(57)【要約】      （修正有）【課題】上下に多段に配設される管の横方向の偏心量に対応でき、かつ、嵌合された管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れるのを防止できる管台および曲がり管並設保持構造を提供する。【解決手段】互いに合わされて結合される上管枕１３の下壁１３ｂと第１下管枕１５の上壁１５ａのうち、下壁１３ｂに十字状の係合溝２４が形成され、上壁１５ａに係合溝２４に係合しつつスライド自在とされた係合突起２３´が設けられ、さらに、係合溝２４のうち横方向に延びた第２の係合溝２４ｂの右端２４ｂ１および左端２４ｂ２が下壁１３ｂの外周縁に対して閉鎖されるように、下壁１３ｂの外周縁にストッパ２６が形成されている。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管保持部をそれぞれ有し且つ互いに合わせられた第１，第２の平面をそれぞれ有する第１，第２の管保持部材を備え、前記第１，第２の平面のうち、一方に蟻溝が形成され、前記第１，第２の平面のうち他方に前記蟻溝に係合しつつスライド自在とされた突部が設けられた管台において、
前記蟻溝は、前記管保持部に保持される管部材の中心線が延びる方向と平行な第１の蟻溝部、及び前記第１の蟻溝部と直交する第２の蟻溝部が交差して十字状に形成され、かつ、
前記第１の蟻溝部の両端部のうち少なくとも一方が前記第１，第２の平面の外周縁に対して開放し、
前記第２の蟻溝部の両端部がともに前記第１，第２の平面の外周縁に対して閉鎖するように、前記第１，第２の平面の外周縁にストッパが形成されていることを特徴とする管台。
【請求項２】
前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジは、前記第１の蟻溝部の両端部から前記第１の蟻溝部と前記第２の蟻溝部との交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されていることを特徴とする請求項１に記載の管台。
【請求項３】
前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジのうち、前記第１の蟻溝部の、前記蟻溝が形成された平面の外周縁に対して開放した側の端部の上方部分において、前記蟻溝への前記突部の挿入を容易化させるように、前記フランジの幅が短く形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の管台。
【請求項４】
並設された第１，第２の曲がり管の延びる方向に間隔をおいて複数の管台が配設され、
前記管台は第１，第２の管保持部材を備え、前記第１，第２の管保持部材は第１，第２の管保持部をそれぞれ有すると共に互いに合わせられた第１，第２の平面をそれぞれ有し、前記第１，第２の平面のうち、一方に蟻溝が形成され、他方に前記蟻溝に係合しつつスライド自在とされた突部が設けられ、前記第１，第２の管保持部に前記第１，第２の曲がり管をそれぞれ保持させることにより、前記第１，第２の曲がり管同士を互いに結合保持させるようにした曲がり管並設保持構造であって、
前記蟻溝は、前記管保持部に保持される曲がり管の中心線が延びる方向と平行な第１の蟻溝部、及び前記第１の蟻溝部と直交する第２の蟻溝部が交差して十字状に形成されて、前記第１，第２の管保持部材は前記第１，第２の曲がり管の延びる方向とこれに直交する方向とにそれぞれ相対移動可能に設けられ、かつ、前記第１の蟻溝部の両端部のうち少なくとも一方が前記第１，第２の平面の外周縁に対して開放し、
前記第２の蟻溝部の両端部がともに前記第１，第２の平面の外周縁に対して閉鎖するように、前記第１，第２の平面の外周縁にストッパが形成されていることを特徴とする曲がり管並設保持構造。
【請求項５】
前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジは、前記第１の蟻溝部の両端部から前記第１の蟻溝部と前記第２の蟻溝部との交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されていることを特徴とする請求項４に記載の曲がり管並設保持構造。
【請求項６】
前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジのうち、前記第１の蟻溝部の、前記蟻溝が形成された平面の外周縁に対して開放した側の端部の上方部分において、前記蟻溝への前記突部の挿入を容易化させるように、前記フランジの幅が短く形成されていることを特徴とする請求項４または５に記載の曲がり管並設保持構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、並設される曲がり管同士を結合保持させる管台および曲がり管並設保持構造に関する発明である。
【背景技術】
【０００２】
従来、電力ケーブルや通信ケーブル等のケーブルを例えば共同溝に配設するような場合に、ケーブルの種類毎に設けた複数の管を並設させた状態で共同溝に沿って配設し、種類毎に分けたケーブルを各管に挿通保持させるようにしているのが普通である。
【０００３】
このような複数の管は、上下に多段に配設されるために、互いに間隔をおいて管枕（管台）により結合保持される。このような管枕としては、例えば図１８（ａ）に示すように、結合した２つの管保持部材１，２を備えるものが知られている（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００４】
ところで、上述した管としては、障害物を避けたり、向きを変えたりするために曲がり管等を用いることも考えられている。
【０００５】
このように、並設された曲がり管同士を管保持部材１，２で互いに結合保持させる場合には、図１８（ｂ）に矢印Ｄで示すように、管保持部材２が管保持部材１に対して横方向（管の延びる方向に直交する方向）にスライドできるように管枕を構成することにより、曲がり管から管保持部材１，２に横方向への無理な力が作用することを防ぐための技術も提案されている（例えば、特許文献３，４参照）。
