(57)【要約】【課題】調理庫に対する受け皿の出し入れを滑らかにでき、かつ使い勝手の良いガス調理器具を提供する。【解決手段】受け皿６０はグリル庫に設けられたレール機構３０によって、グリル庫の内外をスライド可能に支持されている。レール機構３０は、グリル庫の側壁に固定された固定レールと、固定レールに沿ってスライドする第１可動レール３２と、第１可動レール３２に沿ってスライドする第２可動レール３３とからなる。受け皿６０は第２可動レール３３に保持されている。よって、取手部材１６を手前に引けば受け皿６０が庫外に滑らかにスライドするので使い勝手が向上する。そして、加熱調理後に、受け皿６０を第２可動レール３３に設けられた保持枠４０から取り外すことによって、被調理物を受け皿６０に載せたままの状態でテーブル等に運搬できる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面に開口部が形成された箱状の調理庫と、
当該調理庫内に収納され、被調理物を載せるための焼き網と、前記調理庫から外側に引き出すための取手部材とを備えた受け皿と、
当該受け皿を前記開口部から前記調理庫の前方にスライドさせて引き出すためのスライド機構と
を備え、
前記スライド機構は、
前記調理庫に各々設けられ、前記受け皿の引出方向に延設された固定レールと、
当該固定レールに沿ってスライド可能に支持された可動レールと
から構成され、
前記一対の可動レールには枠状の保持部材が設けられ、
当該保持部材の内側に前記受け皿を挿入してはめ合わせることで、前記受け皿が前記保持部材に着脱可能に保持されることを特徴とするガス調理器具。
【請求項２】
前記受け皿の外周には外方に向かって水平に延びる縁部が設けられ、
前記受け皿の底部を前記保持部材の内側に対して上方から挿入してはめ合わせ、前記受け皿の前記縁部が前記保持部材に係止することによって、前記受け皿が前記保持部材に保持されることを特徴とする請求項１に記載のガス調理器具。
【請求項３】
前記取手部材は、前記受け皿の前記縁部のうち前記引出方向の前側部分に設けられたことを特徴とする請求項１又は２に記載のガス調理器具。
【請求項４】
前記保持部材には、前記受け皿の左右の側面に対して前記調理庫の左右両側から各々当接し、前記保持部材における前記受け皿の左右方向の位置を規制する一対の左右位置規制部材を各々設けたことを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載のガス調理器具。
【請求項５】
前記保持部材には、前記受け皿の後方の面に対して前記調理庫の後方から当接し、前記保持部材における前記受け皿の前後方向の位置を規制する前後位置規制部材を設けたことを特徴とする請求項４に記載のガス調理器具。
【請求項６】
前記保持部材の前側の枠部材には、上方に突出する突起が設けられ、
少なくとも前記受け皿の前側の縁部、又は前記取手部材には、前記保持部材に保持される際に、前記突起に差し込まれる孔が設けられ、
前記孔に前記突起が差し込まれることで、前記保持部材における前記受け皿の前後左右方向の位置が規制されることを特徴とする請求項５に記載のガス調理器具。
【請求項７】
前記保持部材の左右両側には、少なくとも前記可動レールの上面を覆う覆い部を設けたことを特徴とする請求項１乃至６の何れかに記載のガス調理器具。
【請求項８】
前記覆い部の上面には、前記受け皿の前記縁部の下面に当接して前記受け皿を支持する支持突起を設けたことを特徴とする請求項７に記載のガス調理器具。
【請求項９】
前記取手部材には係合部が設けられ、
前記保持部材には前記係合部に係合する被係合部が設けられたことを特徴とする請求項１乃至８の何れかに記載のガス調理器具。
【請求項１０】
前記係合部は弾性変形可能な板バネで構成されたことを特徴とする請求項９に記載のガス調理器具。
【請求項１１】
前記取手部材は、前記受け皿に着脱可能に連結されたことを特徴とする請求項１乃至１０の何れかに記載のガス調理器具。
【請求項１２】
前記開口部の近傍に回転可能に軸支され、前記調理庫の左右方向に延設された支軸と、
当該支軸に挿通され、前記支軸を中心に前記調理庫の上下方向に回動して前記開口部を開閉する開閉扉と、
前記スライド機構による前記受け皿のスライド動作と、前記グリル扉の開閉動作とを連動させる連動機構と
を備えたことを特徴とする請求項１乃至１１の何れかに記載のガス調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガス調理器具に関し、調理庫内でガスを燃焼させて被調理物の調理を行うガス調理器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、調理庫（グリル庫、又は加熱庫とも呼ぶ）内でガスを燃焼させて、魚等の被調理物の加熱調理を行うグリルを備えたガス調理器具（例えば、ガスコンロ）が知られている。調理庫の前面には開口部が形成され、該開口部から受け皿を外部に引き出すことで、受け皿に載置された焼き網に被調理物を載せ、又は取り出すことができる。受け皿には開口部を開閉するための開閉扉が一体となっており、受け皿が調理庫内に収納されると同時に、開口部が開閉扉で閉塞されるようになっている。
