(57)【要約】【課題】低油圧作動装置および高油圧作動装置を備える機械において、油圧センサの配置を工夫することにより、油圧センサの検出精度を向上させて、低油圧作動装置の作動安定化および低油圧側での作動範囲の拡大を図る。【解決手段】内燃機関Ｅは、クランク軸６の動力により駆動されるオイルポンプ60により圧送されたオイルが流れる油路70に接続されて該オイルを作動油とする油圧作動装置と、油路70に配置された油圧センサ52とを備える。前記油圧作動装置は、油圧が予め設定された設定圧以上のときに作動する位相可変装置20（高油圧作動装置）と、油圧センサ52が前記設定圧よりも低い所定圧の油圧を検出したときに作動する弁休止装置39（低油圧作動装置）とを含む。油圧センサ52は、オイルポンプ60と弁休止装置39との間であって、位相可変装置20およびオイルポンプ60に対してよりも弁休止装置39に対して近い位置に配置される。【選択図】図２
2010164039.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オイルポンプにより圧送されたオイルが流れる油路に接続されて前記オイルを作動油とする油圧作動装置と、前記油路に配置されて前記油路の油圧を検出する油圧センサとを備える機械において、
前記油圧作動装置は、油圧が予め設定された設定圧以上のときに作動する高油圧作動装置と、前記油圧センサが前記設定圧よりも低い所定圧の油圧を検出したときに作動する低油圧作動装置とを含み、
前記油圧センサは、前記オイルポンプと前記低油圧作動装置との間であって、前記オイルポンプおよび前記高油圧作動装置に対してよりも前記低油圧作動装置に対して近い位置に配置されることを特徴とする機械。
【請求項２】
請求項１記載の機械において、
前記油路は、前記オイルポンプから吐出されたオイルが流入する主油路と、前記主油路と前記高油圧作動装置とを接続する第１油路と、前記主油路と前記低油圧作動装置とを接続する第２油路とを有し、
前記主油路は、前記第２油路が接続されるベース油路と、前記オイルポンプと前記ベース油路とを接続して前記オイルポンプから吐出されたオイルを前記ベース油路に導く吐出油路とから構成され、
前記吐出油路と前記ベース油路とが接続されるベース接続部は、前記主油路と前記第１油路とが接続される第１接続部との距離よりも、前記油圧センサとの距離が大きくなる位置にあり、
前記ベース油路の通路面積は、前記第１油路の通路面積よりも大きいことを特徴とする機械。
【請求項３】
請求項２記載の機械において、
前記ベース油路の通路面積は、前記第２油路の通路面積よりも大きく、
前記油圧センサは、前記第２油路に配置されることを特徴とする機械。
【請求項４】
クランク軸を回転可能に支持する全てである所定数の主軸受を備える内燃機関である請求項３記載の機械において、
前記油路は、前記ベース油路と前記所定数の主軸受とをそれぞれ接続する前記所定数の軸受用油路を有し、
前記ベース接続部と、前記ベース油路と前記第２油路とが接続される第２接続部との間に、前記ベース油路と前記所定数の軸受用油路とがそれぞれ接続される前記所定数の軸受用接続部が配置され、
前記第１接続部は、前記主油路において、前記所定数の軸受用接続部のうちで前記ベース油路において最も上流に位置する最上流軸受用接続部と同じ位置または前記最上流軸受用接続部よりも上流に位置し、
前記第２接続部は、前記ベース油路において、前記所定数の軸受用接続部のうちで前記ベース油路において最も下流に位置する前記最下流軸受用接続部と同じ位置または前記最下流軸受用接続部よりも下流に位置することを特徴とする機械。
【請求項５】
クランク軸と、機関弁を開閉作動させる動弁装置とを備える内燃機関である請求項１から３のいずれか１項記載の機械において、
前記オイルポンプは、前記クランク軸の動力により駆動され、
前記動弁装置は、前記クランク軸の動力により回転駆動されて前記機関弁を開閉作動させるカム軸と、前記クランク軸に対する前記カム軸の位相を変更する位相可変装置と、前記機関弁を休弁状態にする弁休止装置とを備え、
前記高油圧作動装置は前記位相可変装置であり、前記低油圧作動装置は前記弁休止装置であることを特徴とする機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オイルポンプにより圧送されたオイルが流れる油路に接続されて該オイルを作動油とする油圧作動装置と、該油路の油圧を検出する油圧センサとを備える機械に関し、さらに詳細には、油路における油圧センサの配置に関する。そして、前記機械は、例えば内燃機関である。
【背景技術】
【０００２】
オイルポンプにより圧送されたオイルが流れる油路が設けられた機械としての内燃機関において、前記油路に接続されて該油路のオイルを作動油とする油圧作動装置と、該油路でのオイルの圧力（すなわち油圧）を検出する油圧センサとを備えるものは知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１０６７０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
オイルポンプにより圧送されたオイルを作動油とする油圧作動装置が、内燃機関の動弁装置において、機関弁（すなわち、吸気弁または排気弁）の開閉時期を変更するために、該機関弁を開閉作動させるカム軸をクランク軸に対して相対回動させて、該クランク軸に対するカム軸の位相を変更可能な位相可変装置である場合、カム軸を回動させるために大きな駆動力を発生させる必要性から、位相可変装置には高圧の作動油が供給される。
また、内燃機関には、前記油圧作動装置として、前述の位相可変装置のほかに、該位相可変装置よりも低圧の作動油で作動する低油圧作動装置、例えば動弁装置において、カム軸により駆動されるカムフォロアを介しての機関弁の開閉作動を停止して、機関弁を休止状態にする弁休止装置が備えられることがある。
一方、油圧センサは、オイルポンプや油圧作動装置の作動状態を監視する目的で使用されることから、該オイルポンプや油圧作動装置よりも下流の油路に配置されることが通常である。しかしながら、高油圧作動装置（例えば、前記位相可変装置）と該高油圧作動装置よりも低圧の作動油により作動する低油圧作動装置（例えば、前記弁休止装置）とを備える機械において、油圧センサにより、オイルポンプで圧送されたオイルが低油圧作動装置を作動させる油圧状態にあることを的確に検出できれば、低油圧作動装置の作動領域を、より低圧の油圧領域まで拡大することができる。例えば、オイルポンプをクランク軸の動力により駆動する内燃機関において、低油圧作動装置が弁休止装置である場合には、弁休止装置により、シリンダを休止状態にして稼働シリンダ数を減少させた減筒運転での運転領域や、シリンダ毎の１対の吸気弁の一方を休止することで燃焼室に旋回流を発生させて燃焼性を向上させる運転領域を、機関低速回転側に拡大することが可能になって、燃費性能を向上させることができる。
