(57)【要約】【課題】小型で且つ受信性能の優れたダイバーシティアンテナ装置を提供すること。【解決手段】本発明のダイバーシティアンテナ装置は、第１アンテナエレメントと、第２アンテナエレメントと、第１グランドと、第２グランドと、第１アンテナエレメントに電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１可変移相器と、第２アンテナエレメントに電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２可変移相器と、第１可変移相器の出力信号と第２可変移相器の出力信号とを合成すると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された合成器と、合成器の出力側に電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された信号処理部とを有する。【選択図】図２
2010199661.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１アンテナエレメントと、第２アンテナエレメントと、
第１グランドと、第２グランドと、
前記第１アンテナエレメントに電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１可変移相器と、
前記第２アンテナエレメントに電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２可変移相器と、
前記第１可変移相器の出力信号と前記第２可変移相器の出力信号とを合成すると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された合成器と、
前記合成器の出力側に電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された信号処理部とを有し、
前記信号処理部は、前記信号処理部に入力される信号の信号品質値を導出し、この信号品質値に基づいて前記第１可変移相器と前記第２可変移相器の移相量を制御し、
前記第１グランドと前記第２グランドとはリアクタンス素子により電気的に接続されたダイバーシティアンテナ装置。
【請求項２】
少なくとも４つの端子を有するアンテナ素子と、
第１グランドと、第２グランドと、
このアンテナ素子の第１端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１線路と、
前記アンテナ素子の第２端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２線路と、
前記アンテナ素子の第３端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第３線路と、
前記アンテナ素子の第４端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第４線路とを有し、
前記第１線路の他方と前記第２線路の他方とは第１交点において電気的に接続され、
前記第３線路の他方と前記第４線路の他方とは第２交点において電気的に接続され、
前記第１交点から信号を入力した場合、
前記第３線路の前記第２交点側に現れる信号の位相と、前記第４線路の前記第２交点側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度となり、
前記第１端子と、前記第２端子とに、同位相であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の位相と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度となると共に、
前記第１グランドと前記第２グランドとはリアクタンス素子により電気的に接続されたダイバーシティアンテナ装置。
【請求項３】
少なくとも２つの端子を有するアンテナ素子と、
第１グランドと、第２グランドと、
第１端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１線路と、
前記第１端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第３線路と、
第２端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２線路と、
前記第２端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第４線路とを有し、
前記第１線路の他方と前記第２線路の他方とは第１交点に電気的に接続され、
前記第３線路の他方と前記第４線路の他方とは第２交点に電気的に接続され、
前記第１交点から信号を入力した場合、
前記第３線路の前記第２交点側に現れる信号の位相と、前記第４線路の前記第２交点側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度となり、
前記第１端子と、前記第２端子とに、同位相であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の位相と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度となると共に、
前記第１グランドと前記第２グランドとはリアクタンス素子により電気的に接続されたダイバーシティアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１交点から信号を入力した場合、
前記第３線路の前記第２交点側に現れる信号の振幅の絶対値と、前記第４線路の前記第２交点側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一である請求項２または請求項３に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項５】
少なくとも３端子を有するアンテナ素子と、
第１グランドと、第２グランドと、
この回路網の第１端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１線路と、
前記回路網の第２端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２線路と、
前記回路網の第３端子に一方が電気的に接続されると共に前記第１グランドと前記第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第３線路とを有し、
前記第１線路の他方と前記第２線路の他方とは第１交点に電気的に接続され、
前記第３線路の他方から信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の位相と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度となり、
前記第１端子と、前記第２端子とに、同位相であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の位相と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度となると共に、
前記第１グランドと前記第２グランドとはリアクタンス素子により電気的に接続されたダイバーシティアンテナ装置。
【請求項６】
前記第３線路の他方から信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の振幅の絶対値と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一である請求項５に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項７】
前記第１端子から前記第１交点までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、
前記第２端子から前記第１交点までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）である請求項２、請求項３、請求項５のいずれか一つの請求項に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項８】
前記第１端子と、前記第２端子とに、同位相であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合、
前記第１線路の前記第１交点側に現れる信号の振幅の絶対値と、前記第２線路の前記第１交点側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となる請求項６または請求項７に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項９】
前記第１端子又は前記第３端子から前記第２交点までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、
前記第２端子又は前記第４端子から前記第２交点までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）である請求項２又は請求項３に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第１端子と、前記第２端子とに位相差１８０度であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合、又は、
前記第３端子と、前記第４端子とに位相差１８０度であり、且つ、同振幅の信号を入力した場合に、
前記第３線路の前記第２交点側に現れる信号の振幅の絶対値と、前記第４線路の前記第２交点側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となる請求項２または請求項３に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１１】
前記第１アンテナエレメントは電気長が１波長となる第１ループアンテナであり、
前記第２アンテナエレメントは電気長が１波長となる第２ループアンテナである請求項１に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１２】
前記第１アンテナエレメントの入力インピーダンスと前記第２アンテナエレメントの入力インピーダンスとは概ね同一値である請求項１に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１３】
前記第１アンテナエレメントと前記第２アンテナエレメントは、電気的に任意線において概ね線対称となる、又は、任意面において概ね面対称となる請求項１に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１４】
前記アンテナ素子は、
前記第１端子と電気的に接続されると共に電気長が１波長となるループアンテナと、
前記第２端子と電気的に接続されると共に電気長が１波長となるループアンテナとを備えた請求項３に記載のダイバーシティアンテナ装置。
【請求項１５】
請求項１、２、３、５のいずれかのダイバーシティアンテナ装置と、
前記ダイバーシティアンテナ装置の出力側に電気的に接続された表示部とを有した電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、無線通信機器に使用できるダイバーシティアンテナ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、無線通信機器に使用可能な従来の等利得合成方式のダイバーシティアンテナ装置について、図３４、３５を用いて説明する。
【０００３】
図３４において、従来の等利得合成方式のダイバーシティアンテナ装置のアンテナエレメント部分は、第１ダイポールアンテナ１００と第２ダイポールアンテナ１０１とが直交配置されたクロスダイポールアンテナ１０２が用いられている。クロスダイポールアンテナ１０２の特長は、２つのダイポールアンテナの間の相関が低い点である。これは、２つのダイポールアンテナの偏波が直交していることに起因している。
【０００４】
クロスダイポールアンテナ１０２のように２つのアンテナエレメントの相関係数の低いアンテナエレメントをダイバーシティアンテナ装置に用いれば、ダイバーシティアンテナ装置の受信特性を良好なものとすることができる。
【０００５】
図３５を用いて、従来のダイバーシティアンテナ装置の回路部１１１を示す。図３４の第１ダイポールアンテナ１００の給電部１０３は、図３５の第１バラン１０５へ接続され、平衡／不平衡変換がなされる。同様に、図３５の第２ダイポールアンテナ１０１の給電部１０４は、図３５の第２バラン１０６へ接続され、平衡／不平衡変換がなされる。
【０００６】
第１バラン１０５の出力信号は第１可変移相器１０７へ入力されると共に、第２バラン１０６の出力信号は第２可変移相器１０８へ入力され、それぞれの入力信号の位相が変化した後、合成器１０９において、それぞれの信号は足し合わされる。
【０００７】
合成器１０９の出力信号は、信号処理部１１０に入力され、この信号処理部１１０において、入力信号は復調され、Ｃ／Ｎ（Ｃａｒｒｉｅｒ／Ｎｏｉｓｅ）比やＢＥＲ（Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）等の受信信号の品質を表す信号品質値が導出される。そして、この導出された信号品質値を基に、信号処理部１１０は、第１可変移相器１０７および第２可変移相器１０８の移相量を、信号品質値が最良となるように制御する。
【０００８】
尚、本出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、例えば、特許文献１が知られている。
【特許文献１】特開２００７−１６６１８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記従来のダイバーシティアンテナ装置において、アンテナ部に用いたクロスダイポールアンテナ１０２は、アンテナ間の相関係数は低いという長所を有しているが、同時に、アンテナサイズが大きく、形状の保持等を考えると構造が複雑化するという課題を有していた。また、アンテナサイズを小さくし、アンテナ構造を単純化するために、クロスダイポールアンテナ１０２の代わりに、図３５の従来のダイバーシティアンテナ装置の回路部１１１が実装されたグランド（図示せず）上に２本のモノポールアンテナを配置し、この２本のモノポールアンテナを用いて等利得合成方式のダイバーシティ受信を行う事も考えられる。しかし、この場合には、２本のモノポールアンテナの偏波を直交させることが不可能であるため、２本のモノポールアンテナ間の相関係数を低くする事が困難であり、ダイバーシティアンテナ装置の受信特性が劣化するという課題を有していた。
【００１０】
そこで、２つのアンテナエレメントのアンテナサイズが小さく、構造が単純であるにも関わらず、２つのアンテナエレメント間の相関係数が低く、受信特性の優れたダイバーシティアンテナ装置を実現するため、以下のダイバーシティアンテナ装置の構成を考えた。
【００１１】
