(57)【要約】【課題】熱処理物品質を向上させる熱処理方法、熱処理装置、連続式熱処理システム、及び被処理物載置台を提供する。【解決手段】熱処理方法は、加熱又は冷却調温気体により、被処理物２１を熱処理する方法であり、水平設置型又は水平移動型載置台を用い；載置台が、被処理物を保持するが調温気体を通過可能な載置台通風孔１２を有する通風載置台１１か、被処理物収納箱を挿入して保持可能な挿入保持孔を有する保持載置台であり；保持載置台の挿入保持孔が、収納箱を挿入保持した状態で調温気体を通過可能であり、及び／又は、収納箱が、被処理物を保持するが調温気体を通過可能な収納箱通風孔を有しており；及び通風載置台に被処理物を載せた状態で、又は保持載置台に、被処理物を収納した収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、載置台の上方から下方又は下方から上方に調温気体を通過させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって、被処理物を熱処理する方法であって、
（１）水平方向に設置されているか又は水平方向に移動することのできる載置台を用いること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させること
を特徴とする、前記熱処理方法。
【請求項２】
載置用トレイに載せた被処理物を収容する熱処理室と、所定温度に加熱又は冷却された調温気体を前記熱処理室に供給する気体調温室とを含む熱処理装置であって、
（１）水平方向に設置されているか又は水平方向に移動することのできる載置台を備えること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記熱処理装置。
【請求項３】
移動可能な熱処理コンテナと、その熱処理コンテナを通過させて熱処理行う熱処理トンネルとを含む連続式熱処理システムであって、
（Ａ）前記熱処理トンネルが、気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体を前記熱処理コンテナに供給する手段を備えること、並びに、
（Ｂ）（１）前記熱処理コンテナが、水平方向に設置されている載置台を含み、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記連続式熱処理システム。
【請求項４】
水平方向に移動することのできる載置台を通過させて熱処理行う熱処理トンネルを含む連続式熱処理システムであって、
（１）前記熱処理トンネルが、気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体を供給する手段を備えること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記連続式熱処理システム。
【請求項５】
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって熱処理される被処理物を載置することができ、水平方向に設置することのできる載置台であって、
（１）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（２）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（３）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させることができること
を特徴とする、前記載置台。
【請求項６】
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって熱処理される被処理物を載置することができ、水平方向に移動することのできる載置台であって、
（１）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（２）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（３）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させることができること
を特徴とする、前記載置台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱処理方法、熱処理装置、連続式熱処理システム、及び被処理物載置台に関する。本明細書において、熱処理とは、冷却及び加熱を含む。
本発明においては、熱処理の対象となる被処理物を載置するトレイの底板や、被処理物を収納する箱の底板に通風貫通孔を設け、被処理物載置面に対して垂直方向（上下方向又はその逆方向）に、所定温度に加熱又は冷却された調温気体（冷却気体又は加熱気体）を通過させることにより、熱処理速度を速くし、熱処理物の品質を向上させることができる。
【背景技術】
【０００２】
食品類を物流システムに供給したり、低温貯蔵を行うために、食品類を冷却する技術が利用されている。例えば、加熱調理して調製した食品類を室温以下に冷却したり、生鮮食料品などを冷蔵温度帯や冷凍温度帯へ冷却することが行われており、従来から、冷却装置や冷凍装置が多数提案されている（例えば、特許文献１又は２）。このような冷却は、冷却空気を生成する冷却器、送気手段（例えば、送気用ファン及び／又は吸気用ファン）、及び被処理食品類を装入して配置する処理室を、密閉された断熱筐体内に設けた冷却装置（又は冷凍装置）によって実施されている。こうした冷却装置においては、送気手段により冷却器から送り出された冷却空気が処理室を経て再び冷却器に戻り、更に送気手段により処理室へ送り出されるという強制循環方式が採用されている。また、被処理食品類を装入して配置する処理室では、多数の被処理食品類（被冷却物）を、それぞれ多数のトレイ上に載せ、多数のトレイは棚段に平行に配置されている。冷気は、それらのトレイ間（すなわち、棚段間）を一方向に上流側から下流側に規則的に流れ、各被処理食品類と接触して冷却した後、天井や壁面などに設けたダクトから回収される。
【０００３】
一般に、食品類の冷凍過程では、食品類の温度が低下し、次いで、氷結点（食品類中ではじめて氷結晶が生じる温度）に至ると水溶液部分に氷結晶が生じ、最終的には凍結する。多くの食品の氷結点は−１℃であり、−５℃で氷結率は約８０％に達し、硬度が増加して物理的に凍結した状態になる。冷凍食品の場合は、一般に、−１８℃以下の凍結状態まで冷却させるが、従来から、氷結晶生成帯（約−１℃〜約−５℃）をできる限り速く通過させることによって、微小氷結晶を均質に生成させ、氷結晶が肥大化しないようにすることが重要とされてきた。これは、氷結晶が大きくなると、食品類の組織に障害を与え、品質低下の原因になるからである。こうした急速冷却を実現するために、従来法では、例えば、冷却処理の最初の段階から、氷点下に冷却した気体を大量に、しかも高速流として処理室に供給することが行われていた。
【０００４】
しかしながら、従来法では、図５１（模式的説明図）に示すように、平板状トレイ８１の底板８１Ｔにおける載置面８１Ａの上に載置された被冷却物８２を冷却する際に、冷却気体をトレイ底板８１Ｔと平行に矢印Ｈの方向に流していた。この場合、被冷却物８２の上方表面８２Ａの部分は、冷却気体と次々に直接接触するのに対し、前後左右に載置された被冷却物８２の間の空隙部８３では、冷却気体の気流がよどみ、新鮮な冷却気体が供給されにくいので、冷気流との接触状態が異なり、被処理食品類の表面の層流境膜の厚さに差異が生じる。すなわち、空隙部８３に接する被冷却物８２の部分の層流境膜は、被冷却物８２の上方表面８２Ａの部分の層流境膜よりも、常に厚くなり、被冷却物８２の全体としての熱交換効率が不均一になるので、被冷却物８２の全体としての総括伝熱係数も低下する。特に、図５２（模式的説明図）に示すように、棚段ラック（図示せず）の係止桟８６に保持して使用するカゴ型トレイ８５の場合には、被冷却物８２の間の空隙部８３の気流のよどみが更に発生しやすくなり、総括伝熱係数は更に低下する。
【０００５】
これを防止するために、従来法では、一般に、冷気流の速度を速くして、層流境膜の厚さを全体的に薄くさせることによって総括伝熱係数の低下を防止する努力をしているが、限界があった。また、被処理食品類（被冷却物）の表面が高速冷気流と接触すると、表面乾燥が進んでヒビ割れが発生したり、被処理食品類（被冷却物）表面に付着させた添加物（例えば、ゴマ粒）が脱離したり、食品の過度な重量低下を招くなどの欠点もあった。
【０００６】
なお、トレイの材料を熱伝導性の高い金属材料とし、トレイ底面８１Ｂ（図５１），８５Ｂ（図５２）に沿って流れる冷却気体から金属製トレイ８１，８５を介して被冷却物８２に冷却エネルギーを供給しやすくすることも提案されている。しかしながら、被冷却物８２は、その底面のみが金属製トレイ８１，８５と接触するだけであり、効果は限定的であった。
【０００７】
前記の総括伝熱係数を向上させる手段として、過度に冷却された気体を高速で供給する手段とは別に、処理室内の気流を乱流化させる技術も提案されている（例えば、特許文献３又は特許文献４）。しかしながら、これらの手法では、入射流冷気の気流速度を非常に速くする必要があり、従って、発生するとされている乱流それ自体の流速も当然に速くなる。高速冷気流が被処理食品類の表面と接触することになるので、前記と同様の問題が発生した。
【０００８】
また、冷却媒体を気体ではなく、液体（ブライン）とすることにより冷却媒体から被冷却物への熱伝導性を向上させる手段も提案されているが、ブラインとして使用されるアルコール水溶液を生成するためのクーラーやポンプの稼動コストは気体と比較すると高額であることに加えて、火災防止のために貯蔵が煩雑になり、場合により、被冷却物からアルコール成分を分離する必要が生じるなどの種々の欠点がある。更に、水は、熱容量は大きいものの、熱伝導率は金属材料と比較すれば非常に低いため、理想的な冷却エネルギーのキャリアー（冷却媒体）とは言いがたい。
【０００９】
一方、加工食品などでは、冷蔵貯蔵又は冷凍貯蔵の前に、殺菌処理として加熱が行われている。加熱殺菌処理は、対象となる食品を高温（例えば、１００℃前後ないしそれ以上）に曝しても劣化しない場合は、水蒸気処理などが行われている。しかしながら、高温（例えば、１００℃前後）に曝すと風味が劣化したり、包装材料が破裂したりする食品に対しては、約８０℃以下の温度で殺菌処理する必要がある。このような低温殺菌でも、熱風（空気）を使用すると層流境膜が発生するので、前記の冷却と同様の問題があるため、温水処理が広く利用されている。温水を利用すると、温度管理が容易になり、処理時間が短縮し、更に食品温度の均一化が容易になるなどの利点があるが、温水で処理した場合、処理後の食品から水を取り除く作業や、食品と接触した水を廃棄する前の処理が非常に煩雑でコスト高の一因となっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開昭５８−１３６９６２号公報
【特許文献２】特開２００３−１４８８５３号公報
【特許文献３】特開平６−２７３０３０号公報
【特許文献４】特開平１０−３１１６４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明者は、処理室に送る調温気体（冷却気体又は加熱気体）の流速を過度に高速化せずに、総括伝熱係数を向上させ、熱処理（冷却処理又は加熱処理）に必要な時間を短縮して、熱処理物（冷却物や冷凍物、あるいは加熱物）の品質を向上させる手段を鋭意研究していたところ、被処理物を載置するトレイの底板や、被処理物を収納する箱の底板に通風貫通孔を設け、被処理物載置面に対して垂直方向（すなわち、底板の上方から下方への方向、又はその逆方向）に調温気体を通過させることにより、個々の被処理物の周囲に調温気体を通過させることが可能になり、前記の目的を達成することができることを見出した。
【００１２】
また、載置台の上方及び下方に、被処理物載置面に対しては傾斜するが、相互に平行な気流案内面を有する傾斜遮蔽板を設けることにより、被処理物載置面に対して垂直方向（すなわち、被処理物載置面の上方から下方への方向、又はその逆方向）に流れる調温気体の通過量を被処理物載置面（例えば、載置用トレイ）の全体にわたって均一化させ、熱処理時間の短縮化効果が向上することを見出した。
【００１３】
更に、金属製粒状体（例えば、金属製球状体）及び／又は金属製柱状小片（例えば、金属製円柱状小片又は金属製角柱状小片）を被処理物の周囲に充填することにより、調温気体の冷却又は加熱エネルギーを、金属製粒状体及び／又は金属製柱状小片を介して被処理物に効率的に伝熱させることが可能になり、熱処理時間短縮化効果が一層向上することも見出した。
本発明は、こうした知見に基づくものである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
従って、本発明は、
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって、被処理物を熱処理する方法であって、
（１）水平方向に設置されているか又は水平方向に移動することのできる載置台を用いること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させること
を特徴とする、前記熱処理方法に関する。
【００１５】
また、本発明は、
載置用トレイに載せた被処理物を収容する熱処理室と、所定温度に加熱又は冷却された調温気体を前記熱処理室に供給する気体調温室とを含む熱処理装置であって、
（１）水平方向に設置されているか又は水平方向に移動することのできる載置台を備えること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記熱処理装置にも関する。
【００１６】
本発明方法及び本発明装置の好ましい態様においては、被処理物を収容して熱処理する熱処理室に、多数の通風載置台を収容し、各通風載置台がそれぞれ多数の被処理物を載せているか、１又は複数の保持載置台を設け、１又は複数の保持載置台が多数の被処理物を載せている。
【００１７】
本発明方法及び本発明装置の好ましい態様においては、通風載置台又は保持載置台が、それぞれ、水平方向に設置されている載置台であるか、あるいは水平方向に移動することのできる載置台であることができる。ここで、「水平方向に設置されている」とは、少なくとも熱処理実施中に載置台が静置されている状態で熱処理が実施されることを意味し、「水平方向に移動することのできる」とは、少なくとも熱処理実施中に載置台が水平方向に移動している状態で熱処理が実施されることを意味する。
【００１８】
本発明方法及び本発明装置は、バッチ式又は連続式で実施することができる。
【００１９】
本発明方法及び本発明装置の好ましい態様においては、前記載置台の下方に、被処理物載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する下方傾斜遮蔽板を設ける。
【００２０】
本発明方法及び本発明装置の別の好ましい態様においては、前記載置台の上方に、被処理物載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する上方傾斜遮蔽板を設けると共に、前記載置台の下方に、前記被処理物載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する下方傾斜遮蔽板を設け、
しかも、前記上方傾斜遮蔽板の気体流案内方向と下方傾斜遮蔽板の気体流案内方向とが相互に平行である。
【００２１】
本発明方法及び本発明装置の好ましい態様においては、前記通風載置台として、載置用底板に、前記被処理物と共に、金属製粒状体（例えば、金属製球状体）及び／又は金属製柱状小片（例えば、金属製円柱状小片又は金属製角柱状小片）を保持するが、前記調温気体を通過させることのできる通風孔を有する通風載置台を用い、前記通風載置台上に金属製粒状体及び／又は金属製柱状小片を、前記被処理物と直接に接触させるか、又は前記被処理物用包装体の外側表面に直接に接触させるように前記通風載置台上に充填する。あるいは前記保持載置台に挿入保持される被処理物収納箱として、前記被処理物と共に、金属製粒状体（例えば、金属製球状体）及び／又は金属製柱状小片（例えば、金属製円柱状小片又は金属製角柱状小片）を保持するが、前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有する収納箱を用いて前記保持載置台に挿入保持し、前記収納箱の載置台上に金属製粒状体及び／又は金属製柱状小片を、前記被処理物と直接に接触させるか、又は前記被処理物用包装体の外側表面に直接に接触させるように前記通風載置台上に充填する。ここで、金属製粒状体は、粒径が実質的に同一の粒状体（例えば、球状体）からなるか、あるいは粒径の異なる複数種の粒状体（例えば、球状体）の混合物であることができる。同様に、金属製柱状小片も、大きさ及び／又は形状が同一の１種類の金属製柱状小片を用いるか、あるいは、大きさ及び／又は形状が異なる複種類の金属製柱状小片を用いることができる。