しかしながら、オイルポンプ付近の油路では、油圧が比較的高圧であるうえ、オイルポンプの作動に基づくオイル吐出量の周期的変化に起因する油圧の変動量が大きい。また、高圧の作動油を要する高油圧作動装置付近の油路の油圧も比較的高圧になっているうえ、高油圧作動装置により駆動される油圧被動部材が変動する外力を受ける部材、例えば機関弁からの反力が周期的に作用するカム軸である場合には、該外力による油圧被動部材の運動に起因して、高油圧作動装置の油圧制御弁による作動油の供給時に油圧作動装置付近の油路での油圧が高圧側に一時的に変動することがある（以下、前記油圧被動部材の運動により油路に生じる油圧変動を「反動油圧変動」という。）。そして、この反動油圧変動を有するオイルが油路を逆流して、オイルポンプからのオイルとぶつかることにより、高油圧作動装置付近の油路での油圧の高圧側への変動量が大きくなこともある。
このため、油圧センサがオイルポンプ付近や高油圧作動装置付近の油路に配置される場合には、オイルポンプの吐出流量が比較的小さいとき、例えば内燃機関においてオイルポンプからの吐出流量が小さい機関回転速度の低速回転領域において、オイルポンプの作動や高油圧作動装置により駆動される前記油圧被動部材の運動に起因する油圧変動が発生すると、油圧センサでの検出油圧が、低油圧作動装置を作動させるときの油圧である所定圧を一時的に超えたり、一時的に下回ったりすることになって、該所定圧で低油圧作動装置を安定的に作動させることができない。そこで、油圧変動に起因する低油圧作動装置の作動の不安定化を回避するために、油圧センサの検出油圧を前記所定圧よりも高く設定するのでは、低油圧作動装置の作動領域を低油圧側に拡大することは困難である。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、請求項１〜５記載の発明は、低油圧作動装置および高油圧作動装置を備える機械において、油圧センサの配置を工夫することにより、油圧センサの検出精度を向上させて、低油圧作動装置の作動安定化および低油圧側での作動範囲の拡大を図ることを目的とする。そして、請求項４記載の発明は、さらに、機械としての内燃機関において、油圧センサの検出精度を向上させて、低油圧作動装置の作動安定化および低油圧側での作動範囲の拡大を図ることを目的とし、請求項５記載の発明は、さらに、機械としての内燃機関において、低油圧作動装置である弁休止装置の作動安定化および機関低速回転側での作動範囲の拡大による燃費性能の向上を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の発明は、オイルポンプ（60）により圧送されたオイルが流れる油路（70）に接続されて前記オイルを作動油とする油圧作動装置と、前記油路（70）に配置されて前記油路（70）の油圧を検出する油圧センサ（52）とを備える機械において、前記油圧作動装置は、油圧が予め設定された設定圧以上のときに作動する高油圧作動装置（20）と、前記油圧センサ（52）が前記設定圧よりも低い所定圧の油圧を検出したときに作動する低油圧作動装置（39）とを含み、前記油圧センサ（52）は、前記オイルポンプ（60）と前記低油圧作動装置（39）との間であって、前記オイルポンプ（60）および前記高油圧作動装置（20）に対してよりも前記低油圧作動装置（39）に対して近い位置に配置される機械である。
請求項２記載の発明は、請求項１記載の機械において、前記油路（70）は、前記オイルポンプ（60）から吐出されたオイルが流入する主油路（70ａ）と、前記主油路（70ａ）と前記高油圧作動装置（20）とを接続する第１油路（73ａ，73ｂ）と、前記主油路（70ａ）と前記低油圧作動装置（39）とを接続する第２油路（74ｂ）とを有し、前記主油路（70ａ）は、前記第２油路（74ｂ）が接続されるベース油路（72）と、前記オイルポンプ（60）と前記ベース油路（72）とを接続して前記オイルポンプ（60）から吐出されたオイルを前記ベース油路（72）に導く吐出油路（71）とから構成され、前記吐出油路（71）と前記ベース油路（72）とが接続されるベース接続部（81）は、前記主油路（70ａ）と前記第１油路（73ａ，73ｂ）とが接続される第１接続部（83ａ，83ｂ）との距離よりも、前記油圧センサ（52）との距離が大きくなる位置にあり、前記ベース油路（72）の通路面積は、前記第１油路（73ａ，73ｂ）の通路面積よりも大きいものである。
請求項３記載の発明は、請求項２記載の機械において、前記ベース油路（72）の通路面積は、前記第２油路（74ｂ）の通路面積よりも大きく、前記油圧センサ（52）は、前記第２油路（74ｂ）に配置されるものである。
請求項４記載の発明は、クランク軸（６）を回転可能に支持する全てである所定数の主軸受（18）を備える内燃機関である請求項３記載の機械において、前記油路（70）は、前記ベース油路（72）と前記所定数の主軸受（18）とをそれぞれ接続する前記所定数の軸受用油路（75）を有し、前記ベース接続部（81）と、前記ベース油路（72）と前記第２油路（74ｂ）とが接続される第２接続部（84ｂ）との間に、前記ベース油路（72）と前記所定数の軸受用油路（75）とがそれぞれ接続される前記所定数の軸受用接続部（85）が配置され、前記第１接続部（83ａ，83ｂ）は、前記主油路（70ａ）において、前記所定数の軸受用接続部（85）のうちで前記ベース油路（72）において最も上流に位置する最上流軸受用接続部（85ｃ）と同じ位置または前記最上流軸受用接続部（85ｃ）よりも上流に位置し、前記第２接続部（84ｂ）は、前記ベース油路（72）において、前記所定数の軸受用接続部（85）のうちで前記ベース油路（72）において最も下流に位置する前記最下流軸受用接続部（85ｄ）と同じ位置または前記最下流軸受用接続部（85ｄ）よりも下流に位置するものである。
請求項５記載の発明は、クランク軸（６）と、機関弁（７，８）を開閉作動させる動弁装置（Ａ１，Ａ２）とを備える内燃機関である請求項１から３のいずれか１項記載の機械において、前記オイルポンプ（60）は、前記クランク軸（６）の動力により駆動され、前記動弁装置（Ａ２）は、前記クランク軸（６）の動力により回転駆動されて前記機関弁（７，８）を開閉作動させるカム軸（10，11）と、前記クランク軸（６）に対する前記カム軸（10）の位相を変更する位相可変装置（20）と、前記機関弁（７，８）を休弁状態にする弁休止装置（39）とを備え、前記高油圧作動装置（20）は前記位相可変装置（20）であり、前記低油圧作動装置（39）は前記弁休止装置（39）であるものである。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１記載の発明によれば、オイルポンプにより圧送されたオイルが流れる油路に配置された油圧センサは、オイルポンプ、および、低油圧作動装置が作動する油圧である所定圧よりも高圧の設定圧以上で作動する高油圧作動装置よりも、低油圧作動装置に近い位置に配置されるので、油圧センサが検出する油圧は、オイルポンプおよび高油圧作動装置付近の高圧側での油圧変動の影響を受けにくくなって、油圧センサは設定圧よりも低い所定圧を精度よく検出することができる。この結果、油路の油圧の低圧時にも、油圧センサにより検出される油圧に基づいて、低油圧作動装置を安定して作動させることができ、ひいてはその作動範囲を低油圧側で拡大することができる。
