定された気温が２４℃、湿度センサ３により測定された相対湿度が２５％のときは、熱指標演算手段５によりＷＢＧＴ近似値が約２０℃と算出される。ＣＰＵ２１は、表（１）に基づいてこの算出されたＷＢＧＴ近似値のＷＢＧＴレベルを「１」と判断する。ここではステップＳ３０で設定された運動レベルが「緩やかな運動」であるので、表（１）のＷＢＧＴレベルが「１」のときの通知内容は、水分補給メッセージ表示とこのメッセージ表示に併せて行われる連続単音のブザー音の発音とを共に２０分毎に２０秒間行うというものである。つまり、ＣＰＵ２１は、図８（Ｂ）に示すように、図８（Ａ）に示す表示領域４６の位置に、ユーザに水分補給を指示するメッセージである表示４８（「ＤＲＩＮＫ」）の表示を２０分毎に２０秒間繰り返し行うと共に、表示４８の表示タイミングと表示時間に併せて、２０分毎に圧電ブザー９に連続単音のブザー音を２０秒間発音させる。
【００７１】
ユーザは、液晶表示装置８に表示される表示４８を見ることにより、熱中症予防対策として水分補給が必要であることを知ることができる。また、表示４８の表示に併せて圧電ブザー９が発音されるので、ユーザは、ブザー音により指示メッセージが表示されたことを知ることができ、そのため、指示メッセージの見落としを防止できる。なお、ＣＰＵ２１は、スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃが共に押下された場合にブザー音を停止するように構成されている。すなわち、ユーザが、熱中症対策が通知されたことを認識し、スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃを押下してブザー音を停止するまでは、ＣＰＵ２１は圧電ブザー９に発音を継続させる。つまり、ユーザが予防対策の通知があったことを認識するまで、ブザー音の発音を継続でき、ユーザに予防対策の通知を一層確実に認識させることができる。なお、表示４８が表示されるまので間は、表示領域４６には図９に示す表示４９が表示される。この表示４９は、左から右に移動を繰り返す表示であり、この表示により、ユーザは、熱指標測定装置１が、予防対策通知モードの動作していることを知ることができる。タイマー表示である表示５０には、計時を開始してからの時間が表示される。ユーザは表示５０により水分補給までの時間を知ることができる。
【００７２】
また、例えば、温度センサ２により測定された気温が２７℃、湿度センサ３により測定された相対湿度が５０％のときは、熱指標演算手段５によりＷＢＧＴ近似値が約２６℃と算出される。ＣＰＵ２１は、表（１）に基づいてこの算出されたＷＢＧＴ近似値のＷＢＧＴレベルを「３」と判断する。ここでは上述したようにステップＳ３０で設定された運動レベルが「緩やかな運動」であるので、表（１）のＷＢＧＴレベルが「３」のときの通知内容は、水分補給メッセージ表示とこのメッセージ表示に併せて行われる連続単音のブザー音の発音とを共に２０分毎に２０秒間行い、さらに、休憩取得メッセージ表示とこのメッセージ表示に併せて行われる短音のブザー音の発音とを共に３０分毎に２０秒間行うというものである。つまり、ＣＰＵ２１は、図８（Ｃ）に示すように、図８（Ａ）に示す表示領域４６の位置に、ユーザに水分補給を指示するメッセージである表示５１（「ＤＲＩＮＫ」）の表示を２０分毎に２０秒間繰り返し行うと共に、表示５１の表示タイミングと表示時間に併せて、２０分毎に圧電ブザー９に連続単音のブザー音を２０秒間発音させる。
【００７３】
さらに、ＣＰＵ２１は、図８（Ｄ）に示すように、図８（Ａ）に示す表示領域４６の位置に、ユーザに所定時間の休憩を取ることを指示するメッセージである表示５２（「ＲＥＳＴ−２０」）の表示を３０分毎に２０秒間繰り返し行うと共に、表示５２の表示タイミングと表示時間に併せて、２０分毎に圧電ブザー９に短音のブザー音を２０秒間発音させる。なお、表示５２の「２０」は、休憩時間の長さ意味し、ここでは２０分の意味で「２０」を表示している。このように休憩時間を表示することで、ユーザにこの表示された休憩時間を取ることを促すことができる。そのため、休憩時間の表示を、熱中症を予防するのに必要な休憩時間とすることで、ユーザにこの必要な休憩時間を取ることを促すことができる。なお、この休憩時間の表示についてはここでは「２０」としたが、熱中症を予防するのに必要な休憩時間として適切な時間を表示するようにする。
【００７４】
ユーザは、液晶表示装置８に表示される表示５１および表示５２を見ることにより、熱中症予防対策として水分補給が必要であり、さらにこれに加えて休憩を取ることが必要であることを知ることができる。また、表示５１および表示５２に併せて圧電ブザー９が発音されるので、ユーザの指示メッセージの見落としを防止することができる。また、指示メッセージの内容、すなわち、表示５１（「ＤＲＩＮＫ」）と表示５２（「ＲＥＳＴ−２０」）とでブザー音の発音パターンを変えているため、ユーザは、ブザー音によっても予防対策の内容を知ることができる。なお、ブザー音は、スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃが共に押下することで停止させることができる。
【００７５】
なお、２０分毎に行われる水分補給の通知と３０分毎に行われる休憩取得の通知が同時に行われる場合には、水分補給の通知に優先して、休憩取得を指示するメッセージ表示（「ＲＥＳＴ−２０」）とブザー音を発音（短音の２０秒間の発音）するようにしてもよい。あるいは、水分補給を指示するメッセージ表示（「ＤＲＩＮＫ」）と休憩取得を指示するメッセージ表示（「ＲＥＳＴ−２０」）を交互に行い、ブザー音を、水分補給の通知である連続短音か休憩取得の通知である短音の一方を発音するようにしてもよい。
【００７６】
また、さらに、例えば、温度センサ２により測定された気温が３１℃、湿度センサ３により測定された相対湿度が７０％のときは、熱指標演算手段５によりＷＢＧＴ近似値が約３４℃と算出される。ＣＰＵ２１は、表（１）に基づいてこの算出されたＷＢＧＴ近似値のＷＢＧＴレベルを「５」と判断する。ここではステップＳ３０で設定された運動レベルが「緩やかな運動」であるので、表（１）においてＷＢＧＴレベルが「５」のときの通知内容は、運動・作業中止メッセージおよび連続音のブザー音の発音を行うというものである。ＣＰＵ２１は、図８（Ｅ）に示すように、図８（Ａ）に示す表示領域４６の位置に、ユーザに運動・活動の中止を指示するメッセージである表示５３（「ＤＡＮＧＥＲ」）の表示を行う。また、表示５３の表示に併せて、圧電ブザー９に連続音のブザー音を発音させる。ユーザは、液晶表示装置８に表示される表示５３を見ることにより、熱中症予防対策として実施している運動あるいは作業を中止する必要があることを知ることができる。また、表示５３に併せて圧電ブザー９が発音されるので、ユーザがメッセージを見落としてしまうことを防止できる。運動・作業中止メッセージである表示５３の表示およびこれに伴うブザー音の発音は、ＷＢＧＴ近似値のＷＢＧＴレベルが「５」と判断されたときに直ちに行われる。したがって、その環境の中で運動・作業を継続することが危険であることをユーザは直ちに知ることができる。なお、このときのブザー音を、水分補給や休憩を指示するときのブザー音よりも大きな音量とすることで、ユーザに現在の状況が危険状態であることを確実に通知することができる。表示５３の表示と圧電ブザー９の連続音のブザー音の発音は、スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃが共に押下されるまで継続して行われる。