そのダイバーシティアンテナ装置を図１に示す。図１のダイバーシティアンテナ装置は、第１アンテナエレメント２と、第２アンテナエレメント３と、第１アンテナエレメント２に電気的に接続された第１可変移相器４と、第２アンテナエレメント３に電気的に接続された第２可変移相器５と、第１可変移相器４の出力信号と第２可変移相器５の出力信号とを合成する合成器６と、合成器６の出力側に電気的に接続される信号処理部７とを有し、信号処理部７は、信号処理部に入力される信号の信号品質値を導出し、この信号品質値に基づいて第１可変移相器４と第２可変移相器５の移相量を制御すると共に、第１アンテナエレメント２の入力インピーダンスと第２アンテナエレメント３の入力インピーダンスとは概ね同一値であるダイバーシティアンテナ装置である。
【００１２】
そして、第１可変移相器４、第２可変移相器５、合成器６、信号処理部７は、グランド２９に近接して配置されている。
【００１３】
ダイバーシティアンテナ装置の第１アンテナエレメントの入力インピーダンスと第２アンテナエレメントの入力インピーダンスとは概ね同一値であるので、第１アンテナエレメントと第２アンテナエレメントの出力信号がコモンモードである場合と、第１アンテナエレメントと第２アンテナエレメントの出力信号がディファレンシャルモードである場合とで、第１アンテナエレメントと第２アンテナエレメントとの合成の放射パターンの偏波が直交することとなる。この動作原理の詳細については、後述する。
【００１４】
これにより、例えば、２本のモノポールアンテナのような小型なアンテナエレメント（それぞれの放射パターンの偏波は直交していない）を用いても、給電のモード（コモンモード及びディファレンシャルモードの２つの給電方法）により、２つのモノポールアンテナの合成の放射パターンにおいては、直交する２つの偏波を得る事ができ、最大比合成方式および等利得合成方式のダイバーシティ方式において、良好な受信特性を得る事ができる。
【００１５】
しかし、この構成においては、給電がコモンモードの場合とディファレンシャルモードの場合とでダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が一致しない場合もあった。これは、コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とで、ダイバーシティアンテナ装置に発生する放射に寄与する電流の分布が異なるためである。そのため、例えば、コモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数において、ディファレンシャルモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置の放射効率を高く維持する事が困難となる。
【００１６】
そこで、本発明のダイバーシティアンテナ装置は、コモンモード給電した場合とディファレンシャルモード給電した場合と共に、ダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が概ね一致しており、結果、コモンモード給電、ディファレンシャルモード給電の場合と共に、高いアンテナ利得を実現する事が可能で、コモンモード給電の場合の最大利得方向と、ディファレンシャルモード給電の場合の最大利得方向とを直交させる事が可能なダイバーシティアンテナ装置を実現する事を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
この目的を達成するために、本発明のダイバーシティアンテナ装置は、第１アンテナエレメントと、第２アンテナエレメントと、第１グランドと、第２グランドと、第１アンテナエレメントに電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第１可変移相器と、第２アンテナエレメントに電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された第２可変移相器と、第１可変移相器の出力信号と第２可変移相器の出力信号とを合成すると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された合成器と、合成器の出力側に電気的に接続されると共に第１グランドと第２グランドの内、少なくとも一方に近接して配置された信号処理部とを有し、信号処理部は、信号処理部に入力される信号の信号品質値を導出し、この信号品質値に基づいて第１可変移相器と第２可変移相器の移相量を制御し、第１グランドと第２グランドとはリアクタンス素子により電気的に接続されている。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のダイバーシティアンテナ装置は、リアクタンス素子の値を変更する事によりコモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を調整できる。これに対し、リアクタンス素子の値を変更しても、ディファレンシャルモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数は大きく変化しない。このため、リアクタンス素子値を調整する事で、概ね、コモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を独立的に調整できるため、容易にコモンモード給電時とディファレンシャルモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を一致させる事ができる。結果、コモンモード給電、ディファレンシャルモード給電の場合と共に、高いアンテナ利得を実現する事が可能で、コモンモード給電の場合の最大利得方向と、ディファレンシャルモード給電の場合の最大利得方向とを直交させる事が可能なダイバーシティアンテナ装置を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
（実施の形態１）
以下、本発明の実施の形態１について、図２を用いて説明する。図２は、本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図である。
【００２０】
図２において、本発明のダイバーシティアンテナ装置１は、第１アンテナエレメント２と、第２アンテナエレメント３と、第１アンテナエレメント２に電気的に接続された第１可変移相器４と、第２アンテナエレメント３に電気的に接続された第２可変移相器５と、第１可変移相器４の出力信号と第２可変移相器５の出力信号とを合成する合成器６と、合成器６の出力側に電気的に接続される信号処理部７とを有している。
【００２１】
そして、信号処理部７は、信号処理部７に入力される信号の信号品質値を導出し、この信号品質値に基づいて第１可変移相器４と第２可変移相器５の移相量を制御する。
【００２２】
以下、図２を用いて、本発明のダイバーシティアンテナ装置１の動作について説明する。
【００２３】
第１アンテナエレメント２で受信された信号は、第１可変移相器４に入力される。そして、第１可変移相器４は、入力された信号の位相を所定の移相量だけ回転させた後、第１可変増幅器８へ出力する。第１可変増幅器８は、入力された信号の振幅を所定量だけ増幅させた後、合成器６へ出力する。
【００２４】
第２アンテナエレメント３で受信された信号は、第２可変移相器５に入力される。そして、第２可変移相器５は、入力された信号の位相を所定の移相量だけ回転させた後、第２可変増幅器９へ出力する。第２可変増幅器９は、入力された信号の振幅を所定量だけ増幅させた後、合成器６へ出力する。
【００２５】
合成器６は、第１可変増幅器８と第２可変増幅器９とから入力される信号を足し合わせた後、復調回路（図示せず）へ出力される。
【００２６】
合成器６の出力信号の一部は信号処理部７に入力されると共に、信号処理部７は、入力された信号の信号品質値を導出する。ここで、信号品質値とは、信号の品質を表す指標を指しており、具体的には、ＢＥＲ（Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）やＣ／Ｎ（Ｃａｒｒｉｅｒ／Ｎｏｉｓｅ）、Ｓ／Ｎ（Ｓｉｇｎａｌ／Ｎｏｉｓｅ）等の指標を指している。そして、信号処理部７は、導出された信号品質値が最も良化するように、第１可変移相器４と第２可変移相器５のそれぞれの移相量と、第１可変増幅器８と第２可変増幅器９のそれぞれの利得とを制御する。
【００２７】
尚、図２においては、一例として、第１可変移相器４、第２可変移相器５、第１可変増幅器８、第２可変増幅器９は、第１グランド３０に近接して配置されており、合成器６は第２グランド３１に近接して配置されている。また、信号処理部７は第１グランド３０と第２グランド３１の両方に近接して配置されている。第１可変移相器４等の回路ブロックを第１グランド３０と第２グランド３１のどちらに、又は両方に近接させて配置するかは、任意に決定しても良い。また、第１グランド３０と第２グランド３１とは、リアクタンス素子３２を介して電気的に接続されている。
【００２８】
本願発明のダイバーシティアンテナ装置１の構成において、特徴的な構成は、第１アンテナエレメント２の入力インピーダンスと前記第２アンテナエレメント３の入力インピーダンスとが概ね同一値である点である。
【００２９】
以下、なぜこの構成により良好な受信特性が得られるのかについて、図３を用いて説明する。
【００３０】
図３に示すダイバーシティアンテナ装置１０は、お互い近接して配置された第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３と、第１アンテナエレメント２と電気的に接続される第１給電部１１と、第２アンテナエレメント３と電気的に接続される第２給電部１２と、第１給電部１１と第２給電部１２とが電気的に接続されるグランド板１３とを有している。尚、図３においては、簡略化のため第１給電部１１と第２給電部１２を用いて表現しているが、実際的には、第１給電部１１と第２給電部１２は、図１の第１可変移相器４、第２可変移相器５、第１可変増幅器８、第２可変増幅器９等により構成されている。また、簡略化のため、図３においては、合成器６、信号処理部７等を標記していない（このことは図３以降の同様の図においても適用される）。
【００３１】
図３のように、一般に２本のアンテナエレメントが近接して配置された場合、それぞれのアンテナエレメントが電磁結合し、それによって受信特性が劣化してしまうという課題を有していた。具体的には、一方のアンテナエレメントから輻射された信号の一部が、電磁結合している他方のアンテナエレメントで受信され、他方のアンテナエレメント直下に接続されている負荷抵抗で消費されてしまう現象である。そのため、この電磁結合による損失を減らすため、図３４に示したクロスダイポールアンテナのように、アンテナエレメントそのものを直交させ、アンテナエレメント上に発生する放射に寄与する電流を直交させることで、電磁結合による損失を減らすといった手法が、従来、採用されていた。
【００３２】
この場合、アンテナエレメント上の放射に寄与する電流が直交していることから、それによってできる二つのアンテナの指向性のピーク方向は直交し、二つの直交する偏波をもつこととなり、良好なダイバーシティ効果が得られていた。
【００３３】
しかし、クロスダイポールアンテナは、２組のダイポールアンテナを直交した状態で保持する必要があり、その構造を実現するのに困難性が伴っていた。
【００３４】
また、単純に、アンテナ間隔を離すことで電磁結合の損失を減らすといった手法もよく採用されていた。
【００３５】
この場合、それぞれのアンテナエレメント上の放射に寄与する電流は、アンテナエレメント同士が離れていることから互いに影響を及ぼさないこととなる。更に、２つのアンテナエレメントの間隔が離れていることから、それぞれのアンテナエレメントの受信信号は、２つのアンテナエレメントの間隔に起因して生じる信号の通路長差分だけ異なる位相回転項がかけられ、これにより二つのアンテナの受信信号は異なるものが得られることとなる。
【００３６】
結果、良好なダイバーシティ効果が得られていた。しかし、上記の従来のダイバーシティアンテナ装置の場合、２つのアンテナエレメントを離間して配置する必要があるため、大型化するという課題を有していた。
【００３７】
本発明のダイバーシティアンテナ装置の特長の一つとしては、図３のように、それぞれのアンテナエレメントが近接し結合している状態においても、相関の少ない２つの信号を受信でき、良好な受信感度が得られる点である。
【００３８】
図３において、第１アンテナエレメント２に電気的に接続される第１給電ポート１４と、第２アンテナエレメント３に電気的に接続される第２給電ポート１５との２ポートのＳパラメータは、（数１）で表される。
【００３９】
【数１】
2010199661.tif 000003
【００４０】
（数１）において、第１給電ポート１４から第１アンテナエレメント２を見たときの入力インピーダンスはS11、第２給電ポート１５から第２アンテナエレメント３を見たときの入力インピーダンスはS22、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３との間の結合はS21であり、それぞれのアンテナエレメントがパッシブ回路であることからS21=S12となる。
【００４１】
即ち、アンテナエレメント間が結合している状態は、（数２）の場合といえる。
【００４２】
【数２】
2010199661.tif 000004
【００４３】
本願のダイバーシティアンテナ装置においては、(数２)で表されるアンテナエレメント間が電磁結合をしている状態においても良好なダイバーシティ効果を得ることができるように設計される。
【００４４】
図２に示すダイバーシティアンテナ装置１の各アンテナエレメントへの給電の方法においては、アンテナ上に発生する放射に寄与する電流は互いに結合するため直交せず、それによってできる各アンテナエレメントの指向性のピーク方向も直交せず、二つの直交する偏波を発生させる事はできない。
【００４５】
そこで、本願のダイバーシティアンテナ装置においては、それぞれのアンテナエレメントを同相（コモンモード）、逆相（ディファレンシャルモード）で給電することを考えてみた。
【００４６】
第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とから２つのアンテナエレメントに対してコモンモードで給電する場合の入力インピーダンスをSccで表し、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とから２つのアンテナエレメントに対してディファレンシャルモードで給電する場合の入力インピーダンスをSddで表し、コモンモード、ディファレンシャルモード間の結合をSdc（=Scd）とすると、これは（数３）で表すことができる。
【００４７】
【数３】
2010199661.tif 000005
【００４８】
（数３）において、上述の通り、S21=S12であることから、（数３）は（数４）のようになる。
【００４９】
【数４】
2010199661.tif 000006
【００５０】
（数４）において、本願発明の特長であるS11=S22の条件を考慮すれば、（数５）のようになる。
【００５１】
【数５】
2010199661.tif 000007
【００５２】
（数５）より、コモンモード、ディファレンシャルモード間の結合を表すSdc（=Scd）の項を０とすることができ、２つの給電モードで給電した場合の給電モード間の電磁結合を概ね無くする事が出来、結果、電磁結合による受信特性の劣化を、原理的にほぼ無くする事ができる。