請求項２記載の事項によれば、オイルポンプおよび高油圧作動装置と、油圧センサとの間には、第１油路の通路面積よりも大きな通路面積を有するベース油路が介在するので、オイルポンプおよび高油圧作動装置の作動に起因する油圧変動をベース油路において効果的に低減することができる。この結果、油圧センサが検出する油圧は、ベース油路により油圧変動が低減しているため、オイルポンプおよび高油圧作動装置付近の高圧側での油圧変動の影響を受けにくくなるので、油圧センサの油圧検出精度を高めることができて、油圧センサにより第１所定圧を精度よく検出することができる。
請求項３記載の事項によれば、オイルポンプおよび高油圧作動装置と、油圧センサが配置される第２油路との間には、第２油路の通路面積よりも大きな通路面積を有するベース油路が介在するので、オイルポンプおよび高油圧作動装置の作動に起因する油圧変動をベース油路において効果的に低減することができる。この結果、第２油路ではベース油路により油圧変動が低減しているため、油圧センサが検出する油圧は、オイルポンプおよび高油圧作動装置付近の高圧側での油圧変動の影響を一層受けにくくなるので、油圧センサの油圧検出精度を一層高めることができて、油圧センサにより第１所定圧を一層精度よく検出することができる。
請求項４記載の事項によれば、ベース油路において、油圧センサが配置される第２油路とベース油路との第２接続部と、ベース接続部および第１接続部との間には、クランク軸を支持する全ての主軸受に接続される所定数の軸受用油路が配置されるので、ベース油路の通路長をほぼ最大限に利用して該ベース油路での通路抵抗により、オイルポンプおよび高油圧作動装置の作動に起因する油圧変動をベース油路において低減することができる。この結果、油圧センサが検出する油圧は、オイルポンプおよび高油圧作動装置付近の高圧側での油圧変動の影響を一層受けにくくなるので、油圧センサにより所定圧を一層精度よく検出することができる。
請求項５記載の事項によれば、高油圧作動装置としての位相可変装置と、該位相可変装置を作動させる油圧である設定圧よりも低い所定圧以上で作動する低油圧作動装置としての弁休止装置とを備える動弁装置を備える内燃機関において、弁休止装置により、シリンダを休止状態にして稼働シリンダ数を減少させた減筒運転での運転領域や、機関弁の一部を休止することで燃焼室に旋回流を発生させて燃焼性を向上させる運転領域を、機関低速回転側に拡大することが可能になって、燃費性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明が適用された内燃機関の要部の斜視図であり、油路の一部を可視化した概略図である。
【図２】図１の内燃機関の油路、位相可変装置およびリフト量可変装置の各要部の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態を図１，図２を参照して説明する。
図１を参照すると、本発明が適用された機械である内燃機関Ｅは、車両に搭載される多気筒内燃機関としてのＶ型内燃機関であり、Ｖ字形の１対のシリンダ部１ａ，１ｂを形成するように配列された複数のシリンダ（以下、「シリンダ」という。）を有するシリンダブロック１と、該シリンダブロック１において第１，第２シリンダ部１ａ，１ｂの上端部にそれぞれ結合される１対のシリンダヘッド２と、１対のシリンダヘッド２の上端部にそれぞれ結合される１対のヘッドカバー３と、シリンダブロック１の下端部に結合されるロアブロック４と、ロアブロック４の下端部に結合されるオイルパン５とから構成される機械本体としての機関本体を備える。
【００１０】
ここで、前記各シリンダ部１ａ，１ｂは、１つのシリンダにより、または、複数のシリンダからなるシリンダ列により構成され、この実施形態では、両バンクＢ１，Ｂ２は同一数の複数のシリンダを有する。そして、内燃機関ＥにおいてＶ字形の１対のバンクＢ１，Ｂ２は、シリンダ部１ａ、シリンダヘッド２およびヘッドカバー３およびシリンダ部１ｂ、シリンダヘッド２およびヘッドカバー３によりそれぞれ構成される。
【００１１】
シリンダブロック１の下部１ｃ、ロアブロック４およびオイルパン５は、内燃機関Ｅが備える出力軸としてのクランク軸６が配置されるクランク室を形成するクランクケースを構成し、クランク軸６は前記下部１ｃおよびロアブロック４に主軸受18（図２参照）を介して回転可能に支持される。
【００１２】
なお、実施形態において、上下方向は、クランク軸６の回転中心線Ｌが水平面に含まれるとしたときの鉛直方向であるとする。そして、回転中心線Ｌに平行な方向を軸方向とする。
また、車両に搭載された状態で、回転中心線Ｌは、車両の前後方向に平行であり、軸方向から見て、Ｖ字形を形成する１対のバンクＢ１，Ｂ２において、第１バンクＢ１は右バンクであり、第２バンクＢ２は左バンクである。
【００１３】
図２を併せて参照すると、内燃機関Ｅは、各シリンダに往復運動可能に嵌合するピストンと、各バンクＢ１，Ｂ２のシリンダヘッド２に設けられる機関弁としての吸気弁７および排気弁８と、シリンダのシリンダ軸線に平行なシリンダ軸線方向でシリンダヘッド２と前記ピストンとの間に形成される燃焼室に開口してシリンダヘッド２に設けられる吸気ポートおよび排気ポートをそれぞれ開閉する吸気弁７および排気弁８をクランク軸６の回転位置（すなわちクランク角）に応じて開閉作動させる第１，第２動弁装置Ａ１，Ａ２とを備える。吸気弁７および排気弁８は、シリンダ毎に１対ずつ設けられる。
前記ピストンは、前記各燃焼室内での燃料の燃焼により発生する燃焼ガスの圧力により駆動されて往復運動し、コンロッドを介してクランク軸６を回転方向Ｒに回転駆動する。各バンクＢ１，Ｂ２において、動弁装置Ａ１，Ａ２は、シリンダヘッド２とヘッドカバー３とにより形成される動弁室内に配置される。
【００１４】
各動弁装置Ａ１，Ａ２は、各シリンダヘッド２に回転可能に支持されて吸気弁７および排気弁８を開閉作動させるカム軸としての吸気カム軸10および排気カム軸11と、両カム軸10，11にそれぞれ設けられた動弁カムとしての吸気カムおよび排気カムによりそれぞれ駆動されるカムフォロアとしての吸気ロッカアーム12，14および排気ロッカアーム13，15と、吸気弁７および排気弁８を閉弁方向に常時付勢する付勢部材としての弁バネ（図示されず）と、シリンダヘッド２に設けられて吸気ロッカアーム12，14および排気ロッカアーム13，15を揺動可能に支持する支持部である１対のロッカ軸16，17と、吸気弁７および排気弁８のリフト量と開閉時期とを含む弁作動特性を変更可能な弁作動特性可変装置とを備える。