【００７７】
以上のように、熱指標測定装置１においては、ユーザが、ステップＳ２０においてユーザの体力に応じた適切な通知内容データテーブル（表（１）または表（２））を選択し、また、ステップＳ３０においてもユーザが行う運動のレベルに合わせた運動レベルを選択することで、ユーザは、測定されたＷＢＧＴ近似値に応じて、熱中症に対する適切な予防対策の通知を受けることができる。
【００７８】
つまり、運動時における熱中症の発症の危険性の大小は、ユーザが行う運動レベルおよびユーザの体力の強弱の違いにより大きな差がある。ユーザが行う運動レベルおよびユーザの体力の強弱の違いによる運動時における熱中症の発症の危険性の大小の違いは、日常生活における熱中症の発症の危険性の大小が、年齢差等の個人差による違いによるものよりもはるかに大きい。したがって、運動時における熱中症の発症を効果的に防止するためには、ユーザが行う運動レベルおよびユーザの体力の強弱の違いを的確に把握して、ユーザが行う運動レベルおよびユーザの体力の強弱に応じた予防対策を取る必要がある。このため、通知内容を決定するためのユーザデータを、ユーザが行う運動レベルおよびユーザの体力の強弱に関するデータを有するものとすることにより、運動時における熱中症の予防対策を示す通知内容を、運動時における熱中症の予防に適したものとすることがでる。
【００７９】
また、通知内容は、本実施の形態では、熱中症を予防するための具体的な指示メッセージと、この指示メッセージの表示に併せて発音されるブザー音の発音パターンと、指示メッセージおよびブザー音の発音を行うタイミングと、指示メッセージの表示とブザー音の発音が行われている時間の長さが設定されているが、指示メッセージの表示だけを所定のタイミングで所定の時間行うように設定してもよい。なお、本実施の形態に示す通知内容は例示的なものであり、指示メッセージの内容、指示メッセージの表示のタイミング、ブザー音の発音を行うタイミング等の内容は、ユーザの体力、ＷＢＧＴレベルおよび運動レベルに応じて、適切に熱中症を予防することができるようにそれぞれ設定される。
【００８０】
ＷＢＧＴ近似値の算出は、所定時間、例えば、２分間の平均気温および平均相対湿度に基づいて行うこととする。このように、所定時間の平均気温および平均相対湿度に基づいてＷＢＧＴ近似値の算出を行うことで、ユーザの周りの実際の環境（気温、相対湿度）に即した対応策を通知することができる。これに対し、リアルタイムのＷＢＧＴ近似値に基づいて通知内容を判断することとすると、例えば、直射日光が瞬間的に検知部４に当たり、検出気温が瞬間的に高温になった場合に、ユーザの周りの実際の気温は高温になっていないにも拘わらず、高い気温でＷＢＧＴ近似値が算出されてしまう。また、例えば、風通しの良い室内で食品の茹で作業を行うような場合には、茹で作業を行っている場所は水蒸気で高い相対湿度になるものの、他の場所はさほど相対湿度が高くないという環境となる。このような環境でユーザが茹で作業に携わる時間が僅かで、他の時間は相対湿度が高くない場所で作業を行うような場合には、ユーザが高い相対湿度下で作業をする時間（茹で加工作業に携わる時間）が短いので熱中症に罹る虞は少ない。しかしながら、リアルタイムのＷＢＧＴ近似値に基づいて通知内容を判断することとすると、このような場合であっても、茹で加工作業に携わる短時間だけの測定相対湿度に基づいてＷＢＧＴ近似値が算出されてしまう。その結果、本来は水分補給の予防対策で十分なところ、運動・作業中止の対策が通知されてしまうというように、適切な予防対策がユーザに通知されないという問題が生じる。上述したように、所定時間の平均気温および平均相対湿度に基づいてＷＢＧＴ近似値を算出することで、上記の問題の発生を無くすことができる。なお、平均気温および平均相対湿度は、所定時間の測定結果に基づく他、所定の時間間隔で所定回数測定した気温および相対湿度の平均値としてもよい。
【００８１】
ユーザが代わったり、あるいはユーザが行う運動レベルが変わる場合には、ステップＳ２０，Ｓ３０に戻って動作設定を変える。スイッチ６Ｄを２秒間継続して押下することで、熱指標測定装置１は初期状態（ステップＳ１０）に戻り、新たに動作設定を行うことができる。なお、初期状態（ステップＳ１０）で、スイッチ６Ｄを押下すると、押下する毎に、熱指標測定装置１の動作モードが、時計モードとストップウォッチモードと熱指標測定モードとにサイクリックに変更する。
【００８２】
なお、表（１），表（２）の内容、すなわち、ＷＢＧＴレベル、運動レベル、および通知内容は一例であり、これらは適宜に設定することができる。例えば、（財）日本体育協会から平成１１年４月２６日に発行（平成１８年６月３０日改定）されている「スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック」に記載されている熱中症予防ための運動指針等を参考にして、ＷＢＧＴレベルと運動レベルとに対応して熱中症予防のための通知内容を決めてもよい。
【００８３】
上述した熱指標測定装置１は、本発明の１実施形態であり、他の実施形態として、例えば、熱指標測定装置１に、ユーザの体温や脈拍あるいは血圧等の生体データを測定ユーザデータとして測定する生体センサを生体データ測定手段として設けると共に、表（１），（２）の通知内容データテーブルに換えて、ＷＢＧＴ近似値と運動レベルと生体データとの３つの観点から熱中症を予防する通知内容を特定することができる通知内容データテーブルを備えてもよい。このように構成することで、生体センサから出力されるユーザの生体データを踏まえた熱中症予防のための通知内容をユーザに通知することができる。なお、熱指標測定装置１に生体センサを備える場合には、熱指標測定装置１の底面側、すなわち、検知部４が配置される表側の面と対向する面に配置することで、熱指標測定装置１を手首の装着した際に、生体センサをユーザの皮膚に密着させることができ、ユーザの生体データを正確に取得することができる。なお、生体データは生体センサにより測定する他、ユーザが自ら熱指標測定装置１に入力するようにしてもよい。
【００８４】