【００５３】
すなわち、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とにコモンモード給電、ディファレンシャルモード給電することにより、第１アンテナエレメント２、第２アンテナエレメント３、グランド板１３等に流れるそれぞれの給電モードに起因した電流は、互いに影響を及ぼさない関係となっている。
【００５４】
次に、この動作原理を物理的に説明する。
【００５５】
第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３に対して、コモンモード給電、ディファレンシャルモード給電するということは、図４に示したような給電を行うことを表している。つまり、第１給電部１１は、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５に対してディファレンシャルモード給電を行い、第２給電部１２は、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５に対してコモンモード給電を行うこととなる。
【００５６】
まず、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３に対して、第２給電部１２がコモンモード給電した場合について、図５を用いて説明する。
【００５７】
この場合、各アンテナエレメントの各給電ポートから見た入力インピーダンスが概ね同じであることから、第１給電ポート１４と、第２給電ポート１５とは概ね同電位で給電されることとなる。
【００５８】
すなわち、図５中における第１給電部１１（ディファレンシャルモード給電側）の給電点のプラス側、マイナス側が常に同電位になり、第１給電部１１へは第２給電部１２からの信号が流れず、第１給電部１１と第２給電部１２とはアイソレーションが原理的に取れることとなる。
【００５９】
次に、第１給電部１１（ディファレンシャルモード給電側）が、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５に対してディファレンシャルモード給電を行った場合を、図６を用いて説明する。
【００６０】
この場合、各アンテナエレメントの各給電ポートから見た入力インピーダンスは概ね同じであることから、第１給電ポート１４と、第２給電ポート１５とでは逆電位で給電されることとなる。
【００６１】
すなわち、図６における第２給電部１２（コモンモード給電側）の給電点のプラス側においては、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とに発生する逆位相の信号が合成されて、常に概ね零電位となる。よって、第２給電部１２側へは第１給電部１１から信号が流れず、第１給電部１１と第２給電部１２とはアイソレーションが原理的に取れることとなる。
【００６２】
これより、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５に対してコモンモード給電、ディファレンシャルモード給電することにより、それぞれの給電方法に係る信号が、互いに影響を及ぼさないようすることができる。
【００６３】
さらに、互いに影響を及ぼしていないということは、放射に寄与する電流は直交することとなる。
【００６４】
すなわち、それぞれのアンテナが近接し結合している状態においても、このアンテナは放射に寄与する２つの直交する電流を作ることができる。
【００６５】
よって、二つのアンテナの指向性のピーク方向は直交し、二つの直交する偏波をもつこととなり、良好なダイバーシティ効果を得ることができる。
【００６６】
例えば、２本のモノポールアンテナのような小型なアンテナエレメント（それぞれの放射パターンの偏波は直交していない）を用いても、２つのモノポールアンテナの合成の放射パターンにおいては、給電のモード（コモンモード及びディファレンシャルモード）により、直交する２つの偏波を得る事ができ、最大比合成方式および等利得合成方式のダイバーシティ方式において、良好な受信特性を得る事ができる。
【００６７】
これにより、近接して配置された第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３を用いたとしても、第１給電部１１と第２給電部１２とにおいて、相関の低い２つの信号を受信する事が可能となり、小型で且つ受信特性の優れたダイバーシティアンテナ装置を実現することができる。
【００６８】
本願発明のダイバーシティアンテナ装置の構成により、どうして上記のようなコモンモード給電、ディファレンシャルモード給電が行えているかについて、以下、説明する。
【００６９】
本願発明のダイバーシティアンテナ装置は、図７に示す回路ブロックにより実現できる。図７において、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とは、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６に接続される。ここで、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６は、図４に示した第１給電ポート１４、第２給電ポート１５、第１給電部１１、第２給電部１２等から構成されている。
【００７０】
また、第１給電部１１で受信された信号は図７中の第１チューナ１７に入力され、第２給電部１２で受信された信号は図７中の第２チューナ１８に入力される。そして、第１チューナ１７と第２チューナ１８とは、ダイバーシティ合成器１９に電気的に接続されている。
【００７１】
ダイバーシティ合成器１９は、第１チューナ１７からの信号が入力される第１可変移相器４と、第１可変移相器４からの信号が入力される第１可変増幅器８と、第２チューナ１８からの信号が入力される第２可変移相器５と、第２可変移相器５からの信号が入力される第２可変増幅器９と、第１可変増幅器８からの信号と第２可変増幅器９からの信号とが合成される合成器６とを有している。
【００７２】
合成器６の出力信号の一部は信号処理部７（図７中には便宜上、図示せず）に入力されると共に、信号処理部７は入力された信号の信号品質値を導出する。そして、導出された信号品質値に基づいて、信号処理部７はこの信号品質値が最良となる様に、第１可変移相器４と第２可変移相器５の移相量と、第１可変増幅器８と第２可変増幅器９の利得とを制御する。
【００７３】
図７に示すように、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６を介して第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３に接続する事で、図４に示したコモンモード給電、ディファレンシャルモード給電を行った事と等価となるため、上記の本願発明の顕著な効果を得る事ができる。
【００７４】
尚、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６は、図８に示す位置に配置しても、同様の効果を得る事ができる。
【００７５】
次に、図９を用いて、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６の具体的な実現方法を示す。
【００７６】
図９において、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６は、第１アンテナエレメント２と電気的に接続された第１給電ポート１４と、第２アンテナエレメント３と電気的に接続された第２給電ポート１５と、第１給電ポート１４に電気的に接続されると共に移相量が９０度の第１移相器２０と、第１給電ポート１４に電気的に接続されると共に移相量が９０度の第３移相器２２と、第２給電ポート１５に電気的に接続されると共に移相量が９０度の第２移相器２１と、第２給電ポート１５に電気的に接続されると共に移相量が−９０度の第４移相器２３と、第１移相器２０と第２移相器２１とが電気的に接続された第１交点２４と、第３移相器２２と第４移相器２３とが電気的に接続された第２交点２５とを備えている。そして、第１交点２４は第１チューナ１７と電気的に接続されており、第２交点２５は第２チューナ１８と電気的に接続されている。
【００７７】
図９においては、第１交点２４から給電した場合、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とはコモンモードで給電され、第２交点２５から給電した場合、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とはディファレンシャルモードで給電されたこととなる。
【００７８】
第１交点２４から給電した場合、それぞれ、移相量が９０度の第１移相器２０と、第２移相器２１とを介して、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とに到達するため、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５の電圧は概ね同電位となる。そのため、第２交点２５においては、それぞれ、移相量９０度の第３移相器２２と、移相量−９０度の第４移相器２３とを介した後、逆電位で足し合わされることとなる。すなわち、第２交点２５は、常に概ね零電位となり、接地されているように見える。
【００７９】
よって、第１交点２４から入力された信号は、第２交点２５の給電点には影響を及ぼさないと共に、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とに発生するコモンモードの信号は、第２交点２５には概ね現れない事となる。
【００８０】
上記の通り、第２交点２５が接地されていることと等価であることから、図１０のように表せる。図１０に示したように、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とは、それぞれ、９０度、−９０度の移相器を介してグランドに接地されている事となる。よって、この構成がショートスタブとして動作し、第１給電ポート１４から第２交点側と、第２給電ポート１５から第２交点側とは開放状態として見え、図１１に示す回路と等価と言える。
【００８１】
以上より、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とにコモンモードの信号が供給された場合には、第１給電ポート１４から第２交点２５側と、第２給電ポート１５から第２交点２５側とは開放状態のように見え、第２交点２５側へは信号が入力されないこととなる。
【００８２】
次に、第２交点２５から給電した場合、それぞれ、移相量９０度の第３移相器２２と、移相量−９０度の第４移相器２３とを介して、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とに到達するため、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５の電圧は逆電位になる。そのため、第１交点２４においては、それぞれ、移相量９０度の第１移相器２０と第２移相器２１とを介した後、逆電位で足し合わされることとなる。すなわち、第１交点２４は、常に概ね零電位となり、接地されているように見える。
【００８３】
よって、第２交点２５から入力された信号は、第１交点２４の給電点には影響を及ぼさないと共に、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とに発生するディファレンシャルモードの信号は、第１交点２４には概ね現れない事となる。
【００８４】
上記の通り、第１交点２４が接地されていることと等価であることから、図１２のように表せる。図１２に示したように、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とは、それぞれ、９０度、９０度の移相器を介してグランドに接地されている事となる。よって、この構成がショートスタブとして動作し、第１給電ポート１４から第１交点側と、第２給電ポート１５から第１交点側とは開放状態として見え、図１３に示す回路と等価と言える。
【００８５】
以上より、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とにディファレンシャルモードの信号が供給された場合には、第１給電ポート１４から第１交点２４側と第２給電ポート１５から第１交点２４側とは開放状態のように見え、第１交点２４側へは信号が入力されないこととなる。
【００８６】
図９におけるコモンモードディファレンシャルモード分波回路１６の位置ではなく、図１４に示したように、第１チューナ１７、第２チューナ１８と、ダイバーシティ合成奇１９との間に配置しても、同様の効果が期待できる。
【００８７】
図９、又は、図１４に示すように、信号処理部１７（図示せず）により最適制御される第１可変移相器４、第２可変移相器５とをダイバーシティ合成器１９が有するような、最大比合成方式または等利得合成方式のダイバーシティアンテナ装置においては、実質的に、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６を削除しても(図１５に示した構成としても)、図９や図１４で示すダイバーシティアンテナ装置と同様の効果を得ることができる。
【００８８】
以下、何故、このようなことが言えるかについて、図１６を用いて説明する。
【００８９】
図１６において、第１アンテナエレメント２の受信信号をx1(t)とし、第2アンテナエレメント３の受信信号をx2(t)とすると、x1(t)とx2(t)とは、それぞれ（数６）のように表される。
【００９０】
【数６】
2010199661.tif 000008
【００９１】
ここで、s1(t)は第１アンテナエレメント２の受信ベースバンド信号であり、s2(t)は第２アンテナエレメント３の受信ベースバンド信号である。また、fcはキャリア周波数である。
【００９２】
第１チューナ１７及び第２チューナ１８において、キャリア周波数fcからベースバンドへ周波数変換されるため、第１チューナ１７及び第２チューナ１８の出力側においては、（数６）のexp(j*2*pi*fc*t)の項がなくなる。更に、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６によって、ダイバーシティ合成器１９の入力信号は、それぞれ、（数７）のように表される。
【００９３】
【数７】
2010199661.tif 000009
【００９４】
（数７）に示した二つの信号によって、ダイバーシティ合成が行われる。
【００９５】
第１可変移相器４と第１可変増幅器８のダイバーシティ最適化後の重み付けの総和がαであったとし、第２可変移相器５と第２可変増幅器９のダイバーシティ最適化後の重み付けの総和がβであったとすると、合成器６からの出力信号は、（数８）のように表される。
【００９６】
【数８】
2010199661.tif 000010
【００９７】
ここで、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６がない場合の合成器６からの出力信号を、図１７を用いて考えてみる。
【００９８】
図１７において、第１アンテナエレメント２の受信信号をx1(t)とし、第２アンテナエレメント３の受信信号をx2(t)とすると、x1(t)とx2(t)とは、それぞれ（数６）と同様に表される。