【００２２】
前記通風載置台を用いる本発明方法及び本発明装置の好ましい態様では、前記通風載置台に載置した被処理物の側面に調温空気を通過させる案内手段を前記通風載置台に設ける。
【００２３】
前記保持載置台と前記被処理物収納箱との組合せを用いる本発明方法及び本発明装置の好ましい態様では、前記被処理物収納箱の側面に調温空気を通過させる案内手段を前記保持載置台に設ける。更に、前記被処理物収納箱の好ましい態様では、前記被処理物収納箱が、その外側側面に、調温気体との接触面積を増加させる突起物を備えているか、あるいは、その外側側面に、調温気体との接触面積を増加させる突起物を着脱自在に設ける。
【００２４】
更に、本発明は、
移動可能な熱処理コンテナと、その熱処理コンテナを通過させて熱処理行う熱処理トンネルとを含む連続式熱処理システムであって、
（Ａ）前記熱処理トンネルが、気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体を前記熱処理コンテナに供給する手段を備えること、並びに、
（Ｂ）（１）前記熱処理コンテナが、水平方向に設置されている載置台を含み、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記連続式熱処理システムにも関する。
【００２５】
更にまた、本発明は、
水平方向に移動することのできる載置台を通過させて熱処理行う熱処理トンネルを含む連続式熱処理システムであって、
（１）前記熱処理トンネルが、気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体を供給する手段を備えること、
（２）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（３）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（４）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させる手段を含むこと
を特徴とする、前記連続式熱処理システムにも関する。
【００２６】
また、本発明は、
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって熱処理される被処理物を載置することができ、水平方向に設置することのできる載置台であって、
（１）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（２）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（３）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させることができること
を特徴とする、前記載置台にも関する。
【００２７】
更にまた、本発明は、
気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体によって熱処理される被処理物を載置することができ、水平方向に移動することのできる載置台であって、
（１）前記載置台が、
（ａ）前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する通風載置台であるか、あるいは、
（ｂ）前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する保持載置台であること、
（２）（ａ）前記保持載置台の前記挿入保持孔が、前記被処理物収納箱を挿入して保持した状態で前記調温気体を通過させることができること、及び／又は、
（ｂ）前記被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していること、及び
（３）（ａ）前記通風載置台に前記被処理物を載せた状態で、あるいは、（ｂ）前記保持載置台に、前記被処理物を収納した前記被処理物収納箱を挿入保持孔に担持した状態で、前記載置台の上方から下方に向けて、あるいは下方から上方に向けて、前記調温気体を通過させることができること
を特徴とする、前記載置台にも関する。
【００２８】
本明細書において、「熱処理」は、冷却処理及び加熱処理を含む。「冷却」は、一般的に冷やすこと、例えば、被処理物の温度や冷却に用いる気体（冷却気体）の温度を低下させることを広く意味し、「非冷凍温度帯」への「冷却」及び「冷凍温度帯」への「冷却」の両方を含む。
ここで、「冷凍温度帯」とは、被処理物を凍結させる温度領域、すなわち、０℃以下の温度領域を意味する。具体的には、氷結点（食品類中ではじめて氷結晶が生じる温度）以下の凍結状態を含み、当然、−１８℃以下の凍結状態も含む。また、「非冷凍温度帯」とは、被処理物を凍結させない温度領域、すなわち、０℃より高い温度領域を意味し、例えば、常温温度帯、及び冷蔵温度帯が含まれる。なお、「冷凍温度帯」への「冷却」を単に「冷凍」と称することがあり、本明細書の以下の説明においては、簡便化の目的で「非冷凍温度帯への冷却」を、単に「非冷凍冷却」と称することがある。
また、加熱処理には、殺菌加熱処理や調理加熱処理が含まれる。
【００２９】
本明細書においては、通風載置台の被処理物載置面又は保持載置台に挿入保持される被処理物収納箱の被処理物載置面に対して上方から下方に向けて通過する気流を「上下流」と称することがあり、逆にそれらの下方から上方に向けて通過する気流を「下上流」と称することがある。また、両者を総括的に「上下・下上流」と称することがある。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、気体調温室から供給される調温気体（冷却気体又は加熱気体）が、従来法のようにトレイの底板と平行方向に流れるのではなく、被処理物載置面に設けた通風用貫通孔（載置台通風孔又は収納箱通風孔）を通過して上下方向（被処理物載置面の上方から下方に向けて、又は被処理物載置面の下方から上方に向けて）に流れ、個々の被処理物の側面にも直接接触するので、熱処理に必要な時間が短縮され、冷却物や冷凍物の品質を向上させることができ、加熱物の処理工程を簡略化することができる。
【００３１】
また、上下・下上流の調温気体を利用する前記本発明において、載置台（特に、処理室に水平方向に設置されている載置台、たとえば、載置トレイ）の上方及び下方のそれぞれに、載置台の載置面に対して傾斜する方向（非平行方向）に気体流を案内する傾斜遮蔽板を設け、それらの気体流案内方向を相互に平行に配置すると、処理室の調温気体吸入口側から排出口側の方向に載置台の全面にわたって調温気体の上下流の通気抵抗を均一化させることができるので、その結果、載置台の全面にわたって均一な熱処理を実現することができる。
【００３２】
更に、上下流の調温気体（すなわち、載置台、例えば、載置用トレイの上方から下方に向けて通過する冷却気流）を利用する前記本発明において、前記載置台（例えば、載置用トレイ）の下方に、前記載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する下方傾斜遮蔽板を設けると、水蒸気を大量に発生する被処理物を常温温度帯又は冷蔵温度帯へ冷却する際に、水蒸気を天井側に凝結させることがなくなるので、被処理物への水滴落下を防止することができる。
【００３３】
また、本発明において、金属製粒状体を被処理物の周囲に充填させると、調温気体が金属製粒状体の間を通過する際に金属製粒状体が効率的に冷却又は加熱され、それらの金属製粒状体は個々の被処理物の周囲に充填されているので、被処理物の表面は複数地点で金属製粒状体と直接接触することになり、一層効率的に熱処理されることになる。すなわち、本発明において金属製粒状体を用いると、調温気体は、従来法のように被処理物を直接的に熱処理するというよりは、むしろ、被処理物の周囲に充填されている多数の金属製粒状体を主に冷却又は加熱する。この場合、従来法の調温気体と被処理物との接触面積と比較すると、金属製粒状体は被処理物１つに対して多数個存在しているので、調温気体と金属製粒状体との接触面積は、被処理物１つに関して飛躍的に増加する。更に、金属製粒状体は高熱伝導率を有しているので、調温気体との熱交換効率が飛躍的に向上する。また、金属製粒状体は、気体と比較すると熱容量も大きいので、調温気体の冷却又は加熱エネルギーを高効率で蓄熱することができる。更にまた、従来法の調温気体と被処理物との接触には、層流境膜に伴う欠点が存在するのに対し、金属製粒状体と被処理物との接触は直接的な熱伝導の現象であり、空気を介する層流境膜の問題が発生しない。こうして冷却又は加熱された金属製粒状体が、被処理物表面に若干食い込んで全周囲と多数の地点で接触するので、熱伝導による熱処理が高効率で実施されることになる。
【００３４】
更に、本発明において、金属製柱状小片を被処理物の周囲に充填させると、金属製柱状小片は金属製粒状体（特に球状体）よりも表面積が増加するので、調温気体との接触面積が増加し、調温気体による金属製柱状小片の冷却効率又は加熱効率が向上すると共に、被処理物との接触効率も向上する。また、金属製柱状小片は、金属製粒状体と比較して製造コストが低くなる点でも好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明による上下・下上流方式を、通風載置台（平板状トレイ）を用いて実施する場合の原理を示す模式的説明図である。
【図２】本発明による上下・下上流方式を、別の通風載置台（カゴ型トレイ）を用いて実施する場合の原理を示す模式的説明図である。
【図３】半球状の底板に複数の通風用貫通孔を設けた更に別の通風載置台（カゴ型トレイ）の模式的断面図である。
【図４】凸状底板に複数の通風用貫通孔を設けた更に別の通風載置台（カゴ型トレイ）の模式的断面図である。
【図５】挿入通風開口部を有する通風載置台の平面図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線断面図である。
【図７】被処理物としてのケース入り茶碗蒸しの斜視図である。
【図８】図７の底面図である。
【図９】被処理物を挿入通風開口部を有する通風載置台（開口トレイ）の挿入通風開口部に装着した状態を模式的に示す断面図である。
【図１０】被処理物を別の態様の挿入通風開口部を有する通風載置台（開口トレイ）の開口部に装着した状態を模式的に示す断面図である。
【図１１】挿入通風開口部を有する厚い通風載置台（開トレイ）を模式的に示す断面図である。
【図１２】金属粒を用いて本発明を実施する態様の原理を示す模式的断面図である。
【図１３】金属粒を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図１４】金属粒を用いて本発明を実施する更に別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図１５】金属粒を用いて本発明を実施する更に別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図１６】金属粒を用いて本発明を実施する更に別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図１７】本発明で用いることのできる円柱状小片の斜視図である。
【図１８】本発明で用いることのできる六角柱状小片の斜視図である。
【図１９】本発明で用いることのできる有孔円柱状小片の斜視図である。
【図２０】本発明で用いることのできる有孔六角柱状小片の斜視図である。
【図２１】本発明で用いることのできる溝付円柱状小片の斜視図である。
【図２２】本発明で用いることのできる溝付六角柱状小片の斜視図である。
【図２３】本発明で用いることのできる溝付円柱状小片の製造方法を示す模式的斜視図である。
【図２４】本発明で用いることのできる有孔六角柱状小片の製造方法を示す模式的斜視図である。
【図２５】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する態様の原理を示す模式的断面図である。
【図２６】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図２７】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図２８】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図２９】保持載置台の平面図である。
【図３０】図２９のＢ−Ｂ線断面図である。
【図３１】被処理物収納箱の斜視図である。
【図３２】図３１の被処理物収納箱の底面図である。
【図３３】被処理物を収納して含む収納箱を、保持載置台の挿入保持孔Ａに装着した状態を示す模式的断面図である。
【図３４】上面フランジの底面に通風用突出片を有していない収納箱を保持載置台の挿入保持孔に装着した状態を示す模式的断面図である。
【図３５】金属製スペーサーを用いて本発明を実施する態様の原理を示す模式的断面図である。
【図３６】図３５の模式的なＣ−Ｃ線断面図である。
【図３７】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図３８】金属製柱状小片を用いて本発明を実施する別の態様の原理を示す模式的断面図である。
【図３９】外側側面に複数の帯状突起を有する被処理物収納箱の模式的横断面図である。
【図４０】調温気体案内型収納箱の模式的断面図である。
【図４１】コルゲート型金属スペーサーの斜視図である。
【図４２】上方及び下方傾斜遮蔽板を用いて本発明を実施する場合の原理を示す模式的断面図である。
【図４３】上方及び下方傾斜遮蔽板を用いる本発明による多段型熱処理装置の模式的断面図である。
【図４４】水平設置型載置台を用いる連続法で実施する場合に適した熱処理システムの模式的平面図である。
【図４５】図４４の熱処理システムで用いることのできる熱処理コンテナの模式的斜視図である。
【図４６】図４５の熱処理コンテナの模式的断面図である。
【図４７】図４５の熱処理コンテナの別の方向の模式的断面図である。
【図４８】図４４の熱処理システムで用いる熱処理トンネルと熱処理コンテナとの関係を示す模式的断面図である。
【図４９】水平移動型載置台を用いる連続法で実施する場合に適した熱処理システムの説明図である。
【図５０】前記図４９の連続法で使用するベルトコンベアのシール機構の模式的断面図である。
【図５１】従来法の冷却処理の原理を示す模式的説明図である。
【図５２】カゴ型トレイを用いる従来法の冷却処理の原理を示す模式的説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
本発明においては、水平方向に設置されている載置台（すなわち、少なくとも熱処理実施中には静置されている載置台）か、又は水平方向に移動することのできる載置台（すなわち、少なくとも熱処理実施中に水平方向に移動する載置台）を用いる。以下、本明細書において、水平方向に設置されている載置台を「水平設置型載置台」と称し、水平方向に移動することのできる載置台を「水平移動型載置台」と称する。水平設置型載置台の代表例は、従来法において処理室に棚状に設置される載置用トレイである。また、水平移動型載置台の代表例は、ベルトコンベア式に移動する載置用トレイである。
【００３７】
また、本発明では、水平設置型載置台又は水平移動型載置台のいずれにおいても、その載置台自体が、被処理物を保持すると同時に、前記調温気体を通過させることのできる載置台通風孔を有する態様があり、これを通風載置台と称する。
【００３８】
また、本発明では、水平設置型載置台又は水平移動型載置台のいずれにおいても、前記被処理物を収納することのできる被処理物収納箱を挿入して保持することのできる挿入保持孔を有する態様があり、これを保持載置台と称する。この保持載置台では、被処理物収納箱を組合せて使用し、保持載置台が備えている挿入保持孔は、被処理物収納箱の挿入態様に応じて、前記調温気体を通過させることのできる態様と、前記調温気体を通過させない態様とが含まれる。挿入保持孔が調温気体を通過させない態様では、被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有している。挿入保持孔が調温気体を通過させる態様では、被処理物収納箱が、前記被処理物を保持するが前記調温気体を通過させることのできる収納箱通風孔を有していても、あるいは有していなくてもよい。