また、熱指標測定装置１は手首に装着する腕時計形の形態として説明したが、例えば、ペンダント形式として首から提げる形態としてもよい。また、通知手段としては、液晶表示装置８と圧電ブザー９の両方を備える他、いずれか一方を備えることとしてもよい。また、通知手段として振動モータを使用し、振動による通知を行ったり、あるいは、圧電ブザー９の発音の代わりに通知内容を音声にして発する構成としてもよい。
【００８５】
通知内容データテーブルを記憶する通知内容記憶手段として、ＲＯＭ２０の代わりに、ＳＤメモリーカードのような交換可能なメモリーを用いてもよい。この場合には、スポーツ選手、老人、子供等といったユーザの種類や、炭坑内での作業、浴室内での作業、マラソン、サッカー等といったユーザの活動内容に応じた内容の通知内容データテーブルが記憶されたＳＤメモリーカードを予め準備しておくことで、ユーザの種類や活動内容に応じて幅広く適切な熱中症予防の通知を行うことができる。また、ＲＯＭ２０を書き換え可能なＲＯＭとし、無線・有線通信により他の装置（例えば、パソコン）から通知内容データテーブル等を取り込めるようにしてもよい。
【００８６】
（第２の実施の形態）
上述した熱指標測定装置１における通知内容データテーブル（表（１），表（２））に規定される通知内容は、以下に図１０から図１２を参照しながら説明する本発明の第２の実施の形態に係る熱指標測定装置１のように、液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作の制御を行うためのプログラムである予防対策通知プログラムを用いて、通知手段である液晶表示装置８および圧電ブザー９から通知するようにしてもよい。なお、熱指標測定装置１の制御方法については、熱指標測定装置１の動作に併せて説明をすることとする。
【００８７】
予防対策通知プログラムは、記憶手段として機能するＲＯＭ２０に記憶されている。そして、予防対策通知プログラムに基づいて、ＣＰＵ２１が液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作を制御する。すなわち、ＣＰＵ２１は、通知手段制御部として機能する。
【００８８】
なお、第２の実施の形態として説明する熱指標測定装置１は、ＲＯＭ２０に予防対策通知プログラムが記憶されている点と、この予防対策通知プログラムに基づいてＣＰＵ２１が液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作を制御する点を除いて、第１の実施の形態に係る熱指標測定装置１と同様の構成である。つまり、第２の実施の形態として説明する熱指標測定装置１は、図５のフローチャートに示すように、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において通知内容データテーブルの種類（表（１）または表（２））の選択がされ、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において運動レベル設定モードが選択されると、予防対策通知モード（ステップＳ５０）では、選択された通知内容データテーブルと運動レベルと測定されたＷＢＧＴ近似値から判断されるＷＢＧＴレベルとに基づいて、予防対策通知プログラムを実行する。すなわち、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において選択される通知内容データテーブルの種類と、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において設定される運動レベルとがＣＰＵ２１に取得される処理が行われると、予防対策通知モード（ステップ５０）では、予防対策通知プログラムに基づいてＣＰＵ２１が液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作を制御する。この制御により、液晶表示装置８および圧電ブザー９からユーザに対する熱中症の予防対策が通知される。
【００８９】
図１０から図１２を参照しながら、予防対策通知プログラムによる液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作について説明する。
【００９０】
予防対策通知プログラムは、図１０に示すフローチャートＡの処理を実行するプログラムＡと、図１１に示すフローチャートＢの処理を実行するプログラムＢと、図１２に示すフローチャートＣの処理を実行するプログラムＣを有する。そして、予防対策通知モード（ステップ５０）では、フローチャートＡの処理を実行するプログラムＡとフローチャートＢの処理を実行するプログラムＢとフローチャートＣの処理を実行するプログラムＣが実行される。
【００９１】
フローチャートＡに示す処理（以下、フローＡと言う）は、液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作の全体的な動作を制御するためのものである。これに対し、フローチャートＢに示す処理（以下、フローＢと言う）およびフローチャートＣに示す処理（以下、フローＣと言う）は、液晶表示装置８および圧電ブザー９の具体的な動作を制御するためのものである。
【００９２】
つまり、フローＢでは、ユーザが安全に運動・活動を継続することができるように、ユーザに対して水分補給と休憩の指示を液晶表示装置８および圧電ブザー９から行うことができるように、液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作を制御するためのものである（図１１参照）。フローＣは、ユーザに対し、運動・活動を継続することが危険なことを知らせ、ユーザに対し運動・活動の中止の指示を液晶表示装置８および圧電ブザー９から行うことができるように、液晶表示装置８および圧電ブザー９の動作を制御するためのものである（図１２参照）。
【００９３】
先ず、フローＡ（プログラムＡ）の処理内容を、図１０を参照しながら説明する。
【００９４】
フローＡでは、先ず、気温と湿度の測定が行われ、測定された気温と湿度に基づいてＷＢＧＴ近似値の演算が行なわれ、ＣＰＵ２１は、演算されたＷＢＧＴ近似値のＷＢＧＴレベルを判断する（ステップＳ１１０）。そして、このＷＢＧＴレベルはＲＡＭ２２に記憶され（ステップＳ１２０）、さらに、ＷＢＧＴレベルに応じて、後述する図１１に示すフローＢまたは同じく後述する図１２に示すフローＣが実行される（ステップＳ１３０）。なお、ＷＢＧＴ近似値とＷＢＧＴレベルとの関係は、図５に示す通知内容データテーブル表（１）または図６に示す通知内容データテーブル表（２）に示されたものと同一である。
【００９５】