【００９９】
そして、図１６の場合と同様に、第１チューナ１７及び第２チューナ１８において、キャリア周波数fcからベースバンドへ周波数変換されるため、第１チューナ１７及び第２チューナ１８の出力側においては、（数６）のexp(j*2*pi*fc*t)の項がなくなる。
【０１００】
よって、ダイバーシティ合成器１９の入力信号は、それぞれs1(t)、s2(t)と表される。この二つの信号によって、ダイバーシティ合成が行われることとなる。
【０１０１】
第１可変移相器４と第１可変増幅器８のダイバーシティ最適化後の重み付けの総和がα'であったとし、第２可変移相器５と第２可変増幅器９のダイバーシティ最適化後の重み付けの総和がβ'であったとすると、合成器６からの出力信号は、（数９）のように表される。
【０１０２】
【数９】
2010199661.tif 000011
【０１０３】
すなわち、ダイバーシティ合成器１９において、第１可変移相器８、第２可変移相器９、第１可変増幅器８、第２可変増幅器９の内、少なくとも１つが信号処理部７（図１７においては便宜上、図示せず）により最適化されることにより、（数１０）のように動作した場合、合成器６からの出力信号は、（数８）と同じものとなることが分かる。
【０１０４】
【数１０】
2010199661.tif 000012
【０１０５】
故に、コモンモードディファレンシャルモード分波回路（または演算処理によりコモンモードディファレンシャルモード分波回路を実現した場合は、その演算処理回路）は、削除しても同様の効果を得ることができる。
【０１０６】
これまで本願の一つの特長である小型、簡易な構成で且つ相関係数の低いダイバーシティアンテナ装置が、コモンモード給電及びディファレンシャルモード給電により実現される点を説明してきた。しかし、我々は、第１アンテナエレメント２、第２アンテナエレメント３にコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数とが、多くの場合に異なるという課題を新たに発見した。コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とでダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が異なると、コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とでダイバーシティアンテナ装置の放射効率を高くできる周波数が異なることとなる。このため、例えばコモンモード給電の場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数においてダイバーシティアンテナ装置を使用する場合、ディファレンシャルモード給電の場合の放射効率の最大化が図れないという課題が生じてしまう。
【０１０７】
コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とでダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が異なるのは、コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とで、ダイバーシティアンテナ装置に発生する放射に寄与する電流の分布が異なるためである。
【０１０８】
本願発明のダイバーシティアンテナ装置は、コモンモード給電の場合とディファレンシャルモード給電の場合とでダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が異なる課題を改善できることを特長としている。
【０１０９】
この課題を克服するため、本願発明のダイバーシティアンテナ装置１は、図２に示すように、第１グランド３０と第２グランド３１と、第１グランド３０と第２グランド３１とを電気的に接続するリアクタンス素子３２を有している。
【０１１０】
図２において、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とがコモンモード給電された場合、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とが１本のアンテナエレメント（以後、アンテナエレメントＡと呼ぶ）として等価的に見ることができる。同様に、第１グランド３０と第２グランド３１とリアクタンス素子３２とも、等価的に１本のアンテナエレメント（以後、アンテナエレメントＢと呼ぶ）として見ることが出来る。故に、１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とがコモンモード給電された場合、アンテナエレメントＡとアンテナエレメントＢとがアンテナとして動作することとなる。
【０１１１】
ここで、リアクタンス素子３２のリアクタンス値が変更されると、アンテナエレメントＢの電気長が変更されるため、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とがコモンモード給電された場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数が変更されることとなる。
【０１１２】
一方、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とがディファレンシャルモード給電された場合、放射に寄与する電流の大半は第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とにのみ分布することとなり、第１グランド３０と第２グランド３１とリアクタンス素子３２には、概ね、放射に寄与する電流は分布しないこととなる。よって、一方、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とがディファレンシャルモード給電された状態でリアクタンス素子３２の素子値を変更しても、ダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数が変化することは概ね無い。
【０１１３】
本願発明の上記特長を活かせば、第１アンテナエレメント３０と第２アンテナエレメント３１とがコモンモード給電された場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電された場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数とを一致させることが可能となる。つまり、コモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数は、主に、第１アンテナエレメント３０と第２アンテナエレメント３１の電気長により決定し、このコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数とが一致するように、リアクタンス素子３２の素子値を調整すればよい。
【０１１４】
このような作業をすることにより、第１アンテナエレメント３０と第２アンテナエレメント３１とがコモンモード給電された場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電された場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数とを一致させることが可能となり、容易に放射効率の高いダイバーシティアンテナ装置を実現することが出来る。
【０１１５】
なお、上記説明はシングルキャリアの場合で説明したが、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）のようなマルチキャリア信号の場合でも、同様な処理を行うことができる。
【０１１６】
また、特許請求の範囲における「第１アンテナエレメントの入力インピーダンス」とは（数１）、（数３）〜（数５）のS11のことであり、具体的には、第１アンテナエレメント２の給電点からアンテナ側を見た時のインピーダンス、または、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６の第１給電ポート１４からアンテナ側を見た時のインピーダンス、または、ダイバーシティ合成器１９の第１可変移相器８の入力ポート（図示せず）からアンテナ側を見た時のインピーダンス等を表す。
【０１１７】
同様に、特許請求の範囲における「第２アンテナエレメントの入力インピーダンス」とは（数１）、（数３）〜（数５）のS22のことであり、具体的には、第２アンテナエレメント３の給電点からアンテナ側を見た時のインピーダンス、または、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６の第２給電ポート１５からアンテナ側を見た時のインピーダンス、または、ダイバーシティ合成器１９の第２可変移相器９の入力ポート（図示せず）からアンテナ側を見た時のインピーダンス等を表す。
【０１１８】
なお、本願発明に係るダイバーシティアンテナ装置と、このダイバーシティアンテナ装置の出力側に電気的に接続された表示部とを有した電子機器は、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とが近接した状態でありながら、上述した有利な効果が得られるダイバーシティアンテナを実現できるため、小型で且つ受信性能に優れた電子機器を実現できる。
【０１１９】
（実施の形態２）
以下、本発明の実施の形態２について、図１８〜図２７を用いて説明する。
【０１２０】
図１８は、本発明のダイバーシティアンテナ装置の一例である。図２と同一部分に関しては、同一符号を付記し、説明を割愛する。
【０１２１】
図１８において、ダイバーシティアンテナ装置１を構成する第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とは、任意面において概ね面対称、又は任意線において概ね線対称となることを特徴とする。尚、特許請求の範囲における「第１アンテナエレメントと第２アンテナエレメントは任意線において概ね線対称となる、又は、任意面において概ね面対称となり」は、それぞれのアンテナエレメントの電気長において、電気的に線対称または面対称であることを含んでいる。
【０１２２】
本願発明においては、図１８のように、それぞれのアンテナエレメントが近接し、電磁結合している状態においても、良好なダイバーシティアンテナ装置の受信感度が得られる方式を提案する。
【０１２３】
実施の形態１と同様、図１９のように、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とをコモンモード給電（図２０中の第２給電部１２が該当）と、ディファレンシャルモード給電（図２１中の第１給電部１１が該当）とをすることを考える。
【０１２４】
まず、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とが、コモンモード給電された場合について、図２０を用いて説明する。
【０１２５】
図２０において、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とが電気的に対称に構成されていることから、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とは同電位で給電されることとなる。すなわち、第１給電部１１のプラス側、マイナス側が常に同電位になり、第２給電部１２からの信号が第１給電部１１へ流れ込まず、２つの給電部の間のアイソレーションが原理的に取れることが分かる。
【０１２６】
同様に、ディファレンシャルモード給電した場合を図２１に示す。
【０１２７】
この場合、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とが、電気的に対称に構成されていることから、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とは逆電位で給電されることとなる。すなわち、第２給電部１２のプラス側は、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５の合成電位となり、常に概ね零電位となる。故に、第１給電部１１からの信号は、第２給電部１２へは流れ込まず、２つの給電部間のアイソレーションは原理的に取れることが分かる。
【０１２８】
これより、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とをコモンモード給電、ディファレンシャルモード給電することにより、２つの給電部は互いに影響を及ぼさないようすることができる。
【０１２９】
さらに、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とをコモンモード給電した場合、各アンテナエレメント上の電流分布は図２２に示したものとなる。つまり、対称面（線）２８に概ね直交する電流は打ち消され、対称面（線）２８に概ね平行な電流のみが放射に寄与する電流として残る形となる。その結果、放射パターンのピークは、対称面（線）２８に概ね直交する方向を向く事となる。
【０１３０】
次に、第１給電ポート１４と第２給電ポート１５とをディファレンシャルモード給電した場合、各アンテナエレメント上の電流分布は図２３に示したものとなる。つまり、対称面（線）２８に概ね平行な電流は打ち消され、対称面（線）２８に概ね直交な電流のみが放射に寄与する電流として残る形となる。その結果、放射パターンのピークは、対称面（線）２８に概ね平行な方向を向く事となる。
【０１３１】
故に、これらを組み合わせると、図２４のように、コモンモード給電時とディファレンシャルモード給電時のそれぞれの放射パターンのピーク方向は直交し、結果、本願のダイバーシティアンテナ装置は二つの直交する偏波をもつこととなり、良好なダイバーシティ効果が得ることができる。
【０１３２】
なお、本発明の場合、実施の形態１と同様、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６（または同様の効果を得るための演算処理を実施する演算処理回路）を、第１チューナ１７、第２チューナ１８の入力側または出力側に接続しても良い（図２５、図２６参照のこと）。
【０１３３】
また、ダイバーシティ合成方式として最大比合成方式または等利得合成方式を用いる場合、実施の形態１で説明した理由により、コモンモードディファレンシャルモード分波回路１６（または同様の効果を得るための演算処理を実施する演算処理回路）を削除する事もできる。これにより、簡易にダイバーシティアンテナ装置を実現する事ができる。
【０１３４】
なお、第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とを任意面に対して電気的に概ね面対称、又は任意線に対して電気的に概ね線対称とすることにより、図１８〜図２７に示した各アンテナエレメントの形状以外の形状であったとしても、コモンモード給電時は対称面（線）２８に概ね平行な偏波が、ディファレンシャルモード給電時は、対称面（線）２８に概ね直交する偏波が生まれる。このため、本願発明の特徴である「第１アンテナエレメント２と第２アンテナエレメント３とを任意面に対して電気的に概ね面対称、又は任意線に対して概ね概ね線対称である」により、ダイバーシティアンテナ装置としては理想的な直交する２つの偏波を生成することができる。
