(57)【要約】【課題】ボックス本体の側方から電線管を接続することができるとともに、電線管をボックス本体に接続する際に固定ビスに発生する不具合を無くすことができる配線ボックスを提供する。【解決手段】配線ボックス１１は、四角箱状をなすボックス本体１３を備え、そのボックス本体１３の上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂには、接続孔２０が形成されている。また、ボックス本体１３の右側面には挿入開口２１が開口するように形成され、その挿入開口２１が接続孔２０と連通している。そのため、配線ボックス１１の右側から接続孔２０に電線管１０が接続可能となる。従って、配線ボックス１１の前後に空間が形成されていなくても、配線ボックス１１の側方に、電線管１０を配設可能な空間が形成されていれば、同配線ボックス１１に電線管１０を接続することが可能となる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
底壁と、その底壁から立設された側壁とより一面に開口を有する四角箱状に形成されたボックス本体を備え、同ボックス本体の左側壁及び右側壁の少なくとも一方には、建物内の構造物にボックス本体を固定するための固定ビスを挿通可能な固定部が設けられているとともに、ボックス本体の上側壁及び下側壁には、合成樹脂製の可撓性を有する電線管を接続するための接続孔が形成され、
前記固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上端部及び下端部には、ボックス本体の側方に開口するとともに、前記接続孔に連通する挿入開口がそれぞれ形成されることにより、上下両挿入開口は互いに連通することなく離れて形成され、当該挿入開口に挿入された電線管を、前記固定ビスにより固定部が構造物に押し付けられた方向に沿って移動させることにより、当該電線管を接続孔に挿入可能に形成したことを特徴とする配線ボックス。
【請求項２】
前記固定部は左側壁及び右側壁の少なくとも一方に形成された固定孔の周縁部により構成され、前記固定孔はボックス本体の奥行き方向へ長孔状に延びるように形成されていることを特徴とする請求項１に記載の配線ボックス。
【請求項３】
前記電線管はその周方向に突出する凸条部が複数箇所に形成されているとともに、隣接する凸条部間に凹条部が形成されることにより凹凸状に形成され、前記接続孔の内周には前記電線管の凹条部に係合可能な係合部が設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の配線ボックス。
【請求項４】
前記接続孔に設けた前記係合部の挿入開口側には、電線管の凸条部の外面に係合可能な抜け止め部が設けられていることを特徴とする請求項３に記載の配線ボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線器具等を収容し、その配線器具に接続されたケーブルを保護するために電線管が接続される配線ボックスに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば建物内の壁面に配線器具等を設置するため、その壁内には配線ボックスが設置されている。その配線ボックスにはケーブルが引込まれ、そのケーブルは、配線ボックスに接続された電線管により保護されている（例えば、特許文献１参照。）。前記電線管としての保護管は、同一径のリング状山部と同一径のリング状谷部とが繰り返し連続して形成された可撓管であり、前記リング状山部の間に環状溝が形成されている。配線ボックスとしての電設用ボックスは、中空をなす四角箱状のボックス本体を備え、そのボックス本体の外壁には保護管保持用口部が設けられている。
【０００３】
電設用ボックスの底壁には、保護管保持用口部と連通する位置が切り欠かれて切欠口部が形成され、その切欠口部から前記保護管を保護管保持用口部に抜き差し可能に形成されている。また、保護管保持用口部の内周面には突片が形成されている。そして、底壁の背面側から切欠口部に向かって電線管を移動させ、同電線管を切欠口部を通過させ、保護管保持用口部内に挿入すると、前記環状溝に保護管保持用口部の内縁が嵌合するとともに、前記突片が保護管の環状溝に係合する。上記電設用ボックスはその外壁を貫通した固定ビスを柱等に固定することにより、当該柱に取付け固定され、その固定状態で、底壁側から保護管保持用口部に保護管が接続され、その接続状態で保護管の上下方向及び径方向への移動が防止される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第２５２４２４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、上記従来の電設用ボックスにおいて、切欠口部は底壁側に開口しているため、保護管保持用口部に電線管を接続するには、電線管を電設用ボックスの背面側に配設し、その状態で電設用ボックス側へ移動させなくてはならない。そのため、例えば、電設用ボックスが柱に固定され、その電設用ボックスの後面に建物壁を構成する壁材が立設されていると、電設用ボックスの後面と、壁材の内面との間には、電線管を配設するための空間が形成されていないことがあった。その結果、電設用ボックスに電線管を接続することが不可能になってしまうという問題があった。
【０００６】
また、電線管を保護管保持用口部に接続するためには、電設用ボックスの底壁側から同電設用ボックスに向かって電線管を押し込み、切欠口部を強制的に通過させてさらに保護管保持用口部内に挿入しなければならない。このとき、その電線管を押し込むための力が、電設用ボックスを前方へ押圧するように作用するため、その電設用ボックスの外壁を貫通した前記固定ビスにも、前記と同方向への力が作用してしまう。