(57)【要約】【課題】転がり抵抗を悪化させることなく高い耐摩耗性を実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供する。【解決手段】カルボキシル基を含有するビニルモノマー、アクリロニトリル及びブタジエンを共重合して得られたカルボキシル変性アクリロニトリルブタジエン共重合体ゴムを含むゴム成分１００質量部に対して、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０〜５００ｍ2／ｇであるシリカを３０〜１００質量部含有し、硫黄で加硫したタイヤトレッド用ゴム組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
カルボキシル基を含有するビニルモノマー、アクリロニトリル及びブタジエンを共重合して得られたカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムを含むゴム成分１００質量部に対して、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０〜５００ｍ2／ｇであるシリカを３０〜１００質量部含有し、硫黄で加硫したタイヤトレッド用ゴム組成物。
【請求項２】
前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおいて、アクリロニトリル共重合量が１０〜８０質量％である、請求項１記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。
【請求項３】
前記ゴム成分において、前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムの含有量が５〜３０質量％である、請求項１または２記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。
【請求項４】
前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムが水素添加されたものである、請求項１〜３いずれか記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。
【請求項５】
請求項１〜４いずれか記載のタイヤトレッド用ゴム組成物から形成されたトレッド。
【請求項６】
請求項５に記載のトレッドを用いて製造されたタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤに関し、特に低い転がり抵抗と高い耐摩耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、タイヤの転がり抵抗を低減して発熱を抑えることにより、車両を低燃費化することが行われている。近年、タイヤによる車両の低燃費化への要請は大きくなっており、タイヤ部材の中でもタイヤにおける占有比率の高いトレッド改良による低燃費化への要請は特に大きい。
【０００３】
そこで、タイヤのトレッドを形成するタイヤトレッド用ゴム組成物にシリカを含有させることにより、転がり抵抗を低減させて低燃費化を図ることがなされていきている。
【０００４】
しかしながら、シリカはカーボンブラックと比べるとゴム成分に対する親和性が低いためゴムの補強効果が小さい。
【０００５】
そこで、シリカの補強効果をカーボンブラックと同程度にするために、シリカの分散性を向上させたり、ゴム成分とシリカとを化学的に結合させたりすることなどによって、シリカの補強効果を増大させるとともに、転がり抵抗を低減する方法が以下のように提案されている。
【０００６】
特許文献１には、ジエン系ゴム、シリカ、シランカップリング剤とともに、所定の錫化合物を添加したタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【０００７】
特許文献２には、乳化重合により得られる乳化重合ゴム、シリカおよびシランカップリング剤を含有させたタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【０００８】
特許文献３には、窒素吸着比表面積が異なる２種類のシリカを所定比率で配合したタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【０００９】
タイヤにおいては、転がり抵抗を低下して車両の低燃費化を図るとともに、タイヤの長寿命化の観点から耐摩耗性を改善させることが望ましい。
【００１０】
しかしながら、上記のような低燃費化技術ではタイヤの転がり抵抗を改善することはできるが、一方で摩耗性能が悪化してしまうという問題がある。タイヤの低い転がり抵抗と高い耐摩耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物は現在までに知られていなかった。
【特許文献１】特開平１１−１８１１６１号公報
【特許文献２】特開２０００−２４８１２０号公報
【特許文献３】特開２００６−２３３１７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、転がり抵抗を悪化させることなく高い耐摩耗性を実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、カルボキシル基を含有するビニルモノマー、アクリロニトリル及びブタジエンを共重合して得られたカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムを含むゴム成分１００質量部に対して、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０〜５００ｍ2／ｇであるシリカを３０〜１００質量部含有し、硫黄で加硫したタイヤトレッド用ゴム組成物である。
【００１３】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物は、前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおいて、アクリロニトリル共重合量が１０〜８０質量％であることが好ましい。
【００１４】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物は、前記ゴム成分において、前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムの含有量が５〜３０質量％であることが好ましい。
【００１５】
本発明に係るタイヤトレッド用ゴム組成物は、前記カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムが水素添加されたものであることが好ましい。
【００１６】