例えば、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において通知内容データテーブル表（１）が選択され、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において中程度の運動が選択されている場合であって、ＷＢＧＴレベルが「１」から「３」の範囲である場合には、ステップＳ１３０においてフローＢの処理の実行が開始される。これに対し、例えば、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において通知内容データテーブル表（１）が選択され、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において中程度の運動が選択されている場合において、ＷＢＧＴレベルが「４」以上の場合にはフローＣの処理が実行される。
【００９６】
フローＢの処理が実行される場合（ステップＳ１３２においてＮｏ）には、フローＡの処理が併行して実行される。すなわち、フローＢが実行されている間は、後述するフローＡのステップＳ１４０からステップＳ２００の処理が実行されている。これに対し、フローＣの処理が実行される場合（ステップＳ１３２においてＹｅｓ）には、フローＡの処理を終了する（ステップＳ１３５）。
【００９７】
フローＣ（プログラムＣ）においては、図１２に示すようにユーザに対し、運動・活動を継続することが危険なことを知らせ、ユーザに運動・活動の中止を指示するための処理が実行される（ステップＳ５００）。具体的には、図８に示すように、液晶表示装置８に表示５３（「ＤＡＮＧＥＲ」）の表示を行い、併せて、圧電ブザー９に連続音のブザー音を発音させる。そして、スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃが共に押下され、表示５３の表示と圧電ブザー９の連続音のブザー音の発音の停止操作がされたかどうかを判断し（ステップＳ５１０）、この操作が行われるまでは、液晶表示装置８の表示５３（「ＤＡＮＧＥＲ」）の表示と圧電ブザー９の連続音の発音は継続される（ステップＳ５１０においてＮｏ）。停止操作が行われた場合（ステップＳ５１０においてＹｅｓ）には、運動・活動の中止を指示するための処理（Ｓ５００）を終了し、フローＣを終了する。
【００９８】
フローＣは、ユーザに運動・活動を中止させるための処理である。したがって、最早、フローＣの処理が実行された後は、ユーザに運動・活動の継続を前提とした水分補給や休憩を指示が行われないようにする必要がある。そのため、フローＣが実行された場合にはフローＡの処理を終了することとしている（ステップＳ１３５）。
【００９９】
スイッチ６Ａとスイッチ６Ｃが共に押下され、表示５３の表示と圧電ブザー９の連続音のブザー音の発音が停止し（ステップＳ５１０においてＹｅｓ）、フローＣの処理が終了した後、時間を置いて、気温、湿度等が運動・活動を行うのに適した状況になり、ユーザが運動・活動を再開したい場合がある。この場合には、スイッチ６Ｄを押下し、熱指標測定装置１の動作モードを熱指標測定モードとした後、動作設定モード（ステップＳ１０からステップＳ４０）において所定の動作設定を行うことで、予防対策モード（ステップＳ５０）を実行することができる。
【０１００】
一方、ステップＳ１３０においてフローＢの処理が実行された場合には、フローＡは、ＷＢＧＴ近似値の測定の時間間隔を制御するタイマーである測定間隔タイマーの計時を開始する（ステップＳ１４０）。この測定間隔タイマーはＣＰＵ２１において機能的に実現されている。
【０１０１】
測定間隔タイマーにより所定時間、例えば、５分間を計時する（ステップＳ１５０）。測定間隔タイマーが５分間を計時した場合には（ステップＳ１５０においてＹｅｓ）、再びＷＢＧＴ近似値の演算を行ない、この演算されたＷＢＧＴ近似値に基づいてＷＢＧＴレベルを判断する（ステップＳ１６０）。この判断されたＷＢＧＴレベルが、ステップＳ１２０においてＲＡＭ２２に記憶されたＷＢＧＴレベルに対して変化しているかどうかを判断する（ステップＳ１７０）。このＷＢＧＴレベルの変化はＣＰＵ２１において行われる。すなわち、ＣＰＵ２１は、熱指標変化判断手段としても機能している。
【０１０２】
本実施の形態では、ＣＰＵ２１は、熱指標の所定の変化の有無を通知内容データテーブル表（１），（２）に規定されるＷＢＧＴレベルの変化の有無として判断している。なお、ＷＢＧＴレベルは、通知内容データテーブル表（１），（２）に規定されているものに限らず、各レベルに対応する熱指標の範囲（数値範囲）を狭くしたり、あるいは広くしてもよい。また、ＷＢＧＴレベルが２段階以上変化した場合に、ＷＢＧＴレベルに所定の変化があったと判断するようにしてもよい。さらに、また、本実施の形態では、ＣＰＵ２１は、ＷＢＧＴレベルの時間の経過による変化を５分間隔で判断しているが、この時間間隔に限らず、もっと短い時間間隔、あるいは長い時間間隔としてもよい。時間間隔を短くすることで、ＷＢＧＴレベルの変化に応じた熱中症の予防を効果的に行うことができる。
【０１０３】
ステップＳ１７０においてＷＢＧＴレベルが変化していると判断された場合には（ステップＳ１７０においてＹｅｓ）、ステップＳ１２０において先に記憶されているＷＢＧＴレベルに換えて変化した後のＷＢＧＴレベルをＲＡＭ２２に記憶する（ステップＳ１８０）。また、ステップＳ１８０においては、後述するフローＢにおける水分補給タイマー（ステップＳ３０５）および休憩タイマー（ステップＳ４０５）の計時を開始してからの時間についても記憶が行われる。なお、ここで記憶される水分補給タイマーおよび休憩タイマーの計時を開始してからの時間は、既に実行されているフローＢにおけるものである。続いて、変化後のＷＢＧＴレベルに応じてフローＢまたはフローＣの実行が選択される（ステップＳ１９０）。ステップＳ１９０において、フローＢが選択された場合には、既に実行されているフローＢを終了し、改めて、変化後のＷＢＧＴレベルに基づいたフローＢの処理が実行される。
【０１０４】
フローＢの処理の実行（ステップＳ１９０）が開始された後、または、ステップＳ１７０においてＷＢＧＴレベルが変化していない判断された場合には（ステップＳ１７０においてＮｏ）、測定間隔タイマーをリセットし（ステップＳ２００）、その後、再び測定間隔タイマーの計時を開始し（ステップＳ１４０）、ステップＳ１５０からステップＳ２００の処理が繰り返される。つまり、フローＡは、ステップＳ１３０またはステップＳ１９０において実行されたフローＢの実行に併行して実行されている。一方、ステップＳ１９０において、フローＣが選択された場合には、実行されているフローＢを終了し、フローＣの処理が実行される。フローＣの処理が実行された場合（ステップＳ１９２においてＹｅｓ）には、ユーザに運動・活動の継続を前提とした水分補給や休憩を指示が行われないように、フローＡの処理を終了する（ステップＳ１９５）。
【０１０５】