【００１５】
回転中心線Ｌと平行な回転中心線を有する各カム軸10，11は、内燃機関Ｅが備える動弁用伝動機構Ｔを介して伝達されるクランク軸６の動力により駆動されて回転する。軸方向での機関本体の端部と該端部に結合される伝動カバー９とにより形成される伝動室内に配置される伝動機構Ｔは、クランク軸６の駆動回転体Ｔａおよび両吸気カム軸10，11の被動回転体Ｔｂに巻き掛けられた無端伝動帯としてのチェーンＴｃを備える巻掛け伝動機構からなる第１伝動機構Ｔ１と、各バンクＢ１，Ｂ２において被動回転体Ｔｂを介してクランク軸６の動力を排気カム軸11に伝達して両カム軸10，11を等速で回転させる１対のギヤからなる第２伝動機構（図示されず）とから構成される。
【００１６】
前記弁作動特性可変装置は、第１弁作動特性可変装置としての、クランク軸６に対する吸気カム軸10の位相を変更して吸気弁７の開閉時期を変更可能な位相可変装置20と、第２弁作動特性可変装置としての、吸気弁７および排気弁８のリフト量を変更可能なリフト量可変装置30ａ，30ｂとから構成される。
そして、位相可変装置20およびリフト量可変装置30ａ，30ｂは、後述する弁休止装置39を含めて、オイルポンプ60により圧送されて後述する油路70を流れるオイルを作動油とする油圧作動装置である。
【００１７】
各バンクＢ１，Ｂ２に配置される位相可変装置20は、吸気カム軸10と被動回転体Ｔｂとを相対的に回転させる油圧式の駆動機構21と、駆動機構21の作動を制御するための作動油の給排を制御する電磁弁である油圧制御弁22とを有する。駆動機構21は、被動回転体Ｔｂと一体に回転する第１回転体21ａと、吸気カム軸10と一体に回転する第２回転体21ｂと、進角室23および遅角室24とから構成される。進角室23および遅角室24は、吸気カム軸10の回転中心線を中心とする周方向で第１、第２回転体21ａ，21ｂの間に形成され、油圧制御弁22により作動油が給排されて室内の油圧が制御される油圧室である。このため、吸気カム軸10は、第１伝動機構Ｔ１と位相可変装置20の駆動機構21とを介して、駆動軸としてのクランク軸６の動力により回転駆動される。
また、油圧で駆動される駆動機構21により駆動されて被動回転体Ｔｂに対して相対的に回転する油圧被動部材としての吸気カム軸10は、該吸気カム軸10の運動である回転に起因して、前記弁バネの付勢力に基づく吸気弁７からの反力が、変動する外力として、クランク軸６の回転位置または吸気弁７の開閉時期に対応して周期的に作用する部材である。
【００１８】
スプール弁からなる油圧制御弁22により、後述する第１油路73ａ，73ｂのオイルを作動油として、進角用制御油路25を通じて進角室23に作動油が供給されると共に遅角室24の作動油が遅角用制御油路26を通じて前記動弁室であるドレン空間に排出されるときには吸気カム軸10が進角して、吸気弁７の開閉時期が早められ、遅角室24に作動油が供給されると共に進角室23の作動油が前記ドレン空間に排出されるときには吸気カム軸10が遅角して、吸気弁７の開閉時期が遅くされ、進角室23および遅角室24に対して作動油が給排されないとき、クランク軸６に対する吸気カム軸10の位相が保持されて、吸気弁７の開閉時期が保持される。
【００１９】
第１動弁装置Ａ１のリフト量可変装置30ａは、吸気弁７および排気弁８の開弁時のリフト量を変更可能であり、第２動弁装置Ａ２のリフト量可変装置30ｂは、リフト量可変装置30ａと同様に吸気弁７および排気弁８の開弁時のリフト量を変更可能であると共に、吸気弁７および排気弁８を実質的に閉弁状態に保持する弁休止装置39を有する。各リフト量可変装置30ａ，30ｂは、この実施形態では、吸気弁７および排気弁８の開弁時のリフト量を、低リフト量と該低リフト量よりも大きい高リフト量とに切換える。
なお、吸気弁７および排気弁８のそれぞれの開弁時のリフト量を変更する機構は基本的に同じ構造であるので、以下の説明では、簡単化のために、排気弁８に関する構造についての用語または符号が異なる場合に、必要に応じて、それらを括弧内に記載する。
【００２０】
第１バンクＢ１のリフト量可変装置30ａは、吸気弁７（排気弁８）にそれぞれ当接する１対の駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）と自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）とから構成される吸気ロッカアーム12（排気ロッカアーム13）と、駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）と自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）との連結状態を切り換える連結切換機構31と、連結切換機構31に対して作動油を給排する電磁弁である第１油圧制御弁33と、１対の第１カムとしての低リフトカム10ａ（11ａ）と第２カムとしての高リフトカム10ｂ（11ｂ）とから構成される吸気カム（排気カム）とを有する。
【００２１】
連結切換機構31は、駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）と自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）との連結および連結解除を行う連結制御部材31ａと、吸気ロッカアーム12（排気ロッカアーム13）に形成される各油圧室35とから構成される。連結制御部材31ａは、駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）と自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）とに摺動可能に嵌合する第１，第２連結ピン31ｂ，31ｃおよび連結解除ピン31ｄと、該連結解除ピン31ｄを連結ピン31ｃに押し付けるバネ31ｅとから構成される。
軸方向で隣接する駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）および自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）のうちで、一方のロッカアームとしての駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）には連結用油圧室35が形成される。
【００２２】