本発明は、前記タイヤトレッド用ゴム組成物から形成されたトレッドである。
本発明は、さらに前記トレッドを用いて製造されたタイヤである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、転がり抵抗を悪化させることなく高い耐摩耗性能を得ることができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
＜ゴム組成物＞
本発明は、タイヤのトレッド形成に用いられるタイヤトレッド用ゴム組成物であって、ゴム成分としてカルボキシル基を持つビニルモノマー、アクリロニトリルおよびブタジエンとを重合して得られたカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（以下「カルボキシル変性ＮＢＲ」ともいう）または前記ゴムが水素添加された水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（以下、「水添カルボキシル変性ＮＢＲ」ともいう）を含有し、前記ゴム成分１００質量部に対して、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０〜５００ｍ2／ｇであるシリカを３０〜１００質量部含有するタイヤトレッド用ゴム組成物である。
【００１９】
（カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム）
本発明は、シリカと相互作用を有すると考えられるカルボキシル基を持つビニルモノマー、アクリロニトリルおよびブタジエンとを共重合して得られるカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムを用いることによって、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体以上にシリカの分散性を向上することができ、また同時にシリカとゴム成分との結合をより強固なものとすることで、転がり抵抗を悪化させることなく高い耐摩耗性を実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物を作製できる。さらに、カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムを水素添加した水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムを用いることによってさらに高い耐摩耗性能を得ることができる。
【００２０】
本発明に用いるカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおけるアクリロニトリル共重合量は１０〜８０質量％であり、好ましくは２５〜８０質量％である。該アクリロニトリル共重合量が１０質量％未満だと高い耐摩耗性が実現できないため好ましくない。
【００２１】
なお、前記アクリロニトリル共重合量は、例えばＩＲスペクトル法、ゲルダール法またはガスクロマトグラフ法などの従来から公知の方法によって測定することができる。また、本発明においてアクリロニトリル共重合量とは、カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム全体の質量に対するアクリロニトリルの質量の比率である。
【００２２】
本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物において、ゴム成分は、カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムとその他のタイヤで通常用いられるジエン系ゴムとの混合ゴムであっても構わない。この場合、カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムの含有量はゴム成分中５〜３０質量％、好ましくは５〜２０質量％である。該含有量が５質量％未満だと高い耐摩耗性が実現できず、３０質量％を超えると転がり抵抗が悪化するため好ましくない。
【００２３】
カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおいてカルボキシル基を３〜３０モル％含有するように、上記カルボキシル基を含有するビニルモノマー、アクリロニトリル及びブタジエンをブレンドする。好ましくはカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおいてカルボキシル基含有量は５〜２０モル％である。
【００２４】
前記カルボキシル基を含有するビニルモノマーとしては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸などが挙げられる。
【００２５】
（その他のゴム成分）
本発明に用いられるカルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムおよび水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム以外のゴムとしては、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ポリイソプレン合成ゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）およびスチレン−イソプレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＩＢＲ）などがあげられる。これらのゴムは単独で用いてもよく、２種以上組み合わせてもよい。
【００２６】
なかでも、タイヤの強度を十分なものとし、かつ優れた耐摩耗性を発現させる観点からは、本発明に用いられるゴム成分としては、ＮＲ、ＢＲ、ＳＢＲとの混合ゴムを用いることが好ましい。ここで、ＮＲ、ＳＢＲ、ＢＲとしては例えば従来から公知のものを用いることができる。
【００２７】
（シリカ）
本発明に用いられるシリカとしては、ＢＥＴ法によるチッ素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）が５０〜５００ｍ2／ｇのシリカであれば従来から公知のシリカを限定なく用いることができ、たとえば、乾式法により得られるシリカ（無水シリカ）および／または湿式法により得られるシリカ（含水ケイ酸）などを用いることができる。なかでも本発明に用いられるシリカとしては、湿式法により得られるシリカ（含水ケイ酸）が好ましい。
【００２８】
また、本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物には、シリカは前記ゴム成分１００質量部に対して３０〜１００質量部含有される。該含有量によって、低い転がり抵抗と高い耐摩耗性とを両立して実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物を得ることができる。