【００３９】
本明細書においては、通風孔に上下流調温気体を通風する熱処理方式を「上下流方式」と称することがあり、下上流調温気体を利用する熱処理方式を「下上流方式」と称することがある。また、それらを包括して「上下・下上流方式」と称することがある。
【００４０】
更に、載置用トレイの上方に、載置用トレイの載置面に対して傾斜する方向（非平行方向）に気体流を案内する傾斜遮蔽板を設けた状態で、熱処理を行う熱処理方式を、以下、「上方傾斜板方式」と称することがあり、載置用トレイの下方に、載置用トレイの載置面に対して傾斜する方向（非平行方向）に気体流を案内する傾斜遮蔽板を設けた状態で、熱処理を行う熱処理方式を、以下、「下方傾斜板方式」と称することがある。また、載置用トレイの上方及び下方のそれぞれに、載置用トレイの載置面に対して傾斜する方向（非平行方向）に気体流を案内する傾斜遮蔽板を設け、それらの気体流案内方向を相互に平行に配置した状態で、熱処理を行う熱処理方式を、以下、「上方・下方傾斜板方式」と称することがある。
【００４１】
＜上下・下上流方式：通風載置台＞
最初に、本発明による上下・下上流方式の原理を、水平設置型載置台の代表例である載置用トレイを示す図１及び図２（本発明の通風載置台）並びに図５１及び図５２（従来技術の載置用トレイ）の模式的説明図に沿って説明する。図１及び図２並びに図５１及び図５２では、説明の便宜のために３つの被処理物２１，８２のみを示すが、実際の適用例では、多数の被処理物２１，８２が同じトレイ上に相互に間隔を隔てて併置される。以下、本明細書に添付の各図面においては、被処理物を１つ〜３つ程度までしか図示していないが、これも説明の便宜のためであり、実際の適用例では、多数の被処理物が同じトレイ上に相互に間隔を隔てて併置される。なお、調温気体としては、一般的には、調温空気を使用する。
【００４２】
本発明による上下・下上流方式では、図１に示すように、被処理物（被冷却物又は被加熱物）２１を載置する底板１１Ｔに複数の通風用貫通孔（載置台通風孔）１２を設けた平板状トレイ１１を用い、前記載置用平板状トレイ１１の底板１１Ｔに設けた通風孔１２に、トレイ１１の上方から下方に向けて、又はトレイ１１の下方から上方に向けて、図１の矢印Ｖに示すように、調温気体（冷却気体又は加熱気体）を通過させる。また、図２に示すように、棚段ラック（図示せず）の係止桟１６に保持して使用するカゴ型トレイ１５の場合には、カゴ型トレイ１５の底板１５Ｔに複数の通風用貫通孔（載置台通風孔）１２を設け、トレイ１５の上方から下方に向けて、又はトレイ１５の下方から上方に向けて、図２の矢印Ｖに示すように、調温気体を通過させる。なお、前記通風用貫通孔１２は、前記被処理物を保持すると共に、気体を通過させることのできる開口部口径を有している。
【００４３】
本発明による上下・下上流方式に用いる通風載置台（特に載置用トレイ）は、任意の材料（例えば、合成樹脂や金属）からなることができるが、底板の下面は調温気体と直接に接触するので、少なくとも底板が金属製であることが好ましい。通風載置台を構成する金属としては、高い熱伝導性及び大きい熱容量を有する金属、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金を挙げることができる。なお、金属製載置台は、熱伝導性に大きな影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤で保護されていることもできる。上下・下上流方式に用いる載置台は、載置台の底板に多数の通風用貫通孔（載置台通風孔）を有しており、調温気体の通風をできる限り妨げないように、被処理物（及び場合により使用する金属製粒状体や金属製柱状小片など）を落下させない限り、開口部の合計面積が広いことが好ましく、例えば、網目状やネット状の底板（例えば、金網）が好ましい。
【００４４】
本発明による上下・下上流方式において、調温気体（冷却気体又は加熱気体）を通過させる方向は、通風載置台の上方から下方への方向、又は通風載置台の下方から上方への方向のいずれも可能である。例えば、焼きたてのパンや炊飯直後のご飯、あるいは茹でたての麺類や茶碗蒸しのように、冷却処理において水蒸気を多量に発生する高温食品類を熱処理室に搬入して通風載置台上で冷却処理する場合は、下上流冷却気体を通過させることよって処理することもできるが、被処理物から発生する水蒸気が通風載置台上方の天井部壁面に凝結し、水滴となって被処理物上に落下して食品類を汚す危険性もあるので、上下流冷却気体を通過させることにより、被処理物から発生する水分を通風載置台の下方で収集して排水することができるので好ましい。また、海草類や水産物のように、水滴を滴下する被処理物の場合も、上下流冷却気体を通過させることが好ましい。
【００４５】
本発明で用いることのできるカゴ型トレイの底面は、図２に示す平坦な底板に限定されず、例えば、図３（模式的断面図）に示すように、半球状の底板１７Ｔに複数の通風用貫通孔１２を設けたカゴ型トレイ１７や、図４（模式的断面図）に示すように、凸状底板１８Ｔに複数の通風用貫通孔１２を設けたカゴ型トレイ１８を用いることもできる。
前記の図１〜図５に示すトレイは、水平設置型載置台としても、水平移動型載置台としても利用することができる。
【００４６】
＜ケース充填型被処理物＞
本発明では、被処理物が特定形状のケースに充填されているケース充填型被処理物である場合、その特定形状のケース充填型被処理物を載置可能に形成した通風載置台を用いることができる。特定形状のケース充填型被処理物の代表例は、載置台に設けた載置台通風孔に被処理物それ自体を挿入して懸架状態で保持させることのできる形状であり、具体的には、ケース入り加工食品（例えば、茶碗蒸し又は豆腐）やケース入り菓子（例えば、プリン、水羊羹、又はゼリー）である。このような場合、ケース充填茶碗蒸しやケース充填プリンなどのケース上部にフランジを設け、そのフランジ縁部によって、ケース充填茶碗蒸しやケース充填プリンを載置台に懸架状態で保持することができる。
【００４７】
図５〜図９には、通風載置台に設けた載置台通風孔に直接に挿入して保持させることのできるケース充填型被処理物としてケース充填茶碗蒸しの熱処理に好適に使用することのできる広開口トレイを示す。この場合、載置台通風孔は、前記調温気体を通過させることのできる貫通通風孔であると共に、被処理物を挿入して保持することのできる挿入保持孔としての機能も有することになる。
【００４８】
図５は、ケース充填茶碗蒸しの処理に用いることのできる広開口トレイ７１の模式的平面図であり、図６はそのＡ−Ａ線断面図である。図５及び図６に示す広開口トレイ７１は、多数の広開口部７２を有し、図５及び図６に示す態様では、各広開口部７２に、着脱自在に挿入可能な調温気体案内筒７４を挿入した状態を示す。調温気体案内筒７４は、上部に保持用フランジ７４Ａを備え、下部は、図６に示すように、調温気体案内手段としての円筒状側壁７５によって包囲されていることが好ましい。調温気体案内筒７４を設けずに実施することもできるが、調温気体案内筒７４を設けることによって、調温気体をケース充填茶碗蒸しの周囲に集中的に通過させることができる。円筒状側壁７５と同様の構造物を広開口部７２の底面側に、広開口トレイ７１と一体成型によって形成することもできる。前記広開口トレイ７１は高い熱伝導性を有する金属製であるか、あるいは低熱伝導性材料製（例えば、プラスティック製）であることができる。調温気体案内筒７４は、高い熱伝導性を有する材料から構成する必要はない。
なお、図５及び図６に示す広開口トレイ７１は、広開口部７２の周縁部に、後述する図２９及び図３０に示す補強用環状突起１７５のように、補強用環状突起を設けることによって強度を補強することができる。
【００４９】
図７（斜視図）及び図８（底面図）は、ケース充填茶碗蒸し７３であり、場合により設ける調温気体案内筒７４を介して、前記広開口トレイ７１に装着して好適に熱処理することができる。ケース充填茶碗蒸し７３は、上面フランジ７３Ａ、側壁部７３Ｃ、及び底面部７３Ｄを有し、前記上面フランジの底面には、下方に突出する通風用突出片７３Ｂを備えており、前記上面フランジの上面は上面フィルムで封止されている。このケース充填茶碗蒸し７３を、調温気体案内筒７４を挿入した広開口トレイ７１の広開口部７２Ａに装着した状態を図９（断面図）に示す。調温気体は、調温気体案内筒７４の円筒状側壁７５と、ケース充填茶碗蒸し７３の側壁部７３Ｃとの間に形成される間隙を、矢印Ｖの方向（又はその逆方向）に通過し、更に、調温気体案内筒７４の保持用フランジ７４Ａの上面と、ケース充填茶碗蒸し７３の上面フランジ７３Ａの底面との間に形成される間隙を、矢印Ｖの方向（又はその逆方向）に通過し、その際に、ケース充填茶碗蒸し７３の底面部７３Ｄ及び側壁部７３Ｃと接触して効率的に熱処理を行うことができる。前記のように、広開口部７２に設けた調温気体案内筒７４の円筒状側壁７５と、ケース充填茶碗蒸し７３の側壁部７３Ｃとの間に形成される間隙は通風用通路となり、通風用通路の通過面積を狭くすることによって、供給する調温気体の量を変化させずに流速を高速化することができるか、供給する調温気体の流速を変化させずに、供給量を低下させることができる。
【００５０】
なお、図５及び図６において、広開口部７２を９つしか図示していないが、これも説明の便宜のためであり、実際の適用例では、多数の広開口部が同じ広開口トレイ上に相互に間隔を隔てて設けられる。
【００５１】
例えば、図１０（断面図）に示すように、被処理物７６の側壁形状が円筒状である場合は、下方向に徐々に広がる円筒状側壁７５Ａを有する調温気体案内筒７４を使用することができる。また、図１１（断面図）に示すように、板厚の大きいトレイ７１Ａに広開口部７２Ａを設けたものを用いることもできる。
前記のように、通風載置台に設けた載置台通風孔に直接に挿入して保持させることのできる特定形状のケース充填型被処理物を熱処理する態様は、水平設置型載置台を用いる態様に適用することもできるが、特に、水平移動型載置台を用いる態様に好適に適用することができる。
【００５２】
ケース充填型被処理物を広開口トレイの広開口部に挿入保持させた後に、ケース充填型被処理物の上から、場合により、金属製補助プレートを被せてケース充填型被処理物の上部と直接に接触させることにより、熱処理を更に効率的に実施することができる。金属製補助プレートは、個別のケース充填型被処理物毎に、その上から被せる個別プレート、相互に隣接する一群のケース充填型被処理物毎に、それらの上から被せるグループ用プレート、更には、１つの広開口トレイ全体について全ケース充填型被処理物の上から一括して被せる一括プレートが含まれ、グループ用プレートや一括プレートには、必要により、通風貫通孔を設けることができる。
前記の図６、又は図９〜図１１に示す広開口トレイも、水平設置型載置台又は水平移動型載置台であることができる。
【００５３】
＜金属製粒状体＞
本発明を実施する場合は、金属製粒状体、特に高熱伝導度及び高熱容量を有する金属製粒状体（金属製球状体）を、前記の通風載置台上の前記被処理物の周囲に、あるいは後述する保持載置台と組合せて使用する被処理物収納箱内の被処理物の周囲に充填することができる。この場合も、前記通風載置台又は保持載置台は、いずれも、水平設置型でも水平移動型でもよい。
【００５４】
この方式では、例えば、図１２に示すように、底板１５Ｔに多数の通風用貫通孔（載置台通風孔）１２を備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、それらの周囲に金属製粒状体２３を充填する。具体的には、最初に、金属製粒状体２３を底板１５Ｔに薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を相互に間隔を隔てて載せ、被処理物２１の間に金属製粒状体２３を充填し、最後に、必要に応じて、被処理物２１の上にも金属製粒状体２３を薄い層状に被せることができ、こうして被処理物２１の外側全体を金属製粒状体２３で包囲することができる。なお、目的とする熱処理に悪影響を与えない限り、予備的に冷却又は加熱された金属製粒状体２３を用いると、熱処理を更に短時間で実施することができる。金属製粒状体２３の粒径は、調温気体が、金属製粒状体２３の間隙を円滑に通過することができる粒径であることが必要である。
【００５５】
金属製粒状体は、載置台（例えば、トレイ）に充填された際に、上下・下上流調温気体を円滑に通過させる通風性を有することが要求されると共に、調温気体から冷却又は加熱エネルギーを有効に捕捉して蓄熱する形状及び容量を有していることが好ましいので、球状体であることが好ましい。なお、粒径や真球度は、ボールベアリングやパチンコ球のように厳密に調整・制御する必要はなく、被処理物と金属製粒状体との分離の際に、粒径の差異を利用することができる程度の精度で調整・制御されていれば充分である。
【００５６】
金属製粒状体の粒径は、その間隙を調温気体が円滑に通過することができる限り特に限定されず、例えば、０．５ｍｍ以上であれば通風上の問題はなく、一般的には１ｍｍ以上である。上限も特に限定されず、一般的には、２０ｍｍ程度である。大型の被処理物（例えば、大型魚や食肉）の場合には、２０ｍｍを超える粒径の金属製粒状体を用いることもできる。具体的な粒径は、通風性のみではなく、エネルギーの捕捉・蓄熱性及び被処理物との接触効率を考慮して適宜決定することができる。すなわち、通風性及び蓄熱性の観点では、粒径を比較的大きくして、円滑な通風と、エネルギーの捕捉・蓄熱を保証することが好ましい。一方、被処理物との接触効率の観点では、粒径を比較的小さくして、金属製粒状体と被処理物との接触面積を増加させることが好ましい。
なお、被処理物が果物や加工食品のように比較的大きな場合は、金属製粒状体の粒径は被処理物よりも小さくなるが、例えば、コショウ粒のような小型の被処理物の場合には、金属製粒状体の粒径を被処理物よりも大きくするのが一般的である。
【００５７】
前記の金属製粒状体は、高い熱伝導度と大きな熱容量を有する金属、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金からなることが好ましい。金属製粒状体は、それ自体を洗浄あるいは殺菌処理する必要があるので、熱伝導度や熱容量に影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤によって保護することもでき、相互接触や洗浄・殺菌処理に対する耐磨耗性を付与することができる。
【００５８】
図１２に示す態様では、金属製粒状体２３の充填後に、底板１５Ｔの下方から調温気体を供給すると、調温気体は金属製粒状体２３の間隙を経て、金属製粒状体２３の層の最上部まで到達し、矢印Ｖの方向に抜ける。調温気体は、矢印Ｖとは逆方向、すなわち、金属製粒状体２３の層の最上部から底板１５Ｔの方向へ通過せることもできる。この通過の際に、金属製粒状体２３が冷却又は加熱され、その冷却又は加熱エネルギーは金属製粒状体２３に蓄熱されると共に隣接する金属製粒状体２３を経て被処理物２１に伝熱される。金属製粒状体２３は被処理物２１の表面を若干押し込んで接触しているので、被処理物２１が、金属製粒状体２３からの伝熱作用によって冷却又は加熱される。
【００５９】
こうして熱処理が終了した後に、処理物と金属製粒状体２３との混合物を、分離用フルイの上にあける。分離用フルイは、金属製粒状体２３を通過させるが処理物を通過させない開口部を有しているので、処理物が分離用フルイ上に残り、金属製粒状体２３と分離することができる。こうして分離された金属製粒状体２３は、冷却又は加熱エネルギーを蓄熱しているので、そのエネルギーを再利用することができる。なお、トレイの底板１５Ｔを着脱自在とし、熱処理終了後に、底板１５Ｔを取り除いて、処理物と金属製粒状体２３との混合物を、分離用フルイの上に落下させることもできる。あるいは、トレイの底板１５Ｔに開閉自在の落下用開口部を設けて、処理物と金属製粒状体２３との混合物を、分離用フルイの上に落下させることもできる。
【００６０】
なお、コショウ粒などのように、被処理物が金属製粒状体の粒径よりも小さい場合には、分離用フルイとして、コショウ粒などのような被処理物を通過させるが、金属製粒状体を通過させない開口部を有しているフルイを用いて分離することができる。以下は、特に断らない限り、被処理物が、金属製粒状体よりも大きい場合について説明するが、それらの説明は、コショウ粒やナッツ類のような小さい被処理物についても、当業者には自明の変形を適宜行うことによって適用可能である。