【０００６】
さらに、管保持部材２が管保持部材１に対して縦方向（管の延びる方向）にスライドできるように構成することにより、管保持部材１，２同士を管保持部材の延びる方向から組み付けることができるようにするための技術も提案されている（例えば、特許文献５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実公平０７−０３６２２２号公報
【特許文献２】特開平１０−２２７３７４号公報
【特許文献３】特開平１０−１６９８４０号公報
【特許文献４】特開平１０−１６００４９号公報
【特許文献５】特開２００８−１５７３７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、上記の提案技術によれば、嵌合された管保持部材同士が施工時や配管挙動時に横方向に外れてしまう虞がある。
【０００９】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、上下に多段に配設される管の横方向の偏心量に対応することができ、かつ、嵌合された管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れるのを防止することができる管台および曲がり管並設保持構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る管台および曲がり管並設保持構造は、上下に嵌合される２つの管保持部材のうち、一方の管保持部材の平面に十字状の蟻溝が形成され、他方の管保持部材の平面に蟻溝に係合しつつスライド自在とされた突部が設けられ、さらに、十字状の蟻溝のうち横方向（管部材が延びる方向に直交する方向）に延びた蟻溝部の両端部が平面の外周縁に対して閉鎖されるように、平面の外周縁にストッパが形成されていることにより、突部が横方向にスライドしてストッパに突き当てられると横方向の通過が阻止されるため、上下に多段に配設される管の横方向の偏心量に対応することができ、かつ、嵌合された管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れてしまうことを防止するものである。
【００１１】
すなわち、管保持部をそれぞれ有し且つ互いに合わせられた第１，第２の平面をそれぞれ有する第１，第２の管保持部材を備え、前記第１，第２の平面のうち、一方に蟻溝が形成され、前記第１，第２の平面のうち他方に前記蟻溝に係合しつつスライド自在とされた突部が設けられた管台において、前記蟻溝は、前記管保持部に保持される管部材の中心線が延びる方向と平行な第１の蟻溝部、及び前記第１の蟻溝部と直交する第２の蟻溝部が交差して十字状に形成され、かつ、前記第１の蟻溝部の両端部のうち少なくとも一方が前記第１，第２の平面の外周縁に対して開放し、前記第２の蟻溝部の両端部がともに前記第１，第２の平面の外周縁に対して閉鎖するように、前記第１，第２の平面の外周縁にストッパが形成されていることを特徴とする。
【００１２】
また、前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジは、前記第１の蟻溝部の両端部から前記第１の蟻溝部と前記第２の蟻溝部との交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されているように構成することも好ましい。
【００１３】
さらに、前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジのうち、前記第１の蟻溝部の、前記蟻溝が形成された平面の外周縁に対して開放した側の端部の上方部分において、前記蟻溝への前記突部の挿入を容易化させるように、前記フランジの幅が短く形成されているような構成であってもよい。
【００１４】
また、本発明に係る曲がり管並設保持構造は、並設された第１，第２の曲がり管の延びる方向に間隔をおいて複数の管台が配設され、前記管台は第１，第２の管保持部材を備え、前記第１，第２の管保持部材は第１，第２の管保持部をそれぞれ有すると共に互いに合わせられた第１，第２の平面をそれぞれ有し、前記第１，第２の平面のうち、一方に蟻溝が形成され、他方に前記蟻溝に係合しつつスライド自在とされた突部が設けられ、前記第１，第２の管保持部に前記第１，第２の曲がり管をそれぞれ保持させることにより、前記第１，第２の曲がり管同士を互いに結合保持させるようにした曲がり管並設保持構造であって、前記蟻溝は、前記管保持部に保持される曲がり管の中心線が延びる方向と平行な第１の蟻溝部、及び前記第１の蟻溝部と直交する第２の蟻溝部が交差して十字状に形成されて、前記第１，第２の管保持部材は前記第１，第２の曲がり管の延びる方向とこれに直交する方向とにそれぞれ相対移動可能に設けられ、かつ、前記第１の蟻溝部の両端部のうち少なくとも一方が前記第１，第２の平面の外周縁に対して開放し、前記第２の蟻溝部の両端部がともに前記第１，第２の平面の外周縁に対して閉鎖するように、前記第１，第２の平面の外周縁にストッパが形成されていることを特徴とする。
【００１５】
このように構成された本発明に係る管台および曲がり管並設保持構造によれば、上下に並設される２つの管部材の間に横方向の偏心量がある場合でも、突部が蟻溝に係合しつつ横方向にスライドするため、上の管保持部材と下の管保持部材との間に横方向への無理な力が作用するのを未然に防止することができる。
【００１６】
さらに、第２の蟻溝部の両端部ともが平面の外周縁に対して閉鎖するように、平面の外周縁にストッパが形成されていることにより、突部の横方向の通過が阻止され、嵌合された上下の管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れてしまうことを防止することができる。
【００１７】
また、前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジは、前記第１の蟻溝部の両端部から前記第１の蟻溝部と前記第２の蟻溝部との交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されているように構成することも好ましい。