その結果、柱に固定された固定ビスが緩んだり、変形したりする不具合が発生する虞があるという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、ボックス本体の側方から電線管を接続することができるとともに、電線管をボックス本体に接続する際に固定ビスに発生する不具合を無くすことができる配線ボックスを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、底壁と、その底壁から立設された側壁とより一面に開口を有する四角箱状に形成されたボックス本体を備え、同ボックス本体の左側壁及び右側壁の少なくとも一方には、建物内の構造物にボックス本体を固定するための固定ビスを挿通可能な固定部が設けられているとともに、ボックス本体の上側壁及び下側壁には、合成樹脂製の可撓性を有する電線管を接続するための接続孔が形成され、前記固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上端部及び下端部には、ボックス本体の側方に開口するとともに、前記接続孔に連通する挿入開口がそれぞれ形成されることにより、上下両挿入開口は互いに連通することなく離れて形成され、当該挿入開口に挿入された電線管を、前記固定ビスにより固定部が構造物に押し付けられた方向に沿って移動させることにより、当該電線管を接続孔に挿入可能に形成したことを要旨とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の配線ボックスにおいて、前記固定部は左側壁及び右側壁の少なくとも一方に形成された固定孔の周縁部により構成され、前記固定孔はボックス本体の奥行き方向へ長孔状に延びるように形成されていることを要旨とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の配線ボックスにおいて、前記電線管はその周方向に突出する凸条部が複数箇所に形成されているとともに、隣接する凸条部間に凹条部が形成されることにより凹凸状に形成され、前記接続孔の内周には前記電線管の凹条部に係合可能な係合部が設けられていることを要旨とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の配線ボックスにおいて、前記接続孔に設けた前記係合部の挿入開口側には、電線管の凸条部の外面に係合可能な抜け止め部が設けられていることを要旨とする。
【００１２】
（作用）
請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の発明によれば、ボックス本体の左側壁及び右側壁の少なくともいずれか一方に固定ビスを挿通可能な固定部を形成するとともに、その固定部が形成された側壁に相対向する側壁に、同ボックス本体の側方へ開口する挿入開口を形成し、その挿入開口を接続孔と連通させた。そのため、挿入開口が形成された側壁の側方に、空間が確保されていれば、その空間を利用し、固定部が構造物に押し付け固定された方向に沿って電線管を移動させることにより、挿入開口から接続孔内に電線管が挿入される。したがって、例えば、配線ボックスの後面に建物壁を構成する壁材が立設され、配線ボックスの後面と、壁材の内面との間に電線管を配設するための空間が形成されていなくても、電線管を接続孔に挿入し、接続することが可能となる。また、固定部が形成された側壁に相対向する側壁に挿入開口が形成され、その挿入開口から接続孔に向かって延びる方向は、固定ビスを固定部に挿通し、該固定ビスを構造物に固定して同固定部を構造物に押し付ける方向と同じであり、ボックス本体を構造物に固定する方向と同じになっている。そのため、電線管を挿入開口から接続孔に押し込むとき、その押し込む方向が、ボックス本体から構造物に向かう方向となり、電線管を押し込む力がボックス本体の前後方向へ作用することがない。加えて、接続孔の内周に係合部を形成し、その係合部と電線管の凹条部とを係合可能に形成した。そのため、接続孔に接続された電線管に対し、その軸線方向へ移動させる力が作用しても、電線管の凸条部と係合部とが当接して、電線管の軸線方向への接続孔からの抜け出しが防止される。また、係合部に抜け止め部を形成した。そのため、接続孔に接続された電線管に対し、その径方向へ移動させる力が作用しても、係合部と係合した凹条部に隣接する凸条部の外面と抜け止め部とが当接して、電線管の径方向への接続孔からの抜け出しが防止される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ボックス本体の側方から電線管を接続することができるとともに、電線管をボックス本体に接続する際に固定ビスに発生する不具合を無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態の配線ボックスを示す斜視図。
【図２】第１実施形態の配線ボックスを示す平面図。
【図３】第１実施形態の配線ボックスの係合突条を示す図１の３−３線部分断面図。
【図４】配線ボックスに電線管が接続された状態を示す部分側面図。
【図５】配線ボックスに電線管が接続された状態を示す平面図。
【図６】第２実施形態の配線ボックスを示す斜視図。
【図７】第２実施形態の配線ボックスを示す平面図。
【図８】第２実施形態の配線ボックスの係合突条を示す部分断面図。
【図９】配線ボックスに二本の電線管が接続された状態を示す平面図。
【図１０】配線ボックスと電線管の接続方法の別例を示す平面図。
【図１１】別例の接続孔を示す平面図。
【図１２】別例の接続孔を示す平面図。
【図１３】別例の接続孔を示す平面図。
【図１４】別例の接続孔を示す平面図。
【図１５】別例の接続孔を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
以下、本発明を配線ボックスに具体化した第１実施形態を図面に基づいて説明する。
まず、図１に示すように、合成樹脂製の配線ボックス１１に接続される電線管１０について説明する。電線管１０は合成樹脂材料により可撓性を有するパイプ状に形成され、その周方向に突出する同一径のリング状をなす凸条部１０ａと、同一径のリング状をなす凹条部１０ｂとが繰り返し連続形成されて凹凸状に形成されている。
【００１６】
次に、前記配線ボックス１１について説明する。配線ボックス１１は、長方形状をなす底壁１２と、その底壁１２から立設された上側壁１２ａ、下側壁１２ｂ、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄとより、一面に開口を有する四角箱状に形成されたボックス本体１３を備えている。なお、前記開口側をボックス本体１３の前面（正面）とし、底壁１２側を後面（背面）とする。前記上側壁１２ａと下側壁１２ｂとは上下に相対向し、左側壁１２ｃと右側壁１２ｄとは左右に相対向している。前記左側壁１２ｃの外面には、一定の厚みを有する当接座部１４が外方へ突出形成され、右側壁１２ｄの外面には当接座部１４が形成されず平面状に形成されている。また、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄには、それぞれ各側壁１２ｃ，１２ｄを貫通する固定孔１５が、ボックス本体１３の前後方向へ長孔状に延びるように３箇所に形成され、各固定孔１５は、それぞれ固定ビス１７を挿通可能に形成されている。そして、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄにおいて、前記固定孔１５の周縁部は、前記固定ビス１７によりボックス本体１３を、建物内の構造物に固定するための固定部としてボックス本体１３に設けられている。前記固定孔１５に挿通された固定ビス１７が、構造物に固定されると、その固定ビス１７により左側壁１２ｃ又は右側壁１２ｄにおける固定孔１５の周縁部は構造物に押し付けられる。