【００６１】
なお、水分を含んだ被処理物に対して冷凍処理を行う場合は、被処理物を非透水性ラップなどで包み、被処理物と金属製粒状体とが凍結して結合したり、金属製粒状体が相互に凍結したりすることを防止して、冷凍処理後の処理物と金属製粒状体との分離を容易に実施可能にすることが好ましい。
【００６２】
図１２に示すように、単一の粒径の金属製粒状体のみを使用することも、あるいは、後述する図１３及び図１４に示すように、複数種（特に２種）の粒径の金属製粒状体を混合して用いることもできる。例えば、比較的大口径の金属製粒状体と比較的小口径の金属製粒状体との２種類の金属製粒状体を併用して、大口径金属製粒状体によって通風性及び蓄熱性を確保し、小口径金属製粒状体によって接触性を同時に確保することができる。
【００６３】
図１３（模式的断面図）は、大口径金属製粒状体２３Ｌと、小口径金属製粒状体２３Ｓとを混合して併用する態様、すなわち混在させる態様の模式図である。この態様では、ネット状底板１５Ｔを備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、大口径金属製粒状体２３Ｌと、小口径金属製粒状体２３Ｓとを混合して充填する。具体的には、最初に、大口径金属製粒状体２３Ｌと小口径金属製粒状体２３Ｓとの混合物をネット状底板１５Ｔの上に薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を相互に間隔を隔てて載せ、最後に被処理物２１の間に前記混合物を充填する。更に、被処理物２１の上にも、前記混合物を薄い層状で被せることもできる。こうして被処理物２１の外側全体を前記粒状体混合物で包囲することができる。
【００６４】
図１３に示す態様でも、底板１５Ｔの下方から、又は金属製粒状体２３Ｌ，２３Ｓの混合物の層の最上部の上方から調温気体を通過させて熱処理を効率的に実施することができる。熱処理の終了後に、処理物と金属製粒状体混合物とを、分離用フルイの上にあける。分離用フルイは、金属製粒状体混合物を通過させるが処理物を通過させない開口部を有しているので、処理物が分離用フルイ上に残り、金属製粒状体混合物と分離することができる。こうして分離された金属製粒状体混合物は、冷却又は加熱エネルギーを蓄熱しているので、再利用することができる。
【００６５】
図１３に示す態様では、小口径金属製粒状体２３Ｓの中に、大口径金属製粒状体２３Ｌが混在することによって、上下・下上流調温気体の通風性が確保されると共に、冷却又は加熱エネルギーを比較的大量に蓄熱することができる。一方、大口径金属製粒状体２３Ｌのみで、小口径金属製粒状体２３Ｓが存在しないと、大口径金属製粒状体２３Ｌの相互間の接触や、大口径金属製粒状体２３Ｌと被処理物２１とが直接に接触する面積が少なくなるが、小口径金属製粒状体２３Ｓを混在させることにより、各粒状体２３Ｌ，２３Ｓが相互に直接に接触する面積が飛躍的に拡大し、伝熱性が向上する。更に、小口径金属製粒状体２３Ｓは、被処理物２１の表面を押し込んで、被処理物２１の表面に若干は食い込むことになるので、被処理物２１への伝熱に利用される接触面積も拡大する。
【００６６】
図１４（模式的断面図）は、大口径金属製粒状体２３Ｌと、小口径金属製粒状体２３Ｓとを相互に分離した状態で併用する態様の模式図である。この態様では、ネット状底板１５Ｔを備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、大口径金属製粒状体２３Ｌと、小口径金属製粒状体２３Ｓとを相互に分離して充填する。具体的には、最初にネット状底板１５Ｔに分離筒状体２４を置き、分離筒状体２４の内部のネット状底板１５Ｔに小口径金属製粒状体２３Ｓを薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を載せる。最初にネット状底板１５Ｔに大口径金属製粒状体２３Ｌを薄い層状に敷いてから、分離筒状体２４を置き、分離筒状体２４の内部の大口径金属製粒状体２３Ｌの層の上に、更に小口径金属製粒状体２３Ｓを薄い層状に敷くこともできる。
【００６７】
続いて、分離筒状体２４の中に被処理物２１を装入し、被処理物２１と分離筒状体２４の内壁の間に小口径金属製粒状体２３Ｓを充填し、必要に応じて、被処理物２１の上を小口径金属製粒状体２３Ｓの薄い層で被うこともできる。こうして被処理物２１の外側全体を小口径金属製粒状体２３Ｓで包囲することができる。更に、分離筒状体２４の外側には大口径金属製粒状体２３Ｌを充填する。分離筒状体２４が、良好な熱伝導性を有する材料から形成されている場合には、分離筒状体２４を取り除かずに、加熱処理を実施することができる。あるいは、加熱処理を実施する前に、分離筒状体２４を取り除き、大口径金属製粒状体２３Ｌと小口径金属製粒状体２３Ｓとの境界面で、両者を混合状態にしてから加熱処理を開始することもできる。後者の場合は、分離筒状体２４を、熱伝導性材料から形成する必要はない。
【００６８】
図１４に示す態様で加熱処理（冷却処理又は加熱処理）を実施すると、分離筒状体２４の外側の大口径金属製粒状体２３Ｌが充填されている領域２２Ａでは、上下・下上流調温気体が円滑に流通し、大口径金属製粒状体２３Ｌに冷却又は加熱エネルギーが効率的に蓄積される。こうして蓄積された冷却又は加熱エネルギーは、熱伝導性分離筒状体２４を介して（又は熱伝導性分離筒状体２４を介さずに直接に）小口径金属製粒状体２３Ｓの充填領域２２Ｂに伝えられ、この小口径金属製粒状体２３Ｓの充填領域２２Ｂにおいては、粒状体間で良好な熱伝導性が得られるので、被処理物２１を迅速に冷却又は加熱することができる。分離筒状体２４を取り除いてから熱処理を開始すると、大口径金属製粒状体２３Ｌと小口径金属製粒状体２３Ｓとの境界面の熱伝導効率が向上するので、一層効率的に熱処理を実施することができる。
【００６９】
図１４に示す態様においても、熱処理後の処理物と金属製粒状体との分離は、前記と同様の分離用フルイを用いて実施することができ、分離された金属製粒状体に蓄熱された熱エネルギーは再利用することができる。
【００７０】
前記の上下・下上流方式においては、種々の内側バスケットを用いることができる。例えば、図１５（模式的断面図）に示すように、分離用の内側バスケット２５を利用して、熱処理後の処理物と金属製粒状体２３との分離操作を簡略化することができる。分離用内側バスケット２５は、熱伝導性材料からなり、底面２５Ｔに複数の分離用貫通孔２６を有しており、その分離用貫通孔２６の開口部口径は、被処理物２１を通過させずに保持するが、金属製粒状体２３を通過させることのできる大きさを有している。したがって、熱処理の終了後に、分離用内側バスケット２５の把持部２７を矢印Ｕの方向へ上方に引き上げると、分離用貫通孔２６から金属製粒状体２３が落下し、分離用内側バスケット２５の内部には、熱処理後の処理物のみが残留することになる。
【００７１】
なお、図１５に示す分離用内側バスケット２５の側面に複数の通気用貫通孔を設けることもでき、これらの通気用貫通孔は、金属製粒状体２３を通過させる大きさを有していても、あるいは金属製粒状体２３を通過させない大きさを有していてもよい。前記の内側バスケットは、平板状底面を有する筒状体（角筒体又は円筒体）だけでなく、突出湾曲状底面を有する筒状体や、球体、半球体、あるいは楕球体などであることもできる。また、前記の内側バスケットは、金属製、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金製であることが好ましい。金属製の内側バスケットは、熱伝導性に影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤によって保護されていることもできる。
【００７２】
具体的には、最初に、金属製粒状体２３をネット状底板１５Ｔの上に薄い層状に敷き、その上から分離用内側バスケット２５を装入する。続いて、分離用内側バスケット２５の底面２５Ｔに金属製粒状体２３を薄い層状に敷き、その上から被処理物２１を載せる。更に、分離用内側バスケット２５の内側と外側とに金属製粒状体２３を充填し、必要により、被処理物２１の上にも、金属製粒状体２３を薄い層状で被せ、被処理物２１の外側全体を被うことができる。上下・下上流方式による熱処理と、金属製粒状体２３の再利用は、前記と同様に実施することができる。
【００７３】
図１５に示す態様においても、大口径金属製粒状体と小口径金属製粒状体とを混合あるいは分離状態で併用することができる。分離状態で併用する場合は、分離用内側バスケット２５の内部に小口径金属製粒状体を充填し、分離用内側バスケット２５の外側に大口径金属製粒状体を充填することができる。
【００７４】
また、図１６（模式的断面図）に示すように、隔離用の内側バスケット３１を用いることもできる。この隔離用内側バスケット３１は、熱伝導性材料からなり、その底板３１Ｔに複数の隔離用通風孔３２を有しており、その隔離用通風孔３２の開口部口径は、被処理物（図示せず）を通過させずに保持すると共に、金属製粒状体２３も通過させない大きさを有している。したがって、その隔離用内側バスケット３１の内側収容部３５に、金属製粒状体２３を充填せずに、例えば、通気性を有する被処理物（例えば、麺類）をラップせずにそのまま収容して熱処理を実施した後、隔離用内側バスケット３１の把持部３３を矢印Ｕの方向へ上方に引き上げることによって、熱処理された処理物を取り出すことができる。なお、底板３１Ｔと側板との接合部３４に折り畳み可能なヒンジを設けた隔離用内側バスケット３１を用いて、例えば、通気性を有さず、しかも壊れやすい被処理物（例えば、ケーキ類）をラップせずにそのまま収容して熱処理を実施した後、隔離用内側バスケット３１の把持部３３を矢印Ｕの上部方向に引き上げ、更に側板をヒンジ部で折り曲げて処理物（例えば、ケーキ類）を容易に取り出すことができる。
【００７５】
図１６に示す態様においても、大口径金属製粒状体と小口径金属製粒状体とを混合あるいは分離状態で併用することができる。分離状態で併用する場合は、隔離用内側バスケット３１の外側に、隔離用内側バスケット３１に隣接して小口径金属製粒状体の充填領域を形成し、その更に外側に、大口径金属製粒状体の充填領域を形成することができる。
【００７６】
前記の内側バスケットは、その側面に複数の通気用貫通孔を設けることもでき、これらの通気用貫通孔は、内側バスケットの目的に応じて、金属製粒状体を通過させる大きさを有していても、あるいは金属製粒状体を通過させない大きさを有していてもよい。また、前記の内側バスケットは、平板状底面を有する筒状体（角筒体又は円筒体）だけでなく、突出湾曲状底面を有する筒状体や、球体、半球体、あるいは楕球体などであることもできる。また、前記の内側バスケットは、金属製、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金製であることが好ましい。金属製の内側バスケットは、熱伝導性に影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤によって保護されていることもできる。
【００７７】
＜金属製柱状小片＞
本発明は、前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）に替えて、あるいは前記金属製粒状体と併用して、金属製柱状小片を用いることもできる。
金属製柱状小片としては、特に高熱伝導度及び高熱容量を有する金属製柱状小片を用いる。ここで、柱状とは、円柱状、楕円柱状、又は角柱状（すなわち、三角柱状ないし多角柱状、例えば六角柱状）を意味する。
図１７は、本発明で用いることのできる円柱状小片１３１の斜視図であり、図１７（ａ）は、幅（ｗ）に対して高さ（ｈ）が短い扁平型円柱状小片１３１Ａを示し、図１７（ｂ）は、幅（ｗ）に対して高さ（ｈ）が長い細長型円柱状小片１３１Ｂを示す。図１８は、本発明で用いることのできる六角柱状小片１３２の斜視図であり、図１８（ａ）は、幅（ｗ）に対して高さ（ｈ）が短い扁平型六角柱状小片１３２Ａを示し、図１８（ｂ）は、幅（ｗ）に対して高さ（ｈ）が長い細長型六角柱状小片１３２Ｂを示す。図１７及び図１８に示すように、底面（又は上面）の最大長に相当する幅（ｗ）と、軸方向の長さに相当する高さ（ｈ）の比率は特に限定されず、種々の比率の柱状小片を用いることができる。
【００７８】
本発明で用いることのできる金属製柱状小片は、その金属製柱状小片を貫通する通風貫通孔を有していることが好ましい。通風貫通孔を設けることにより、本発明による上下・下上流方式に好適に適用することができる。通風貫通孔を設ける位置及び方向は、特に限定されないが、製造が容易である点から、図１９及び図２０に示すように、金属製柱状小片の軸方向に平行に設けることが好ましい。図１９は、有孔円柱状小片１３３の斜視図であり、図１９（ａ）は、１つの通風貫通孔１３３ａを中心軸に沿って設けた扁平型有孔円柱状小片１３３ａを示し、図１９（ｂ）は、２つの通風貫通孔１３３ｂ，１３３ｂを中心軸に平行に設けた細長型有孔円柱状小片１３３ｂを示す。前記の通風貫通孔１３３ａ，１３３ｂは、いずれも断面が円形の孔である。図１９に示すように、複数個の通風貫通孔を設けることができ、その数は限定されない。複数個の通風貫通孔を設ける場合、それら貫通孔の断面形状は相互に同じでも、異なるものであってもよい。
【００７９】
本発明において金属製柱状小片を用いる場合は、後述するように、多数の金属製柱状小片を被処理物の周囲に充填し、各金属製柱状小片は、相互にランダムな方向を向いた状態で前記水平設置型載置台（例えば、載置用トレイ）上に配置されるので、有孔円柱状小片の通風貫通孔が、別の有孔円柱状小片によって封鎖されることもある。そこで、同一形状の扁平型有孔金属製柱状小片を用いる場合には、通風貫通孔の内径（ｄ）を高さ（ｈ）よりも大きくすることが好ましい。図１９（ｃ）に示すとおり、有孔円柱状小片１３３Ｃの側面が、別の有孔円柱状小片１３３Ｄの通風貫通孔に嵌まり込むことになっても、有孔円柱状小片１３３Ｃの側面が、別の有孔円柱状小片１３３Ｄの通風貫通孔を完全に封鎖することがないので、通風性が確保されるからである。
【００８０】
図２０は、有孔六角柱状小片１３４の斜視図であり、図２０（ａ）は、１つの通風貫通孔１３４ａを中心軸に沿って設けた扁平型有孔六角柱状小片１３４Ａを示し、図２０（ｂ）は、１つの通風貫通孔１３４ｂを中心軸に沿って設けた細長型有孔六角柱状小片１３４Ｂを示す。図２０（ａ）に示す扁平型有孔六角柱状小片１３４Ａの通風貫通孔１３４ａの断面形状は六角形である。図２０に示すように、通風貫通孔の断面形状は限定されない。
【００８１】
本発明で用いることのできる金属製柱状小片は、側面、上面、又は底面の少なくとも１面に通風溝を有することができる。通風溝を設けることにより、上下・下上流方式に好適に適用することができる。通風溝を設ける位置及び方向は、多数の金属製柱状小片を載置台（例えば、トレイ）上に充填した際に、調温気体を円滑に通過させることができる限り特に限定されない。通風溝の形状は、金属製柱状小片の突出部分が嵌まり込む形状でないことが好ましい。また、製造が容易である点から、図２１及び図２２に示すように、金属製柱状小片の側面に軸方向に平行に直線状に設けるか、あるいは、側面に螺旋状に設けることもできる。
【００８２】
図２１は、溝付円柱状小片１３５の斜視図であり、図２１（ａ）は、１つの通風溝１３５ａを中心軸に平行に設けた扁平型溝付円柱状小片１３５Ａを示し、図２１（ｂ）も、１つの通風溝１３５ｂを中心軸に平行に設けた細長型溝付円柱状小片１３５Ｂを示す。図２１（ａ）に示す扁平型溝付円柱状小片１３５Ａが有する通風溝１３５ａの断面形状は三角形であり、図２１（ｂ）に示す細長型溝付円柱状小片１３５Ｂが有する通風溝１３５ｂの断面形状は台形様である。図２１に示すように、通風溝の断面形状は限定されない。
【００８３】
図２２は、溝付六角柱状小片１３６の斜視図であり、図２２（ａ）は、１つの通風溝１３６ａを中心軸に平行に設けた扁平型溝付六角柱状小片１３６Ａを示し、図２２（ｂ）は、２つの通風溝１３６ｂ，１３６ｂを中心軸に平行に設けた細長型溝付六角柱状小片１３６Ｂを示す。図２２に示すように、複数個の通風溝を設けることができ、その数は限定されない。複数個の通風溝を設ける場合、それら通風溝の断面形状は相互に同じでも、異なるものであってもよい。なお、本発明で用いることのできる金属製柱状小片は、１又は複数の通風貫通孔と１又は複数の通風溝とを同時に備えることもできる。
【００８４】