【０００３】
また、最近では、開閉扉と受け皿とが分離されたものも利用されている。例えば、受け皿と開閉扉とが分離されているとともに、加熱庫に対する受け皿の出し入れに連動して開閉扉が開口部を開閉できるガス調理器具が知られている（例えば、特許文献１参照）。このガス調理器具では、受け皿は、加熱庫の底壁に設けられたガイドに沿って直線的にスライドする。そして、その受け皿のスライド動作に連動して開閉扉が開口部を開閉する。このガス調理器具において、加熱庫から受け皿を引き出した状態では、受け皿に開閉扉が付いていないことから、焼き網に対して被調理物が載せ易くなると共に、焼き網に載置された被調理物が取り易くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平６―４５１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のガス調理器具では、加熱庫に対して受け皿を出し入れする際に、受け皿とガイドとが互いに擦れ、その摩擦が受け皿のスライド動作に対する抵抗力となるため、受け皿を滑らかに出し入れできないという問題点があった。さらに、受け皿とガイドとが擦れる際に摩擦音を生じるという問題点もあった。また、受け皿を収納する際に、受け皿をガイドに対して位置決めする必要があるので使い勝手が悪いという問題点もあった。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、調理庫に対する受け皿の出し入れを滑らかにでき、かつ使い勝手の良いガス調理器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明のガス調理器具は、前面に開口部が形成された箱状の調理庫と、当該調理庫内に収納され、被調理物を載せるための焼き網と、前記調理庫から外側に引き出すための取手部材とを備えた受け皿と、当該受け皿を前記開口部から前記調理庫の前方にスライドさせて引き出すためのスライド機構とを備え、前記スライド機構は、前記調理庫に各々設けられ、前記受け皿の引出方向に延設された固定レールと、当該固定レールに沿ってスライド可能に支持された可動レールとから構成され、前記一対の可動レールには枠状の保持部材が設けられ、当該保持部材の内側に前記受け皿を挿入してはめ合わせることで、前記受け皿が前記保持部材に着脱可能に保持されることを特徴とする。
【０００８】
また、請求項２に係る発明のガス調理器具は、請求項１に記載の発明の構成に加え、前記受け皿の外周には外方に向かって水平に延びる縁部が設けられ、前記受け皿の底部を前記保持部材の内側に対して上方から挿入してはめ合わせ、前記受け皿の前記縁部が前記保持部材に係止することによって、前記受け皿が前記保持部材に保持されることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項３に係る発明のガス調理器具は、請求項１又は２に記載の発明の構成に加え、前記取手部材は、前記受け皿の前記縁部のうち前記引出方向の前側部分に設けている。
【００１０】
また、請求項４に係る発明のガス調理器具は、請求項１乃至３の何れかに記載の発明の構成に加え、前記保持部材には、前記受け皿の左右の側面に対して前記調理庫の左右両側から各々当接し、前記保持部材における前記受け皿の左右方向の位置を規制する一対の左右位置規制部材を各々設けている。
【００１１】
また、請求項５に係る発明のガス調理器具は、請求項４に記載の発明の構成に加え、前記保持部材には、前記受け皿の後方の面に対して前記調理庫の後方から当接し、前記保持部材における前記受け皿の前後方向の位置を規制する前後位置規制部材を設けている。
【００１２】
また、請求項６に係る発明のガス調理器具は、請求項５に記載の発明の構成に加え、前記保持部材の前側の枠部材には、上方に突出する突起が設けられ、少なくとも前記受け皿の前側の縁部、又は前記取手部材には、前記保持部材に保持される際に、前記突起に差し込まれる孔が設けられ、前記孔に前記突起が差し込まれることで、前記保持部材における前記受け皿の前後左右方向の位置が規制されることを特徴とする。
【００１３】
また、請求項７に係る発明のガス調理器具は、請求項１乃至６の何れかに記載の発明の構成に加え、前記保持部材の左右両側には、少なくとも前記可動レールの上面を覆う覆い部を設けている。
【００１４】
また、請求項８に係る発明のガス調理器具は、請求項７に記載の発明の構成に加え、前記覆い部の上面には、前記受け皿の前記縁部の下面に当接して前記受け皿を支持する支持突起を設けている。
【００１５】
また、請求項９に係る発明のガス調理器具は、請求項１乃至８の何れかに記載の発明の構成に加え、前記取手部材には係合部が設けられ、前記保持部材には前記係合部に係合する被係合部が設けられたことを特徴とする。
【００１６】
また、請求項１０に係る発明のガス調理器具は、請求項９に記載の発明の構成に加え、前記係合部は弾性変形可能な板バネで構成されている。
【００１７】
また、請求項１１に係る発明のガス調理器具は、請求項１乃至１０の何れかに記載の発明の構成に加え、前記取手部材は、前記受け皿に着脱可能に連結されている。
【００１８】