【００１７】
前記上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂの左側部には、それぞれ円孔１８が各側壁１２ａ，１２ｂを貫通して形成されている。図２に示すように、各円孔１８の内周面における左右に相対向する位置には、それぞれ係合突起１８ａが円孔１８の内方へ向かって突設されている。また、各円孔１８内の右側には、細長板状をなす小径係合部１９がボックス本体１３の前後方向へ延びるように架設され、この小径係合部１９の軸線に対して直交する方向となる位置に前記係合突起１８ａが形成されている。そして、前記電線管１０より外径がワンサイズ小径となる小径電線管（図示せず）を、配線ボックス１１の上側から円孔１８内に挿入すると、小径係合部１９と、円孔の左部内周面に設けられた係合突起１８ａとが小径電線管に設けられた凹条部に係合する。その結果、係合突起１８ａ及び小径係合部１９が、小径電線管の凸条部に当接可能となり、円孔１８に小径電線管の端部が上下方向に抜け止めした状態で接続されるようになっている。また、小径係合部１９を円孔１８内から除去し、その円孔１８内に電線管１０を挿入すると一対の係合突起１８ａがそれぞれ凹条部１０ｂに係合する。その結果、一対の係合突起１８ａが、電線管１０の凸条部１０ａに当接可能となり、円孔１８に電線管１０が抜け止めした状態で接続されるようになっている。
【００１８】
図１及び図２に示すように、前記上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂの右側部には、それぞれ長孔状をなす接続孔２０が各側壁１２ａ，１２ｂを貫通して形成されている。前記各接続孔２０は、それぞれ上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂの右端縁から中央部に向かって直線状に延びるように形成され、上下各側壁１２ａ，１２ｂの中央部に位置する端縁が円弧状に形成されている。図１及び図３に示すように、右側壁１２ｄの上下両端部には挿入開口２１が、当該右側壁１２ｄを貫通して形成され、各挿入開口２１は、それぞれボックス本体１３の側方となる右方へ開口するように形成されている。また、各挿入開口２１は、左側壁１２ｃの固定孔１５の周縁部と相対向する右側壁１２ｄに形成されている。そして、前記各接続孔２０はそれぞれ挿入開口２１と連通するように形成され、各挿入開口２１から各接続孔２０内に電線管１０を挿入可能に形成されている。図４及び図５に示すように、挿入開口２１の開口幅は前記電線管１０の凸条部１０ａにおける外径と同じ又はわずかに大きく形成されている。
【００１９】
図２及び図３に示すように、各接続孔２０の内周に沿って係合部としての係合突条２２が形成されている。各係合突条２２はそれぞれ接続孔２０の挿入開口２１側から同接続孔２０の奥方に向かって直線状に延び、さらに接続孔２０の円弧に沿って延びるように形成されている。そして、接続孔２０の開口幅、すなわち、接続孔２０の幅方向に相対向する内面間の長さは、接続孔２０の長さ方向に沿って一定となっている。また、接続孔２０の開口幅は、前記電線管１０の凸条部１０ａにおける外径よりわずかに短く形成されている。電線管１０が挿入開口２１から接続孔２０内に挿入されると、電線管１０の凹条部１０ｂに係合突条２２を係合させることが可能となっている。
【００２０】
各係合突条２２において、挿入開口２１側の端縁には、係合突条２２より厚み寸法が大きい抜け止め部２３が形成されている。各抜け止め部２３は、ボックス本体１３の外面となる一面側から外方へ突出形成されている。各抜け止め部２３において、挿入開口２１側に位置する先端部には傾斜部２３ａが形成され、各傾斜部２３ａは、それぞれ挿入開口２１側から接続孔２０の奥方に向かって斜め上方へ傾斜するように形成されている。各抜け止め部２３において、前記傾斜部２３ａ以外の部位はその厚みが一定となるように形成され、その厚み寸法は、前記凹条部１０ｂの幅、即ち隣接する凸条部１０ａ間の間隔より大きくなるように設定されている。
【００２１】
図２に示すように、各接続孔２０内には、それら接続孔２０を塞ぐための蓋板２４が設けられ、それら蓋板２４はその外周縁の２箇所に設けられた連結片２５が係合突条２２の内周縁に連結されることにより接続孔２０内に設けられている。また、各接続孔２０の挿入開口２１側には、各挿入開口２１を横断する補強片２６が設けられ、各補強片２６はその長さ方向の両端に設けられた架設片２７が係合突条２２の内周縁に連結されることにより設けられている。
【００２２】
次に、上記構成の配線ボックス１１の使用方法及び作用について説明する。
まず、配線ボックス１１の施工現場について説明する。図１に示すように、建物内には構造物としての柱１６が立設され、その柱１６の前後両面に一対の壁材２８が立設されることによって建物壁Ｗが構成されるようになっている。前記建物壁Ｗ内に配線ボックス１１を設置するには、主に２種類の方法が採用される。第１の方法は、一対の壁材２８のうち一方の壁材２８を、柱１６に固定される配線ボックス１１の前面側となる位置に立設し、柱１６に配線ボックス１１を固定した後、他方の壁材２８を配線ボックス１１の後面側に立設するものである。第２の方法は、一対の壁材２８のうち一方の壁材２８を、柱１６に固定される配線ボックス１１の後面側となる位置に立設し、柱１６に配線ボックス１１を固定した後、他方の壁材２８を配線ボックス１１の前面側に立設するものである。
【００２３】
次に、配線ボックス１１の使用方法を具体的に説明する。まず、上側壁１２ａの接続孔２０において、連結片２５及び架設片２７をそれぞれ係合突条２２から分断して、蓋板２４及び補強片２６を接続孔２０内から取り除き、接続孔２０を開放させる。次いで、一方の壁材２８を配線ボックス１１の前面側となる位置に立設した場合は、ボックス本体１３の開口端が、その立設された一方の壁材２８の裏面に当接するように配置し、柱１６の側面に当接座部１４の外面を当接させる。また、一方の壁材２８を配線ボックス１１の後面側となる位置に立設した場合は、ボックス本体１３の開口端が柱１６の前面と面一となるように配置し、柱１６の側面に当接座部１４の外面を当接させる。そして、左側壁１２ｃに形成された３箇所の固定孔１５のうち、中央に位置する固定孔１５から固定ビス１７を挿通し、その固定ビス１７を柱１６に固定して配線ボックス１１を柱１６に固定する。