また、第２バンクＢ２のリフト量可変装置30ｂは、吸気弁７（排気弁８）にそれぞれ当接する１対の駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と、１対の第１自由ロッカアーム14ａ（15ａ）と、１つの第２自由ロッカアーム14ｂ（15ｂ）とから構成される吸気ロッカアーム14（排気ロッカアーム15）と、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ｂ（15ｂ）との連結状態を切り換える第１連結切換機構31と、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ａ（15ａ）との連結状態を切り換える第２連結切換機構32と、両連結切換機構31，32に対してそれぞれ作動油を給排する電磁弁である第１，第２油圧制御弁33，34と、１対の休止カム10ｃ（11ｃ）と１対の低リフトカム10ａ（11ａ）と１つの高リフトカム10ｂ（11ｂ）から構成される吸気カム（排気カム）とを有する。
【００２３】
第１連結切換機構31は、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ｂ（15ｂ）との連結および連結解除を行う連結制御部材31ａと、吸気ロッカアーム14（排気ロッカアーム15）に形成される各油圧室35とから構成される。連結制御部材31ａは、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ａ（15ａ）とに摺動可能に嵌合する第１，第２連結ピン31ｂ，31ｃおよび連結解除ピン31ｄと、該連結解除ピン31ｄを連結ピン31ｃに押し付けるバネ31ｅとから構成される。
軸方向で隣接する駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）および自由ロッカアーム14ｂ（15ｂ）のうちで、一方のロッカアームとしての駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）には連結用油圧室35が形成される。
【００２４】
第２連結切換機構32は、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ａ（15ａ）との連結および連結解除を行う１対の第２連結制御部材32ａと、吸気ロッカアーム14（排気ロッカアーム15）に形成される各油圧室36，37とから構成される。第２連結制御部材32ａは、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ａ（15ａ）とに摺動可能に嵌合する連結ピン32ｂおよび連結解除ピン32ｄと、該連結解除ピン32ｄを連結ピン32ｂに押し付けるバネ32ｅとから構成される。
軸方向で隣接する駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）および自由ロッカアーム14ａ（15ａ）のうちで、一方のロッカアームとしての駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）には連結解除用油圧室36が形成され、他方のロッカアームとしての自由ロッカアーム14ａ（15ａ）には連結用油圧室37が設けられる。
【００２５】
そして、ロッカ軸16（17）および駆動ロッカアーム12ａ，14ｃ（13ａ，15ｃ）には、第１油圧制御弁33と各油圧室35とを接続する制御油路41が形成され、ロッカ軸16（17）、駆動ロッカアーム12ａ，14ｃ（13ａ，15ｃ）および自由ロッカアーム14ａ（15ａ）には、第２油圧制御弁34と各油圧室36，37とをそれぞれ接続する制御油路42，43が形成される。
また、スプール弁からなる第１，第２油圧制御弁33，34により、後述する第２油路74ａ，74ｂのオイルを作動油として、制御油路41，42，43を通じて各油圧室35，36，37に作動油が供給され、各油圧室35，36，37の作動油が制御油路41，42，43を通じて前記ドレン空間に排出される。
【００２６】
ここで、低リフトカム10ａ（11ａ）および高リフトカム10ｂ（11ｂ）は、吸気弁７（排気弁８）を開閉する開閉用カムである。また、変形により弾発力を発生する弾発部材である各バネ31ｅ，32ｅは、連結を解除するために連結解除ピン31ｄ，32ｄを連結解除位置に移動させる連結解除用の付勢部材である。
【００２７】
リフト量可変装置30ｂにおいて、弁休止装置39は、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と、第２連結切換機構32と、第２油圧制御弁34と、休止カム10ｃ（11ｃ）とから構成される。ここで、自由ロッカアーム14ａ，14ｂ（15ａ，15ｂ）は、低リフトカム10ａ（11ａ）および高リフトカム10ｂ（11ｂ）により駆動されるカムフォロアを構成する。それゆえ、弁休止装置39は、第２連結切換機構32の連結および連結解除に応じて、該カムフォロアを介しての吸気弁７（排気弁８）の開弁を停止して、吸気弁７（排気弁８）を休止状態にする。
【００２８】
位相制御用の油圧制御弁22およびリフト量制御用の第１，第２油圧制御弁33，34は、制御装置50により制御されて、内燃機関Ｅの作動状態である機関運転状態に応じて作動して、進角室23、遅角室24および各油圧室35，36，37の油圧を制御する。
具体的には、制御装置50は、電子制御ユニット51と、前記機関運転状態を検出する検出手段とを備える。該検出手段は、後述する油路70を流れるオイルの油圧を検出する油圧センサ52と、油圧センサ52以外の前記機関運転状態を検出する他の検出手段としての機関負荷検出手段53および機関回転速度検出手段34とを含む。
【００２９】
油路70の第２油路74ａ，74ｂに配置された検知部を有する油圧センサ52は、弁休止装置39を作動させるときの油圧である所定圧としての第１所定圧を検出する。該第１所定圧は、位相可変装置20を作動させる最低油圧として予め設定された設定圧よりも低い油圧である。それゆえ、後述する第１油路73ａ，73ｂの油圧が前記設定圧以上のときに作動する位相可変装置20を高油圧作動装置とするとき、第２油路74ａ，74ｂでの油圧が前記設定圧よりも低い前記第１所定圧のときに作動する弁休止装置39は、低油圧作動装置である。
そして、この実施形態では、油圧センサ52は、前記第１所定圧のほかに、前記第１所定圧よりも高い油圧であって弁休止装置39の作動を解除する第２所定圧を含む複数の油圧を検出し、ここでは、第２油路74ａ，74ｂの油圧を無段階に検出する。
内燃機関Ｅの運転領域を低速回転領域と高速回転領域とにほぼ二等分したとき、前記第１所定圧は、前記低速回転領域において低速側の回転速度、例えばアイドル回転速度での油圧に相当し、前記第２所定圧は、前記低速回転領域において高速側の回転速度または前記高速回転領域における低速側の油圧に相当する。
【００３０】
油圧センサ52は、後述するオイル供給系統の油圧の異常、例えば異常を示す低油圧を検出する油圧異常検出手段を兼ねる。そして、油圧センサ52により、油圧の異常が検出されたとき、電子制御ユニット51は、警報装置、例えば警告灯等の表示装置を作動させて、異常状態を報知する。