上述のように、予防対策通知モード（ステップ５０）では、フローＢを実行しながら、フローＡを実行することにより、所定時間間隔（本実施の形態では５分間隔）でＷＢＧＴ近似値を測定値しＷＢＧＴレベルの判断を行う。そして、ＷＢＧＴレベルが変化した場合には、フローＢが変化後のＷＢＧＴレベルに対応した内容で実行される。変化後のＷＢＧＴレベルがユーザの運動・活動を中止すべきものである場合には、フローＣを実行することでユーザが熱中症に陥ることを防止することができる。
【０１０６】
次に、ステップＳ１３０およびステップＳ１９０において実行されるフローＢ（プログラムＢ）の処理内容について図１１に示すフローチャートを参照しながら説明する。フローＢは、ユーザに水分補給を指示するための処理フローとなる水分補給フローＢＤの実行と、ユーザに休憩を指示するための処理フローとなる休憩フローＢＲの実行を行うことができるようになっている。
【０１０７】
フローＢでは、先ず、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において選択された通知内容データテーブル（表（１）または表（２））と運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において設定された運動レベル、およびステップＳ１１０またはステップＳ１６０において測定・判断されたＷＢＧＴレベルに基づいて、水分補給フローＢＤの処理を開始するかどうかの判断（ステップＳ３００）と、休憩フローＢＲの処理を開始するかどうかの判断（ステップＳ４００）が行われる。
【０１０８】
ここでは、例えば、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において通知内容データテーブル表（１）が選択され、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において中程度の運動が選択され、ステップＳ１１０またはステップＳ１６０においてＷＢＧＴレベルが２と判断された場合について説明する。この場合には、通知内容データテーブル表（１）から判るように、液晶表示装置８への「ＤＲＩＮＫ」の表示と圧電ブザー９の連続短音のブザー音の発音を２０分毎に２０秒間行うという、水分補給の指示のみがユーザに対して行われる。ユーザに対して休憩の指示は行われない。したがって、フローＢではステップＳ３００おいて、水分補給フローＢＤの処理の開始の判断が行われる（ステップＳ３００においてＹｅｓ）。また、フローＢではステップＳ４００において、休憩フローＢＲの処理を行わない判断が行われ（ステップＳ４００においてＮｏ）、休憩フローＢＲの処理は停止状態が維持される（ステップＳ４０２）。
【０１０９】
水分補給フローＢＤにおいては、水分補給フローＢＤの処理を開始する旨の判断（ステップＳ３００においてＹｅｓ）に続いて、水分補給の指示タイミングの時間を計時するための水分補給タイマーの計時が開始される（ステップＳ３０５）。なお、水分補給タイマーはＣＰＵ２１において機能的に実現されている。
【０１１０】
次いで、後述するＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていた水分補給フローＢＤまたは休憩フローＢＲにおいて設定されている水分補給フラグＤＦ、または休憩フラグＲＦの有無が判断される（ステップＳ３１０）。ここでは、先ず、ＷＢＧＴレベルが変化する前には水分補給フラグＤＦも休憩フラグＲＦも設定されていない場合について説明することとし、ステップＳ３１０においてＮｏの判断が行われる。そして、水分補給タイマーの計時開始（ステップＳ３０５）から所定の時間間隔として２０分が経過したかどうかを判断（ステップＳ３１５）すると共に、ユーザに水分補給の指示を行うか行わないかを判断する（ステップＳ３２０）。
【０１１１】
水分補給タイマーの計時開始（ステップＳ３０５）から２０分が経過し（ステップＳ３１５においてＹｅｓ）、ユーザに水分補給の指示を行うと判断された場合（ステップＳ３２０においてＹｅｓ）には、ユーザへの水分補給の指示として、液晶表示装置８への「ＤＲＩＮＫ」の表示と圧電ブザー９の連続短音のブザー音の発音を２０秒間行う（ステップＳ３２５）。
【０１１２】
一方、例えば、後述する休憩フローＢＲにおける休憩の指示（ステップＳ４２５、ステップＳ４６０）と水分補給の指示(ステップＳ３２５)が重なる等の事情がある場合には、休憩の指示を優先し、ステップＳ３２０においてＮｏの判断がされ、水分補給タイマーの計時開始（ステップＳ３０５）から２０分が経過した場合であってもユーザへの水分補給の指示は行わない。
【０１１３】
ユーザへの水分補給の指示(ステップＳ３２５)が行われた後、または、ステップＳ３２０において水分補給の指示を行わない旨の判断（ステップＳ３２０においてＮｏ）に続いて、ステップＳ３１０の判断の対象となったＷＢＧＴレベルが変化する前における水分補給フラグＤＦおよび休憩フラグＲＦの設定の解除が行われる（ステップＳ３３０）。ここでは、ステップＳ３１０において、ＷＢＧＴレベルが変化する前における水分補給フラグＤＦ（変化前フラグ）も休憩フラグＲＦ（変化前フラグ）も無いと判断されているので、ステップＳ３３０におけるフラグの解除処理は行われない。
【０１１４】
続いて、ステップＳ３２５においてユーザへの水分補給の指示が行われた旨のフラグが水分補給フラグＤＦとして設定される（ステップＳ３３５）。なお、ステップＳ３２０において水分補給の指示を行わない判断がされた場合（ステップＳ３２０においてＮｏ）であっても、水分補給フラグＤＦは設定される（ステップＳ３３５）。そして、水分補給タイマーをリセットし（ステップＳ３４０）、ステップＳ３０５に戻り、ステップＳ１７０においてＷＢＧＴレベルに変化があると判断されるまでは、２０分毎に行われる液晶表示装置８への「ＤＲＩＮＫ」の表示と圧電ブザー９の連続短音のブザー音の発音に加えて、先に設定されている水分補給フラグＤＦを更新する動作を繰り返す（ステップＳ３１０からＳ３３０）。なお、水分補給フラグＤＦの更新は、ステップＳ３２０において水分補給の指示を行わない旨の判断がされた場合（ステップ３２０においてＮｏ）にも行われる。
【０１１５】
このように、熱中症の予防対策として水分補給の指示が２０分毎に行われることで、熱中症の予防を行うことができる。なお、水分補給の指示が行われる２０分間隔は、熱中症の予防を効果的に行うことができる所定の時間間隔であり、２０分に限らずユーザデータの内容等に応じて適切な時間間隔を設定することができる。
【０１１６】