【００２４】
このとき、固定ビス１７は、柱１６の側面に対してほぼ直交するように固定孔１５から柱１６に固定される。そして、固定ビス１７により、左側壁１２ｃの固定孔１５の周縁部は当接座部１４を介して柱１６の側面に押し付けられる。また、その固定孔１５が形成された左側壁１２ｃと相対向する右側壁１２ｄの側方には、柱１６は存在せず空間が形成されている。また、配線ボックス１１の前面又は後面に前記一方の壁材２８が立設されているため、配線ボックス１１において、ボックス本体１３の前面又は後面には空間が形成されていない。
【００２５】
続いて、柱１６に固定された配線ボックス１１の右側方から、固定孔１５に対する固定ビス１７の挿通方向、即ち左側壁１２ｃにおける固定孔１５の周縁部を柱１６に押し付ける方向に沿って、電線管１０を配線ボックス１１に向かってその径方向へ移動させる。そして、その電線管１０の端部を、ボックス本体１３の右方に開口した挿入開口２１内に挿入するとともに、係合突条２２の先端となる抜け止め部２３を凹条部１０ｂ内に差し込む。さらに、電線管１０を接続孔２０の奥方へ押し込むと、傾斜部２３ａにより抜け止め部２３が凹条部１０ｂ内へ円滑に差し込まれる。電線管１０が接続孔２０の奥方へ押し込まれると、抜け止め部２３の厚み寸法が、凹条部１０ｂの幅より厚くなるため、抜け止め部２３により一対の凸条部１０ａが外方へ押圧され、弾性変形して押し広げられる。そして、一対の凸条部１０ａが押し広げられたまま電線管１０が接続孔２０の奥方へ押し込まれると、抜け止め部２３は凹条部１０ｂ内を通過して電線管１０の外側に位置し、凹条部１０ｂより上側に位置する凸条部１０ａの外面に係合可能な位置に配設される。それと同時に、抜け止め部２３よりも接続孔２０の奥方に位置する係合突条２２が、凹条部１０ｂの周方向に亘って係合する。
【００２６】
電線管１０を、挿入開口２１から接続孔２０内を移動させるため、その電線管１０は接続孔２０の奥方に向かって押圧される。このとき、接続孔２０が挿入開口２１側から奥方へ延びる方向は、左側壁１２ｃにおける固定孔１５の周縁部が固定ビス１７により柱１６に押し付けられた方向と同じになっている。そのため、電線管１０は、固定ビス１７が固定された柱１６の側面に向かって押圧され、配線ボックス１１も固定ビス１７が固定された柱１６の側面に向かって押圧される。従って、電線管１０の接続作業時に、配線ボックス１１に対し、その前後方向へ力が作用することがなく、配線ボックス１１が押圧される方向に沿って固定された固定ビス１７に対しても、その軸線と交差する方向への力が作用することがない。そのため、固定孔１５が左側壁１２ｃの前後方向へ延びるように形成されていても、固定ビス１７が固定孔１５の延びる方向に沿って位置ずれしたりする虞が無くなる。
【００２７】
図４及び図５に示すように、最後に、一方の壁材２８を配線ボックス１１の前面側となる位置に立設した場合は、ボックス本体１３の後面側に他方の壁材２８を立設して建物壁Ｗを構築する。また、一方の壁材２８を配線ボックス１１の後面側となる位置に立設した場合は、他方の壁材２８を、その裏面にボックス本体１３の開口端が当接するように立設して建物壁Ｗを構築する。その結果、建物壁Ｗ内に配線ボックス１１が設置される。
【００２８】
凹条部１０ｂに隣接する上下一対の凸条部１０ａと係合突条２２とが当接可能な位置に配設され、電線管１０に対し、その軸線方向へ移動させる力が作用しても、上下一対の凸条部１０ａと係合突条２２との当接によりその移動が防止される。また、電線管１０に対して挿入開口２１方向へ移動させる力が作用しても、一対の抜け止め部２３が電線管１０（凸条部１０ａ）の外面に当接するため、電線管１０が挿入開口２１側へ容易に移動することが防止される。即ち、配線ボックス１１に電線管１０が抜け止めした状態で接続される。
【００２９】
上記実施形態の配線ボックス１１によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）ボックス本体１３の右側壁１２ｄに挿入開口２１を形成し、その挿入開口２１と接続孔２０とを連通させた。そのため、配線ボックス１１の前面又は後面側に、空間が形成されていなくても、挿入開口２１を利用することにより、電線管１０を配線ボックス１１に接続することができる。特に、予め一方の壁材２８が立設された場合や、柱１６の近傍に障害物が存在する場所に配線ボックス１１を設置する場合においても、その配線ボックス１１の側方に、電線管１０を配設可能な空間が形成されていれば配線ボックス１１に対しても電線管１０を接続することができる。従って、配線ボックス１１に電線管１０を予め接続した状態で配線ボックス１１を柱１６に固定する作業を行う必要がなくなる。
【００３０】
（２）挿入開口２１と接続孔２０が連通して延びる方向は、固定ビス１７を固定孔１５に挿通し、その固定ビス１７により左側壁１２ｃにおける固定孔１５の周縁部を柱１６に押し付けてボックス本体１３を固定する方向と同じである。そのため、電線管１０が底壁１２側から接続される場合と異なり、電線管１０の接続の際に、配線ボックス１１に前後方向への力が作用し、その配線ボックス１１により固定ビス１７が前後方向へ押圧されることが防止される。その結果、電線管１０の接続作業時に、固定ビス１７が緩んだり、変形したりする不具合の発生を無くすことができる。特に、固定孔１５は長孔状に形成されているが、固定ビス１７が固定孔１５の延びる方向へ移動したり、位置ずれしたりする虞がない。その結果、配線ボックス１１を、一本の固定ビス１７により柱１６に固定した状態を維持することができ、後の配線ボックス１１への配線器具等の設置やその設置状態に歪みが発生する不具合を防止することができる。
【００３１】
（３）接続孔２０に係合突条２２及び抜け止め部２３を形成した。そのため、接続孔２０に電線管１０が挿入されると、係合突条２２及び抜け止め部２３により電線管１０の軸線方向及び径方向への移動を規制することができ、接続孔２０に電線管１０を抜け止めした状態で接続することができる。従って、接続孔２０にアダプタ等の別部材を別途接続し、その別部材を用いて配線ボックス１１に電線管１０を接続する場合と異なり、配線ボックス１１に対する電線管１０の接続作業をワンタッチで容易に行うことができる。
【００３２】
（４）接続孔２０の内周には、係合突条２２が連続して延びるように形成され、電線管１０の凹条部１０ｂに連続して係合する。そのため、接続孔２０に接続された電線管１０に、その軸線方向への力が作用しても、凸条部１０ａと係合突条２２とが当接する面積が広くなり、電線管１０の接続孔２０からの抜け出しを防止することができる。