【００３１】
内燃機関Ｅは、その軸受部や摺動部等の潤滑箇所にその潤滑油として、冷却箇所にその冷却油として、および内燃機関Ｅが備える油圧作動装置にその作動油として、オイルを供給するオイル供給系統を備える。オイル供給系統は、オイルを溜める油溜であるオイルパン５と、オイルパン５内で吸入したオイルを吐出するオイルポンプ60と、オイルパン５内のオイルをオイルポンプ60に導く吸入油路61と、オイルポンプ60により圧送されたオイルを前記潤滑箇所および油圧作動装置に導く導出用の油路70とから構成される。油路70は、内燃機関Ｅの構成部材、例えば機関本体であるシリンダブロック１やシリンダヘッド２などや動弁装置Ａ１，Ａ２を構成するカム軸10，11などに設けられた孔や溝から構成され、また、前記構成部材としての導管等により形成される。
吸入油路61には、オイルストレーナ62が設けられる。オイルポンプ60は、回転型ポンプとしてのトロコイドポンプであり、クランク軸６とオイルポンプ60の回転軸との間に設けられたポンプ駆動用伝動機構を介して伝達されるクランク軸６の動力により駆動される。
【００３２】
油路70は、シリンダブロック１に設けられて軸方向に一直線状に延びているベース油路としてのメインギャラリ72と、オイルポンプ60から吐出されたオイルをメインギャラリ72に導く吐出油路71と、吐出油路71またはメインギャラリ72から分岐する複数の分岐油路から構成される分岐油路群とを有する。吐出油路71とメインギャラリ72は、前記分岐通路群にオイルを導く主油路70ａを構成する。また、オイルポンプ60とメインギャラリ72とを接続する吐出油路71には、オイルフィルタ63が配置される。
【００３３】
分岐油路群は、メインギャラリ72の一方の端部72ｃ側の部分である第１ベース油路部分または吐出油路71と位相可変装置20とを接続する第１油路73ａ，73ｂと、メインギャラリ72の他方の端部72ｄ側の部分である第２ベース油路部分とリフト量可変装置30ａ，30ｂとを接続する第２油路74ａ，74ｂと、クランク軸６を回転可能に支持する複数である所定数の主軸受18にそれぞれオイルを導く前記所定数の軸受用油路75と、前記ピストンを冷却するためのオイルを噴射するオイル噴射用油路とを含む。
ここで、前記第１，第２ベース油路部分は、メインギャラリ72を、その通路長がほぼ二等分されるように二分したときに、端部72ｃが含まれる部分および端部72ｄがそれぞれ含まれる部分である。そして、この実施形態では、端部72ｃおよび端部72ｄは、それぞれメインギャラリ72の上流端部および下流端部である。
【００３４】
そして、位相可変装置20では進角室23および遅角室24が油密状態になるように形成されていることから、進角室23および遅角室24内の油圧で駆動される吸気カム軸10に吸気弁７からの反力が周期的に作用することに起因して、位相可変装置20の油圧制御弁22による作動油の供給時に進角室23または遅角室24に作動油を導く第１油路73ａ，73ｂに前述の反動油圧変動が生じて、第１油路73ａ，73ｂでの油圧が高圧側に一時的に変動することがあり、さらに、この反動油圧変動を有するオイルが第１油路73ａ，73ｂを逆流して、オイルポンプ60からのオイルとぶつかることにより、第１油路73ａ，73ｂでの油圧の高圧側への変動量が大きくなることもある。
一方、リフト量可変装置30ａ，30ｂでは、ピン31ｂ，31ｃ，31ｄ，32ｂ，32ｄとロッカアーム12，14（排気ロッカアーム13，15）との間に形成される微小な隙間、換言すればリフト量可変装置30ａ，30ｂの構成部材により形成される微小な隙間を通じて油圧室35〜37内の作動油が漏れるため、油圧制御弁33，34によるリフト量可変装置30ａ，30ｂへの作動油の供給時に、油圧室35〜37に作動油を導く第２油路74ａ，74ｂでの油圧が高圧側に変動することは殆どない。
【００３５】
吐出油路71とメインギャラリ72とは、ベース接続部81で接続され、メインギャラリ72または吐出油路71と第１油路73ａ，73ｂとは、第１接続部83ａ，83ｂで接続され、メインギャラリ72と第２油路74ａ，74ｂとは、第２接続部84ａ，84ｂで接続される。この実施形態では、第１油路73ａは、第１接続部83ａでメインギャラリ72の前記第１ベース油路部分と接続され、第１油路73ｂは、第１接続部83ｂで吐出油路71と接続される。
さらに、メインギャラリ72と、内燃機関Ｅが備える全ての主軸受18である前記所定数の主軸受18にオイルを導く前記所定数の軸受用油路75とは、メインギャラリ72において両端部72ｃ，72ｄの間に軸方向での間隔をおいて位置する前記所定数の軸受用接続部85でそれぞれ接続される。なお、図２には、前記所定数の軸受用接続部85のうちで、メインギャラリ72において最も上流に位置する最上流軸受用接続部85ｃと、メインギャラリ72において最も下流に位置する最下流軸受用接続部85ｄとが模式的に示されている。それゆえ、両軸受用接続部85ｃ，85ｄは、前記所定数の軸受用接続部85において、軸方向での両端部にそれぞれ位置する端部軸受用接続部である。
【００３６】
そして、ベース接続部81は、メインギャラリ72において、最上流軸受用接続部85ｃよりも上流に位置し、第１接続部81は、主油路70ａにおいて、最上流軸受用接続部85ｃと同じ位置または最上流軸受用接続部85ｃよりも上流に位置し、第２接続部84ａ，84ｂは、メインギャラリ72において、最下流軸受用接続部85ｄと同じ位置または最下流軸受用接続部85ｄよりも下流に位置する。この実施形態において、端部72ｃには、ベース接続部81および第１接続部83ａが位置し、端部72ｄには、第２接続部84ａ，84ｂが位置する。
【００３７】
油圧センサ52は、オイルポンプ60と弁休止装置39の第１，第２油圧制御弁33，34との間であって、第２油路74ｂに配置され、かつ、位相可変装置20の油圧制御弁22およびオイルポンプ60に対してよりも第１，第２油圧制御弁33，34に対して近い位置に配置される。そして、油圧センサ52は、第２油路74ｂにおいて、第１，第２油圧制御弁33，34付近に、すなわち第２油路74ｂにおいて、第２接続部84ｂと第２油圧制御弁34との間の油路部分を、その通路長がほぼ二等分されるように二分したときに、第２油圧制御弁34寄りの部分に配置される。
また、ベース接続部81は、第１接続部83ａ，83ｂとの距離よりも、第２接続部84ｂとの距離および油圧センサ52との距離が大きくなる位置にある。
なお、油路70に位置する部分または部材に関しての遠近および距離は、油路70を通じての遠近および距離である。
【００３８】