本発明による上下・下上流方式を用いる場合に、前記図１７〜図２２に示すような各種態様の金属製柱状小片について、同一形状の金属製柱状小片をそれ単独で用いるか、あるいは２種以上の異なる形状の金属製柱状小片を適宜組合せて用いるかを適宜選択することができる。更に、本発明の上下・下上流方式において用いる場合に、前記の金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）と前記金属製柱状小片とを組合せて用いることもできる。
【００８５】
本発明で用いることのできる金属製柱状小片は、図２３及び図２４に示すように、簡単な方法で製造することができる。例えば、図２３に示す溝付円柱状棒状体１３７を切断線１３７Ｘで軸方向に垂直方向に切断することにより、複数の溝付円柱状小片１３７ａ，１３７ｂ，１３７ｃ，１３７ｄ，１３７ｅ，１３７ｆを製造することができる。同様に、図２４に示す有孔六角柱状棒状体１３８を切断線１３８Ｘで軸方向に垂直方向に切断することにより、複数の有孔六角柱状小片１３８ａ，１３８ｂ，１３８ｃ，１３８ｄ，１３８ｅ，１３８ｆ，１３８ｇ，１３８ｈ，１３８ｉ，１３８ｊ，１３８ｋ，１３８ｍ，１３８ｎを製造することができる。なお、図２３に示す溝付円柱状棒状体１３７及び図２４に示す有孔六角柱状棒状体１３８は、それぞれ、必要により、表面処理（例えば、耐酸化処理）を一括して効率的に実施することができ、更に必要により、切断面のみの表面処理を引き続いて実施することができる。
【００８６】
前記の金属製柱状小片は、高い熱伝導度と大きな熱容量を有する金属、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金からなることが好ましい。金属製柱状小片は、それ自体を洗浄あるいは殺菌処理する必要があるので、熱伝導度や熱容量に影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤によって保護することもでき、相互接触や洗浄・殺菌処理に対する耐磨耗性を付与することができる。
【００８７】
金属製柱状小片は、載置台（例えば、トレイ）に充填された際に上下・下上流調温気体を円滑に通過させる通風性を有することが要求されると共に、調温気体から冷却又は加熱エネルギーを有効に捕捉して蓄熱する形状及び容量を有していることが好ましい。なお、寸法は厳密に調整する必要はなく、被処理物と金属製柱状小片との分離の際に、寸法の差異を利用することができる程度の精度で調整されていれば充分である。
【００８８】
金属製柱状小片の具体的な寸法は、特に限定されず、通風貫通孔や通風溝を備えていない場合には、その間隙を調温気体が円滑に通過することができることが好ましい。例えば、柱状小片の幅（ｗ）及び高さ（ｈ）が０．５ｍｍ以上であれば使用上の問題はなく、柱状小片の幅（ｗ）及び高さ（ｈ）は、一般的には１ｍｍ以上である。上限も特に限定されず、柱状小片の幅（ｗ）及び高さ（ｈ）は、一般的には、２０ｍｍ程度であり、主に、１０ｍｍ〜２０ｍｍの金属製柱状小片が用いられる。大型の被処理物（例えば、大型魚や食肉）の場合には、２０ｍｍを超える幅（ｗ）及び／又は高さ（ｈ）を有する金属製柱状小片を用いることもできる。具体的な寸法は、通風性や、エネルギーの捕捉・蓄熱性及び被処理物との接触効率を考慮して適宜決定することができる。すなわち、通風性及び蓄熱性の観点では、寸法を比較的大きくして、円滑な通風と、エネルギーの捕捉・蓄熱を保証することが好ましい。一方、被処理物との接触効率の観点では、寸法を比較的小さくして、金属製柱状小片と被処理物との接触面積を増加させることが好ましい。
なお、被処理物が果物や加工食品のように比較的大きな場合は、金属製柱状小片の寸法は被処理物よりも小さくなるが、例えば、コショウ粒のような小型の被処理物の場合には、金属製柱状小片の寸法を被処理物よりも大きくするのが一般的である。
【００８９】
前記の金属製柱状小片を使用する場合は、通風性を考慮して、特に高熱伝導度及び高熱容量を有する金属製柱状小片を、前記水平設置型載置台（例えば、載置用トレイ）上の前記被処理物の周囲に充填する。例えば、図２５に示すように、底板１５Ｔに多数の通風用貫通孔（載置台通風孔）１２を備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、それらの周囲に金属製有孔円柱状小片１２３を充填する。具体的には、最初に、金属製有孔円柱状小片１２３を底板１５Ｔに薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を相互に間隔を隔てて載せ、被処理物２１の間に金属製有孔円柱状小片１２３を充填し、最後に、必要に応じて、被処理物２１の上にも金属製有孔円柱状小片１２３を薄い層状に被せることができ、こうして被処理物２１の外側全体を金属製有孔円柱状小片１２３で包囲することができる。なお、目的とする熱処理に悪影響を与えない限り、予備的に冷却又は加熱された金属製有孔円柱状小片１２３を用いると、熱処理を更に短時間で実施することができる。金属製有孔円柱状小片１２３の形状及び／又は寸法は、調温気体が、金属製有孔円柱状小片１２３の間隙を円滑に通過することができる形状及び／又は寸法であることが必要である。
【００９０】
なお、図２５に示す態様においては、有孔柱状小片を用いる代わりに、あるいは有孔柱状小片に加えて、溝付柱状小片を用いることにより、調温気体の通風性を最適にすることができる。また、通風孔や通風溝を有さない柱状小片（例えば、図１７及び図１８に示す態様の柱状小片）を単独で使用するか、あるいは組合せて用いることもできる。
すなわち、これらの金属製柱状小片（又はその組合せ）は、載置台（例えば、トレイ）に充填された際に、上下・下上流調温気体を円滑に通過させる通風性を有することが要求されると共に、調温気体から冷却又は加熱エネルギーを有効に捕捉して蓄熱することが好ましい。
【００９１】
図２５に示す態様では、金属製有孔円柱状小片１２３の充填後に、底板１５Ｔの下方から調温気体を供給すると、調温気体は金属製有孔円柱状小片１２３の間隙や通風孔を経て、金属製有孔円柱状小片１２３の層の最上部まで通過する。調温気体は、金属製有孔円柱状小片１２３の層の最上部から底板１５Ｔの方向へ通過せることもできる。この通過の際に、金属製有孔円柱状小片１２３が冷却又は加熱され、その冷却又は加熱エネルギーは金属製有孔円柱状小片１２３に蓄熱されると共に隣接する金属製有孔円柱状小片１２３を経て被処理物２１に伝熱される。金属製有孔円柱状小片１２３は被処理物２１の表面を若干押し込んで接触しているので、被処理物２１が、金属製有孔円柱状小片１２３からの伝熱作用によって冷却又は加熱される。
【００９２】
こうして熱処理が終了した後に、処理物と金属製有孔円柱状小片１２３との混合物を、分離用フルイの上にあける。分離用フルイは、金属製有孔円柱状小片１２３を通過させるが処理物を通過させない開口部を有しているので、処理物が分離用フルイ上に残り、金属製有孔円柱状小片１２３と分離することができる。こうして分離された金属製有孔円柱状小片１２３は、冷却又は加熱エネルギーを蓄熱しているので、再利用することができる。なお、トレイの底板１５Ｔを着脱自在とし、熱処理終了後に、底板１５Ｔを取り除いて、処理物と金属製有孔円柱状小片１２３との混合物を、分離用フルイの上に落下させることもできる。あるいは、トレイの底板１５Ｔに開閉自在の落下用開口部を設けて、処理物と金属製有孔円柱状小片１２３との混合物を、分離用フルイの上に落下させることもできる。
【００９３】
なお、コショウ粒などのように、被処理物が金属製柱状小片よりも小さい場合には、分離用フルイとして、コショウ粒などのような被処理物を通過させるが、金属製柱状小片を通過させない開口部を有しているフルイを用いて分離することができる。以下は、特に断らない限り、被処理物が、金属製柱状小片よりも大きい場合について説明するが、それらの説明は、コショウ粒やナッツ類のような小さい被処理物についても、当業者には自明の変形を適宜行うことによって適用可能である。
【００９４】
なお、水分を含んだ被処理物に対して冷凍処理を行う場合は、被処理物を非透水性ラップなどで包み、被処理物と金属製柱状小片とが凍結して結合したり、金属製柱状小片が相互に凍結したりすることを防止して、冷凍処理後の処理物と金属製柱状小片との分離を容易に実施可能にすることが好ましい。
【００９５】
図２５に示すように、単一の形状及び寸法の金属製有孔円柱状小片のみを使用することも、あるいは、後述する図２６及び図２７に示すように、複数種（特に２種）の形状及び寸法の金属製有孔円柱状小片を混合して用いることもできる。例えば、比較的大型の金属製有孔円柱状小片と比較的小型の金属製有孔円柱状小片との２種類の金属製有孔円柱状小片を併用して、大型金属製有孔円柱状小片によって通風性及び蓄熱性を確保し、小型金属製有孔円柱状小片によって通風性及び接触性を同時に確保することができる。
【００９６】
図２６（模式的断面図）は、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとを混合して併用する態様、すなわち混在させる態様の模式図である。この態様では、ネット状底板１５Ｔを備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとを混合して充填する。具体的には、最初に、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとの混合物をネット状底板１５Ｔの上に薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を相互に間隔を隔てて載せ、最後に被処理物２１の間に前記混合物を充填する。更に、被処理物２１の上にも、前記混合物を薄い層状で被せることもできる。こうして被処理物２１の外側全体を金属製柱状小片で包囲することができる。
【００９７】
図２６に示す態様でも、底板１５Ｔの下方から、又は金属製有孔円柱状小片１２３Ｌ，２３Ｓの混合物の層の最上部の上方から調温気体を通過させて熱処理を効率的に実施することができる。熱処理の終了後に、処理物と金属製有孔円柱状小片混合物とを、分離用フルイの上にあける。分離用フルイは、金属製有孔円柱状小片混合物を通過させるが処理物を通過させない開口部を有しているので、処理物が分離用フルイ上に残り、金属製有孔円柱状小片混合物と分離することができる。こうして分離された金属製有孔円柱状小片混合物は、冷却又は加熱エネルギーを蓄熱しているので、再利用することができる。
【００９８】
図２６に示す態様では、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓの中に、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌが混在することによって、上下・下上流調温気体の通風性が確保されると共に、冷却又は加熱エネルギーを比較的大量に蓄熱することができる。一方、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌのみで、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓが存在しないと、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌの相互間の接触や、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと被処理物２１とが直接に接触する面積が少なくなるが、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓを混在させることにより、各粒状体２３Ｌ，２３Ｓが相互に直接に接触する面積が飛躍的に拡大し、伝熱性が向上する。更に、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓは、被処理物２１の表面を面状、線状、又は点状に押し込んで、被処理物２１の表面に若干は食い込むことになるので、被処理物２１への伝熱に利用される接触面積も拡大する。
【００９９】
図２７（模式的断面図）は、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとを相互に分離した状態で併用する態様の模式図である。この態様では、ネット状底板１５Ｔを備えたカゴ型トレイ１５内に、被処理物２１と共に、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと、小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとを相互に分離して充填する。具体的には、最初にネット状底板１５Ｔに分離筒状体２４を置き、分離筒状体２４の内部のネット状底板１５Ｔに小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓを薄い層状に敷き、その上に被処理物２１を載せる。最初にネット状底板１５Ｔに大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌを薄い層状に敷いてから、分離筒状体２４を置き、分離筒状体２４の内部の大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌの層の上に、更に小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓを薄い層状に敷くこともできる。
【０１００】
続いて、分離筒状体２４の中に被処理物２１を装入し、被処理物２１と分離筒状体２４の内壁の間に小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓを充填し、必要に応じて、被処理物２１の上を小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓの薄い層で被うこともできる。更に、分離筒状体２４の外側には大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌを充填する。分離筒状体２４が、良好な熱伝導性を有する材料から形成されている場合には、分離筒状体２４を取り除かずに、熱処理を実施することができる。あるいは、熱処理を実施する前に、分離筒状体２４を取り除き、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとの境界面で、両者を混合状態にしてから熱処理を開始することもできる。後者の場合は、分離筒状体２４を、熱伝導性材料から形成する必要はない。
【０１０１】
図２７に示す態様で熱処理（冷却処理又は加熱処理）を実施すると、分離筒状体２４の外側の大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌが充填されている領域２２Ａでは、上下・下上流調温気体が円滑に流通し、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌに冷却又は加熱エネルギーが効率的に蓄積される。こうして蓄積された冷却又は加熱エネルギーは、熱伝導性分離筒状体２４を介して（又は熱伝導性分離筒状体２４を介さずに直接に）小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓの充填領域２２Ｂに伝えられ、この小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓの充填領域２２Ｂにおいては、粒状体間で良好な熱伝導性が得られるので、被処理物２１を迅速に冷却又は加熱することができる。分離筒状体２４を取り除いてから熱処理を開始すると、大型金属製有孔円柱状小片１２３Ｌと小型金属製有孔円柱状小片１２３Ｓとの境界面の熱伝導効率が向上するので、一層効率的に熱処理を実施することができる。
【０１０２】
図２７に示す態様においても、熱処理後の処理物と金属製有孔円柱状小片との分離は、前記と同様の分離用フルイを用いて実施することができ、分離された金属製有孔円柱状小片に蓄熱された熱エネルギーは再利用することができる。
【０１０３】
金属製柱状小片も用いる場合も、図１５及び図１６に示した態様と同様に、種々の内側バスケットを用いることができる。例えば、図１５に示した態様と同様の内側バスケットを用いる態様を図２８（模式的断面図）に示す。この場合、分離用の内側バスケット２５を利用して、熱処理後の処理物と金属製有孔円柱状小片１２３との分離操作を簡略化することができる。分離用内側バスケット２５は、熱伝導性材料からなり、底面２５Ｔに複数の分離用貫通孔２６を有しており、その分離用貫通孔２６の開口部口径は、被処理物２１を通過させずに保持するが、金属製有孔円柱状小片１２３を通過させることのできる大きさを有している。したがって、熱処理の終了後に、分離用内側バスケット２５の把持部２７を矢印Ｕの方向へ上方に引き上げると、分離用貫通孔２６から金属製有孔円柱状小片１２３が落下し、分離用内側バスケット２５の内部には、熱処理後の処理物のみが残留することになる。