【０１３５】
ここで、図２２において示したコモンモード給電した場合の共振周波数と、図２３において示したディファレンシャルモード給電の場合の共振周波数とは異なってしまうことが多い。このため、本願発明のダイバーシティアンテナ装置においては、図１８のリアクタンス素子３２の素子値を変更してコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置１の共振周波数を調整することで、ディファレンシャルモード給電時とコモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を一致させることができる。
【０１３６】
また、図１８において、リアクタンス素子３２を配置する位置を対称面（線）上に配置しても良いし、複数のリアクタンス素子を対称面（線）に対して電気的に対称となるように配置しても良い。これにより、第１グランド３０、第２グランド３１、リアクタンス素子３２についても対称面（線）に対して電気的に対称な形状とすることができ、コモンモード給電の場合の最大利得方向とディファレンシャルモード給電の場合の最大利得方向とを直交させることが容易となる。これによりダイバーシティ利得を向上させることができる。
【０１３７】
尚、第１アンテナエレメントと第２アンテナエレメントが、共に、電気的に任意面または任意線に対して平行な成分しか有していない場合には、指向性ダイバーシティアンテナが実現できなくなる。
【０１３８】
この具体的な状況を、図２８を用いて説明する。図２８に示すように、第１アンテナエレメント２の偏波と第２アンテナエレメント３とが、共に、対称面（線）２８に対して電気的に平行であった場合、ディファレンシャルモード給電しても、対称面（線）２８に直交する偏波を生成する事が極めて困難であるため、２つの直交する偏波を生成する事が不可能となる。
【０１３９】
（実施の形態３）
以下、本発明の実施の形態３のダイバーシティアンテナ装置について、図２９を用いて詳述する。
【０１４０】
図２９は、本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図である。図２９において、本実施の形態３のアンテナ装置２０１は、第１端子２０２、第２端子２０３、第３端子２０４、および第４端子２０５の４端子を少なくとも有するアンテナ素子２０６（図２９においては、アンテナ素子２０６の形状を特定せず、ブラックボックスの状態で記載している）と、このアンテナ素子２０６の第１端子２０２に一方が接続される第１線路２０７と、アンテナ素子２０６の第２端子２０３に一方が接続される第２線路２０８と、アンテナ素子２０６の第３端子２０４に一方が接続される第３線路２０９と、アンテナ素子２０６の第４端子２０５に一方が接続される第４線路２１０とを有し、第１線路２０７の他方と第２線路２０８の他方とは第１交点２１１において接続され、第３線路２０９の他方と第４線路２１０の他方とは第２交点２１２において接続されている。
【０１４１】
更に、本実施の形態３のアンテナ装置２０１は、第１線路２０７の途中に接続された第１整合回路２１３と第１位相器２１７と、第２線路２０８の途中に接続された第２整合回路２１４と第２位相器２１８と、第３線路２０９の途中に接続された第３整合回路２１５と第３位相器２１９と、第４線路２１０の途中に接続された第４整合回路２１６と第４位相器２２０とを有している。
【０１４２】
また、第１交点２１１とグランドとの間には第１負荷回路２２１が接続されており、第２交点２１２とグランドとの間には第２負荷回路２２２が接続されている。
【０１４３】
更に、アンテナ素子２０６は、第５端子２２３と第６端子２２４と第７端子２２５と第８端子２２６とを有する。ここで、第１交点２１１から信号を入力した場合、第３線路２９の第２交点２１２側に現れる信号の位相と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となっている。
【０１４４】
また、当然の事であるが、第２交点２１２から信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との位相差も概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となっている。
【０１４５】
上記の条件を満たすように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とは、適切な値となるように設計されている。
【０１４６】
このことから、例えば、第１負荷回路２２１から送信された信号は、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の位相と、第４線路１１０の第２交点１１２側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることから、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬して行かない。
【０１４７】
逆に、第２負荷回路２２２から送信された信号についても、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との位相差は概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるため、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ概ね伝搬して行かない。
【０１４８】
よって、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間で、信号が伝搬する事は無くなり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間でアイソレーションが確保できる事となる。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、１つのアンテナ素子２０６を介して、信号のやり取りを相互に独立に行う事が可能となる。つまり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、時間的、周波数的な制限を課せられる事も無く、相互に独立に信号のやり取りを行う事ができる。
【０１４９】
尚、第１交点２１１から第２交点２１２側へ信号を入力した場合、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とが設計されていても良い。
【０１５０】
また、同様に、第２交点２１２から第１交点２１１側へ信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とが設計されていてもよい。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間のアイソレーションを更に高くできるという有利な効果が得られる。
【０１５１】
また、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とは設計されてもよい。
【０１５２】
ここで、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が入力された場合、第１端子２０２と第２端子２０３との間において、コモンモードの信号の電流の位相差は零となっている。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、同振幅の絶対値の信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、コモンモードの信号の電流は相殺され、第１交点２１１から第１負荷回路側へは概ねコモンモードの信号は伝搬していかない。
【０１５３】
逆に、第１端子２０２と第２端子２０３との間にディファレンシャルモードの信号が入力された場合、第１端子２０２と第２端子２０３との間において、ディファレンシャルモードの信号の電流の位相差は±１８０度となる。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差は±１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、ディファレンシャルモードの信号の電流は足し合わされ、第１交点２１１から第１負荷回路側へ信号は概ね伝搬して行くこととなる。
【０１５４】
このように、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように信号分波器１が設計される事により、第１端子２０２と第２端子２０３との間に発生するディファレンシャルモードの信号のみ選択して第１負荷回路２２１へ伝搬させることができる。
【０１５５】
更に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となる条件と、特許請求の範囲の請求項２に記載の条件とを考慮した場合、第１端子２０２から第２交点２１２までの位相変化量と、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量との差は、零となる。つまり、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号の電流は、第２交点２１２において同相で足し合わされ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されてゆく。
【０１５６】
逆に、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号の電流は、第２交点２１２において逆相で足し合わされて相殺され、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されて行かない。よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、概ね第１負荷回路２２１側のみへ伝搬されてゆき、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、概ね第２負荷回路２２２側のみへ伝搬されて行くこととなる。つまり、本実施の形態のアンテナ装置１は、アンテナ素子２０６を介して第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じる前記２つのモードの信号を別々に取り出すことが可能である。
【０１５７】
尚、この場合に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬する信号のコモンモードの信号に対するディファレンシャルモードの信号成分の比率を向上させる事ができる。
【０１５８】
また、同様に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第３線路２０９、第４線路２１０の線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とが設計されていてもよい。これにより、第２交点２１２に現れるディファレンシャルモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ伝搬する信号のディファレンシャルモードの信号に対するコモンモードの信号成分の比率を向上させる事ができる。
【０１５９】
尚、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。
【０１６０】
例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が生じた場合、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であるため、第１交点２１１においてはコモンモードの信号は相殺されることとなる。つまり、コモンモードの信号にとって、第１交点２１１は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第１交点２１１から第１端子２０２、及び第２端子２０３までの位相変化量は、それぞれ９０度、−９０度となることより、第１端子２０２及び第２端子２０３から、それぞれ第１交点２１１側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、第１交点２１１側へ概ね伝搬して行かず、概ね第２交点２１２側へ伝搬して行く事となる。これにより、第２負荷回路２２２へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができる。また、第１負荷回路２２１へ伝搬するコモンモードの信号に対するディファレンシャルモードの信号の比率を向上させる事ができる。
【０１６１】
更に、この条件下において、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合に、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬する信号のコモンモードの信号に対するディファレンシャルモードの信号の比率を向上させる事ができる。これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型のダイバーシティアンテナを実現できる。
【０１６２】
尚、第１端子２０２から第２交点２１２までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第３線路２０９、第４線路２１０との線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とは、設計されてもよい。これにより、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にディファレンシャルモードの信号が生じた場合、第１端子２０２から第２交点２１２までの位相変化量と、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量とが同一量であるため、第２交点２１２においてはディファレンシャルモードの信号は相殺されることになる。つまり、ディファレンシャルモードの信号にとって、第２交点２１２は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第２交点２１２から第１端子２０２、及び第２交点２１２から第２端子２０３までの位相変化量は共に９０度となることより、第１端子２０２及び第２端子２０３から、それぞれ第２交点２１２側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。
【０１６３】
よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、第２交点２１２側へ概ね伝搬して行かず、概ね第１交点２１１側へ伝搬して行く事となる。これにより、第１負荷回路２２１へ伝搬するコモンモードの信号に対するディファレンシャルモードの信号の比率を向上させる事ができると共に、第２負荷回路２２２へ伝搬するディファレンシャルモードの信号に対するコモンモードの信号の比率を向上させる事ができる。
【０１６４】