【００２９】
前記シリカのＢＥＴ法によるチッ素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）は５０〜５００ｍ2／ｇであり、特には５０〜３００ｍ2／ｇであることが好ましい。チッ素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ未満の場合には加硫後の破壊強度が低下する傾向があり、５００ｍ2／ｇを超える場合には加工性が悪化する傾向にある。
【００３０】
なお、シリカのＢＥＴ法によるチッ素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ−Ｄ−４８２０−９３に準拠した方法により測定することができる。
【００３１】
（シランカップリング剤）
シリカを配合する場合、シランカップリング剤を併用しても良い。シランカップリング剤としては、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシ
シリルプロピル）ジスルフィド、ビス(２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、ビス（３−ジエトキシメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチルシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、ジメトキシメチルシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィドなどがあげられる。なかでも、補強性改善効果などの点から、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィドおよび３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィドが好ましい。これらのシランカップリング剤は単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３２】
前記シランカップリング剤の配合量は、前記シリカ１００質量部に対して１質量部以上であることが好ましく、２質量部以上であることがより好ましい。シランカップリング剤の配合量が１質量部未満では、未加硫ゴム組成物の粘度が高く加工性が悪くなる傾向がある。また、シランカップリング剤の配合量は、前記シリカ１００質量部に対し、２０質量部以下であることが好ましく、１５質量部以下であることがより好ましい。シランカップリング剤の配合量が２０質量部をこえると、その配合量ほどのシランカップリング剤の配合効果が得られず、コストが高くなる傾向がある。
【００３３】
（加硫助剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、加硫助剤を含むことができる。加硫助剤としては、ステアリン酸、酸化亜鉛（亜鉛華）などを使用することができる。
【００３４】
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、その他の補強剤、各種オイル、可塑剤、カップリング剤などのタイヤ用または一般のゴム組成物用に配合される各種配合剤および添加剤を配合することができる。また、これらの配合剤、添加剤の含有量も一般的な量とすることができる。このようにして得られた本発明のゴム組成物は、加工性、低燃費性とウェットグリップ性能において優れたバランスを示すものである。
【００３５】
（軟化剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、軟化剤を含むことができる。軟化剤としては、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリンなどの石油系軟化剤、大豆油、パーム油、ヒマシ油、アマニ油、ナタネ油、ヤシ油などの脂肪油系軟化剤、トール油、サブ、蜜ロウ、カルナバロウ、ラノリンなどのワックス類、リノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ラウリン酸などの脂肪酸、などが挙げられる。軟化剤の配合量は、ゴム成分１００質量部に対してたとえば１００質量部以下とされることが好ましく、この場合、該ゴム組成物がタイヤに使用された際のウエットグリップ性能を低下させる危険性が少ない。
【００３６】
（老化防止剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、老化防止剤を含むことができる。老化防止剤としては、アミン系、フェノール系、イミダゾール系の各化合物や、カルバミン酸金属塩、ワックスなどを適宜選択して使用することが可能である。
【００３７】
（加硫剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、加硫剤を含むことができる。加硫剤としては、有機過酸化物もしくは硫黄系加硫剤を使用できる。有機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、メチルエチルケトンパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３あるいは１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシプロピル）ベンゼン等を使用することができる。また、硫黄系加硫剤としては、たとえば、硫黄、モルホリンジスルフィドなどを使用することができる。これらの中では硫黄が好ましい。
【００３８】
（加硫促進剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことができる。加硫促進剤としては、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するものを使用することが可能である。
【００３９】
（その他の成分）
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、その他の補強剤、加硫剤、加硫促進剤、各種オイル、老化防止剤、軟化剤、可塑剤、カップリング剤などのタイヤ用または一般のゴム組成物に配合される各種配合剤および添加剤を配合することができる。また、これらの配合剤、添加剤の含有量も一般的な量とすることができる。
【００４０】
＜ゴム組成物の製造方法＞
本発明のゴム組成物は、従来公知の製造方法により製造することができ、その製造方法が限定されるものではない。たとえば、上記各成分をバンバリーミキサーや混練ロール等の混練機を用いて、通常の方法および条件で混練することによって製造することができる。