【０１０４】
なお、図２８に示す分離用内側バスケット２５の側面に複数の通気用貫通孔を設けることもでき、これらの通気用貫通孔は、金属製有孔円柱状小片１２３を通過させる大きさを有していても、あるいは金属製有孔円柱状小片１２３を通過させない大きさを有していてもよい。前記の内側バスケットは、平板状底面を有する筒状体（角筒体又は円筒体）だけでなく、突出湾曲状底面を有する筒状体や、球体、半球体、あるいは楕球体などであることもできる。また、前記の内側バスケットは、金属製、例えば、銅、アルミニウム、又は鉄、あるいはそれらの合金製であることが好ましい。金属製の内側バスケットは、熱伝導性に影響を与えない範囲で薄層樹脂コートや表面保護塗布剤によって保護されていることもできる。
【０１０５】
具体的には、最初に、金属製有孔円柱状小片１２３をネット状底板１５Ｔの上に薄い層状に敷き、その上から分離用内側バスケット２５を装入する。続いて、分離用内側バスケット２５の底面２５Ｔに金属製有孔円柱状小片１２３を薄い層状に敷き、その上から被処理物２１を載せる。更に、分離用内側バスケット２５の内側と外側とに金属製有孔円柱状小片１２３を充填し、必要により、被処理物２１の上にも、金属製有孔円柱状小片１２３を薄い層状で被せることができる。上下・下上流方式による熱処理と、金属製有孔円柱状小片１２３の再利用は、前記と同様に実施することができる。
【０１０６】
図２８に示す態様においても、大型金属製有孔円柱状小片と小型金属製有孔円柱状小片とを混合あるいは分離状態で併用することができる。分離状態で併用する場合は、分離用内側バスケット２５の内部に小型金属製有孔円柱状小片を充填し、分離用内側バスケット２５の外側に大型金属製有孔円柱状小片を充填することができる。
【０１０７】
図２６〜図２８に示す態様においても、有孔柱状小片を用いる代わりに、あるいは有孔柱状小片に加えて、溝付柱状小片を用いることにより、調温気体の通風性を最適にすることができる。また、通風孔や通風溝を有さない柱状小片（例えば、図１７及び図１８に示す態様の柱状小片）を単独で使用するか、あるいは組合せて用いることもできる。
すなわち、これらの金属製柱状小片（又はその組合せ）は、載置台（例えば、トレイ）に充填された際に、上下・下上流調温気体を円滑に通過させる通風性を有することが要求されると共に、調温気体から冷却又は加熱エネルギーを有効に捕捉して蓄熱することが好ましい。
【０１０８】
前記金属製柱状小片は、一般的に、前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）よりも表面積が増加するので、調温気体との接触面積が増加し、調温気体による金属製柱状小片の冷却効率又は加熱効率が向上する。例えば、直径Ｄで高さＤの円柱体の表面積と直径Ｄの球体の表面積を比較すると、円柱体の側面の表面積はπＤ２となり、球体の表面積πＤ２と等しいので、上面の表面積〔π（Ｄ／２）２〕及び底面の表面積〔π（Ｄ／２）２〕の分だけ全体の表面積が広くなる。また、貫通する通風貫通孔を有する金属製柱状小片では、貫通孔の内側表面の表面積が増えるので、全体の表面積も広くなる。ちなみに、直径（Ｄ）と高さ（Ｄ）が０．６ｃｍで内径０．４５ｃｍの有孔円柱体は、直径（Ｄ）０．６ｃｍの球体に対して、表面積が約１．７５倍に増加する。また、前記有孔円柱体の重量は前記球状体とほぼ等しいので、材料コストはほぼ等しいことになる。更に、前記有孔円柱体の体積（見かけ体積）は前記球状体の体積に対して約１．７倍になるので、単位体積あたりの充填個数が減少し、コスト減少効果を得ることができる。なお、通風貫通孔を有する有孔金属製柱状小片は、その貫通孔の内部表面で調温気体と接触して熱エネルギーを吸収し、被処理物へ熱エネルギーを伝達する経路が形成されることになるので、金属製球状体と比較すると、全体として熱伝導距離が短縮化されることになり、熱伝導の効率も向上する。また、金属製球状体と比較すると、通風貫通孔の存在によって通風性も向上する。側面、上面、又は底面の少なくとも１面に通風溝を有する金属製柱状小片を用いる場合は、その通風溝の存在によって表面積が増えるので全体の表面積も広くなる。また、金属製球状体と比較すると、通風溝の存在によって通風性も向上する。前記金属製柱状小片は、製造コストを低減化することもできる
【０１０９】
＜金属製スペーサー＞
本発明は、前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）及び／又は前記金属製柱状小片と併用して、金属製スペーサーを用いることもできる。
金属製スペーサーは、調温気体から熱エネルギーを受け取った前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）及び／又は前記金属製柱状小片と被処理物との間に介在し、調温気体から被処理物へ熱エネルギーを伝熱する機能を有する。特に形状も限定されず、通気性を有する必要もなく、小片体である必要もない。すなわち、金属製スペーサーは、相互に密着すると共に、前記被処理物と直接に接触するか、あるいは前記被処理物を包装している包装体の外側表面に直接に接触し、調温気体からの熱エネルギーを被処理物に熱伝達する作用を有するものである。具体的には、長尺金属棒（円棒や角棒）、金属製板状体（方形板やディスク）、任意の形状の金属塊や金属繊維綿状体、更には、前記金属繊維綿状体を金属箔で包んだ金属クッションを挙げることができる。
なお、金属製スペーサーを、前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）及び／又は前記金属製柱状小片に替えて用いることもでき、この場合には、通気性を有する金属製スペーサーを使用する。通気性を有する金属製スペーサーとしては、例えば、通風貫通孔又は通風溝を有する長尺金属棒や、後述する図４１に示すコルゲートスペーサーを挙げることができる。
【０１１０】
＜保持載置台＞
本発明は、挿入保持孔を有する保持載置台と、被処理物収納箱との組合せによって実施することもできる。
保持載置台を用いる態様の基本原理を図２９〜図３２に示す。
図２９は、保持載置台１７１の平面図であり、図３０はそのＢ−Ｂ線断面図である。図２９及び図３０に示す保持載置台１７１は、保持プレート１７４に多数の挿入保持孔１７２を有し、挿入保持孔１７２にはそれぞれ補強用環状突起１７５を設けることによって強度を補強することができる。補強用環状突起１７５は、保持載置台１７１の製造時に、挿入保持孔１７２の形成と一体的に形成することができる。前記保持載置台１７１は高い熱伝導性を有する金属製であるか、あるいは低熱伝導性材料製（例えば、プラスティック製）であることができる。
【０１１１】
図３１（斜視図）及び図３２（底面図）は、被処理物を収納することのできる被処理物収納箱１７３であり、前記保持載置台１７１に挿入して保持させることができる。収納箱１７３は、上面フランジ１７３Ａ、側壁部１７３Ｃ、及び底面部１７３Ｄを有し、前記上面フランジ１７３Ａの底面には、場合により、下方に突出する通風用突出片１７３Ｂを備えていることができる。また、底面部１７３Ｄには収納箱通風孔１７３Ｅを有していることができる。なお、被処理物がケース充填型被処理物の場合には、ケース充填型被処理物を収納箱１７３の内側側面に密着させて保持することができるので、底面部を設けて落下を防止する必要がない場合もある。
【０１１２】
被処理物２１を収納して含む収納箱１７３を、保持載置台１７１の挿入保持孔１７２Ａに装着した状態を図３３（模式的断面図）に示す。調温気体は、収納箱１７３の底面部１７３Ｄに設けた収納箱通風孔１７３Ｅを通過して、収納箱１７３の内部を矢印Ｖの方向（上方から下方、又は下方から上方）に通過することができる。また、収納箱１７３が、上面フランジ１７３Ａの底面に通風用突出片１７３Ｂを有している場合には、保持プレート１７４の上面と、収納箱１７３の上面フランジ１７３Ａの底面との間に形成される間隙を、調温気体が矢印Ｖの方向（上方から下方、又は下方から上方）に通過することができる。なお、上面フランジ１７３Ａの底面に通風用突出片１７３Ｂを有する収納箱を用いる場合には、保持プレート１７４が有する挿入保持孔１７２が、通風孔としても機能するので、底面に収納箱通風孔を有していない収納箱を用いることもできる。
【０１１３】
図３４（模式的断面図）は、上面フランジ１７３Ａの底面に通風用突出片１７３Ｂを有していない収納箱１７３を保持載置台１７１の挿入保持孔１７２Ａに装着した状態を示す。この場合、調温気体は、挿入保持孔１７２Ａを通過しないので、底面部１７３Ｄに収納箱通風孔１７３Ｅを有している収納箱１７３を用いる。調温気体は、収納箱１７３の底面部１７３Ｄに設けた収納箱通風孔１７３Ｅを通過して、収納箱１７３の内部を矢印Ｖの方向（上方から下方、又は下方から上方）に通過することができる。
【０１１４】
図２９〜図３４に示す態様（及び後述する図３５〜図３８に示す態様）においては、図６、図９又は図１０に示すように、保持載置台１７１の挿入保持孔１７２に、着脱自在に挿入可能な調温気体案内筒を設け、調温気体案内筒の円筒状側壁と、収納箱１７３の側壁部１７３Ｃとの間隙に通風用通路を形成することもできる。前記の調温気体案内筒は、挿入保持孔に着脱自在に挿入する型であるか、あるいは保持載置台と一体成型によって形成する型であることもできる。
【０１１５】
図２９及び図３０において、挿入保持孔１７２を９つしか図示していないが、これも説明の便宜のためであり、実際の適用例では、多数の挿入保持孔が同じ保持プレート上に相互に間隔を隔てて設けられる。
前記の保持載置台と被処理物収納箱との組合せを用いる態様は、水平設置型載置台を用いる態様に適用することができると共に、特には、水平移動型載置台を用いる態様に好適に適用することができる
【０１１６】
＜被処理物収納箱＞
次に、被処理物収納箱を利用する種々の態様について説明する。
底面部に収納箱通風孔を有している収納箱を用いる場合は、収納箱の内部を調温気体が通過するので、収納箱の内部に被処理物のみを収納してもよいが、収納箱の内部の被処理物の周囲に前記金属製粒状体（具体的には、金属製球状体）及び／又は前記金属製柱状小片を充填して併用することができる。更に、金属製スペーサーも併用することができる。具体的な併用方法は、前記図１２〜図２８に沿って説明した方法と同様である。
【０１１７】
被処理物収納箱に、前記金属製粒状体、前記金属製柱状小片、又は前記金属製スペーサー以外の補助材を用いる態様の代表例を以下に説明する。
保持載置台１７１の挿入保持孔１７２に、収納箱１７３を装着した状態を図３５（模式的断面図）及び図３６（図３５のＣ−Ｃ線断面図）に示す。収納箱１７３は、内部に被処理物２１の収納部を有する金属製ケースであり、円筒状側面１７３Ｃと底面１７３Ｄは閉鎖されており、通気孔を有していない。この収納箱１７３を用いる場合には、収納部の内側底面の中央部に金属繊維綿状体１４１を敷いた後、その上から被処理物２１を装入し、被処理物２１の周囲を金属繊維綿状体１４１で包囲し、更に、その金属繊維綿状体１４１と、収納箱１７３の円筒状側面１７３Ｃの内壁との間に、円棒１４２を隙間なく詰め込む。続いて、円棒１４２の上面と、金属繊維綿状体１４１の上面と、被処理物２１の上面の全体に、更に金属繊維綿状体１４１を敷き詰め、その上から、金属製補助プレートとしての金属製ディスク１４３を載せる。これらの金属製スペーサー間に、前記金属製粒状体及び／又は金属製柱状小片を併用することもできる。
【０１１８】
こうして被処理物２１の全周囲を、金属繊維綿状体１４１と円棒１４２と金属製ディスク１４３とを相互に密着させて包囲した状態で、収納箱１７３を保持載置台１７１に装着し、収納箱１７３の上面フランジの底面に設けた通風用突出片１７３Ｂを利用して調温気体を矢印Ｖの方向（又はその逆方向）に流すと、調温気体の熱エネルギーは、金属製収納箱１７３の底面１７３Ｄ及び円筒状側面１７３Ｃから吸収され、円棒１４２及び金属繊維綿状体１４１を伝熱して被処理物２１に高効率で伝えられる。
【０１１９】
なお、前記の円棒に替えて、金属製スペーサーとして角棒や円筒体を用いることもできる。また、金属繊維綿状体に替えて、金属繊維綿状体を金属箔で包囲した金属クッションを用いることもできる。金属箔で完全に包囲した金属クッションを用いると、金属繊維綿状体が露出せずに包装されるので、金属繊維綿状体から切断分離される金属針状片が被処理物に付着することを防止することができ、種々の形状又は寸法の金属クッションを適宜用いて、被処理物の周囲に充填することができる。
【０１２０】
図３５及び図３６に示す態様において、収納箱内部に充填する円棒１４２の全体あるいは少なくともその一部に替えて、円棒の中心軸に沿って通風貫通孔を有する円筒体又は円棒の外側側壁に中心軸に沿って延びる通風溝を有する円棒を充填して通風性を有する領域を形成すると共に、収納箱底面に収納箱通風孔を設けて、前記通風性領域に調温気体を送ることにより、熱処理を実施することもできる。この場合は、収納箱の上面フランジの底面に通風用突出片を有する収納箱を用いても、通風用突出片を有していない収納箱を用いてもよい。
【０１２１】
図３７も、保持載置台１７１の挿入保持孔１７２に、収納箱１７３を装着した状態を模式的に示す断面図である。収納箱１７３は、内部に被処理物２１の収納部を有する金属製ケースであり、円筒状側面１７４Ｃと底面１７４Ｄは閉鎖されており、通気孔を有していない。この収納箱１７３を用いる場合には、収納部の内側底面及び側面の全体に金属繊維綿状体１４１を敷いた後、その上から被処理物２１を装入し、被処理物２１の上にも金属繊維綿状体１４１を載せて全体を包囲し、更に、その金属繊維綿状体１４１の上に、金属製補助プレートとして複数の金属製板状体１４４を載せる。前記金属繊維綿状体１４１の中に、前記金属製粒状体及び／又は金属製柱状小片を併用することもできる。
【０１２２】
こうして被処理物２１の全周囲を、金属繊維綿状体１４１で包囲した状態で、収納箱１７３を保持プレート１７４に装着し、通風用突出片１７４Ｂを利用して調温気体を矢印Ｖの方向（又はその逆方向）に流すと、調温気体の熱エネルギーは、金属製収納箱１７３の底面１７４Ｄ及び円筒状側面１７４Ｃから吸収され、金属繊維綿状体１４１を伝熱して被処理物２１に高効率で伝えられる。金属繊維綿状体に替えて、金属繊維綿状体を金属箔で包囲した金属クッションを用いることもできる。
【０１２３】
被処理物を金属製スペーサーで包囲する場合は、被処理物に直接に金属製スペーサーを接触させるか、あるいは被処理物を金属ホイルで包んでから接触させることができる。
【０１２４】
図３８は、収納箱１７３の収納部に、金属製スペーサーとしての長尺金属棒１４１と被処理物２１との間に、金属製隔膜１７６を設ける態様を示す模式的断面図である。すなわち、保持載置台１７１の挿入保持孔１７２に装着した金属製収納箱１７３は、金属製円筒状隔膜１７６の内部に被処理物２１を収納しており、被処理物２１は、直接は金属ホイルを介して金属製円筒状隔膜１７６の内壁と接触している。また、金属製円筒状隔膜１７６の周囲には、金属製スペーサーとしての長尺金属棒１４１が相互に密着した状態で充填されており、金属製収納箱１７３の円筒状側面１７３Ｃの内壁面と密着している。
【０１２５】
この状態で、通風用突出片１７３Ｂを利用して調温気体を矢印Ｖの方向（又はその逆方向）に流すと、調温気体の熱エネルギーは、金属製収納箱１７３の底面１７３Ｄ及び円筒状側面１７３Ｃから吸収され、長尺金属棒１４１及び金属製円筒状隔膜１７６を伝熱して被処理物２１に高効率で伝えられる。
【０１２６】
図３８に示す態様において、収納箱内部に充填する長尺金属棒１４１に替えて、長尺金属棒の長さ方向の軸に沿って通風貫通孔を有する金属棒又は長尺金属棒の外側側壁に、長さ方向の軸に沿って延びる通風溝を有する金属棒を充填して通風性を有する領域を形成すると共に、収納箱底面に収納箱通風孔を設けて、前記通風性領域に調温気体を送ることにより、熱処理を実施することもできる。この場合は、収納箱の上面フランジの底面に通風用突出片を有する収納箱を用いても、通風用突出片を有していない収納箱を用いてもよい。
【０１２７】