更に、この条件下において、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差１８０度であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合に、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第３線路２０９、第４線路２１０の線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とが設計されていてもよい。
【０１６５】
これにより、第２交点２１２に現れるディファレンシャルモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ伝搬する信号のコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャルモードの信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型ダイバーシティアンテナを実現できる。
【０１６６】
尚、第３端子２０４から第２交点２１１までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第４端子２０５から第２交点２１２までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第３線路２０９、第４線路２１０との線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とは、設計されてもよい。これにより、例えば、第３端子２０４と第４端子２０５との間にディファレンシャルモードの信号が生じた場合、第３端子２０４から第２交点２１１までの位相変化量と、第４端子２０５から第２交点２１２までの位相変化量とが同一量であるため、第２交点２１２においてはディファレンシャルモードの信号は相殺されることになる。つまり、ディファレンシャルモードの信号にとって、第２交点２１２は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第２交点２１２から第３端子２０４、及び第４端子２０５までの位相変化量は共に９０度となることより、第３端子２０４及び第４端子２０５から、それぞれ第２交点１２側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。
【０１６７】
よって、第３端子２０４と第４端子２０５との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、第２交点２１２側へ概ね伝搬して行かず、概ね第１交点２１１側へ伝搬して行く事となる。これにより、第１負荷回路２２１へ伝搬するコモンモードの信号に対するディファレンシャルモードの信号の比率を更に向上させる事ができると共に、第２負荷回路２２２へ伝搬するディファレンシャルモードの信号に対するコモンモードの信号の比率を更に向上させる事ができる。
【０１６８】
更に、この条件下において、第３端子２０４と、第４端子２０５とに、位相差１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合に、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第３線路２０９、第４線路２１０の線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とが設計されていてもよい。
【０１６９】
これにより、第２交点２１２に現れるディファレンシャルモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。
【０１７０】
故に、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０１７１】
尚、図２９において、特許請求の範囲に示した条件を満足できるのであれば、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、第４位相器２２０のうち少なくとも１つを無くした構成としてもよい。これにより第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０における伝送ロスを低減できると共に、部品点数を減らす事ができ、小型化、軽量化を図ることができる。
【０１７２】
また、必要であれば、第１交点２１１と第１負荷回路２２１との間、第２交点２１２と第２負荷回路２２２との間のうち少なくとも一方に、整合回路を接続しても良い。これにより、本実施の形態のダイバーシティアンテナ装置２０１と第１負荷回路２２１との間、及び、ダイバーシティアンテナ装置２０１と第２負荷回路２２２との間の整合状態を良好にすることができ、これらの間の反射損を低減でき、結果、電子機器の通信品質を良好なものにする事が可能となる。
【０１７３】
尚、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、第４位相器２２０とは、基本的にはリアクタンス素子の回路にて設計されるが、特許請求の範囲における請求項４に記載の条件を満たすために、レジスタンス素子や増幅回路（例えば、第１線路２０７が送信経路と受信経路との２つの経路を有しており、それぞれの経路が送信用増幅回路、受信用増幅回路を有するような構成等）等が含まれる回路にて設計されても良い。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間の高いアイソレーション特性を実現できると共に、電子機器の送受信特性を向上させる事ができる。
【０１７４】
上記において、実施の形態３に係るダイバーシティアンテナ装置の特長の一つである小型でありながら相関係数の低い特性を実現できる点を説明してきた。
【０１７５】
しかし、実施の形態３に係るダイバーシティアンテナ装置２０１においては、コモンモード給電した場合の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電の場合の共振周波数とが異なってしまうことが多い。このため、本願発明のダイバーシティアンテナ装置においては、図２９のリアクタンス素子３２の素子値を変更してコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置２０１の共振周波数を調整することで、ディファレンシャルモード給電時とコモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を一致させることができる。
【０１７６】
尚、図２９における第１グランド３０、第２グランド３１の形状は一例であって、任意に決定しても良い。リアクタンス素子３２の配置する位置に関しても、任意に決定してもよい。
【０１７７】
（実施の形態４）
以下に、本発明のダイバーシティアンテナ装置の実施の形態４について、図３０を用いて説明する。図３０は、本発明のアンテナ装置２０１のブロック図である。尚、実施の形態３と同様の構成については、同一符号のみ記載し、異なる構成を中心に、以下に説明する。
【０１７８】
図３０において、実施の形態４のアンテナ装置１は、少なくとも３端子を有するアンテナ素子２０６（図３０においては、アンテナ素子２０６の形状を特定せず、ブラックボックスの状態で記載している）と、アンテナ素子２０６の第１端子２０２に一方が接続される第１線路２０７と、アンテナ素子２０６の第２端子２０３に一方が接続される第２線路２０８と、アンテナ素子２０６の第３端子２０４に一方が接続される第３線路２０９とを有し、第１線路２０７の他方と第２線路２０８の他方とは第１交点２１１に接続されている。そして、第３線路２０９の他方から信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、及び第３線路２０９の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、及び第３整合回路２１５と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、及び第３位相器２１９とは設計されている。
【０１７９】
このことから、例えば、第１負荷回路２２１から送信された信号は、第３線路２０９の他方側及び第３端子２０４において相殺されるため、第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬して行かない。逆に、第２負荷回路２２２から送信された信号についても、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との位相差は概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるため、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ概ね伝搬して行かない。
【０１８０】
よって、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間で、信号が伝搬する事は無くなり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間でアイソレーションが確保できる事となる。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、アンテナ素子２０６を介して、信号のやり取りを相互に独立に行う事が可能となる。つまり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、時間的、周波数的な制限を受けることなく、相互に独立に信号のやり取りを行う事ができる。また、本実施の形態４のアンテナ装置２０１は、実施の形態３のアンテナ装置と比較して第３端子２０４と第２負荷回路２２２とを接続する線路の数、整合回路の数、位相器の数を減らす事ができるため、小型化、軽量化を図ることができる。
【０１８１】
尚、第３線路２０９の他方から信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７及び第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３及び第２整合回路２１４と、第１位相器２１７及び第２位相器２１８とが設計されていても良い。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間のアイソレーションを更に高くできるという有利な効果が得られる。
【０１８２】
また、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、同振幅の絶対値の信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とは設計されてもよい。
【０１８３】
ここで、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が入力された場合、第１端子２０２と第２端子２０３との間において、コモンモードの信号の電流の位相差は零となっている。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、同振幅の絶対値の信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、コモンモードの信号の電流は相殺され、第１交点２１１から第１負荷回路側へは概ねコモンモードの信号は伝搬していかない。
【０１８４】
逆に、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にディファレンシャルモードの信号が入力された場合、第１端子２０２と第２端子２０３との間において、ディファレンシャルモードの信号の電流の位相差は±１８０度となる。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差が±１８０度であり、且つ、振幅の絶対値が等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、ディファレンシャルモードの信号の電流は足し合わされ、第１交点２１１から第１負荷回路側へディファレンシャルモードの信号は概ね伝搬して行くこととなる。
【０１８５】
このように、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように設計される事により、第１端子２０２と第２端子２０３との間に発生するディファレンシャルモードの信号のみ選択して第１負荷回路２２１へ伝搬させることができる。
【０１８６】
更に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となる条件と、特許請求の範囲の請求項５に記載の条件とを考慮した場合、第１端子２０２から第３端子２０４までの位相変化量と、第２端子２０３から第３端子２０４までの位相変化量との差は、零となる。
【０１８７】
つまり、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号の電流は、第３端子２０４において同相で足し合わされ、第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されてゆき、逆に、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号の電流は、第３端子２０４において逆相で足し合わされて相殺され、第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されて行かない。
【０１８８】
よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、概ね第１負荷回路２２１側のみへ伝搬されてゆき、逆に、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、概ね第２負荷回路２２２側のみへ伝搬されて行くこととなる。
【０１８９】
つまり、本実施の形態のアンテナ装置２０１は、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じる前記２つのモードの信号を別々に取り出すことが可能である。尚、この場合に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。
【０１９０】
これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬する信号のディファレンシャルモードの信号成分の比率を向上させる事ができる。これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０１９１】
尚、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が生じた場合、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であるため、第１交点２１１においてはコモンモードの信号は相殺されることとなる。
【０１９２】