【００３３】
（５）抜け止め部２３には傾斜部２３ａが設けられているため、電線管１０を接続孔２０内へ差し込むとき、凹条部１０ｂ内に傾斜部２３ａを速やかに挿入し、さらに、凸条部１０ａを傾斜部２３ａにより徐々に押し広げることができる。従って、傾斜部２３ａにより、電線管１０を抜け止め部２３を超えて接続孔２０の奥方へ差し込む作業を補助することができる。
【００３４】
（６）抜け止め部２３の厚み寸法は、凹条部１０ｂの幅よりも厚く形成され、抜け止め部２３が凸条部１０ａの外面に当接するため、電線管１０が接続孔２０内から挿入開口２１を通過して抜け出る不具合を防止することができる。特に、電線管１０が抜け止め部２３を超えるには、凹条部１０ｂに隣接する凸条部１０ａの両方を外方へ押し出さなければならない。従って、例えば、抜け止め部２３を、係合突条２２の内周に相対向するように形成された突部とし、電線管１０を径方向へ弾性変形させて突部を通過させる場合と比較して、抜け止め部２３を電線管１０が超える場合の方が大きな力を要する。従って、抜け止め部として前記突部が設けられている場合と比較して、電線管１０が接続孔２０内から挿入開口２１を通過して抜け出る不具合を確実に防止することができる。
【００３５】
（第２実施形態）
以下、本発明を配線ボックスに具体化した第２実施形態を図面に基づいて説明する。
図６に示すように、第２実施形態の配線ボックス３０は、第１実施形態の配線ボックス１１と同様に、四角形状をなす底壁３１と、その底壁３１の周縁から立設された上側壁３２ａ、下側壁３２ｂ、左側壁３２ｃ及び右側壁３２ｄとより、一面に開口を有する四角箱状に形成されたボックス本体３３を備えている。なお、前記底壁３１は第１実施形態のボックス本体１３の底壁１２より外郭が大きく形成され、上下左右各側壁３２ａ〜３２ｄは、第１実施形態のボックス本体１３の上下左右各側壁１２ａ〜１２ｄより長さ方向への長さが長く形成されている。
【００３６】
また、前記左側壁３２ｃの外面には、第１実施形態と同様に当接座部２９が形成され、左側壁３２ｃには固定孔３４が３箇所に形成されているとともに、外面が平面状をなす右側壁３２ｄには固定孔３４が２箇所に形成されている。左側壁３２ｃ及び右側壁３２ｄは固定孔３４を備え、その固定孔３４の周縁部が固定部としてボックス本体３３に設けられている。図７に示すように、前記上側壁３２ａ及び下側壁３２ｂの左側部には、それぞれ円孔３５が各側壁３２ａ，３２ｂを貫通して一対ずつ形成されている。各円孔３５の内周面の相対向する位置には、それぞれ第１実施形態の係合突起１８ａと同様の係合突起３５ａが突設されている。また、一方（図７では左方）の円孔３５には第１実施形態の小径係合部１９と同様の小径係合部３６が設けられ、他方（図７では右方）の円孔３５には蓋板３７が設けられている。そして、一方の円孔３５は、電線管１０又は小径電線管の端部が接続可能に形成され、他方の円孔３５は、電線管１０の端部が接続可能に形成されている。
【００３７】
前記上側壁３２ａ及び下側壁３２ｂの右側部には、それぞれ平面視横Ｕ字状及び長孔状をなす接続孔３８が各側壁３２ａ，３２ｂを貫通して形成されている。前記各接続孔３８は、それぞれ第１実施形態の接続孔２０より長さ方向への長さが延長されている。また、右側壁３２ｄの上下両端部には挿入開口３９が形成され、各挿入開口３９は、それぞれボックス本体３３の側方となる右方へ開口するように形成されている。また、各挿入開口３９は、左側壁３２ｃの固定孔３４の周縁部と相対向する右側壁３２ｄに形成されている。各接続孔３８はそれぞれ挿入開口３９と連通するように形成され、各挿入開口３９から各接続孔３８内に電線管１０を挿入可能に形成されている。各接続孔３８の幅方向への開口幅及び挿入開口３９の開口幅は前記電線管１０の凸条部１０ａにおける外径と同じ又はわずかに大きく形成されている。
【００３８】
図７及び図８に示すように、各接続孔３８の内周に沿って係合部としての係合突条４０が形成され、この係合突条４０は第１実施形態の係合突条２２より長く形成されているとともに、相対向する内縁間の長さは第１実施形態の係合突条２２と同様に設定されている。各係合突条４０において、挿入開口３９側の端縁及び接続孔３８の長さ方向のほぼ中央となる位置には、第１実施形態の抜け止め部２３と同様の抜け止め部４１が形成され、各抜け止め部４１には傾斜部４１ａが形成されている。図７に示すように、各接続孔３８内の奥方には、第１実施形態の蓋板２４と同様の構成の蓋板４２が連結片４３により係合突条４０の内周縁に連結されている。各接続孔３８の中央及び挿入開口３９側には補強片４４が係合突条４０の相対向する位置に架設され、それら補強片４４により接続孔３８が内側から補強されている。
【００３９】
さて、第２実施形態の配線ボックス３０を使用するには、まず、蓋板４２及び補強片４４を接続孔３８内から除去する。次に、図６に示すように、柱１６の側面に当接座部２９の外面を当接させ、左側壁３２ｃの固定孔３４から柱１６に固定ビス１７を固定して配線ボックス３０を柱１６に固定する。このとき、固定ビス１７により、左側壁３２ｃにおける固定孔１５の周縁部は柱１６に向かって押し付けられ、柱１６に固定された配線ボックス３０の右側には、空間が形成されている。そして、第１実施形態と同様に、配線ボックス３０の右側方の空間を利用し、挿入開口３９から接続孔３８に二本の電線管１０をそれぞれ挿入、接続する。すると、図９に示すように、各電線管１０の外面にそれぞれ抜け止め部４１が当接し、各電線管１０が接続孔３８から挿入開口３９を通過して抜け出ることが防止される。従って、第２実施形態においては、第１実施形態と同様の効果に加えて、以下の効果を発揮させることができる。即ち、一つの接続孔３８に二本の電線管１０を接続することができる。
【００４０】
なお、各施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。
・  各実施形態において、抜け止め部２３，４１の傾斜部２３ａ，４１ａを省略してもよい。
【００４１】
・  各実施形態において、抜け止め部２３，４１を係合突条２２，４０の外方へ向かって突出するように形成したが、抜け止め部２３，４１を係合突条２２，４０の外方及び内方へ向かって突出するように形成してもよい。
【００４２】
・  各実施形態において、係合突条２２，４０を接続孔２０，３８の内周に沿って連続して延びるように形成したが、電線管１０の軸線方向への抜け出しを防止できる範囲内であれば、係合突条２２，４０を、接続孔２０，３８の内周に沿って断続的に形成してもよい。また、係合部として、係合突条２２，４０の代わりに凹条部１０ｂに係合可能な係合突部を接続孔２０，３８の内周に突設してもよい。