前記被処理物収納箱は、その外側側面に、調温気体との接触面積を増加させる突起物を備えていることができる。図３１及び図３２に示す態様の被処理物収納箱１７３の外側側面に、調温気体接触増加用突起物として帯状突起１７８を、収納箱１７３の中心軸に平行に設けた例を図３９（底面図）に示す。図３９に示す態様では、帯状突起１７８と、通風用突出片１７３Ｂとを連結させているが、連結させる必要はない。調温気体接触増加用突起物は、調温気体との接触面積を増加させることのできる形状であれば限定されず、例えば、収納箱の外側側面にドット状に設けることもできる。
【０１２８】
本発明においては、被処理物収納箱それ自体が、調温気体案内部を備えていることもできる。図４０（模式的断面図）は、調温気体案内部を備え、特にケース充填型被処理物２１Ａの処理に適した調温気体案内型収納箱１８１の模式的断面図である。調温気体案内型収納箱１８１は、外側壁部１８２と内側壁部１８３とから基本的になる。外側壁部１８２は、上部フランジ１８２Ａ、側壁部１８２Ｂ及び底部開口部１８２Ｃを含み、内側壁部１８３も、上部フランジ１８３Ａ、側壁部１８３Ｂ及び底部開口部１８３Ｃを含む。外側壁部１８２と内側壁部１８３とは、例えば、フランジ部連結部１８４と側壁部連結部１８５によって相互に連結している。調温気体案内型収納箱１８１は、内側壁部１８３の内部にケース充填型被処理物２１Ａの収納室を有し、外側壁部１８２と内側壁部１８３との間に、調温気体案内部を備えている。この調温気体案内部のみに調温気体を通過させるため、例えば、外側壁部１８２の上部フランジ１８２Ａと保持プレート１７４の上面との間に間隙を設けないことが好ましい。なお、フランジ部連結部１８４及び側壁部連結部１８５は、調温気体の通風性を阻害しない状態で設ける。内側壁部１８３の外側壁面に、調温気体接触増加用突起物（図３９参照）を設けることもできる。図４０に示す態様においても、ケース充填型被処理物２１Ａの上から、場合により、金属製補助プレート（図示せず）を被せてケース充填型被処理物の上部と直接に接触させることにより、熱処理を更に効率的に実施することができる。
【０１２９】
＜コルゲートスペーサーなど＞
通風性を有する金属スペーサーとして、図４１に示すコルゲートスペーサー１７７を用いることができる。コルゲートスペーサー１７７は、金属プレートが波形に折り曲げられているため、軽量で、使用時の変形性に関してフレキシビリティーを有するにもかかわらず強度が高く、被処理物との接触効率も高い。また、通気性にも優れている。従って、本発明では、通風載置台において被処理物の周囲に１回ないし複数回巻きつけて、あるいは、保持載置台の被処理物収納箱（底面に収納箱通風孔を有している被処理物収納箱）において、被処理物の周囲に１回ないし複数回巻きつけて、スペーサーとして用いるができる。
また、被処理物収納箱の側壁部の外側表面に、着脱自在に１回ないし複数回巻きつけて、調温気体との接触増加用突起物の替りに用いることもできる。更に、被処理物収納箱の側壁部それ自体を、コルゲート型側壁部とすることにより、被処理物収納箱の側壁部に伸縮性を付与することもできる。
【０１３０】
＜傾斜板方式＞
本発明による上下・下上流方式は、上方・下方傾斜板方式と組合せて実施することができる。上方・下方傾斜板方式は、水平設置型載置台を用いる場合に適用するのが好ましい。すなわち、上下・下上流方式では、前記被処理物を処理する熱処理室において、前記水平設置型載置台（例えば、載置用トレイ）の上方に、前記水平設置型載置台の被処理物載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する上方傾斜遮蔽板を設けると共に、前記水平設置型載置台（例えば、載置用トレイ）の下方に、前記載置用トレイの被処理物載置面に対して傾斜する方向に気体流を案内する下方傾斜遮蔽板を設けることができる。この場合、これらの上方傾斜遮蔽板の気体流案内方向と下方傾斜遮蔽板の気体流案内方向とを相互に平行にする。
【０１３１】
図４２（模式的断面図）に、熱処理室４１において、載置用トレイ４２の上方、すなわち、天井４３の方向に、上方傾斜遮蔽板４４を設け、載置用トレイ４２の下方、すなわち、床４５の方向に、下方傾斜遮蔽板４６を設けた態様を模式的に示す。下上流調温気体は取入口４７から処理室４１の室内に挿入される。その際、上方傾斜遮蔽板４４と載置用トレイ４２の上方の空間に挿入される。上方傾斜遮蔽板４４は、非通風性の案内表面４４Ａを有するので、調温気体は載置用トレイ４２の上方から下方に抜ける。一方、下方傾斜遮蔽板４６も非通風性の案内表面４６Ａを有するので、調温気体は排出口４８から排出される。
【０１３２】
上方傾斜遮蔽板４４と下方傾斜遮蔽板４６とは、それらの案内表面４４Ａと案内表面４６Ａとが相互に平行に傾斜して設けられているので、上方傾斜遮蔽板４４と下方傾斜遮蔽板４６と両壁面（相互に平行）とで包囲される空間は、取入口４７から排出口４８までの任意の地点で、同じ断面積を有している。例えば、図４２の地点Ａでの断面積と、地点Ｂでの断面積は同じになる。また、取入口４７で、上方傾斜遮蔽板４４と載置用トレイ４２の上面との間の空間が最大になり、排出口４８の方向に進むに従って徐々に減少し、排出口４８では、上方傾斜遮蔽板４４と載置用トレイ４２の上面との間の空間が最小になる。逆に、下方傾斜遮蔽板４６と載置用トレイ４２の下面との間の空間は、取入口４７では最小であるが、排出口４８の方向に進むに従って徐々に増加し、排出口４８で最大になる。更に、上方傾斜遮蔽板４４の全面と載置用トレイ４２の上面全体と両壁面との間で形成される空間の体積と、下方傾斜遮蔽板４６の全面と載置用トレイ４２の下面全体と両壁面との間で形成される空間の体積は、同じ体積である。このように、取入口４７で、上方傾斜遮蔽板４４と載置用トレイ４２の上面との間の空間を最大にし、排出口４８の方向に進むに従って徐々に減少させることによって、載置用トレイ４２を上方から下方に向けて通過する調温気体の通気抵抗が載置用トレイ４２の全体にわたって均一化されるので、上下流調温気体の通過量を、載置用トレイ４２の全体にわたって、取入口４７から排出口４８の方向に均一化させることができる。
【０１３３】
図４２に示す態様では、矢印Ｓで示すように、上下流調温気体が載置用トレイ４２の上方から下方に向けて通過し、しかも下方傾斜遮蔽板４６の案内表面４６Ａが、取入口４７から排出口４８の方向へ傾斜しているので、焼きたてのパンや炊飯直後のご飯、あるいは茹でたての麺類のように、水蒸気を多量に発生する高温食品類を熱処理室に搬入してトレイ上で冷却処理する場合は、被処理物から発生する水蒸気が下方傾斜遮蔽板４６の方向へ誘導される。被処理物の周囲に金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーが存在する場合には、それらの表面で凝集した後、下方傾斜遮蔽板４６の案内表面４６Ａの上に落下し、案内表面４６Ａに沿って下方に流れるので、排水手段から矢印Ｄの方向へ排水することができる。すなわち、上方傾斜遮蔽板４４の案内表面４４Ａの上には水滴が凝集しないので、落下水滴による被処理物の汚染を防止することができる。
【０１３４】
なお、図４２では、上下流調温気体が載置用トレイ４２を通過する態様を示したが、逆に、排出口４８側から調温気体を挿入し、取入口４７側から排出して、下上流調温気体が載置用トレイ４２を下方から上方に向けて調温気体を通過する場合でも、載置用トレイ４２の下面との空間は、調温気体の流入口付近で最大になり、排出口付近で最小になるため、流入口付近から排出口付近の方向で、載置用トレイ４２の全体にわたって調温気体の通気抵抗が均一化され、その結果、通過量を均一化させることができる。
【０１３５】
本発明による上下・下上流／上方・下方傾斜板方式では、図４２に示す傾斜遮蔽板を有する熱処理室を多段に積み重ね、１つの傾斜遮蔽板を、上方傾斜遮蔽板及び下方傾斜遮蔽板として兼用することができる。このような多段型熱処理装置の１態様を図４３に模式的に示す。
【０１３６】
図４３に示す熱処理装置５０の熱処理室５０Ａには、４段の載置用トレイ、すなわち、第１トレイ５１、第２トレイ５２、第３トレイ５３、及び第４トレイ５４が上から下に順に配置されている。各載置用トレイ５１，５２，５３，５４のそれぞれの上方には、それぞれ４段の上方傾斜遮蔽板、すなわち、第１上方傾斜遮蔽板５１Ａ、第２上方傾斜遮蔽板５２Ａ、第３上方傾斜遮蔽板５３Ａ、及び第４上方傾斜遮蔽板５４Ａが設けられている。また、４段の各載置用トレイ５１，５２，５３，５４の下方には、それぞれ４段の下方傾斜遮蔽板、すなわち、第１下方傾斜遮蔽板５１Ｂ、第２下方傾斜遮蔽板５２Ｂ、第３下方傾斜遮蔽板５３Ｂ、及び第４下方傾斜遮蔽板５４Ｂが設けられている。
【０１３７】
ここで、第１載置用トレイ５１用の第１下方傾斜遮蔽板５１Ｂは、同時に、第２載置用トレイ５２用の第２上方傾斜遮蔽板５２Ａを兼ねている。同様に、第２載置用トレイ５２用の第２下方傾斜遮蔽板５２Ｂは、同時に、第３載置用トレイ５３用の第３上方傾斜遮蔽板５３Ａを兼ね、第３載置用トレイ５３用の下方傾斜遮蔽板５３Ｂ、同時に、第４載置用トレイ５４用の第４上方傾斜遮蔽板５４Ａを兼ねている。
【０１３８】
この熱処理装置５０では、熱交換器５５を備える気体調温室５０Ｂで生成された調温気体が、熱交換器用ファン５５Ａによって調温気体供給ダクト５６に供給され、送気用ファン５６Ａ，５６Ｂによって熱処理室５０Ａに挿入される。ここで、送気用ファン５６Ａは、載置用トレイ５１，５２と、それらの下方傾斜遮蔽板５１Ｂ，５２Ｂとの間に下上流調温気体を挿入し、送気用ファン５６Ｂは、載置用トレイ５３，５４と、それらの下方傾斜遮蔽板５３Ｂ，５４Ｂとの間に下上流調温気体を挿入する。各載置用トレイ５１，５２，５３，５４を下方から上方に通過した下上流気体は、熱処理室５０Ａから排出され、排出ダクト５７を経由して、吸気用ファン５８によって気体調温室５０Ｂに送り込まれる。
なお、図４３では、下上流調温気体を通過させる態様を示したが、逆に、上下流調温気体を通過させることもできる。
【０１３９】
＜連続法システム＞
（１）水平設置型載置台の連続法システム
本発明においては、水平設置型載置台を用いる態様を、バッチ法又は連続法によって実施することもできる。上下・下上流方式と傾斜板方式との組合せ態様によるバッチ法は、例えば、図４３に示す装置を用いて実施することができる。傾斜板方式を用いない上下・下上流方式も、図４３に示す装置を変形して実施することができる。
【０１４０】
図４４（模式的平面図）に、水平設置型載置台を用いて連続法で実施する場合に適した熱処理システム６０の一態様を模式的に示す。
熱処理システム６０は、装入ゾーン６１Ａ、熱処理ゾーン６１Ｃ、及び取出ゾーン６１Ｅを含み、装入ゾーン６１Ａと熱処理ゾーン６１Ｃとの間に予備ゾーン６１Ｂを設けることができ、熱処理ゾーン６１Ｃと取出ゾーン６１Ｅとの間に緩衝ゾーン６１Ｄを設けることができる。
【０１４１】
熱処理システム６０では、図４５（斜視図）に示す熱処理コンテナ９０を用いる。熱処理コンテナ９０は、周囲を断熱壁９１に囲まれた内部に熱処理室９２を備えている。周囲の断熱壁９１は、図４５、図４６（正面断面図）及び図４７（側面断面図）に示すように、天井壁９１Ｔ、底面壁９１Ｂ、前方壁９１Ｆ、後方壁９１Ｐ、右側面壁９１Ｒ、及び左側面壁９１Ｌであり、いずれも、断熱性材料からなる。なお、図４６（正面断面図）及び図４７（側面断面図）では、説明の便宜のため、いずれも内部構造を省略している。右側面壁９１Ｒには、調温気体を取入れる取入窓９３（９３ａ，９３ｂ，９３ｃ）を備え、左側面壁９１Ｌには、熱処理後の気体を排出する排出窓９４（９４ａ，９４ｂ，９４ｃ）を備えているが、これらの取入窓９３及び排出窓９４以外の部分は、外部と熱的に完全に遮断されている。また、底面壁９１Ｂには、移動用車輪９５を備えており、案内軌道９５Ａに沿って移動させることができる。熱処理コンテナ９０は、更に、前方壁９１Ｆの四周に、屈折可能な帯状の断熱シール部９６を備え、後方壁９１の四周に、同様の屈折可能な帯状断熱シール部９７を備える。
なお、底面壁９１Ｂに移動用車輪９５を設ける代わりに、天井壁９１Ｔの外側に懸架型移動用車輪を設けて熱処理トンネル６２などの天井壁から熱処理コンテナ９０を懸架状態で移動させることもできる。あるいは、右側面壁９１Ｒ及び／又は左側面壁９１Ｌの外部表面にスライド型移動用車輪を設け、熱処理トンネル６２などの内側側面に設けた案内レールに沿って移動させることもできる。
【０１４２】
熱処理コンテナ９０の内部に設ける熱処理室９２は、例えば、傾斜板方式を利用する形態、あるいは金属製粒状体、金属製筒状小片、更に金属製スペーサーを利用する形態、あるいはそれらの任意の組合せの形態のいずれでもよい。
【０１４３】
熱処理システム６０では、最初に、熱処理コンテナ９０を、案内軌道９５Ａに沿って装入ゾーン６１Ａ内の位置９０ａまで移動させ、その装入位置９０ａにて熱処理室９２内部に被処理物（及び場合により金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサー）を装入する。装入ゾーン６１Ａは、恒温室内に設けずに、室温環境下で装入作業を実施することができるが、冷却又は加熱された金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーを利用する場合には、冷却又は加熱エネルギーの損失防止のために恒温室内に設けることもできる。
【０１４４】
熱処理コンテナ９０ａは、続いて、熱処理トンネル６２内に案内され、最初に、予備ゾーン６１Ｂに運ばれる。熱処理トンネル６２の入口６４には、断熱的にシール可能な装入口６４Ａが設けられており、装入口６４Ａを閉鎖することにより、熱処理トンネル６２内の温度環境を外部と遮断している。同様に、熱処理トンネル６２の出口６５には、断熱的にシール可能な排出口６５Ａが設けられており、排出口６５Ａを閉鎖することにより、熱処理トンネル６２内の温度環境を外部と遮断している。
【０１４５】
予備ゾーン６１Ｂに運ばれた熱処理コンテナ９０は、位置９０ｂにおいて、熱処理コンテナ９０の前方壁９１Ｆの四周に設けられた帯状断熱シール部９６が、熱処理トンネル６２の内壁に設けられたシール用固定突起６６Ａと接触することにより、熱処理ゾーン６１Ｃと断熱的にシールされる。なお、熱処理コンテナ９０を矢印Ｆの方向に移動させて熱処理ゾーン６１Ｃへ搬入する際には、帯状断熱シール部９６が進行方向とは反対方向の矢印Ｇ（図４７参照）の方向に折れ曲がるので、位置９０ｂから位置９０ｃ１へ移動させることができる。なお、帯状断熱シール部９６は、シール用固定突起６６Ａとの接触から外れると、図４７に示すように、元の位置に復帰する。
【０１４６】
熱処理コンテナ９０が位置９０ｂから位置９０ｃ１へ移動する際には、装入口ドア６４Ａを閉鎖した状態にすると共に、後述する気体調温室６７Ｂからの調温気体の供給をストップし、気体調温室６７Ｃ１から調温気体を供給することにより、調温気体を熱処理ゾーン６１Ｃから予備ゾーン６１Ｂの方向に流すことにより、予備ゾーン６１Ｂの気体が熱処理ゾーン６１Ｃの内部に流れ込まないようにすることができる。
【０１４７】
熱処理トンネル６２を用いて冷凍処理を行う場合には、予備ゾーン６１Ｂにおいて、予備冷却処理、すなわち「非冷凍冷却」が行われる。例えば、調理後の高温食品を、室温から５℃程度の低温まで冷却し、熱処理ゾーン６１Ｃでの冷凍処理に備えることができる。また、焼きたてのパンや炊飯直後のご飯、あるいは茹でたての麺類や茶碗蒸しのように、冷却処理において水蒸気を多量に発生する高温食品類を、予備ゾーン６１Ｂにおいて、室温から５℃程度の低温まで冷却し、水分を取り除いておくこともできる。
【０１４８】
予備ゾーン６１Ｂでは、気体調温室６７Ｂにて所定温度に加熱又は冷却された調温気体が矢印Ｊの方向へ送風され、熱処理コンテナ９０の右側面壁９１Ｒに設けた取入窓９３（９３ａ，９３ｂ，９３ｃ）から熱処理室９２の内部に供給される。調温気体は、図４８（模式的断面図）に示すように、熱処理室９２で被処理物（図示せず）及び場合により金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサー（図示せず）を加熱又は冷却し、熱処理コンテナ９０の左側面壁９１Ｌに設けた排出窓９４（９４ａ，９４ｂ，９４ｃ）から矢印Ｋの方向へ排出され、続いて、熱処理トンネル６２の内壁と熱処理コンテナ９０の外側表面との間を矢印Ｌの方向へ送風され、気体調温室６７Ｂに戻り、熱交換器６８によって、再び所定温度に加熱又は冷却され、送気用ファン６９ａ，６９ｂ，６９ｃによって、再び熱処理室９２の内部に供給される。
【０１４９】