水分補給フラグＤＦを設定（ステップＳ３３５）する際には、水分補給フローＢＤが実行されている環境のＷＢＧＴレベルが識別子として水分補給フラグＤＦに付与される。つまり、水分補給フラグＤＦには、ステップＳ１１０またはステップＳ１６０で判断されたＷＢＧＴレベルが識別子として付与されている。したがって、ステップＳ３１０では、水分補給フラグＤＦに付与されているＷＢＧＴレベルに関する識別子を判断することで、水分補給フラグＤＦが、現在実行されている水分補給フローＢＤに関するものか、ＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていた水分補給フローＢＤまたは休憩フローＢＲにおいて設定された水分補給フラグＤＦかの判断を行うことができる。
【０１１７】
なお、ステップＳ３１０において、ＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦ、または休憩フラグＲＦが有ると判断される場合（ステップＳ３１０においてＹｅｓ）の処理については、後述する。
【０１１８】
次に、例えば、テーブル選択モード（ステップＳ２０）において通知内容データテーブル表（１）が選択され、運動レベル設定モード（ステップＳ３０）において中程度の運動が選択され、ステップＳ１１０またはステップＳ１６０においてＷＢＧＴレベルが３と判断された場合について説明する。この場合には、通知内容データテーブル表（１）から判るように、液晶表示装置８への「ＤＲＩＮＫ」の表示と圧電ブザー９の連続短音のブザー音の発音を２０分毎に２０秒間行うという水分補給の指示と休憩の指示がユーザに対して行われる。
【０１１９】
休憩の指示は、液晶表示装置８への「ＲＥＳＴ−２０」の表示と圧電ブザー９の短音のブザー音の発音を３０分毎に２０秒間行うというものである。水分補給の指示については、ステップＳ３００において水分補給フローＢＤの処理の開始の判断（ステップＳ３００においてＹｅｓ）に続いて、上述した水分補給フローＢＤを実行することにより行われる。また、休憩の指示は、フローＢにおけるステップＳ４００の休憩フローＢＲの処理を開始する判断（ステップＳ４００においてＹｅｓ）に続いて、後述するステップＳ４０５以降の処理を実行することにより行われる。
【０１２０】
休憩フローＢＲにおいては、休憩フローＢＲの処理を開始する旨の判断（ステップＳ４００においてＹｅｓ）に続いて、休憩の指示タイミングの時間を計時するための休憩タイマーの計時が開始される（ステップＳ４０５）。なお、休憩タイマーはＣＰＵ２１において機能的に実現されている。
【０１２１】
次いで、後述するＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていた水分補給フローＢＤまたは休憩フローＢＲにおいて設定されている水分補給フラグＤＦ、または休憩フラグＲＦの有無が判断される（ステップＳ４１０）。ここでは、先ず、ＷＢＧＴレベルが変化する前には水分補給フラグＤＦも休憩フラグＲＦも設定されていない場合について説明することとし、ステップＳ４１０においてＮｏの判断が行われる。そして、休憩タイマーの計時開始（ステップＳ４０５）から３０分が経過したかどうかを判断（ステップＳ４１５）すると共に、ユーザに休憩の指示を行うか行わないか判断する（ステップＳ４２０）。
【０１２２】
休憩タイマーの計時開始（ステップＳ４０５）から３０分が経過し（ステップＳ４１５においてＹｅｓ）、ユーザに休憩の指示を行うと判断された場合（ステップＳ４２０においてＹｅｓ）には、ユーザへの休憩の指示として、液晶表示装置８への「ＲＥＳＴ−２０」の表示と圧電ブザー９の短音のブザー音の発音を２０秒間行う（ステップＳ４２５）。
【０１２３】
一方、例えば、試合時間の中にハーフタイムのような休憩を取るタイミングが決まっている場合に、このタイミングとステップＳ４２５における休憩指示のタイミングが重なるような事情がある場合には、ステップＳ４２０においてＮｏの判断がされ、休憩タイマーの計時開始（ステップＳ４０５）から３０分が経過した場合であっても、ユーザに休憩の指示が行わない。なお、ハーフタイムがどのタイミングで訪れるかについては、動作設定モード（ステップＳ１０からステップ４０のいずれかの段階）において予めＲＡＭ２２等に予め記憶しておく。
【０１２４】
ユーザへの休憩の指示(ステップＳ４２５)が行われた後、または、ステップＳ４２０における休憩の指示を行わない旨の判断（ステップＳ４２０においてＮｏ）に続いて、ステップＳ４２５においてユーザへの休憩の指示が行われた旨のフラグが休憩フラグＲＦとして設定される（ステップＳ４３０）。なお、ステップＳ４２０において休憩の指示を行わない判断がされた場合（ステップ４２０においてＮｏ）であっても、休憩フラグＲＦは設定される（ステップＳ４３０）。
【０１２５】
そして、休憩タイマーをリセットし（ステップＳ４３５）、ステップＳ４０５に戻り、ステップＳ１７０においてＷＢＧＴレベルに変化があると判断されるまでは、３０分毎に行われる液晶表示装置８への「ＲＥＳＴ−２０」の表示と圧電ブザー９の短音のブザー音の発音に加えて、先に設定されている休憩フラグＲＦを更新する動作を繰り返す（ステップＳ４１０からＳ４３０）。なお、休憩フラグＲＦの更新は、ステップＳ４２０において休憩の指示を行わない旨の判断がされた場合（ステップ４２０においてＮｏ）にも行われる。
【０１２６】
このように、熱中症の予防対策として休憩の指示が３０分毎に行われることで、熱中症の予防を行うことができる。なお、休憩の指示が行われる３０分間隔は、熱中症の予防を効果的に行うことができる所定の時間間隔であり、３０分に限らずユーザデータの内容等に応じて適切な時間間隔を設定することができる。
【０１２７】
休憩フラグＲＦを設定（ステップＳ４３０）する際には、休憩フローＢＲが実行されている環境のＷＢＧＴレベルが識別子として休憩フラグＲＦに付与される。つまり、休憩フラグＲＦには、ステップＳ１１０またはステップＳ１６０で判断されたＷＢＧＴレベルが識別子として付与されている。したがって、ステップＳ４１０では、休憩フラグＲＦに付与されているＷＢＧＴレベルに関する識別子を判断することで、休憩フラグＲＦが、現在実行されている休憩フローＢＲに関するものか、ＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていた水分補給フローＢＤまたは休憩フローＢＲにおいて設定された休憩フラグＲＦかの判断を行うことができる。
【０１２８】
なお、ステップＳ４１０において、ＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦ、または休憩フラグＲＦの設定が有ると判断される場合（ステップＳ４１０においてＹｅｓ）の処理については後述する。
【０１２９】