【００４３】
・  各実施形態において、当接座部１４，２９を省略してもよい。また、当接座部１４，２９を省略したとき、右側壁１２ｄ，３２ｄの挿入開口２１，３９及び接続孔２０，３８を削除し、左側壁１２ｃ，３２ｃの上部及び下部の少なくとも一方に挿入開口２１，３９を形成するとともに、その挿入開口２１，３９に接続孔２０，３８を連通するように形成してもよい。又は当接座部１４，２９を左側壁１２ｃ，３２ｃと右側壁１２ｄ，３２ｄの両側壁に形成してもよい。
【００４４】
・  各実施形態では、左側壁１２ｃ，３２ｃのみに当接座部１４，２９を形成したが、左側壁１２ｃ，３２ｃの当接座部１４，２９を省略するとともに、右側壁１２ｄ，３２ｄに当接座部１４，２９を形成してもよい。このとき、左側壁１２ｃ，３２ｃの上部及び下部の少なくとも一方に挿入開口２１，３９を形成し、その挿入開口２１，３９に接続孔２０，３８を連通するように形成してもよい。
【００４５】
・  各実施形態において、抜け止め部２３，４１を省略してもよい。
・  各実施形態において、係合突条２２，４０を省略してもよい。
・  各実施形態において、円孔１８，３５を省略してもよい。
【００４６】
・  各実施形態において、図１０に示すように、電線管１０を固定部材Ｋを用いて予め柱１６の側面に固定しておく。そして、ボックス本体１３，３３を周方向へ１８０度回転させ、右側壁１２ｄ，３２ｄが柱１６に向かうように、配線ボックス１１，３０を柱１６に向かって移動させる。このとき、ボックス本体１３，３３は、配線ボックス１１，３０を柱１６に固定するとき、固定孔１５，３４に固定ビス１７を挿通する方向に沿って移動される。右側壁１２ｄ，３２ｄに形成された挿入開口２１，３９から接続孔２０，３８に電線管１０が挿入され、さらに接続される。
【００４７】
・  図１１に示すように、第１実施形態の配線ボックス１１における接続孔２０を変更してもよい。すなわち、ボックス本体１３の上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂにおいて、円孔１８が削除され長孔状をなす接続孔５０が形成されている。各接続孔５０は、それぞれその長さ方向が、ボックス本体１３の深さ方向に対して直交する方向へ延びるように形成されている。各接続孔５０は上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂの左側壁１２ｃ側から隣接する右側壁１２ｄに達するまで延びるように形成され、各接続孔５０はそれぞれ右側壁１２ｄの上下両端部に挿入開口５１が形成されている。また、各接続孔５０は、その挿入開口５１側がボックス本体１３の開口側に向かって幅広に形成されている。接続孔５０の内面に沿って係合突条２２が形成され、この係合突条２２には抜け止め部２３が形成されている。
【００４８】
接続孔５０における挿入開口５１側において、ボックス本体１３の開口側に位置する係合突条２２の内縁から接続部材５２が延設されている。この接続部材５２は細長板状に形成され、係合突条２２の内縁から延びる連結片５３を介して係合突条２２と一体形成されている。係合突条２２に接続部材５２が一体化された状態において、接続部材５２の接続孔５０の内側に臨む端縁と、接続孔５０の奥側におけるボックス本体１３の開口側に位置する係合突条２２の端縁とは、同一直線上に位置するようになっている。
【００４９】
各接続孔５０における挿入開口５１側の開口幅（接続孔５０の幅方向に相対向する内面間の長さ）は、接続孔５０における奥側の開口幅（接続孔５０の幅方向に相対向する内面間の長さ）より広く形成されている。そして、各接続孔５０における挿入開口５１側に第１接続部５０ａが形成され、接続孔５０における第１接続部５０ａよりも奥側に第２接続部５０ｂが形成されている。すなわち、第１接続部５０ａにおける開口幅が、第２接続部５０ｂにおける開口幅より幅広に形成されている。
【００５０】
第１接続部５０ａ及び第２接続部５０ｂを備えた接続孔５０において、第２接続部５０ｂには、係合突条２２によって第１実施形態と同様に電線管１０を接続することができるようになっている。また、第１接続部５０ａにおいて、ボックス本体１３の底壁１２側の係合突条２２と接続部材５２とにより第１接続部５０ａに電線管１０を接続することができるようになっている。さらに、接続部材５２を係合突条２２から折り取り除去することによって、第１接続部５０ａには、電線管１０よりも大径をなす大径電線管６０を接続することができるようになっている。この大径電線管６０は、電線管１０の凸条部１０ａより大径をなす凸条部と、電線管１０の凹条部１０ｂより大径をなす凹条部とを備える。
【００５１】
そして、接続孔５０において、接続部材５２が係合突条２２に連設されている状態で、配線ボックス１１の側方となる挿入開口５１から接続孔５０に電線管１０を挿入する。すると、電線管１０の凹条部１０ｂに係合突条２２及び接続部材５２が挿入され、電線管１０の凸条部１０ａが係合突条２２及び接続部材５２に係合する。さらに、電線管１０を接続孔５０の奥方へ押し込むと、電線管１０が接続孔５０の挿入開口５１側から奥側へ接続孔５０の長さ方向に沿ってスライド移動される。そして、最後に、電線管１０が第２接続部５０ｂに接続される。
【００５２】
なお、第２接続部５０ｂに電線管１０を接続した後、接続部材５２を除去し、挿入開口５１から第１接続部５０ａに大径電線管６０を挿入する。すると、大径電線管６０の凹条部に係合突条２２が挿入され、大径電線管６０の凸条部に係合突条２２が係合して第１接続部５０ａに大径電線管６０を接続することができる。すなわち、接続孔５０に電線管１０と大径電線管６０とを接続することが可能となり、しかも、その接続された電線管を、電線管１０と大径電線管６０の径の異なるものとすることができる。
【００５３】
ここで、接続孔５０に電線管１０及び大径電線管６０が接続された状態で、接続孔５０の長さ方向へ延びる直線を軸線Ｌとし、電線管１０の径方向への中心線を中心線Ｎ、大径電線管６０の径方向への中心線を中心線Ｍとする。このとき、電線管１０の中心線Ｎは軸線Ｌ上に位置するが、大径電線管６０の中心線Ｍは軸線Ｌ上に位置していない。
【００５４】
また、接続孔５０を備えた配線ボックス１１において、第２接続部５０ｂに電線管１０を接続した後、接続部材５２を接続孔５０から除去せず、係合突条２２と接続部材５２とを使用して第１接続部５０ａにも電線管１０を接続してもよい。さらには、第２接続部５０ｂに電線管１０を接続せず、接続部材５２を除去した第１接続部５０ａに大径電線管６０のみを接続してもよい。