予備ゾーン６１Ｂでの処理が終了すると、熱処理コンテナ９０は、熱処理ゾーン６１Ｃに搬送される。図４４に示す態様においては、熱処理ゾーン６１Ｃが、熱処理コンテナ９０の３つの処理位置９０ｃ１，９０ｃ２，９０ｃ３を有しており、熱処理コンテナ９０は、それらの処理位置９０ｃ１，９０ｃ２，９０ｃ３にそれぞれ所定時間とどまって熱処理を受けながら順次移動し、最後の処理位置９０ｃ３にて熱処理が終了する。
【０１５０】
各処理位置９０ｃ１，９０ｃ２，９０ｃ３においては、図４８（模式的断面図）に示すように、気体調温室６７Ｃ１，６７Ｃ２，６７Ｃ３にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体が矢印Ｊの方向へ送風され、熱処理コンテナ９０の熱処理室９２の内部に供給される。熱処理ゾーン６１Ｃにおける調温気体の所定温度は、熱処理の最終目的温度によって決定され、気体調温室６７Ｃ１，６７Ｃ２，６７Ｃ３において共通の所定温度を設定する。熱処理トンネル６２を用いて冷凍処理を行う場合には、通常、−１０℃〜＋１０℃の冷却気体を、気体調温室６７Ｃ１，６７Ｃ２，６７Ｃ３にて調整することができる。また、熱処理トンネル６２を用いて冷凍処理を行う場合には、通常、−２０℃〜−６５℃の冷却気体を、気体調温室６７Ｃ１，６７Ｃ２，６７Ｃ３にて調整することができる。
【０１５１】
熱処理ゾーン６１Ｃの最終処理位置９０ｃ３に運ばれた熱処理コンテナ９０は、熱処理コンテナ９０の前方壁９１Ｆの四周に設けられた帯状断熱シール部９６が、熱処理トンネル６２の内壁に設けられたシール用固定突起６６Ｂと接触することにより、次の緩衝ゾーン６１Ｄと断熱的にシールされる。熱処理コンテナ９０を矢印Ｆの方向に移動させて緩衝ゾーン６１Ｄへ搬入する際には、帯状断熱シール部９６が進行方向とは反対方向の矢印Ｇ（図４７参照）の方向に折れ曲がるので、位置９０ｃ３から位置９０ｄへ移動させることができ、帯状断熱シール部９６は、シール用固定突起６６Ａとの接触から外れると、図４７に示すように、元の位置に復帰する。
【０１５２】
緩衝ゾーン６１Ｄを、熱処理トンネル６２の出口６５の直前に設けることにより、熱処理ゾーン６１Ｃの環境が外部と直接に積極することを防止することができる。この緩衝ゾーン６１Ｄにおいても、気体調温室６７Ｄにて所定温度に加熱又は冷却された調温気体が矢印Ｊの方向へ送風され、熱処理コンテナ９０の熱処理室９２の内部に供給され、最終処理位置９０ｃ３における条件が維持される。熱処理コンテナ９０が位置９０ｃ３から位置９０ｄへ移動する際には、排出口ドア６５Ａを閉鎖した状態にする。
【０１５３】
続いて、熱処理トンネル６２の排出口６５Ａを開口し、熱処理コンテナ９０を取出ゾーン６１Ｅへ移送し、熱処理コンテナ９０の排出後に排出口６５Ａを再び閉鎖する。取出ゾーン６１Ｅでは、熱処理コンテナ９０の取出位置９０ｅにおいて、熱処理された処理物を金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサー（使用した場合）と分離して取り出す。金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーは、熱処理コンテナ９０に留めたままの状態で、あるいは、熱処理コンテナ９０から取り出して、冷却又は加熱エネルギーを維持した状態で再利用することができる。あるいは、必要により洗浄・殺菌して再利用することができる。取出ゾーン６１Ｅでは、熱処理された処理物を取り扱うので、恒温室６２Ｅの内部に設けるのが好ましい。
【０１５４】
図４４に示す熱処理システム６０では、複数の熱処理コンテナ９０が、それぞれ、装入ゾーン６１Ａ内の位置９０ａ、予備ゾーン６１Ｂ内の位置９０ｂ、熱処理ゾーン６１Ｃ内の処理位置９０ｃ１，９０ｃ２，９０ｃ３、緩衝ゾーン６１Ｄ内の位置９０ｄ、及び取出ゾーン６１Ｅ内の取出位置９０ｅに配置されている状態で、次々に新たな熱処理コンテナ９０を装入ゾーン６１Ａ内の位置９０ａへ搬入することができる。新たな熱処理コンテナ９０が装入ゾーン６１Ａ内の位置９０ａへ搬入されると、装入ゾーン６１Ａ内の位置９０ａに待機していた熱処理コンテナ９０が予備ゾーン６１Ｂ内の位置９０ｂへ送り出され、以下順に、位置９０ｂ（予備ゾーン６１Ｂ内）の熱処理コンテナ９０が処理位置９０ｃ１へ、処理位置９０ｃ１の熱処理コンテナ９０が処理位置９０ｃ２へ、処理位置９０ｃ２の熱処理コンテナ９０が処理位置９０ｃ３へ送り出され、処理位置９０ｃ３の熱処理コンテナ９０は、緩衝ゾーン６１Ｄ内の位置９０ｄへ送られ、位置９０ｄの熱処理コンテナ９０は、取出ゾーン６１Ｅ内の取出位置９０ｅに送り出される。こうして、熱処理コンテナ９０を次々に熱処理トンネル６２へ装入し、熱処理ゾーン６１Ｃ内の処理条件を維持した状態で、熱処理を連続的に実施することができる。
【０１５５】
（２）水平移動型載置台の連続法システム
本発明においては、水平移動型載置台（例えば、ベルトコンベア型載置台）を用いる態様を連続法によって実施することもできる。
この連続法システムでは、熱処理を行う熱処理トンネルに水平移動型載置台を通過させる。前記熱処理トンネルは、気体調温室にて所定温度に加熱又は冷却された調温気体を供給する手段を備える。水平移動型載置台は、通風載置台であるか、あるいは、保持載置台であることができる。
【０１５６】
図４９は、水平移動型載置台のベルトコンベア型連続法システム１１０の原理を示す説明図である。ベルトコンベア型連続法システム１１０では、断熱ハウジング１１１内に、水平移動型載置台としてのベルトコンベア１１２を有する。ベルトコンベア１１２は、矢印Ｗの方向に回転し、多数の挿入保持孔を備えている。断熱ハウジング１１１内には、装入ゾーン１１０Ａ、熱処理ゾーン１１０Ｂ、及び回収ゾーン１１０Ｃがあり、それぞれのゾーンに調温気体を供給する手段（図示せず）及び調温気体を回収する手段（図示せず）を備えている。また、熱処理ゾーン１１０Ｂは、必要により、例えば、予備ゾーン１１０Ｂ１、中心ゾーン１１０Ｂ２、及び緩衝ゾーン１１０Ｂ３に分室することもできる。また、装入ゾーン１１０Ａと熱処理ゾーン１１０Ｂとの間には、断熱カーテン１１３Ａを設け、断熱カーテン１１３Ａの先端から断熱用エアカーテンが噴射されている。同様に、熱処理ゾーン１１０Ｂと回収ゾーン１１０Ｃとの間にも、断熱カーテン１１３Ｃを設け、断熱カーテン１１３Ｃの先端から断熱用エアカーテンが噴射されている。更に、熱処理ゾーン１１０Ｂを分室化する場合には、それらの境界に、断熱カーテン１１３Ｂ１，１１３Ｂ２を設け、断熱カーテン１１３Ｂ１，１１３Ｂ２の先端から断熱用エアカーテンが噴射されている。
【０１５７】
装入ゾーン１１０Ａでは、ベルトコンベア１１２の挿入保持孔に、供給手段１１４から被処理物収納箱１１５を供給して保持させる。被処理物収納箱１１５を保持したベルトコンベア１１２は、矢印Ｗの方向に進み、熱処理ゾーン１１０Ｂに移動し、被処理物収納箱１１５内の被処理物の熱処理が行われる。続いて、ベルトコンベア１１２が矢印Ｗの方向に進むと、収納箱が回収ゾーン１１０Ｃに進み、処理済の収納箱１１５を矢印Ｙの方向に落下させ、回収手段１１６に回収することができる。
【０１５８】
図５０は、上行ベルトコンベア１１２Ａの下方に取り付けたシール機構１１１Ａの模式的断面図である。被処理物収納箱１１５を保持して進行する上行ベルトコンベア１１２Ａと、挿入保持孔に被処理物収納箱１１５が挿入されていない下行ベルトコンベア１１２Ｂとの間の空所に、シール機構１１１Ａを設け、調温気体の供給又は排気を断熱的に実施することができる。図５０に示す態様では、上行ベルトコンベア１１２Ａの下方の両端部と、進行方向に連続的に接触するＬ字型シール部材１１７を設ける。Ｌ字型シール部材１１７は、その一方の壁面が、気密フード１１８の側面と連結し、もう一方の壁面１１７Ａは、先端部が矢印Ｔに示す上部方向に付勢されており、上行ベルトコンベア１１２Ａの下方の両縁部と気密的な接触を可能にしている。矢印Ｔに示す上方に付勢されているので、上行ベルトコンベア１１２Ａの上下動に追随して気密状態を維持することができる。こうして形成された気密フード内の空間１１９に調温気体の供給手段又は排出手段１１８Ａを設けることができる。
【０１５９】
＜その他＞
本発明は、任意の被処理物に適用することができる。冷却処理の対象としては、例えば、各種の食品（例えば、加工食品、又は生鮮食品）、植物（特に、観賞用植物の全体又はその一部分）、飼料、又は人若しくは動物の死体を挙げることができる。
また、加熱処理の対象としては、比較的低温の加熱殺菌を必要とする任意の対象を挙げることができ、例えば、各種の食品（例えば、加工食品）、コショウ粒や銀杏などの食用実（種）又はナッツ類に好適に適用することができる。
【０１６０】
本発明において金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーを用いる場合は、被処理物に直接、又は前記被処理物を包装している包装体（被処理物包装体）の外側表面に直接、金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーを接触させる。ここで、前記被処理物を包装している包装体、すなわち、被処理物包装体としては、具体的には、容器や包装袋を挙げることができる。例えば、茶碗蒸しや佃煮のように、容器に入れた状態で保管され、流通される食品は、容器に入れた状態で本発明による処理を実施するのが好ましい。この場合、食品容器が前記「被処理物包装体」に相当する。また、フィルムで包装される液状調味料（例えば、だし汁）の場合は、フィルムで包装された状態で本発明による処理を実施し、包装フィルムが前記「被処理物包装体」に相当する。
更に、例えば、魚類のように、被処理物をそのまま金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーと接触させると、エラから金属製粒状体、金属製筒状小片、あるいは金属製スペーサーが混入する可能性があるので、薄フィルム（プラスチック、紙、布、金属箔など）で包装してから接触させるのが好ましい。このような一時的包装体も、本発明の包装体に含まれる。
【０１６１】
本発明方法により、食品の冷凍処理を、栗や茶碗蒸しについて実施したところ、極めて良好な冷凍食品を得ることができた。
例えば、茶碗蒸し（プラスチック製容器詰め及びプラスチックフィルムカバーを付けた状態）は、従来法で冷凍すると卵が変質し、巣が形成されるのに対し、本発明によれば、卵の変質も起きず、巣の形成も観察されない。また、本発明により、食品の加熱殺菌処理を、コショウ粒について実施したところ、コショウ粒では、風味の変化も認められなかった。
【０１６２】
本発明において、気体調温室にて加熱又は冷却する調温気体の所定温度は、加熱又は冷却処理の目的に沿って被処理物の目的中心温度を設定し、その目的中心温度に応じて適宜設定することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１６３】
加熱調理して調製した食品類（例えば、ご飯やパン類）を室温以下に冷却したり、生鮮食料品（例えば、魚介類や食肉）を冷蔵温度帯や冷凍温度帯へ冷却したりする冷却及び冷却に利用することができる。
また、被処理物の品質に影響を与えない比較的低温の加熱殺菌に利用することができる。更に、食品の加熱調理にも適用可能である。
【符号の説明】
【０１６４】
１１・・・平板状トレイ；１１Ｔ・・・底板；１２・・・通風用貫通孔；
１５・・・カゴ型トレイ；１５Ｔ・・・底板；１６・・・係止桟；
１７・・・カゴ型トレイ；１７Ｔ・・・半球状底板；
１８カゴ型トレイ；１８Ｔ・・・凸状底板；２１・・・被処理物；
２１Ａ・・・ケース充填型被処理物；
２２Ａ・・・大口径金属製粒状体充填領域；
２２Ｂ・・・小口径金属製粒状体充填領域；
２３・・・金属製粒状体；２３Ｓ・・・小口径金属製粒状体；
２３Ｌ・・・大口径金属製粒状体；２４・・・；分離筒状体；
２５・・・分離用内側バスケット；２５Ｔ・・・底面；
２６・・・分離用貫通孔；２７・・・把持部；
３１・・・隔離用内側バスケット；３１Ｔ・・・隔離用内側バスケットの底板；
３２・・・隔離用通風孔；３３・・・把持部；３４・・・接合部；
３５・・・隔離用内側バスケットの内側収容部；４１・・・熱処理室；
４２・・・載置用トレイ；４３・・・天井；
４４・・・上方傾斜遮蔽板；４４Ａ・・・非通風性案内表面；
４５・・・床；４６・・・下方傾斜遮蔽板；４６Ａ・・・非通風性案内表面；
４７・・・取入口；４８・・・排出口；５０・・・熱処理装置；
５０Ａ・・・熱処理室；５０Ｂ・・・気体調温室；
５１・・・第１トレイ；５２・・・第２トレイ；
５３・・・第３トレイ；５４・・・第４トレイ；
５１Ａ・・・第１上方傾斜遮蔽板；５２Ａ・・・第２上方傾斜遮蔽板；
５３Ａ・・・第３上方傾斜遮蔽板；５４Ａ・・・第４上方傾斜遮蔽板；
５１Ｂ・・・第１下方傾斜遮蔽板；５２Ｂ・・・第２下方傾斜遮蔽板；
５３Ｂ・・・第３下方傾斜遮蔽板；５４Ｂ・・・第４下方傾斜遮蔽板；
５５・・・熱交換器；５５・・・熱交換器；５５Ａ・・・熱交換器用ファン；
５６・・・調温気体供給ダクト；５６Ａ，５６Ｂ・・・送気用ファン；
５７・・・排出ダクト；５８・・・吸気用ファン；
６０・・・熱処理システム；６１Ａ・・・装入ゾーン；
６１Ｂ・・・予備ゾーン；６１Ｃ・・・熱処理ゾーン；
６１Ｄ・・・緩衝ゾーン６１Ｄ；６１Ｅ・・・取出ゾーン；
６２・・・熱処理トンネル；６２Ｅ・・・恒温室；
６４・・・入口；６４Ａ・・・装入口ドア；６５・・・出口；
６５Ａ・・・排出口ドア；６６Ａ・・・シール用固定突起；
６６Ｂ・・・シール用固定突起；
６７Ｂ，６７Ｃ１，６７Ｃ２，６７Ｃ３，６７Ｄ・・・気体調温室；
６８・・・熱交換器；６９ａ，６９ｂ，６９ｃ・・・送気用ファン；
７１，７１Ａ・・・広開口トレイ；７２，７２Ａ・・・広開口部；
７３・・・ケース充填茶碗蒸し；７３Ａ・・・茶碗蒸しケース上面フランジ；
７３Ｂ・・・通風用突出片；７３Ｃ・・・茶碗蒸しケース側壁部；
７３Ｄ・・・茶碗蒸しケース底面部；７４・・・調温気体案内筒；
７４Ａ・・・調温気体案内筒の保持用フランジ；
７５・・・調温気体案内筒の円筒状側壁；
７５Ａ・・・下方向に徐々に広がる円筒状側壁；
７６・・・被処理物；９０・・・熱処理コンテナ；
９０ｃ１，９０ｃ２，９０ｃ３・・・処理位置；
９１・・・断熱壁；９１Ｔ・・・天井壁；９１Ｂ・・・底面壁；
９１Ｒ・・・右側面壁；９１Ｌ・・・左側面壁；９１Ｆ・・・前方壁；
９１Ｐ・・・後方壁；９２・・・熱処理室；
９３，９３ａ，９３ｂ，９３ｃ・・・取入窓；
９４，９４ａ，９４ｂ，９４ｃ・・・排出窓；
９５・・・移動用車輪；９５Ａ・・・案内軌道；
９６，９７・・・断熱シール部；９７Ａ・・・断熱壁；
１１０・・・ベルトコンベア型熱処理システム；
１１０Ａ・・・装入ゾーン；１１０Ｂ・・・熱処理ゾーン；
１１０Ｃ・・・回収ゾーン；１１１・・・断熱ハウジング；
１１２，１１２Ａ，１１２Ｂ・・・ベルトコンベア；
１１３Ａ，１１３Ｂ・・・断熱カーテン；１１４・・・供給手段；
１１５・・・被処理物収納箱；１１６・・・回収手段；
１１７・・・Ｌ字型シール部材；１１８・・・気密フード；
１１９・・・気密フード内の空間；１２３・・・金属製柱状小片；
１２３Ｓ・・・小型金属製柱状小片；１２３Ｌ・・・大型金属製柱状小片； 
１３１・・・円柱状小片；１３２・・・六角柱状小片；
１３３・・・有孔円柱状小片；１３３ａ，１３３ｂ・・・通風貫通孔；
１３４・・・有孔六角柱状小片；１３４ａ，１３４ｂ・・・通風貫通孔；
１３５・・・溝付円柱状小片；１３５ａ，１３５ｂ・・・通風溝；
１３６・・・溝付六角柱状小片；１３６ａ，１３６ｂ・・・通風溝；
１３７・・・溝付円柱状棒状体；１３８・・・有孔六角柱状棒状体；
１４１・・・金属クッション；１４２・・・円棒；
１４３・・・金属製ディスク；１４４・・・金属製板状体；
１７１・・・保持載置台；１７２・・・挿入保持孔；
１７３・・・被処理物収納箱；１７３Ａ・・・上面フランジ；
１７３Ｂ・・・通風用突出片；１７３Ｃ・・・側壁部；
１７３Ｄ・・・底面部；１７３Ｅ・・・収納箱通風孔；
１７４・・・保持プレート；１７５・・・補強用環状突起；
１７６・・・金属製隔膜；１７７・・・コルゲートスペーサー；
１７８・・・帯状突起；１８１・・・調温気体案内型収納箱；
１８２・・・外側壁部；１８２Ａ・・・外側壁部の上部フランジ；
１８２Ｂ・・・外側壁部の側壁部；１８２Ｃ・・・外側壁部の底部開口部；
１８３・・・内側壁部；１８３Ａ・・・内側壁部の上部フランジ；
１８３Ｂ・・・内側壁部の側壁部；１８３Ｃ・・・内側壁部の底部開口部；
１８４・・・フランジ部連結部；１８５・・・側壁部連結部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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