【００４１】
＜タイヤの製造方法＞
本発明のゴム組成物 を用いてタイヤを製造する方法は特に限定されず、たとえば、本発明のゴム組成物 を未加硫の段階で適用されるタイヤの部材の形状に合わせて押出加工し、タイヤ成型機によって加圧してタイヤを得る方法等、通常用いられる方法を採用することができる。
【００４２】
このようにして得られた本発明のタイヤは、低燃費性および高い耐摩耗性能を示すものである。
【実施例】
【００４３】
以下、本発明の実施例に基づいて具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４４】
（実施例１−８、比較例１−３）
表１および２に示す配合処方にしたがって、ゴム成分、シリカ、カップリング剤、軟化剤（ステアリン酸）、加硫助剤（酸化亜鉛）および老化防止剤を各種配合剤を１．７Ｌバンバリーを用いて４分間混練りした。さらに、ロールを用いて加硫剤（硫黄）および加硫促進剤を混練りして、各種未加硫ゴムシートを得た。得られたゴム組成物を１７０℃で１５分間プレス加硫して加硫物を得た。得られた各加硫物について以下に示す各特性の試験を行った。
【００４５】
＜転がり抵抗試験＞
実施例１−８、比較例１−３のそれぞれの加硫ゴムシートから試験片を作製し、粘弾性スペクトロメータＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度３０℃、初期歪み１０％、動歪み２％の条件で損失正接（ｔａｎδ）を測定した。結果を表１、２の転がり抵抗指数の欄に示す。
【００４６】
表１の転がり抵抗指数の欄の数値は、比較例１の加硫ゴムシートからなる試験片の損失正接（ｔａｎδ）を１００として、表２の転がり抵抗指数の欄の数値は、比較例３の加硫ゴムシートからなる試験片の損失正接（ｔａｎδ）を１００として、下記式により算出したものである。したがって転がり抵抗指数の数値は大きいほど転がり抵抗が小さくなり、低燃費化できることを示している。
【００４７】
（転がり抵抗指数）＝１００×（比較例１の損失正接（ｔａｎδ））／（実施例１−３、比較例１のそれぞれの損失正接（ｔａｎδ））
（転がり抵抗指数）＝１００×（比較例２の損失正接（ｔａｎδ））／（実施例４−８、比較例２−３のそれぞれの損失正接（ｔａｎδ））
＜耐摩耗性能試験＞
実施例１−８、比較例１−３のそれぞれの加硫ゴムシートから試験片を作製し、ランボーン摩耗試験機を用いて、温度２０℃、スリップ率２０％、試験時間５分間の条件でランボーン摩耗量を測定し、容積損失量を測定した。結果を表１、２の摩耗指数の欄に示す。
【００４８】
表１の摩耗指数の欄の数値は、比較例１の加硫ゴムシートからなる試験片の容積損失量を１００として、表２の摩耗指数の欄の数値は、比較例３の加硫ゴムシートからなる試験片の容積損失量を１００として、下記式により算出したものである。したがって、摩耗指数の数値が大きいほど耐摩耗性に優れていることを示している。
【００４９】
（摩耗指数）＝１００×（比較例１の容積損失量）／（実施例１−３、比較例１のそれぞれの容積損失量）
（摩耗指数）＝１００×（比較例２の容積損失量）／（実施例４−８、比較例２−３のそれぞれの容積損失量）
【００５０】
【表１】
2010043166.tif 000002
【００５１】
【表２】
2010043166.tif 000003
【００５２】
以下に、実施例および比較例で用いた各種薬品について説明する。
カルボキシル変性ＮＢＲ（１）：日本ゼオン（株）製のＮＩＰＯＬ  １０７２Ｊ（カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、アクリロニトリル共重合量：２７質量％）
カルボキシル変性ＮＢＲ（２）：日本ゼオン（株）製のＮＩＰＯＬ  ＤＮ６３１（カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、アクリロニトリル共重合量：３３．５質量％）
水添カルボキシル変性ＮＢＲ：ＬＡＮＸＥＳＳ社性のＶＰＫＡ８８８９（水添カルボキシル変性アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、アクリロニトリル共重合量：３５質量％）
ＮＢＲ：日本ゼオン（株）製のＮＩＰＯＬ１０４２（アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム、アクリロニトリル共重合量：３３．５質量％）
ＳＢＲ：ＪＳＲ（株）製のＮＳ１１６（ビニル含有率：６０％、スチレン含有率：２０％）
ＮＲ：ＲＳＳ＃３
シリカ：テグッサ社製のＵＬＴＲＡＳＩＬ  ＶＮ３（チッ素吸着比表面積：１７５ｍ2／ｇ）
シランカップリング剤：テグッサ社製のＳｉ２６６
加硫助剤：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号（酸化亜鉛）
軟化剤：日本油脂（株）製の椿（ステアリン酸）
老化防止剤：住友化学（株）製のアンチゲン６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
加硫剤：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤（１）：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルファンアミド）
加硫促進剤（２）：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（Ｎ，Ｎ'−ジフェニルグアニジン)
（評価結果）
表１はカルボキシル変性ＮＢＲ、水添カルボキシル変性ＮＢＲまたはＮＢＲを単独で用いたときの結果である。実施例１，２はカルボキシル変性ＮＢＲを用いたゴム組成物である。通常のＮＢＲを用いた比較例１と比べると、実施例１は転がり抵抗性能は同等で、耐摩耗性能が向上し、実施例２は転がり抵抗性能および耐摩耗性能のいずれも向上した。実施例３は水添カルボキシル変性ＮＢＲを用いたゴム組成物であり、比較例１と比べると、転がり抵抗性能および耐摩耗性能のいずれも向上した。
【００５３】
表２はカルボキシル変性ＮＢＲ、水添カルボキシル変性ＮＢＲまたはＮＢＲとＳＢＲおよびＮＲのブレンド配合での結果である。実施例４〜６はカルボキシル変性ＮＢＲをブレンドしたゴム組成物である。通常のＮＢＲを用いた比較例２，３と比べると、実施例４，５は転がり抵抗性能は同等で、耐摩耗性能が向上し、実施例６は転がり抵抗性能および耐摩耗性能のいずれも向上した。実施例７，８は水添カルボキシル変性ＮＢＲをブレンドしたゴム組成物であり、比較例２，３と比べると、転がり抵抗性能および耐摩耗性能のいずれも向上した。
【００５４】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。