【００１８】
そして、前記第１の平面および前記第２の平面のうち前記蟻溝が形成された平面から前記第１の蟻溝部上に庇状に延設したフランジのうち、前記第１の蟻溝部の、前記蟻溝が形成された平面の外周縁に対して開放した側の端部の上方部分において、前記蟻溝への前記突部の挿入を容易化させるように、前記フランジの幅が短く形成されているような構成であってもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る管台および曲がり管並設保持構造によれば、上下に多段に配設される管の横方向の偏心量に対応することができ、かつ、嵌合された管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れるのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】（ａ）は本発明の一実施形態（実施例１）を説明するための管台１２と第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１との関係を示す平面図、（ｂ）は（ａ）の側面図、（ｃ）は（ａ）の曲がり部Ｃを管台１２により結合保持したときの断面図である。
【図２】（ａ）は、図１（ａ）の第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃの曲率半径を変えた場合の平面図、（ｂ）は（ａ）の側面図、（ｃ）は（ａ）の曲がり部Ｃを管台１２により結合保持したときの断面図である。
【図３】図１の管台１２の全体構成を示す正面図である。
【図４】図３の上管枕１３と第１の下管枕１５との構造を詳細に説明するための斜視図である。
【図５】図４の上管枕１３の下壁１３ｂの構造および第１下管枕１５の上壁１５ａの構造を説明するための分解斜視図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線断面図でる。
【図７】図５のＢ−Ｂ線断面図である。
【図８】図５の上管枕１３と第１下管枕１５とを組み付ける状態を説明するための斜視図である。
【図９】上管枕１３の係合突起２３と第１下管枕１５の第１の係合溝２４ａ´との関係を示す横方向断面図である。
【図１０】（ａ）は図４の上管枕１３を第１下管枕１５に対して左側にスライドさせた状態の斜視図、（ｂ）は（ａ）の正面図である。
【図１１】（ａ）は図４の上管枕１３を第１下管枕１５に対して右側にスライドさせた状態の斜視図、（ｂ）は（ａ）の正面図、（ｃ）は（ａ）のＥ−Ｅ線断面図である。
【図１２】（ａ）は図４の上管枕１３の左右を反転させて結合する状態を示す正面図、（ｂ）は（ａ）の上管枕１３を右側にスライドさせた状態の斜視図、（ｃ）は（ｂ）の右図のＦ−Ｆ線断面図である。
【図１３】本発明の一実施形態（実施例２）の管台２１２の上管枕２１３および第１下管枕２１５の構造を説明するための分解斜視図である。
【図１４】図１３の係合溝２２４の詳細な構成を示す部分拡大図である。
【図１５】図１４のＧ−Ｇ線断面図である。
【図１６】図１４のＨ−Ｈ線断面図である。
【図１７】（ａ）は、図１３の上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して左側にスライドさせた状態を示す正面図であり、（ｂ）は、図１３の上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して右側にスライドさせた状態を示す正面図である。
【図１８】従来の管台の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の管台および曲がり管並設保持構造を実現する形態について、図面に示す実施例１および実施例２に基づいて説明する。
【実施例１】
【００２２】
図１（ａ）は、本発明の一実施形態（実施例１）を説明するための管台１２と第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１との関係を示す平面図であり、同図（ｂ）は、同図（ａ）の側面図であり、同図（ｃ）は、同図（ａ）の曲がり部Ｃを管台１２により結合保持したときの断面図である。
【００２３】
また、図２（ａ）は、図１（ａ）の第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃの曲率半径を変えた場合の平面図であり、同図（ｂ）は、同図（ａ）の側面図であり、同図（ｃ）は、同図（ａ）の曲がり部Ｃを管台１２により結合保持したときの断面図である。
【００２４】
図１（ａ），（ｂ）に示すように、互いに間隔をおいて上下に並設される第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１が、複数の管台１２により結合保持されている。これらの第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１内には、通信ケーブルや電線等のケーブルが種類毎に配設されている。
【００２５】
さらに、これらの第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１は、障害物を避けたり向きを変えたりするために、図１（ａ）に示すように水平方向に湾曲させられている。例えば、第１の曲がり管１０は、直線管１０ａ，１０ｄ間に２つの曲管１０ｂ，１０ｃを直列に接続したものであり、これら２つの曲管１０ｂ，１０ｃは互いに水平方向反対向きに湾曲している。
【００２６】
また、例えば、第２の曲がり管１１も第１の曲がり管１０と略同様に構成され、図１（ｂ）に示すように、直線管１１ａ，１１ｄと２つの曲管１１ｂ，１１ｃを有する。なお、図示の便宜上、第２の曲がり管１１の詳細な構成は図１（ａ）では省略している。
【００２７】