つまり、コモンモードの信号にとって、第１交点２１１は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第１交点２１１から第１端子２０２、及び第２端子２０３までの位相変化量は、それぞれ９０度、−９０度となることより、第１端子２０２及び第２端子２０３から、それぞれ第１交点２１１側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、第１交点２１１側へ概ね伝搬して行かず、概ね第２交点２１２側へ伝搬して行く事となる。
【０１９３】
これにより、第２負荷回路２２２へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができると共に、第１負荷回路２２１へ伝搬するディファレンシャルモードの信号のコモンモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができる。
【０１９４】
更に、この条件下において、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合に、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。
【０１９５】
これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬するディファレンシャルモードの信号のコモンモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。
【０１９６】
故に、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０１９７】
尚、特許請求の範囲の各請求項に示した条件を満足できるのであれば、図３０において第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第１位相器２１７、第２位相器２１８のうち少なくとも１つを無くした構成としてもよい。これにより第１線路２０７及び第２線路２０８における伝送ロスを低減できると共に、必要となる部品点数を減らす事ができ、小型化、軽量化を図ることができる。
【０１９８】
また、必要であれば、第１交点２１１と第１負荷回路２２１との間、第３端子２０４と第２負荷回路２２２との間のうち少なくとも一方に、整合回路を接続しても良い。これにより、本実施の形態のダイバーシティアンテナ装置２０１と第１負荷回路２２１との間、及び、ダイバーシティアンテナ装置２０１と第２負荷回路２２２との間の整合状態を良好にすることができ、これらの間の反射損を低減でき、結果、電子機器の通信品質を良好なものにする事が可能となる。
【０１９９】
尚、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第１位相器２１７、及び第２位相器２１８は、基本的にはリアクタンス素子の回路にて設計されるが、特許請求の範囲における請求項６に記載の条件を満たすために、レジスタンス素子や増幅回路（例えば、第１線路２０７が送信経路、受信経路を有しており、それぞれに送信用増幅回路、受信用増幅回路を有するような構成等）等が含まれる回路にて設計されても良い。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間の高いアイソレーション特性を実現できると共に、電子機器の送受信特性を向上させる事ができる。
【０２００】
上記において、実施の形態４に係るダイバーシティアンテナ装置の特長の一つである小型でありながら相関係数の低い特性を実現できる点を説明してきた。
【０２０１】
しかし、実施の形態４に係るダイバーシティアンテナ装置２０１においては、コモンモード給電した場合の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電の場合の共振周波数とが異なってしまうことが多い。このため、本願発明のダイバーシティアンテナ装置においては、図３０のリアクタンス素子３２の素子値を変更してコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置２０１の共振周波数を調整することで、ディファレンシャルモード給電時とコモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を一致させることができる。
【０２０２】
尚、図３０における第１グランド３０、第２グランド３１の形状は一例であって、任意に決定しても良い。リアクタンス素子３２の配置する位置に関しても、任意に決定してもよい。
【０２０３】
（実施の形態５）
以下に、本発明のダイバーシティアンテナ装置の実施の形態５について、図３１を用いて説明する。図３１は、本発明のダイバーシティアンテナ装置２０１のブロック図である。尚、実施の形態３と同様の構成については、同一符号のみ記載し、異なる構成を中心に、以下に説明する。
【０２０４】
図３１において、本実施の形態５のアンテナ装置２０１は、第１端子２０２、及び第２端子２０３の２端子を少なくとも有するアンテナ素子２０６（図３１においては、アンテナ素子２０６の形状を特定せず、ブラックボックスの状態で記載している）と、第１端子２０２に一方が接続される第１線路２０７と、第１端子２０２に一方が接続される第３線路２０９と、第２端子２０３に一方が接続される第２線路２０８と、第２端子２０３に一方が接続される第４線路２１０とを有し、第１線路２０７の他方と第２線路２０８の他方とは第１交点２１１に接続され、第３線路２０９の他方と第４線路２１０の他方とは第２交点２１２に接続されている。
【０２０５】
そして、第１交点２１１から信号を入力した場合、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の位相と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とは設計されている。
【０２０６】
このことから、例えば、第１負荷回路２２１から送信された信号は、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の位相と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の位相との位相差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることから、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬して行かない。
【０２０７】
逆に、第２負荷回路２２２から送信された信号についても、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との位相差も概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるため、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ概ね伝搬して行かない。
【０２０８】
よって、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間で、信号が伝搬する事は無くなり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間でアイソレーションが確保できる事となる。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、アンテナ素子２０６を介して、信号のやり取りを相互に独立に行う事が可能となる。
【０２０９】
つまり、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２とは、時間的、周波数的な選択をする必要もなく、相互に独立に信号のやり取りを行う事ができる。また、本実施の形態５のダイバーシティアンテナ装置２０１は、実施の形態３のダイバーシティアンテナ装置と比較して、ダイバーシティアンテナ素子２０６との間を２つの接続端子のみで接続する事が可能であり、構造の簡易化を図ることが可能となる。
【０２１０】
尚、第１交点２１１から第２交点２１２側へ信号を入力した場合、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とが設計されていても良い。
【０２１１】
また、同様に、第２交点２１２から第１交点２１１側へ信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、及び第４整合回路２１６と、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、及び第４位相器２２０とが設計されていてもよい。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間のアイソレーションを更に高くできるという有利な効果が得られる。
【０２１２】
また、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とは設計されてもよい。
【０２１３】
ここで、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が入力された場合、第１端子２０２と第２端子２０３との間において、コモンモードの信号の電流の位相差は零となっている。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、コモンモードの信号の電流は相殺され、第１交点２１１から第１負荷回路側へは概ねコモンモードの信号は伝搬していかない。
【０２１４】
逆に、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にディファレンシャルモードの信号が入力された場合、第１端２０子２と第２端子２０３との間において、ディファレンシャルモードの信号の電流の位相差は±１８０度となっている。故に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差が±１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となることより、第１交点２１１において、ディファレンシャルモードの信号の電流は足し合わされ、第１交点２１１から第１負荷回路側へディファレンシャルモードの信号は概ね伝搬して行くこととなる。
【０２１５】
このように、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、同振幅の絶対値の信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように設計される事により、第１端子２０２と第２端子２０３との間に発生するディファレンシャルモードの信号のみ選択して第１負荷回路２２１へ伝搬させることができる。
【０２１６】
更に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の位相と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の位相との差が概ね１８０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となる条件と、特許請求の範囲の請求項３に記載の条件とを考慮した場合、第１端子２０２から第２交点２１２までの位相変化量と、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量との差は、零となる。
【０２１７】
つまり、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号の電流は、第２交点２１２において同相で足し合わされ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されてゆき、逆に、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号の電流は、第２交点２１２において逆相で足し合わされて相殺され、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ概ね伝搬されて行かない。
【０２１８】
よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、概ね第１負荷回路２２１側のみへ伝搬されてゆき、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、概ね第２負荷回路２２２側のみへ伝搬されて行くこととなる。つまり、本実施の形態のアンテナ装置１は、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じる前記２つのモードの信号を別々に取り出すことが可能である。
【０２１９】
尚、この場合に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬する信号のディファレンシャルモードの信号のコモンモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。
【０２２０】
また、同様に、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第３線路２０９、第４線路２１０の線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とが設計されていてもよい。これにより、第２交点２１２に現れるディファレンシャルモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ伝搬する信号のコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。
【０２２１】
これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャルモードの信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０２２２】
尚、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１９、第２位相器２２０とが設計されていてもよい。
【０２２３】
例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にコモンモードの信号が生じた場合、第１端子２０２から第１交点２１１までの位相変化量が概ね９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第１交点２１１までの位相変化量が概ね−９０度±３６０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であるため、第１交点２１１においてはコモンモードの信号は相殺されることとなる。
【０２２４】
つまり、コモンモードの信号にとって、第１交点２１１は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第１交点２１１から第１端子２０２、及び第２端子２０３までの位相変化量は、それぞれ９０度、−９０度となることより、第１端子２０２及び第２端子２０３から、それぞれ第１交点２１１側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたコモンモードの信号は、第１交点２１１側へ概ね伝搬して行かず、概ね第２交点２１２側へ伝搬して行く事となる。
【０２２５】