ところで、上述したように、フローＡにおいては、５分間隔でＷＢＧＴレベルの変化の有無を判断し、ＷＢＧＴレベルが変化したと判断された場合には、変化後のＷＢＧＴレベルに応じてフローＢまたはフローＣの実行が選択される（ステップＳ１９０）。そして、フローＢが選択された場合には、既に実行されているフローＢを終了し、改めて、変化後のＷＢＧＴレベルに基づいたフローＢの処理が実行される。したがって、フローＢの水分補給フローＢＤおよび休憩フローＢＲは、処理を開始するに当たり水分補給タイマーおよび休憩タイマーをスタートさせるため、水分補給の指示を行う時間間隔と休憩の指示を行う時間間隔は最初から計時されることになる。
【０１３０】
そのため、例えば、ＷＢＧＴレベルが「３」から「２」に変化したとき、この変化の前に最後に行われた熱中症の予防対策の指示が、変化の１０分前に行われた水分補給の指示である場合がある。しかしながら、フローＢは水分補給の指示を２０分間隔で行うこととなっている。このため、ＷＢＧＴレベルが「３」から「２」に変化した後、フローＢのステップＳ３０５の計時が開始されてから２０分後に水分補給の指示が行われるので、前回の水分補給の指示から３０分の間、水分補給の指示がされないこととなり、熱中症を予防する上で適切さを欠く。
【０１３１】
そこで、ステップＳ３１０およびステップＳ４１０において、ＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていたフローＢで設定された水分補給フラグＤＦまたは休憩フラグＲＦの有無を判断し、いずれかのフラグが有ると判断された場合には（ステップＳ３１０においてＹｅｓ、ステップＳ４１０においてＹｅｓ）、所定の処理（ステップＳ３１２、ステップＳ４５０）が行われる。
【０１３２】
具体的には、例えば、ＷＢＧＴレベルが「３」から「２」に変化したときには、変化する前のＷＢＧＴレベルが「３」のときに実行されていたフローＢでは、ステップＳ３３５で水分補給フラグＤＦが設定され、またステップＳ４３０で休憩フラグＲＦが設定されている。したがって、ＷＢＧＴレベルが「３」から「２」に変化した後に実行されるフローＢの水分補給フローＢＤのステップＳ３１０においては、ＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦ、または休憩フラグＲＦが有ると判断される（ステップＳ３１０においてＹｅｓ）。
【０１３３】
そして、この場合（ステップＳ３１０においてＹｅｓ）には、ＷＢＧＴレベルが変化する前の最後に行われた熱中症の予防対策の指示が行われた後、ＷＢＧＴレベルの変化後に実行されるフローＢの水分補給タイマーの計時が開始されるまでの時間を、ステップＳ３０５で計時が行われる水分補給タイマーの計時時間に加算する（ステップＳ３１２）。これにより、ＷＢＧＴレベルが「３」から「２」に変化した後、最初に行われる水分補給の指示は、ＷＢＧＴレベルが変化する前に行われている水分補給または休憩の指示から所定の時間として２０分後に行われることになる。つまり、熱中症の予防を行うために必要な水分補給のタイミングを逃すことを防止できる。この所定の時間として２０分は、ステップＳ３１５において設定される時間と同一であり、これにより、熱中症の予防を効果的に行うことができる。なお、この所定の時間は、熱中症の予防を効果的に行うことができるならば、ステップＳ３１５において設定される時間よりも短くまたは長くなるようにしても良い。
【０１３４】
ここでは、フローＡのステップＳ１８０において記憶された、ＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていたフローＢの水分補給タイマーおよび休憩タイマーの計時を開始してからの時間のうち短い方を、ＷＢＧＴレベルが変化する前の最後に行われた熱中症の予防対策の指示が行われてからＷＢＧＴレベルの変化後に実行されるフローＢの水分補給タイマーの計時開始までの時間としている。
【０１３５】
また、例えば、ＷＢＧＴレベルが２から３に変化したときには、変化する前のＷＢＧＴレベルが２のときに実行されていたフローＢでは、ステップＳ３３５で水分補給フラグＤＦが設定されている。したがって、ＷＢＧＴレベルが２から３に変化した後に実行されるフローＢの水分補給フローＢＤのステップＳ３１０と休憩フローＢＲのステップＳ４１０において、ＷＢＧＴレベルが変化する前に設定されている水分補給フラグＤＦが有ると判断される（ステップＳ３１０においてＹｅｓ、ステップＳ４１０においてＹｅｓ）。
【０１３６】
この場合、水分補給フローＢＤにおいては、上述したＷＢＧＴレベルが３から２に変化した場合と同様な処理が実行され、ＷＢＧＴレベルが２から３に変化した後、最初に行われる水分補給の指示は、ＷＢＧＴレベルが変化する前に行われている水分補給または休憩の指示から２０分後に行われることになる。
【０１３７】
一方、休憩フローＢＲにおいては、ＷＢＧＴレベルが変化する前の最後に行われた熱中症の予防対策の指示が行われた後、ＷＢＧＴレベルの変化後に実行されるフローＢの休憩タイマーの計時が開始されるまでの時間を、ステップＳ４０５で計時が行われる休憩タイマーの計時時間に加算する（ステップＳ４５０）。そして、休憩タイマーは、加算された時間を含めて３０分を計時したかどうかを判断し（ステップＳ４５５）、３０分が計時された場合には（ステップＳ４５５においてＹｅｓ）、ユーザへの休憩の指示として、液晶表示装置８への「ＲＥＳＴ−２０」の表示と圧電ブザー９の短音のブザー音の発音を２０秒間行う（ステップＳ４６０）。これにより、ＷＢＧＴレベルが２から３に変化した後、最初に行われる休憩の指示は、ＷＢＧＴレベルが変化する前に行われている水分補給の指示から所定の時間として３０分後に行われることになる。つまり、熱中症の予防を行うために必要な休憩のタイミングを逃すことを防止できる。なお、休憩に際しては、水分補給も一般に行われる。そのため、水分補給についても事実上指示されることになり、水分補給の点からも熱中症が効果的に予防される。ところで、所定の時間として３０分は、ステップＳ４１５において設定される時間と同一であり、これにより、熱中症の予防を効果的に行うことができる。なお、この所定の時間は、熱中症の予防を効果的に行うことができるならば、ステップＳ４１５において設定される時間よりも短くまたは長くなるようにしても良い。
【０１３８】
休憩フローＢＲにおいても同様に、フローＡのステップＳ１８０において記憶された、ＷＢＧＴレベルが変化する前に実行されていたフローＢの水分補給タイマーおよび休憩タイマーの計時を開始してからの時間のうち短い方を、ＷＢＧＴレベルが変化する前の最後に行われた熱中症の予防対策の指示が行われてからＷＢＧＴレベルの変化後に実行されるフローＢの休憩タイマーの計時開始までの時間としている。
【０１３９】