【００５５】
・  なお、上記図１１に示す、第１接続部５０ａ及び第２接続部５０ｂを備えた接続孔５０を図１２に示すように変更してもよい。すなわち、第１接続部５０ａは、挿入開口５１側に位置する接続孔５０及び係合突条２２が、それぞれボックス本体１３の開口及び底壁１２に向かって広がった幅広に形成されている。また、第１接続部５０ａにおいて、接続部材５２が逆コ字状をなし係合突条２２の内縁から延設され、接続部材５２にも抜け止め部２３が形成されている。そして、接続部材５２を除去して挿入開口５１から接続孔５０内に電線管１０を挿入することによって第２接続部５０ｂに電線管１０を接続することができ、さらに、第１接続部５０ａに大径電線管６０を接続することができる。接続孔５０に電線管１０と大径電線管６０が接続された状態では、電線管１０の中心線Ｎ及び大径電線管６０の中心線Ｍはそれぞれ軸線Ｌ上に位置して接続される。なお、接続部材５２を接続孔５０から除去せず、第１接続部５０ａに電線管１０を接続してもよい。
【００５６】
・  図１１及び図１２に示す配線ボックス１１において、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄに形成された固定孔１５の周縁部に固定部を形成したが、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄのいずれか一方のみに固定孔１５を形成し、その周縁部を固定部としてもよい。このとき、その固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上部及び下部のいずれか一方に、挿入開口５１を形成し、その挿入開口５１に連通する接続孔５０を上側壁１２ａ又は下側壁１２ｂに形成してもよい。又は、固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上下両部に挿入開口５１を形成し、その挿入開口５１に連通する接続孔５０を上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂに形成してもよい。さらに、抜け止め部２３を省略してもよく、係合突条２２を省略してもよい。係合突条２２を省略した場合には、第１接続部５０ａに大径電線管６０が直接嵌合され、第２接続部５０ｂに電線管１０が直接嵌合されるように接続孔５０の開口幅を若干小さく形成する。
【００５７】
・  図１３に示すように、第１実施形態の配線ボックス１１において接続孔２０を変更してもよい。すなわち、ボックス本体１３の上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂにおいて、円孔１８が削除され長孔状をなす接続孔７０が形成されている。各接続孔７０は、それぞれその長さ方向が、ボックス本体１３の深さ方向に対して直交する方向へ延びるように形成されている。各接続孔７０は上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂの左側壁１２ｃ側から隣接する右側壁１２ｄに達するまで延びるように形成され、各接続孔７０においてそれぞれ右側壁１２ｄの上下両端部となる位置が挿入開口７１として形成されている。
【００５８】
各接続孔７０の周面に沿って係合突条２２が形成され、接続孔７０の幅方向へ相対向する内面間の長さである開口幅は一定に形成されている。また、接続孔７０における挿入開口７１よりも奥側となる位置において、ボックス本体１３の開口側に位置する係合突条２２に沿って直線状に延びる接続部材７３が係合突条２２から延設されている。接続部材７３が接続孔７０に設けられることにより、接続孔７０の挿入開口７１側の開口幅（接続孔７０の幅方向に対向する係合突条２２間の長さ）は、接続孔７０の奥側の開口幅（接続孔７０の幅方向に対向する係合突条２２と接続部材７３間の長さ）より幅広に形成されている。そして、各接続孔７０における挿入開口５１側に第１接続部７０ａが形成され、接続孔７０における第１接続部７０ａよりも奥側に第２接続部７０ｂが形成されている。
【００５９】
第１接続部７０ａ及び第２接続部７０ｂを備えた接続孔７０において、第２接続部７０ｂには、第１実施形態と同様に電線管１０を接続することができるようになっている。また、第１接続部７０ａにおいて、係合突条２２により大径電線管６０を接続することができるようになっている。そして、接続部材７３を係合突条２２から折り取り除去することによって、第１接続部７０ａに接続された大径電線管６０を第２接続部７０ｂに向かってスライド移動させ、該第２接続部７０ｂに大径電線管６０を接続することができるようになっている。また、接続孔７０を備えた配線ボックス１１において、第２接続部７０ｂにおける接続部材７３を除去して第２接続部７０ｂに大径電線管６０を接続した後、第１接続部７０ａにも大径電線管６０を接続してもよい。
【００６０】
・  なお、接続孔７０を以下のように変更してもよい。すなわち、図１４に示すように、接続孔７０における第２接続部７０ｂにおいて、接続部材７３を逆コ字状をなす形状にして係合突条２２の内縁から延設してもよい。
【００６１】
・  さらに、第２実施形態の配線ボックス３０における接続孔３８を以下のように変更してもよい。すなわち、図１５に示すように、上側壁３２ａ及び下側壁３２ｂにそれらの長さ方向に延びる接続孔３８を形成し、この接続孔３８は第２実施形態の接続孔３８よりも長くなっている。接続孔３８の内面に沿って係合突条４０が形成されている。そして、接続孔３８の挿入開口３９側のほぼ半分に第１接続部３８ａを形成し、接続孔３８における第１接続部３８ａの奥側のほぼ半分に第２接続部３８ｂを形成する。第２接続部３８ｂには逆コ字状をなす接続部材４５が係合突条４０に一体形成されている。また、第１接続部３８ａは第２接続部３８ｂよりも幅広に形成されている。
【００６２】
そして、第１接続部３８ａには１本の大径電線管６０を接続することができ、接続部材４５が形成された第２接続部３８ｂには２本の電線管１０を接続することができる。さらに、接続部材４５を除去すれば第２接続部３８ｂに２本の大径電線管６０を接続することができる。
【００６３】