次に、図１（ａ），（ｂ）に示す曲管１０ｂ，１０ｃ，１１ｂ，１１ｃの水平方向の曲がり（曲率半径）が５ｍである場合について説明する。この場合、第１の曲がり管１０の直線管１０ａ，１０ｄおよび曲管１０ｂ，１０ｃの各接続部と第２の曲がり管１１の直線管１１ａ，１１ｄおよび曲管１１ｂ，１１ｃの各接続部とは、上下に並設させる第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１同士の上下間隔を狭くするために、図１（ｂ）に示すように略３００ｍｍずらす必要があった。
【００２８】
このとき、図１（ａ）に示す曲管１０ｂの曲がり部Ｃにおいては、曲管１０ｂの軸線と１１ｂの軸線との水平方向のズレ量（第１の曲がり管１０の中心線Ｏ１と第２の曲がり管１１の中心線Ｏ２との偏心量）は、図１（ｃ）に示すように、略２５ｍｍとなった。また、図１（ａ）に示す曲管１０ｃの曲がり部Ｃにおいても同様に、曲管１０ｃの軸線と１１ｃの軸線との水平方向のズレ量は、図１（ｃ）に示すように略２５ｍｍとなった。
【００２９】
さらに、図２（ａ），（ｂ）に示すように、曲管１０ｂ，１０ｃ，１１ｂ，１１ｃの水平方向の曲がり（曲率半径）が１０ｍである場合、第１の曲がり管１０を構成する複数の管同士の接続部と第２の曲がり管１１を構成する複数の管同士の接続部は、上下に並設させる第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１同士の上下間隔を狭くするために、図２（ｂ）に示すように略３００ｍｍずらす必要があった。
【００３０】
このとき、図２（ａ）に示す曲がり部Ｃにおいては、上下の曲管の軸線の水平方向のズレ量は図２（ｃ）に示すように略１２ｍｍとなった。
【００３１】
このように並設される第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１同士を複数箇所で支持する管台１２は、図１（ｃ），図２（ｃ）に示すように上管枕１３（第１の管保持部材）と下管枕１４（第２の管保持部材）から構成されている。以下、この管台１２の全体の構成について説明する。
【００３２】
図３は、図１の管台１２の全体構成を示す正面図であり、図４は、図３の上管枕１３と第１の下管枕１５との構造を詳細に説明するための斜視図である。
【００３３】
図３に示すように、管台１２は上管枕１３と下管枕１４とから構成されており、下管枕１４は、上下に分割された第１下管枕１５と第２下管枕１６とから構成される。
【００３４】
そして、図３，４に示すように、上管枕１３は、上壁１３ａと下壁１３ｂ（第１の平面）と左右の側壁１３ｃ，１３ｄとから中空に形成されている。さらに、この上壁１３ａと下壁１３ｂとの間には、側壁１３ｃ，１３ｄ間に等ピッチで配列され且つ上壁１３ａと下壁１３ｂに一体に形成された複数の縦リブ１３ｅを有する。また、上壁１３ａには、半円状の凹部である上管保持部１３ｇが形成されている。
【００３５】
さらに、第１下管枕１５は、上管枕１３と同様に、上壁１５ａ（第２の平面）と下壁１５ｂと左右の側壁１５ｃ，１５ｄとから中空に形成されている。そして、この上壁１５ａと下壁１５ｂとの間には、側壁１５ｃ，１５ｄ間に等ピッチで配列され且つ上壁１５ａと下壁１５ｂに一体に形成された複数の縦リブ１５ｅを有する。また、下壁１５ｂには、半円状の凹部である第１下管保持部１５ｇが形成されている。
【００３６】
また、第２下管枕１６は、第１下管枕１５と同様の構成であり、上壁１６ａと下壁１６ｂと左右の側壁１６ｃ，１６ｄとから中空に形成され、この上壁１６ａと下壁１６ｂとの間には、側壁１６ｃ，１６ｄ間に等ピッチで配列され且つ上壁１６ａと下壁１６ｂに一体に形成された複数の縦リブ１６ｅを有する。さらに、上壁１６ａには、半円状の凹部である第２下管保持部１６ｇが形成されている。
【００３７】
そして、図３に示すように、第１下管枕１５と第２下管枕１６とは、第１下管枕１５の下壁１５ｂが、第２下管枕１６の上壁１６ａ上に位置するように、第１下管枕１５と第２下管枕１６とが重ねられている。これにより、この下壁１５ｂの半円状の第１下管保持部１５ｇと上壁１６ａの半円状の第２下管保持部１６ｇとが管下管保持部（管支持部）として円形状の管保持孔１７を形成している。
【００３８】
また、図３に示すように、第１下管枕１５の下壁１５ｂには、管保持孔１７の左右外側に位置するように係止突起１８と係止孔１９とがそれぞれ形成されている。さらに、第２下管枕１６の上壁１６ａには、管保持孔１７の左右外側に位置するように係止孔２０と係止突起２１がそれぞれ形成されている。
【００３９】
そして、第１下管枕１５の係止突起１８は第２下管枕１６の係止孔２０に着脱可能に嵌着固定され、第２下管枕１６の係止突起２１は第１下管枕１５の係止孔１９に着脱可能に嵌着固定されている。これにより、第１下管枕１５と第２下管枕１６は互いに着脱可能に固定されている。なお、これらの係止突起１８，２１及び係止孔１９，２０は、図３以外の図面では図示を省略する。
【００４０】
図５は、図４の上管枕１３の下壁１３ｂの構造および第１下管枕１５の上壁１５ａの構造を説明するための分解斜視図であり、図６は、図５のＡ−Ａ線断面図であり、図７は、図５のＢ−Ｂ線断面図である。
【００４１】
図５に示すように、上壁１５ａの横方向（中心線Ｏ１の延びる方向に直交する方向）の幅は、下壁１３ｂの横方向の幅よりも広く形成されている。
【００４２】
また、上管枕１３の下壁１３ｂには、縦方向（中心線Ｏ１の延びる方向）に延びる凹部である補強溝２２が形成され、縦方向の両端部がともに下壁１３ｂの外周縁に対して開放されている。
【００４３】
さらに、この下壁１３ｂには、補強溝２２の縦方向略中央部分に係合突起２３（突部）が設けられている。この係合突起２３は、図６に示すように、補強溝２２の側面２２ａ，２２ａ及び補強溝２２の上面２２ｂに一体に設けられた起立部２３ａ，２３ａと、起立部２３ａの先端に起立部２３ａの直交方向に突設されたフランジ２３ｂとを有する。
【００４４】
このように、起立部２３ａが補強溝２２の側面２２ａ，２２ａ及び補強溝２２の上面２２ｂに一体に形成されていることにより、フランジ２３ｂの板面に直交する方向へ外力が加わる場合であっても、係合突起２３が破損しないように補強されている。
【００４５】