吐出油路71およびメインギャラリ72のそれぞれの少なくとも一部における、この実施形態ではそれぞれの全体における通路面積は、第１，第２油路73ａ，73ｂ，74ａ，74ｂのそれぞれの少なくとも一部（なお、この一部は、第２油路74ｂについては、油圧センサ52よりも上流に位置する。）における、この実施形態ではそれぞれの全体における通路面積よりも大きい。吐出油路71およびメインギャラリ72は、油路70において、オイルポンプ60の作動に起因して吐出油路71に生じる油圧変動を低減し、さらに、位相可変装置20の油圧制御弁22の作動の際に前記弁バネに基づく吸気弁７からの反力により吸気カム軸10が回転することに起因して第１油路73ａ，73ｂに生じる反動油圧変動を低減する油圧変動低減部を構成する。このため、第２油路74ａ，74ｂには、メインギャラリ72で油圧変動が低減されたオイルが流れる。
【００３９】
主に図２を参照して、位相可変装置20およびリフト量可変装置30ａ，30ｂの動作について説明する。
内燃機関Ｅの始動時およびアイドル運転時には、位相可変装置20においては、電子制御ユニット51により制御された油圧制御弁22により、第１油路73ａ，73ｂのオイルが作動油が遅角用制御油路26を通じて遅角室24に供給され、進角室23の作動油が進角用制御油路25を通じて排出される状態にあり、図示されるように、吸気カム軸10は最も遅角した状態にある。
また、リフト量可変装置30ａ，30ｂにおいては、油圧センサ52により検出される油圧が前記第１所定圧に達したとき、電子制御ユニット51により制御された第１油圧制御弁33により、油圧室35の作動油が制御油路41を通じて排出される状態にあり、第２油圧制御弁34により、第２油路74ｂのオイルが作動油として制御油路42を通じて油圧室36に供給され、かつ油圧室37の作動油が制御油路43を通じて排出される状態にある。このため、図示されるように、第１バンクＢ１では、第１連結制御部材31ａが連結解除状態になって、吸気弁７（排気弁８）がロッカアーム12ａ（13ａ）を介して低リフトカム10ａ（11ａ）により開閉作動される。一方、第２バンクＢ２では、第１バンクＢ１では、第１，第２連結制御部材31ａ，32ａが連結解除状態になって、全て吸気弁７（排気弁８）が休止状態になって、第２バンクＢ２の全てのシリンダが休止状態になる。それゆえ、第２バンクＢ２の各シリンダは、弁休止装置39により稼働状態と休止状態とに切り換えられる休止可能シリンダであり、弁休止装置39は該休止可能シリンダを休止状態にする気筒休止装置でもある。
【００４０】
内燃機関Ｅの負荷運転時および第１油路73ａ，73ｂでの油圧が前記設定圧以上となる運転時には、位相可変装置20においては、制御ユニット51により制御された油圧制御弁22により、検出手段53，54により検出される機関負荷および機関回転速度に応じて予め設定された位相に吸気カム軸10が位置するように、第１油路73ａ，73ｂの作動油が遅角室24または進角室23に供給され、進角室23または遅角室24の作動油が排出されて、吸気弁７の開閉時期が制御される。
また、リフト量可変装置30ａ，30ｂにおいては、油圧センサ52により検出される油圧が前記第２所定圧に達したとき、電子制御ユニット51により制御された第２油圧制御弁34により、第２油路74ｂの作動油が制御油路43を通じて油圧室37に供給され、かつ油圧室36の作動油が制御油路42を通じて排出される状態にある。このため、第２バンクＢ２では、第２連結制御部材32ａが連結状態になって、駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と自由ロッカアーム14ａ（15ａ）が連結ピン32ｂにより連結されて一体に揺動可能となる。このため、第１バンクＢ１での吸気弁７（排気弁８）と同様に、第２バンクＢ２でも、吸気弁７（排気弁８）がロッカアーム14ａ，14ｃ（15ａ，15ｃ）を介して低リフトカム10ａ（11ａ）により開閉作動される。
【００４１】
内燃機関Ｅの負荷運転時および第１油路73ａ，73ｂでの油圧が前記設定圧以上となる運転時に、油圧センサ52で検出された前記第２所定圧に相当する所定高速回転速度よりも高い機関回転速度が機関回転速度検出手段54により検出されたとき、位相可変装置20においては、制御ユニット51により制御された油圧制御弁22により、機関負荷および機関回転速度に応じて予め設定された位相に吸気カム軸10が位置するように、第１油路73ａ，73ｂの作動油が遅角室24または進角室23に供給され、進角室23または遅角室24の作動油が排出されて、吸気弁７の開閉時期が制御される。
また、リフト量可変装置30ａ，30ｂにおいては、第１油圧制御弁33により、第２油路74ａ，74ｂの作動油が制御油路41を通じて油圧室35に供給されて、第１連結制御部材31ａが連結状態になり、第２油圧制御弁34により、第２油路74ａ，74ｂの作動油が制御油路43を通じて油圧室37に供給され、かつ油圧室36の作動油が制御油路42を通じて排出される状態にあって、第２連結制御部材32ａが連結解除状態になる。このため、第１バンクＢ１では、駆動ロッカアーム12ａ（13ａ）と、自由ロッカアーム12ｂ（13ｂ）とが連結ピン31ｂ，31ｃにより連結されて一体に揺動可能となり、吸気弁７（排気弁８）がロッカアーム12ｂ，12ａ（13ｂ，13ａ）を介して高リフトカム10ｂ（11ｂ）により開閉作動される。また、第２バンクＢ２では、第２連結制御部材32ａが連結解除状態になると共に、第１連結制御部材31ａが連結状態になって、自由ロッカアーム14ａ（15ａ）との連結が解除された駆動ロッカアーム14ｃ（15ｃ）と、自由ロッカアーム14ｂ（15ｂ）とが、連結ピン31ｂ，31ｃにより連結されて一体に揺動可能となり、吸気弁７（排気弁８）がロッカアーム14ｂ，14ｃ（15ｂ，15ｃ）を介して高リフトカム10ｂ（11ｂ）により開閉作動される。
【００４２】
次に、前述のように構成された実施形態の作用および効果について説明する。
クランク軸６の動力により駆動されるオイルポンプ60により圧送されたオイルが流れる油路70に接続されて該オイルを作動油とする油圧作動装置と、油路70に配置された油圧センサ52とを備える内燃機関Ｅにおいて、前記油圧作動装置は、油圧が前記設定圧以上のときに作動する位相可変装置20と、油圧センサ52が前記設定圧よりも低い前記第１所定圧の油圧を検出したときに作動する弁休止装置39とを含み、油圧センサ52は、オイルポンプ60と弁休止装置39との間であって、位相可変装置20およびオイルポンプ60に対してよりも弁休止装置39に対して近い位置に配置される。