これにより、第２負荷回路２２２へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができると共に、第１負荷回路２２１へ伝搬するディファレンシャルモードの信号のコモンモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができる。
【０２２６】
更に、この条件下において、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、同位相であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合に、第１線路２０７の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値と、第２線路２０８の第１交点２１１側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第１線路２０７、第２線路２０８の線路長と、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４と、第１位相器２１７、第２位相器２１８とが設計されていてもよい。
【０２２７】
これにより、第１交点２１１に現れるコモンモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第１交点２１１から第１負荷回路２２１側へ伝搬する信号のディファレンシャルモードの信号のコモンモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０２２８】
尚、第１端子２０２から第２交点２１１までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）であると共に、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量が概ね＋９０度±１８０度＊ｎ（ｎは０以上の整数）となるように、第３線路２０９、第４線路２１０との線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とは、設計されてもよい。
【０２２９】
これにより、例えば、第１端子２０２と第２端子２０３との間にディファレンシャルモードの信号が生じた場合、第１端子２０２から第２交点２１１までの位相変化量と、第２端子２０３から第２交点２１２までの位相変化量とが同一量であるため、第２交点２１２においてはディファレンシャルモードの信号は相殺されることになる。
【０２３０】
つまり、ディファレンシャルモードの信号にとって、第２交点２１２は仮想的に接地された場所となる。仮想的に接地された第２交点２１２から第１端子２０２、及び第２端子２０３までの位相変化量は共に９０度となることより、第１端子２０２及び第２端子２０３から、それぞれ第２交点２１２側を見た時の入力インピーダンスは無限大となる。
【０２３１】
よって、第１端子２０２と第２端子２０３との間に生じたディファレンシャルモードの信号は、第２交点２１２側へ概ね伝搬して行かず、概ね第１交点２１１側へ伝搬して行く事となる。これにより、第１負荷回路２２１へ伝搬するディファレンシャルモードの信号の顧問モードの信号に対する比率を更に向上させる事ができると共に、第２負荷回路２２２へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を更に向上させる事ができる。
【０２３２】
更に、この条件下において、第１端子２０２と、第２端子２０３とに、位相差１８０度であり、且つ、振幅の絶対値の等しい信号を入力した場合に、第３線路２０９の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値と、第４線路２１０の第２交点２１２側に現れる信号の振幅の絶対値とが概ね同一となるように、第３線路２０９、第４線路２１０の線路長と、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６と、第３位相器２１９、第４位相器２２０とが設計されていてもよい。
【０２３３】
これにより、第２交点２１２に現れるディファレンシャルモードの信号の電流をより精度良く相殺させる事ができ、第２交点２１２から第２負荷回路２２２側へ伝搬するコモンモードの信号のディファレンシャルモードの信号に対する比率を向上させる事ができる。これにより、アンテナ素子２０６に発生する相関係数の低いコモンモードの信号とディファレンシャル信号の信号を精度良く分離でき、相関係数の低い２つの信号を得る事が可能な小型なダイバーシティアンテナを実現できる。
【０２３４】
尚、図３１において、特許請求の範囲の各請求項に示した条件を満足できるのであれば、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、第４位相器２２０のうち少なくとも１つを無くした構成としてもよい。これにより第１線路２０７、第２線路２０８、第３線路２０９、及び第４線路２１０における伝送ロスを低減できると共に、必要となる部品点数を減らす事ができ、小型化、軽量化を図ることができる。
【０２３５】
また、必要であれば、第１交点２１１と第１負荷回路２２１との間、第２交点２１２と第２負荷回路２２２との間のうち少なくとも一方に、整合回路を接続しても良い。これにより、本実施の形態のダイバーシティアンテナ装置２０１と第１負荷回路２２１との間、及び、ダイバーシティアンテナ装置２０１と第２負荷回路２２２との間の整合状態を良好にすることができ、これらの間の反射損を低減でき、結果、電子機器の通信品質を良好なものにする事が可能となる。
【０２３６】
尚、第１整合回路２１３、第２整合回路２１４、第３整合回路２１５、第４整合回路２１６、第１位相器２１７、第２位相器２１８、第３位相器２１９、第４位相器２２０とは、基本的にはリアクタンス素子の回路にて設計されるが、特許請求の範囲における請求項４に記載の条件を満たすために、レジスタンス素子や増幅回路（例えば、第１線路２０７が送信経路、受信経路を有しており、それぞれに送信用増幅回路、受信用増幅回路を有するような構成等）等が含まれる回路にて設計されても良い。これにより、第１負荷回路２２１と第２負荷回路２２２との間の高いアイソレーション特性を実現できると共に、電子機器の送受信特性を向上させる事ができる。
【０２３７】
上記において、実施の形態５に係るダイバーシティアンテナ装置の特長の一つである小型でありながら相関係数の低い特性を実現できる点を説明してきた。
【０２３８】
しかし、実施の形態５に係るダイバーシティアンテナ装置２０１においては、コモンモード給電した場合の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電の場合の共振周波数とが異なってしまうことが多い。このため、本願発明のダイバーシティアンテナ装置においては、図３１のリアクタンス素子３２の素子値を変更してコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置２０１の共振周波数を調整することで、ディファレンシャルモード給電時とコモンモード給電時のダイバーシティアンテナ装置の共振周波数を一致させることができる。
【０２３９】
尚、図３１における第１グランド３０、第２グランド３１の形状は一例であって、任意に決定しても良い。リアクタンス素子３２の配置する位置に関しても、任意に決定してもよい。
【０２４０】
（実施の形態６）
以下に、本発明のダイバーシティアンテナ装置の実施の形態５について、図３２を用いて説明する。実施の形態１と同様の構成については、同一符号のみ記載し、異なる構成を中心に、以下に説明する。
【０２４１】
図３２において、ダイバーシティアンテナ装置３０１は、第１アンテナエレメント３０２と第２アンテナエレメント３０３とが、電気長が１波長となるループアンテナにより構成されている。また、第１可変移相器４、第２可変移相器５、第１可変増幅器８、第２可変増幅器９、合成器６、信号処理部７は第１グランド３０に近接して配置されており、第２グランド３１は第１アンテナエレメント３０２の一端と電気的に接続されていると共に、第２アンテナエレメント３０３の一端とも電気的に接続されている。そして、図２の場合の第２グランド３１と比較して、図３２の第２グランド３１のサイズはきわめて小さいものとなっている。
【０２４２】
そして、第１グランド３０と第２グランド３１とは、リアクタンス素子３２により電気的に接続されている。
【０２４３】
図３２のような構成とすることにより、第１アンテナエレメント３０２と第２アンテナエレメント３０３とがコモンモード給電された場合、放射に寄与する電流が、概ね、第１アンテナエレメント３０２と第２アンテナエレメント３０３とに分布することとなり、第２グランド３１を小型化することが出来る。
【０２４４】
また、ダイバーシティアンテナ装置３０２は、実施の形態１〜５において説明したのと同様の原理で、リアクタンス素子３２の素子値を調整することにより、第１アンテナエレメント３０２と第２アンテナエレメント３０３とがコモンモード給電された場合の共振周波数と、ディファレンシャルモード給電された場合の共振周波数とを一致させることが出来るという有効な効果を有している。
【０２４５】
尚、第１アンテナエレメント３０２、第２アンテナエレメント３０３、第１グランド３０、第２グランド３１、リアクタンス素子３２は、任意の面（線）に対して電気的に対称な形状としてもよい。これにより、第１アンテナエレメント３０２と第２アンテナエレメント３０３をコモンモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置３０１の最大利得方向と、ディファレンシャルモード給電した場合のダイバーシティアンテナ装置３０１の最大利得方向とを直交させることが容易となる。
【０２４６】
また、図３２においては、図２の回路ブロック図を中心に示したが、図３１に示した回路ブロックの場合においても、同様の効果が期待できる。
【０２４７】
更に、図３２においては、リアクタンス素子３２が１素子の場合を示したが、図３３に示すように、第２グランド３１を２つに分割し、リアクタンス素子３２を２つ用いた構成として、同様の効果が得られる。
【産業上の利用可能性】
【０２４８】
以上のように、本発明のダイバーシティアンテナ装置は、例えば、２本のモノポールアンテナのような小型なアンテナエレメント（それぞれのアンテナエレメントの偏波は直交及び平行ではない）を用いても、２つのモノポールアンテナの合成の放射パターンにおいては、給電のモード（コモンモード及びディファレンシャルモード）により直交する２つの偏波を得る事ができる。故に、良好な受信特性を有するダイバーシティアンテナ装置が実現でき、小型の通信端末などに利用する事ができる。
【図面の簡単な説明】
【０２４９】
【図１】ダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図４】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図５】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図６】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図７】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図８】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図９】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１０】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１１】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１２】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１３】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１４】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１５】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１６】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１７】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１８】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図１９】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２０】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２１】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２２】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２３】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２４】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２５】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２６】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２７】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２８】ダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図２９】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３０】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３１】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３２】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３３】本発明のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【図３４】従来のクロスダイポールアンテナの概観図
【図３５】従来のダイバーシティアンテナ装置のブロック図
【符号の説明】
【０２５０】
１  ダイバーシティアンテナ装置
２  第１アンテナエレメント
３  第２アンテナエレメント
４  第１可変移相器
５  第２可変移相器
６  合成器
７  信号処理部
８  第１可変増幅器
９  第２可変増幅器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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