また、フランジ２３ｂは、図５に示すように、補強溝２２の幅方向（横方向）に延びるフランジ部２３ｂ１と、フランジ部２３ｂ１の両側部から補強溝２２の長手方向（縦方向）に延びるフランジ部２３ｂ２，２３ｂ２とから平面形状がＨ字状に形成されている。
【００４６】
さらに、上管枕１３の下壁１３ｂには、図５に示すように、縦方向に延びる第１の係合溝２４ａ（第１の蟻溝部）と、横方向に延びる第２の係合溝２４ｂ（第２の蟻溝部）とが交差して、十字状の係合溝２４（蟻溝）が形成されている。
【００４７】
この、第１の係合溝２４ａには、図７に示すように、下壁１３ｂから溝上に庇状に延設したフランジ２４ａ１，２４ａ１が設けられている。
【００４８】
また、図５に示すように、第１の係合溝２４ａの縦方向の両端部は、下壁１３ｂの外周縁に対して開放されている。一方、第２の係合溝２４ｂの横方向における両端部（右端２４ｂ１，左端２４ｂ２）は、右端２４ｂ１が下壁１３ｂにより閉鎖され、左端２４ｂ２が下壁１３ｂの外周縁に設けられたストッパ２６により閉鎖されている。
【００４９】
なお、第２の係合溝２４ｂの断面構造は、図７に示す第１の係合溝２４ａの断面構造と同様の構造であるため、ここでの説明は省略する。
【００５０】
また、下壁１３ｂの外周縁に設けられたストッパ２６は、上管枕１３の下壁１３ｂや側壁１３ｄと一体に形成されていても、あるいは下壁１３ｂや側壁１３ｄとは別体であっても構わない。
【００５１】
さらに、図５に示すように、第１下管枕１５の上壁１５ａには、補強溝２２と構造が略同じ補強溝２２´と、係合突起２３と構造が略同じ係合突起２３´と、十字状の係合溝２４と構造が略同じ十字状の係合溝２４´と、ストッパ２６と構造が略同じストッパ２６´とが形成されている。
【００５２】
すなわち、第１下管枕１５の上壁１５ａに設けられた構造は、上管枕１３の下壁１３ｂと同様の構造であるため、係合突起２３´の係合突起２３と対応する部分、及び係合溝２４´の係合溝２４と対応する部分には、係合突起２３及び係合溝２４に付した符号と同じ符号にダッシュ（´）を付してその構造の説明は省略する。
【００５３】
また、後述のように、上管枕１３の下壁１３ｂと第１下管枕１５の上壁１５ａとが互いに合わせられて上管枕１３と第１下管枕１５とが重なると、図５の上管枕１３の係合突起２３が第１下管枕１５の第２の係合溝２４ｂ´に係合し得る位置に対応すると共に、図５の第１下管枕１５の第１の係合突起２３´が上管枕１３の第２の係合溝２４ｂに係合し得る位置に対応する。
【００５４】
次に、上記のように構成された実施例１における管台および曲がり管並設保持構造の作用について説明する。
【００５５】
図８は、図５の上管枕１３と第１下管枕１５とを組み付ける状態を説明するための斜視図であり、図９は、上管枕１３の係合突起２３と第１下管枕１５の第１の係合溝２４ａ´との関係を示す横方向断面図である。
【００５６】
上述したように、例えば、図１（ｃ）に示す第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１の軸線（中心線Ｏ１，Ｏ２）の横方向のズレ量が略２５ｍｍである場合に、曲がり部Ｃにおいて管台１２により共同溝の支持枠等の上に保持（支持）させるとき、先ず下管枕１４の第２下管枕１６を支持枠（図示せず）上に配設し、第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃを第２下管枕１６の半円状の第２下管保持部１６ｇ上に載置する。
【００５７】
その後、第２下管枕１６上に第１下管枕１５を配設して、第１下管枕１５の第１下管保持部１５ｇを第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃに係合させると共に、第１下管枕１５の係止突起１８を第２下管枕１６の係止孔２０に着脱可能に嵌着固定し、第２下管枕１６の係止突起２１を第１下管枕１５の係止孔１９に着脱可能に嵌着固定する。
【００５８】
これにより、第１下管枕１５と第２下管枕１６を互いに着脱可能に固定させて、第１下管枕１５と第２下管枕１６との間に形成される管保持孔１７内に第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃが保持（支持）される。
【００５９】
この状態で、第２の曲がり管１１上に第１の曲がり管１０の曲がり部Ｃを支持させる場合、図８に示すように、管台１２の上管枕１３と第１下管枕１５とを組み付ける。この場合、上管枕１３の補強溝２２の縦方向の端を第１下管枕１５の第１の係合溝２４ａ´の縦方向の端に合わせると共に、上管枕１３の第１の係合溝２４ａの縦方向の端を第１下管枕１５の補強溝２２´の縦方向の端に合わせて、中心線Ｏ１の延びる方向（縦方向）に上管枕１３が第１下管枕１５上に重なるように移動させる。
【００６０】
このとき、図９に示すように、上管枕１３の係合突起２３のフランジ部２３ｂ２，２３ｂ２と第１下管枕１５の第１の係合溝２４ａ´のフランジ２４ａ１´，２４ａ１´とが互いに係合する。さらに、図示を省略するが、第１下管枕１５の係合突起２３´のフランジ部２３ｂ２´，２３ｂ２´と上管枕１３の第１の係合溝２４ａのフランジ２４ａ１，２４ａ１とが互いに係合する。
【００６１】
これにより、上管枕１３の係合突起２３が第１下管枕１５の第１の係合溝２４ａ´に軸線Ｏ１方向（縦方向）には移動可能に且つ上下方向には外れることがないように係合すると共に、第１下管枕１５の係合突起２３´が上管枕１３の第１の係合溝２４ａに軸線Ｏ１方向には移動可能に且つ上下方向には外れることがないように係合するため、上管枕１３の下壁１３ｂと第１下管枕１５の上壁１５ａとが互いに係合される。
【００６２】
ここで、係合突起は平面Ｈ字状に形成されていることにより、係合突起２３，２３´が係合溝２４ａ，係合溝２４ａ´に係合したときに遊びによるガタツキが生じないようになっている。
【００６３】
また、この状態で、曲がり部Ｃの部分においては第１，第２の曲がり管１０，１１は上述したように横方向に２５ｍｍずれているので、図１（ｃ）に示したように上管枕１３を下管枕１４に対して横方向に２５ｍｍ移動させ、曲がり部Ｃの部分における第１，第２の曲がり管１０，１１の横方向のズレを吸収させる。
【００６４】