そして、ＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦの設定を解除し（ステップＳ４６５）、休憩タイマーをリセット（ステップＳ４７０）した後、再び、休憩タイマーをスタートさせる（ステップＳ４０５）。ステップＳ４１０では、ステップＳ４６５でＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦの設定は解除されているので、水分補給フラグＤＦ無し（ステップＳ４１０においてＮｏ）の判断がなされ、ステップＳ４１０からステップＳ４４０の処理が繰り返され、３０分毎に休憩の指示が液晶表示装置８および圧電ブザー９により行われる。
【０１４０】
上述の第２の実施の形態の説明では、ＷＢＧＴレベルが「２」から「３」に変化した場合と「３」から「２」に変化した場合について説明したが、「１」から「２」あるいは「２」から「１」等へ変化した場合も同様に、ＷＢＧＴレベルが変化する前の水分補給フラグＤＦおよび休憩フラグＲＦに基づき、ＷＢＧＴレベルが変化した後の熱中症の予防対策の指示は適切なタイミングで行われる。
【０１４１】
第２の実施の形態に係る熱指標測定装置１における休憩フローＢＲでは、ステップＳ４１０において、水分補給フラグＤＦまたは休憩フラグＲＦの何れかの有無を判断することで、休憩指示までの時間が空きすぎないようにしている。しかしながら、ステップＳ４１０において休憩フラグＲＦの有無のみを判断するようにしても良い。この場合には、ステップＳ４５０において行われる休憩タイマーへの時間の加算は、ＷＢＧＴレベルが変化する前に休憩の指示が行われている場合に限って行われることになる。つまり、ＷＢＧＴレベルが変化する前の最後に行われた休憩指示の後、ＷＢＧＴレベルの変化後に実行される休憩フローＢＲの休憩タイマーの計時が開始されるまでの時間を、ステップＳ４０５で計時が開始された休憩タイマーの計時時間に加算することになる。この場合であっても、水分補給の指示については、水分補給フローＢＤにおいて、ＷＢＧＴレベルが変化する前における行われた水分補給の指示から所定の時間（２０分）後に行われるので、熱中症の予防対策は適切に行われる。
【０１４２】
また、第２の実施の形態に係る熱指標測定装置１におけるプログラムＢにおいては、水分補給を指示する処理（水分補給フローＢＤ）のみが行われる場合と、水分補給を指示する処理（水分補給フローＢＤ）と休憩を指示する処理（休憩フローＢＲ）を組み合わせて指示する処理が行われる構成となっているが、ＷＢＧＴレベルに応じて、休憩のみを指示する処理を行うようにしてもよい。この場合には、フローＢのステップＳ３００にける水分補給フローＢＤの処理を開始するかどうかの判断において、水分補給フローＢＤの処理を行わない判断が行われ（ステップＳ３００においてＮｏ）、水分補給フローＢＤの処理は停止状態に維持される（ステップＳ３０２）。一方、フローＢのステップＳ４００において、休憩フローＢＲの処理を開始する判断（ステップＳ４００においてＹｅｓ）が行われ、休憩フローＢＲのみが実行されることで、休憩の指示のみが行われることになる。
【０１４３】
また、水分補給や休憩の指示を行うタイミングは、上述の２０分あるいは３０分に限らず、ユーザの体力や性別、年齢といったユーザの種類、運動や活動レベル、あるいは活動場所等を考慮し、熱中症を効果的に予防できる所定の時間間隔を設定する。
【０１４４】
予防対策通知プログラムは、上述のように、ＲＯＭ２０に記憶しておくほか、スポーツ選手、老人、子供等といったユーザの種類や、炭坑内、浴室内等と言った活動（作業）場所、あるいはマラソン、サッカー等といったユーザの活動内容等に応じた内容の予防対策通知プログラムをＳＤメモリーカードのような交換可能なメモリーに記憶しておき、ユーザの種類、活動場所、活動内容等に応じてＳＤメモリーカードを交換するようにしてもよい。このようにすることで、幅広く適切な熱中症予防の通知を行うことができる。また、ＲＯＭ２０を書き換え可能なＲＯＭとし、無線・有線通信により他の装置（例えば、パソコン）から通知内容データテーブル等を取り込めるようにしてもよい。
【０１４５】
また、第２の実施の形態に係る熱指標測定装置１では、ユーザに熱中症の予防を指示するプログラムはプログラムＢとプログラムＣとしたが、他の指示内容、例えば、水分補給や休憩の指示の時間間隔を変えたり、あるいは、ミネラルの補給、頭部の冷却等を指示するためのプログラムを備えて、ユーザデータの内容や熱指標に応じて適切なプログラムが実行されるようにしても良い。
【０１４６】
なお、上述した各実施の形態における熱指標測定装置１は、生体を人間を対象とした場合の構成として説明したが、生体は、犬、猫等のペット動物、馬、豚、牛等の家畜動物を対象としてもよい。このようなペット動物あるいは家畜動物を対象とする場合には、通知内容データテーブルは、各生体に適したものを用いる。
【図面の簡単な説明】
【０１４７】
【図１】本発明の実施の形態に係る熱指標測定装置の電気的な回路構成を示す回路ブロック図である。
【図２】図１に示す熱指標測定装置の外観の構成を示す外観図であり、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）は、それぞれ、熱指標測定装置の平面図、底面図、左側面図、正面図である。
【図３】通知内容データテーブルの内容を示す表で、体力が強いユーザに対応した表を示す図である。
【図４】通知内容データテーブルの内容を示す表で、体力が弱いユーザに対応した表を示す図である。
【図５】熱指標測定装置の動作設定を示すフローチャートである。
【図６】図５に示すフローチャートの各ステップにおける液晶表示装置の表示画面の内容を示すものである。
【図７】図６（Ａ）に示す表示２９の表示の種類を示す図である。
【図８】予防対策通知モードにおける、液晶表示装置の表示画面の内容を示す図である。
【図９】図１に示す熱指標測定装置の液晶表示装置に図８（Ｂ）の表示がされるまでの間の表示を示す図である。
【図１０】液晶表示装置および圧電ブザーの動作の全体的な動作を制御するためのフローを示すフローチャートである。
【図１１】液晶表示装置および圧電ブザーの具体的な動作を制御するためのフローを示すフローチャートである。
【図１２】液晶表示装置および圧電ブザーの具体的な動作を制御するためのフローを示すフローチャートである。
【符号の説明】
【０１４８】
１  ・・・  熱指標測定装置
２  ・・・  温度センサ（気温測定手段）
３  ・・・  湿度センサ（湿度測定手段）
５  ・・・  熱指標演算手段
６Ｂ  ・・・  スイッチ（ユーザデータ入力手段）
８  ・・・  液晶表示装置（通知手段）
９  ・・・  圧電ブザー（通知手段）
１１  ・・・  筐体（保持手段）
１３  ・・・  バンド（装着手段）
２０  ・・・  ＲＯＭ（通知内容記憶手段）
２１  ・・・  ＣＰＵ（通知内容決定手段）
【図１】
2010009163.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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