・  配線ボックス１１において、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄに形成された固定孔１５の周縁部に固定部を形成したが、左側壁１２ｃ及び右側壁１２ｄのいずれか一方のみに固定孔１５を形成し、その周縁部を固定部としてもよい。このとき、その固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上部及び下部のいずれか一方に、挿入開口７１を形成し、その挿入開口７１に連通する接続孔７０を上側壁１２ａ又は下側壁１２ｂに形成してもよい。又は、固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上下両部に挿入開口７１を形成し、その挿入開口７１に連通する接続孔７０を上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂに形成してもよい。さらに、抜け止め部２３を省略してもよく、係合突条２２を省略してもよい。係合突条２２を省略した場合には、第１接続部７０ａに大径電線管６０が直接嵌合され、第２接続部７０ｂに電線管１０が直接嵌合されるように接続孔７０の開口幅を若干小さく形成する。
【００６４】
・  各実施形態のボックス本体１３，３３において、左側壁１２ｃ，３２ｃの上下両部に挿入開口２１，３９を形成し、その挿入開口２１，３９に連通するように接続孔２０，３８を形成してもよい。このとき、右側壁１２ｄ，３２ｄの挿入開口２１，３９を省略してもよい。
【００６５】
・  配線ボックス１１，３０において、上側壁１２ａ，３２ａ及び下側壁１２ｂ，３２ｂのいずれか一方のみに接続孔２０，３８，５０，７０を形成し、その接続孔２０，３８，５０，７０に連通する挿入開口２１，３９，５１，７１を左側壁１２ｃ，３２ｃ又は右側壁１２ｄ，３２ｄに形成してもよい。
【００６６】
・  配線ボックス１１，３０において、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄに形成された固定孔１５，３４の周縁部に固定部を形成したが、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄのいずれか一方のみに固定孔１５，３４を形成し、その周縁部を固定部としてもよい。このとき、その固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上部及び下部のいずれか一方に、挿入開口を形成し、その挿入開口に連通する接続孔を形成してもよい。又は、固定部が形成された側壁に相対向する側壁の上下両部に、挿入開口を形成し、その挿入開口に連通する接続孔を形成してもよい。さらに、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄの上部及び下部にそれぞれ挿入開口を形成し、その挿入開口に連通する接続孔を上側壁１２ａ，３２ａ及び下側壁１２ｂ，３２ｂに２箇所に形成してもよい。さらには、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄの上部又は下部に挿入開口を形成し、その挿入開口に連通する接続孔を上側壁１２ａ，３２ａ又は下側壁１２ｂ，３２ｂに２箇所に形成してもよい。なお、上記変更例において円孔１８，３５等は場合によっては削除される。
【００６７】
・  各実施形態では、上側壁１２ａ，３２ａ及び下側壁１２ｂ，３２ｂの右側部に接続孔２０，３８を形成し、右側壁１２ｄ，３２ｄのみに挿入開口２１，３９を形成したが以下のように変更してもよい。例えば、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄの固定孔１５，３４の周縁部に固定部が形成されたボックス本体１３，３３において、上側壁１２ａ，３２ａ及び下側壁１２ｂ，３２ｂの両側部に接続孔２０，３８を形成し、左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄにそれぞれ挿入開口２１，３９を形成してもよい。又は上側壁１２ａ，３２ａ及び下側壁１２ｂ，３２ｂの左側部のみに接続孔２０，３８を形成し、左側壁１２ｃ，３２ｃのみに挿入開口２１，３９を形成してもよい。なお、円孔１８，３５等は場合によっては削除される。
【００６８】
・  第２実施形態に示す配線ボックス３０において、左側壁３２ｃ及び右側壁３２ｄのいずれか一方のみに固定孔３４を形成し、その周縁部を固定部とする。そして、左側壁３２ｃ及び右側壁３２ｄの上部及び下部の両部にそれぞれ挿入開口３９を形成し、その挿入開口３９に連通する接続孔３８を上側壁３２ａ及び下側壁３２ｂに２箇所に形成してもよい。さらには、左側壁３２ｃ及び右側壁３２ｄの上部又は下部に挿入開口３９を形成し、その挿入開口３９に連通する接続孔３８を上側壁３２ａ又は下側壁３２ｂに２箇所に形成してもよい。なお、円孔１８，３５等は場合によっては削除される。
【００６９】
・  各実施形態では、電線管１０を凹凸状に形成したが、円筒状をなし、外面が平滑に形成された電線管を用いてもよい。
・  各実施形態では、構造物としての柱１６に配線ボックス１１，３０を固定したが、構造物としてのＨ型鋼、鉄骨、壁材等に配線ボックス１１，３０を固定してもよい。
【００７０】
・  左側壁１２ｃ，３２ｃ及び右側壁１２ｄ，３２ｄの少なくとも一方に、ボックス本体１３，３３の上下方向へ突出する固定部を形成し、その固定部に固定孔１５，３４を形成してもよい。
【００７１】
さらに、前記実施形態より把握できる技術的思想について以下に記載する。
（１）前記係合部は接続孔の内周に沿って連続して延びるように形成されていることを特徴とする請求項３又は請求項４に記載の配線ボックス。
【００７２】
（２）前記抜け止め部には、電線管を接続孔に接続する方向に向かって傾斜する傾斜部が設けられていることを特徴とする請求項４に記載の配線ボックス。
（３）前記固定部は左側壁及び右側壁の少なくとも一方に形成された固定孔の周縁部により構成され、前記固定孔はボックス本体の奥行き方向（前後方向）へ延びるように形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の配線ボックス。
【符号の説明】
【００７３】
１０…電線管、１０ａ…凸条部、１０ｂ…凹条部、１１，３０…配線ボックス、１２，３１…底壁、１２ａ，３２ａ…上側壁、１２ｂ，３２ｂ…下側壁、１２ｃ，３２ｃ…左側壁、１２ｄ，３２ｄ…右側壁、１３，３３…ボックス本体、１４，２９…当接座部、１６…構造物としての柱、１７…固定ビス、２０，３８，５０，７０…接続孔、２１，３９，５１，７１…挿入開口、２２，４０…係合部としての係合突条、２３，４１…抜け止め部、３８ａ，５０ａ，７０ａ…第１接続部、３８ｂ，５０ｂ，７０ｂ…第２接続部、６０…大径電線管。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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