この結果、第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１の曲がり部Ｃの部分において、上下の第１の曲がり管１０および第２の曲がり管１１を管台１２で保持させても、第１の曲がり管１０と上管枕１３との間、第２の曲がり管１１と下管枕１４との間及び上管枕１３と下管枕１４との間に横方向への無理な力が作用するのを未然に防止できる。
【００６５】
また、図１０（ａ）は、図４の上管枕１３を第１下管枕１５に対して左側にスライドさせた状態の斜視図であり、同図（ｂ）は、同図（ａ）の正面図であり、図１１（ａ）は、図４の上管枕１３を第１下管枕１５に対して右側にスライドさせた状態の斜視図であり、同図（ｂ）は、同図（ａ）の正面図であり、同図（ｃ）は、同図（ａ）のＥ−Ｅ線断面図である。
【００６６】
図５に示す上管枕１３の係合突起２３が、第１下管枕１５の第２の係合溝２４ｂ´を、係合しながら通過すると同時に、上管枕１３の係合溝２４を第１下管枕１５の係合突起２３´が係合しながら通過することで、下管枕１４に対して上管枕１３を左側や右側へスライドさせることができる。
【００６７】
そして、図１０（ａ），（ｂ）に示すように、この上管枕１３は、係合突起２３のフランジ部２３ｂ１が第２の係合溝２４ｂ´の左端２４ｂ１´に突き当たるまで左側へスライドさせることができる。
【００６８】
また、図１１（ａ），（ｂ）に示すように、この上管枕１３は、第１下管枕１５に設けられた係合突起２３´のフランジ部２３ｂ１´が上管枕１３の係合溝２４の左端２４ｂ２に設けられたストッパ２６に突き当たるまで右側へスライドさせることができる。すなわち、図１１（ｃ）に示すように、上管枕１３が右側へスライドされることによって係合溝２４内を通過した係合突起２３´は、上管枕１３のストッパ２６にフランジ部２３ｂ１´が突き当たることでその通過が阻止され、上管枕１３の右側へのスライドが制限される。
【００６９】
このように、上管枕１３を左側へスライドさせるときであっても、あるいは右側へスライドさせるときであっても、係合突起２３，２３´の横方向への通過が阻止される。特に、上管枕１３を右側へスライドさせる場合には、係合突起２３´がストッパ２６に突き当たることにより、嵌合された上下の管保持部材同士が施工時や配管挙動時に外れてしまうことを防止することができる。
【００７０】
なお、本実施形態（実施例１）では、図１２（ａ）の左図に示すように、上管枕１３の係合溝２４と第１下管枕１５の係合突起２３´とが係合し、且つ上管枕１３の係合突起２３と第１下管枕１５の係合溝２４´とが係合するように結合させる場合、すなわち上管枕１３と第１下管枕１５とが２ヶ所で係合する場合について説明した。
【００７１】
しかし、本発明に係る管台および曲がり管並設保持構造はこのような形態に限定されるものではなく、例えば、図１２（ａ）の右図に示すように、上管枕１３の左右を反転させて、上管枕１３の係合突起２３と第１下管枕１５の係合溝２４´とが１ヶ所だけで係合するように結合させてもよい。
【００７２】
そして、図１２（ａ）の左図に示す実施形態では、図１２（ｂ）の左図に示す位置まで上管枕１３を右側へスライドさせることができ、例えばこの場合には略２５ｍｍ右側へスライドさせることができるとすると、図１２（ａ）の右図のように結合させた場合には、図１２（ｂ）の右図に示すように、略１００ｍｍ右側へスライドさせることができ、２つの曲がり管１０，１１の横方向のズレ量が大きい場合にも対応することができる。
【００７３】
すなわち、図１２（ａ）の右図のように結合させた場合には、図１２（ｃ）に示すように、上管枕１３が右側へスライドされることによって係合溝２４´内を通過した係合突起２３は、第１下管枕１５のストッパ２６´に係合突起２３のフランジ部２３ｂ１が突き当たることでその通過が阻止され、上管枕１３の右側へのスライドが制限される。
【００７４】
また、本実施形態（実施例１）では、上管枕１３と第１下管枕１５とが、それぞれ係合突起２３，２３´と係合溝２４，２４´とを有している場合について説明したが、本発明に係る管台および曲がり管並設保持構造はこのような形態に限定されるものではなく、例えば、係合突起は上管枕または第１下管枕のうち一方にのみ設けられ、係合溝は上管枕または第１下管枕のうち他方にのみ設けられている場合であってもよい。
【実施例２】
【００７５】
図１３は、本発明の他の実施形態（実施例２）の管台２１２の上管枕２１３および第１下管枕２１５の構造を説明するための分解斜視図であり、図１４は、図１３の係合溝２２４の詳細な構成を示す部分拡大図であり、図１５は、図１４のＧ−Ｇ線断面図であり、図１６は、図１４のＨ−Ｈ線断面図である。
【００７６】
実施例２の管台２１２は、実施例１の管台１２と同様に、上管枕２１３と下管枕２１４（図示せず）から構成されており、下管枕２１４は、上下に分割された第１下管枕２１５と第２下管枕２１６（図示せず）とから構成される。
【００７７】
上管枕２１３の下壁２１３ｂには、図１３に示すように、十字状の係合溝２２４（蟻溝）と係合突起２２３とが形成されている。
【００７８】
この係合溝２２４は、図１４に示すように、実施例１の係合溝２４の形状である「十字」の縦方向（中心線Ｏ１方向）に延びる第１の係合溝２２４ａ（第１の蟻溝部）と「十字」の横方向（中心線Ｏ１方向に直交する方向）に延びる第２の係合溝２２４ｂ（第２の蟻溝部）とが交差している。
【００７９】
第１の係合溝２２４ａには、図１５に示すように、下壁２１３ｂから溝上に庇状に延設したフランジ２２４ａ１が設けられている。そして、このフランジ２２４ａ１は、図１４および図１６に示すように、第１の係合溝２２４ａの縦方向の両端部から第１の係合溝２２４ａと第２の係合溝２２４ｂとの交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されている。
【００８０】
すなわち、図１６に示すように、フランジ２２４ａ１の、係合溝２２４の底面２２４ｃに向いた面と、係合溝２２４の底面２２４ｃとの間隔が、縦方向（図１６における左右方向）中央に向けて徐々に狭くなるように形成されている。
【００８１】