この構造により、油路70に配置された油圧センサ52は、オイルポンプ60よりも、および、弁休止装置39が作動する油圧である前記第１所定圧よりも高圧の前記設定圧以上で作動する位相可変装置20よりも、弁休止装置39に近い位置に配置されるので、油圧センサ52が検出する油圧は、オイルポンプ60および位相可変装置20付近の高圧側での油圧変動の影響を受けにくくなって、油圧センサ52は前記設定圧よりも低い前記第１所定圧を含む任意の油圧、特に低油圧側の油圧を、精度よく検出することができる。この結果、油路70の第２油路74ｂの油圧の低圧時にも、油圧センサ52により検出される油圧に基づいて、弁休止装置39を安定して作動させることができ、ひいてはその作動範囲を低油圧側で拡大することができるので、弁休止装置39により、シリンダを休止状態にして稼働シリンダ数を減少させた減筒運転での運転領域を、機関低速回転側に拡大することが可能になって、燃費性能を向上させることができる。
【００４３】
油路70は、オイルポンプ60から吐出されたオイルが流入する主油路70ａと、主油路70ａと位相可変装置20とを接続する第１油路73ａ，73ｂと、主油路70ａと弁休止装置39とを接続する第２油路74ｂとを有し、主油路70ａは、第２油路74ｂが接続されるメインギャラリ72と、オイルポンプ60とメインギャラリ72とを接続してオイルポンプ60から吐出されたオイルをメインギャラリ72に導く吐出油路71とから構成され、吐出油路71とメインギャラリ72とが接続されるベース接続部81は、主油路70ａと第１油路73ａ，73ｂとが接続される第１接続部83ａ，83ｂとの距離よりも、油圧センサ52との距離が大きくなる位置にあり、メインギャラリ72の通路面積は、第１油路73ａ，73ｂの通路面積よりも大きい。
この構造により、オイルポンプ60および位相可変装置20と、油圧センサ52との間には、第１油路73ａ，73ｂの通路面積よりも大きな通路面積を有するメインギャラリ72が介在するので、オイルポンプ60および位相可変装置20の作動に起因する油圧変動をメインギャラリ72において効果的に低減することができる。この結果、油圧センサ52が検出する油圧は、メインギャラリ72により油圧変動が低減しているため、オイルポンプ60および位相可変装置20付近の高圧側での油圧変動の影響を受けにくくなるので、油圧センサ52の油圧検出精度を高めることができて、油圧センサ52により前記第１所定圧を含む任意の油圧、特に低油圧側の油圧を、精度よく検出することができる。
【００４４】
また、メインギャラリ72の通路面積は、第２油路74ｂの通路面積よりも大きく、油圧センサ52は、第２油路74ｂに配置されることにより、オイルポンプ60および位相可変装置20と、油圧センサ52が配置される第２油路74ｂとの間には、第２油路74ｂの通路面積よりも大きな通路面積を有するメインギャラリ72が介在するので、オイルポンプ60および位相可変装置20の作動に起因する油圧変動をメインギャラリ72において効果的に低減することができる。この結果、第２油路74ｂではメインギャラリ72により油圧変動が低減しているため、油圧センサ52が検出する油圧は、オイルポンプ60および位相可変装置20付近の高圧側での油圧変動の影響を一層受けにくくなるので、油圧センサ52の油圧検出精度を一層高めることができて、油圧センサ52により前記第１所定圧を含む任意の油圧、特に低油圧側の油圧を、一層精度よく検出することができる。
【００４５】
油路70は、メインギャラリ72と内燃機関Ｅが備える全ての主軸受18とをそれぞれ接続する前記所定数の軸受用油路75を有し、ベース接続部81と第２接続部84ｂとの間に、メインギャラリ72と前記所定数の軸受用油路75とがそれぞれ接続される前記所定数の軸受用接続部85が配置され、第１接続部83ａ，83ｂは、主油路70ａにおいて、前記所定数の軸受用接続部85のうちでメインギャラリ72において最も上流に位置する最上流軸受用接続部85ｃと同じ位置または最上流軸受用接続部85ｃよりも上流に位置し、第２接続部83ａ，83ｂは、メインギャラリ72において、前記所定数の軸受用接続部85のうちでメインギャラリ72において最も下流に位置する最下流軸受用接続部85ｄと同じ位置または最下流軸受用接続部85ｄよりも下流に位置する。
この構造により、メインギャラリ72において、油圧センサ52が配置される第２油路74ｂとメインギャラリ72との第２接続部84ｂと、ベース接続部81および第１接続部83ａ，83ｂとの間には、クランク軸６を支持する全ての主軸受18に接続される前記所定数の軸受用油路75が配置されるので、メインギャラリ72の通路長をほぼ最大限に利用して該メインギャラリ72での通路抵抗により、オイルポンプ60および位相可変装置20の作動に起因する油圧変動をメインギャラリ72において低減することができる。この結果、油圧センサ52が検出する油圧は、オイルポンプ60および位相可変装置20付近の高圧側での油圧変動の影響を一層受けにくくなるので、油圧センサ52により前記第１所定圧を含む任意の油圧、特に低油圧側の油圧を、一層精度よく検出することができる。
【００４６】
以下、前述した実施形態の一部が変更された形態について、変更された部分を中心に説明する。
位相可変装置は、吸気カム軸および排気カム軸、または、排気カム軸のみに設けられてもよく、リフト量可変装置は、吸気弁のみのバルブリフト量を制御するためのもの、または、排気弁のみのリフト量を制御するためのものであってもよい。
内燃機関が備える油圧作動装置は、位相可変装置、リフト量可変装置または弁休止装置以外の装置であってもよい。
第２バンクの位相可変装置に接続される第１油路73ｂはメインギャラリ72に接続されてもよく、また油圧センサはメインギャラリに配置されてもよい。
弁休止装置は、低速回転領域において、シリンダ毎に、１対の吸気弁の一方のみ、または複数の吸気弁の一部のみを休止して、燃焼室にスワールなどの旋回流を発生させることで燃焼性を高めることにより、燃費性能の向上を図るものであってもよい。
吸気弁および排気弁は、シリンダ毎に、それぞれ１以上の同数または異なる数で設けられてもよい。
内燃機関は、直列多気筒内燃機関であってもよい。
内燃機関は、前記実施形態では車両に使用されるものであったが、鉛直方向を指向するクランク軸を備える船外機等の船舶推進装置に使用されるものであってもよい。
油圧作動装置および油圧センサを備える機械は、内燃機関以外の機械であってもよい。
【符号の説明】
【００４７】
５…オイルパン、６…クランク軸、７…吸気弁、８…排気弁、10，11…カム軸、12，14…吸気ロッカアーム、13，15…排気ロッカアーム、18…主軸受、20…位相可変装置、22…油圧制御弁、30ａ，30ｂ…リフト量可変装置、33，34…油圧制御弁、52…油圧センサ、60…オイルポンプ、70…油路、70ａ…主油路、71…吐出油路、72…メインギャラリ、73ａ，73ｂ…第１油路、74ａ，74ｂ…第２油路、75…軸受用油路、81，83ａ，83ｂ，84ａ，84ｂ，85…接続部、
Ｅ…内燃機関、Ａ１，Ａ２…動弁装置。
【図１】
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【図２】
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