また、第１の係合溝２２４ａの縦方向の両端部は、図１４に示すように、下壁２１３ｂの外周縁に対して開放されている。そして、フランジ２２４ａ１のうち縦方向の両端部２２４ａ２（第１の係合溝２２４ａの縦方向の両端部の上方部分）において、フランジ２２４ａ１の幅が短く形成されている。
【００８２】
係合突起２２３は、実施例１の係合突起２３と同じ形状であり、起立部２２３ａ（図示せず）と横方向に延びるフランジ部２２３ｂ１と縦方向に延びるフランジ部２２３ｂ２とを有している。
【００８３】
第１下管枕２１５の上壁２１５ａには、上管枕２１３の下壁２１３ｂと同様に、十字状の係合溝２２４´と係合突起２２３´とが形成されている。
【００８４】
これら係合溝２２４´および係合突起２２３´は、それぞれ係合溝２２４および係合突起２２３と同じ構造であるため、係合突起２２３´の係合突起２２３と対応する部分および係合溝２２４´の係合溝２２４と対応する部分には、係合突起２２３および係合溝２２４に付した符号と同じ符号にダッシュ（´）を付してその構造の説明は省略する。
【００８５】
さらに、第１下管枕２１５は、図１３に示すように、第１下管枕２１５の側壁２１５ｄの内面と縦リブ２１５ｅとの間に架け渡されるように、横リブ２１５ｆが設けられている。
【００８６】
他の構成は実施例１において説明したものと同様のものであるため、ここでは説明を省略する。
【００８７】
次に、上記のように構成された実施例２における管台および曲がり管並設保持構造の作用について説明する。
［係合突起の係合溝への挿入補助作用］
上管枕２１３と第１下管枕２１５とを組み付ける、すなわち、上管枕２１３の下壁２１３ｂと第１下管枕２１５の上壁２１５ａとを互いに係合させる際には、上管枕２１３の係合突起２２３と第１下管枕２１５の第１の係合溝２２４ａ´とを互いに係合させ、かつ、第１下管枕２１５の係合突起２２３´と上管枕２１３の第１の係合溝２２４ａとを互いに係合させるように、上管枕２１３を第１下管枕２１５上で縦方向に移動させる。
【００８８】
ここで、係合突起２２３と第１の係合溝２２４ａ´とを互いに係合させるとは、第１の係合溝２２４ａ´のフランジ２２４ａ１´と係合溝２２４´の底面２２４ｃ´（図示を省略）との間に、係合突起２２３のフランジ部２２３ｂ２を挿入させることを意味する。
【００８９】
また、係合突起２２３´と第１の係合溝２２４ａとを互いに係合させるとは、第１の係合溝２２４ａのフランジ２２４ａ１と係合溝２２４の底面２２４ｃとの間に、係合突起２２３´のフランジ部２２３ｂ２´を挿入させることを意味する。
【００９０】
このとき、フランジ２２４ａ１´は縦方向の両端部２２４ａ２において幅が短く形成されているため、係合突起２２３のフランジ部２２３ｂ２を挿入させる際に、係合突起２２３の起立部２２３ａと左右１対のフランジ２２４ａ１´，２２４ａ１´との間の遊びが大きいため、係合突起２２３の挿入を容易に行うことができる。
【００９１】
さらに、フランジ２２４ａ１についても同様に、縦方向の両端部２２４ａ２において幅が短く形成されているため、係合突起２２３´の挿入を容易に行うことができる。
［上管枕と第１下管枕との係合力強化作用］
また、フランジ２２４ａ１は、係合溝２２４の底面２２４ｃに向いた面と、係合溝２２４の底面２２４ｃとの間隔が、縦方向中央に向けて徐々に狭くなるように形成されているため、係合突起２２３が縦方向の中央に向けて移動されるに従い、第１の係合溝２２４ａのフランジ２２４ａ１と係合突起２２３´のフランジ部２２３ｂ２´との間の摺動摩擦力が大きくなり、上管枕２１３と第１下管枕２１５とが強力に係合される。
【００９２】
また、フランジ２２４ａ１´についても同様に、係合溝２２４´の底面２２４ｃ´に向いた面と、係合溝２２４´の底面２２４ｃ´との間隔が、縦方向中央に向けて徐々に狭くなるように形成されているため、係合突起２２３´が縦方向の中央に向けて移動されるに従い、第１の係合溝２２４ａ´のフランジ２２４ａ１´と係合突起２２３のフランジ部２２３ｂ２との間の摺動摩擦力が大きくなり、上管枕２１３と第１下管枕２１５とが強力に係合される。
【００９３】
上管枕２１３の下壁２１３ｂ（第１下管枕２１５の上壁２１５ａ）の縦方向略中央には第２の係合溝２２４ｂ（２２４ｂ´）が設けられているため、係合突起２２３´（２２３）が縦方向略中央に位置する場合には、係合突起２２３´（２２３）のフランジ部２２３ｂ２´（２２３ｂ２）の先端のみが第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）のフランジ２２４ａ１（２２４ａ１´）と係合する。
【００９４】
このため、上管枕２１３が安定して係止されない虞があるが、本実施形態２では、上記のような構成により、係合突起２２３´（２２３）が縦方向略中央に位置する場合であっても、係合突起２２３´（２２３）が第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）に強固に係合することで上管枕２１３が不用意に動くのを防止することができる。
［第１下管枕の耐久性向上作用］
図１７（ａ）は図１３の上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して左側にスライドさせた状態を示す正面図であり、図１７（ｂ）は図１３の上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して右側にスライドさせた状態を示す正面図である。
【００９５】
上記のように上管枕２１３と第１下管枕２１５とを取り付けた管台２１２により、曲がり管を保持させる場合、実施例１と同様に、上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して横方向に移動させることにより、曲がり管の横方向のズレを吸収させる。
【００９６】
このとき、上管枕２１３を移動させる方向が予め分かっている場合には、上管枕２１３を移動させる方向に横リブ２１５ｆが位置するように第１下管枕２１５を反転させて使用することが好ましい。
【００９７】
すなわち、図１７（ａ）に示すように、上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して左側に移動させる場合には、側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間に架け渡された横リブ２１５ｆが左側に位置するように第１下管枕２１５を使用する。
【００９８】
一方、図１７（ｂ）に示すように、上管枕２１３を第１下管枕２１５に対して右側に移動させる場合には、側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間に架け渡された横リブ２１５ｆが右側にくるように第１下管枕２１５を反転させて使用する。
【００９９】
第１下管枕２１５の側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間に架け渡されるように横リブ２１５ｆが設けられることにより、圧縮荷重に対する第１下管枕２１５の耐久性が向上するが、上記のように、この横リブ２１５ｆを上管枕２１３が移動される方向に位置するように第１下管枕２１５を反転させて使用することにより、圧縮荷重が特に加わる部分（上管枕２１３の下方を支える側壁２１５ｄおよび縦リブ２１５ｅ）の強度を高めることができ、耐久性をより向上させることができる。
【０１００】
他の作用は実施例１において説明したものと同様のものであるため、ここでは説明を省略する。
【０１０１】
次に、実施例２における管台および曲がり管並設保持構造の効果について説明する。
【０１０２】
このように構成された実施例２に係る管台２１２によれば、実施例１の効果に加え、下記の効果を得ることができる。
【０１０３】
第１の係合溝２２４ａが形成された上管枕２１３の下壁２１３ｂ（または、第１の係合溝２２４ａ´が形成された第１下管枕２１５の上壁２１５ａ）から第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）に庇状に延設したフランジ２２４ａ１（２２４ａ１´）は、第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）の両端部から第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）と第２の係合溝２２４ｂ（２２４ｂ´）との交差部分に近付くにしたがって、その厚さが徐々に厚くなるように形成されていることにより、管台２１２の縦方向略中央において、第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）と係合突起２２３（２２３´）のフランジ部２２３ｂ２（２２３ｂ２´）とが強力に係合するため、係合突起２２３（２２３´）が縦方向略中央に位置する場合であっても、係合突起２２３（２２３´）が不用意に動くのを防止することができる。
【０１０４】
また、フランジ２２４ａ１（２２４ａ１´）のうち、第１の係合溝２２４ａ（２２４ａ´）の、上管枕２１３の下壁２１３ｂ（第１下管枕２１５の上壁２１５ａ）の外周縁に対して開放した側の端部の上方部分において、フランジ２２４ａ１（２２４ａ１´）の幅が短く形成されていることにより、係合溝２２４（２２４´）への係合突起２２３´（２２３´）の挿入を容易化させることができる。
【０１０５】
さらに、第１下管枕２１５の側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間に架け渡されるように横リブ２１５ｆが設けられているため、圧縮荷重に対する第１下管枕２１５の耐久性を向上させることができる。
【０１０６】
なお、実施例２においては、フランジ２２４ａ１（２２４ａ１´）の両端部２２４ａ２（２２４ａ２´）の幅が短く形成されている場合について説明したが、本発明に係る管台はこのような形態に限定されるものではなく、例えば、係合突起２２３（２２３´）のフランジ２２３ｂ２（２２３ｂ２´）の両端部の幅が細く形成し、係合溝２２４´（２２４）と係合突起２２３（２２３´）との挿入を容易にするような構成とすることも可能である。
【０１０７】
また、実施例２においては、側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間にのみ横リブ２１５ｆが設けられている場合について説明した。
【０１０８】
このように、左右方向の一方にのみ横リブ２１５ｆを設けた場合には、左右方向の双方（図１３に示す、側壁２１５ｄと縦リブ２１５ｅとの間および側壁２１５ｃと縦リブ２１５ｅとの間）に横リブ２１５ｆを設ける場合と比較して、製造コストを低減させることができる。
【０１０９】
しかしながら、本発明に係る管台は、このように左右方向の一方にのみ横リブ２１５ｆが設けられている形態に限定されるものではなく、左右方向の双方に横リブ２１５ｆが設けられている構成とすることも可能である。
【０１１０】
このように、左右方向の双方に横リブ２１５ｆが設けた場合には、上管枕２１３の移動方向に応じた第１下管枕２１５の反転を必要としないため作業効率を向上させることができる。
【符号の説明】
【０１１１】
１２  管台
１３  上管枕
１３ａ  上壁
１３ｂ  下壁
１３ｃ，１３ｄ  側壁
１３ｅ  縦リブ
１３ｇ  上管保持部
１５  第１下管枕
１５ａ  上壁
１５ｂ  下壁
１５ｃ，１５ｄ  側壁
１５ｅ  縦リブ
１５ｇ  第１下管保持部
２２，２２´  補強溝
２３，２３´  係合突起
２３ｂ，２３ｂ´  フランジ
２３ｂ１，２３ｂ１´  （幅方向（横方向）に延びる）フランジ部
２３ｂ２，２３ｂ２´  （長手方向（縦方向）に延びる）フランジ部
２４，２４´  係合溝
２４ａ，２４ａ´  第１の係合溝
２４ｂ，２４ｂ´  第２の係合溝
２４ｂ１，２４ｂ１´  右端
２４ｂ２，２４ｂ２´  左端
２６，２６´  ストッパ
【図１】
2010164190.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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