また、請求項１２に係る発明のガス調理器具は、請求項１乃至１１の何れかに記載の発明の構成に加え、前記開口部の近傍に回転可能に軸支され、前記調理庫の左右方向に延設された支軸と、当該支軸に挿通され、前記支軸を中心に前記調理庫の上下方向に回動して前記開口部を開閉する開閉扉と、前記スライド機構による前記受け皿のスライド動作と、前記グリル扉の開閉動作とを連動させる連動機構とを備えている。
【００１９】
なお、連動機構は、前記調理庫の側壁に設けられ、前記調理庫の前後方向に延設された長孔と、当該長孔に遊挿され、前記調理庫の左右方向に延設された長孔軸と、長尺状に形成され、一端が前記開閉扉に回動可能に連結され、他端が前記長孔軸に連結された連結部材とから構成され、前記可動レールには、前記調理庫の後ろ方向にスライドする際に、前記長孔軸に当接して、前記付勢手段の付勢力に抗して、前記他端を前記調理庫の後ろ方向に付勢するための当接部が設けられていてもよい。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１に係る発明のガス調理器具では、受け皿はスライド機構によって、調理庫に対してスライドする。スライド機構では、受け皿を保持する保持部材が設けられた一対の可動レールが、調理庫に設けられた一対の固定レールに沿ってスライドする。例えば、受け皿を調理庫内に収納する場合は、受け皿に設けられた取手部材を調理庫に押し込むことによって、受け皿が一対の可動レールと共に固定レールに沿って調理庫内にスライド移動する。その反対に、受け皿を調理庫内から引き出す場合は、取手部材を引き出すことによって、受け皿が一対の可動レールと共に固定レールに沿って調理庫から外側に向かってスライド移動する。このように、受け皿は一対の可動レールのスライド移動に伴って移動するので、調理庫に受け皿が接触しない。よって、受け皿を調理庫に対して滑らかに出し入れできる。さらに、受け皿が調理庫に擦れることで生じる摩擦音を生じないので、受け皿の出し入れを静音化できる。また、受け皿は、可動レールを介して固定レールに沿って移動するので、調理庫内におけるスライド経路が決まっている。これにより、調理庫内で受け皿がガタつくことが無く、スライド動作に不具合を生じないので、受け皿の出し入れを滑らかにかつ安定して行うことができる。
【００２１】
さらに、一対の可動レールに設けられた枠状の保持部材の内側には、受け皿が着脱可能に保持される。これにより、例えば、加熱調理後に、調理庫から受け皿をレール機構によって庫外に引き出した後で、保持部材から受け皿を取り外して、食卓等にそのまま被調理物を運搬することができる。また、受け皿を保持部材から取り外すことができるので、使用後の洗浄が可能である。このようにして、加熱調理器具の使い勝手を向上させることができる。
【００２２】
また、請求項２に係る発明のガス調理器具では、請求項１に記載の発明の効果に加え、受け皿の底部を保持部材の開口に対して上方から挿入してはめ合わせると共に、受け皿の縁部を保持部材に係止させることによって、受け皿を保持部材に簡単に保持させることができる。
【００２３】
また、請求項３に係る発明のガス調理器具では、請求項１又は２に記載の発明の効果に加え、受け皿の縁部の前側部分に取手部材が設けられているので、その取手部材を調理庫の前方に引き出したり、調理庫に対して押し込むことによって、受け皿の出し入れが簡単にできる。
【００２４】
また、請求項４に係る発明のガス調理器具では、請求項１乃至３の何れかに記載の発明の効果に加え、一対の左右位置規制部材によって、受け皿の左右の側面に対して調理庫の左右両側から各々当接し、保持部材における受け皿の左右方向の位置を規制することができる。これにより、保持部材に対する受け皿の左右のがたつきを防止できる。
【００２５】
また、請求項５に係る発明のガス調理器具では、請求項４に記載の発明の効果に加え、前後位置規制部材によって、受け皿の後方の面に対して調理庫の後方から当接し、保持部材における受け皿の前後方向の位置を規制することができる。これにより、保持部材に対する受け皿の前後のがたつきを防止できる。
【００２６】
また、請求項６に係る発明のガス調理器具では、請求項５に記載の発明の効果に加え、少なくとも受け皿の前側の縁部又は取手部材に設けられた孔に、保持部材の前側の枠部材に設けた突起が差し込まれることで、保持部材における受け皿の前後左右方向の位置を規制することができる。これにより、保持部材に対する受け皿の前後左右のがたつきを確実に防止できる。
【００２７】
また、請求項７に係る発明のガス調理器具では、請求項１乃至６の何れかに記載の発明の効果に加え、保持部材の左右両側に設けられた覆い部によって、少なくとも可動レールの上面を覆うことができるので、可動レールが油、油かす等で汚れるのを防止できる。
【００２８】
また、請求項８に係る発明のガス調理器具では、請求項７に記載の発明の効果に加え、覆い部の上面に設けられた支持突起に対して、受け皿の縁部の下面が当接する。これにより、調理庫内における受け皿の上下方向の位置決めをすることができる。さらに、受け皿の縁部の下面が前記覆い部の前面に密着しないので、受け皿を放熱することができる。
【００２９】
また、請求項９に係る発明のガス調理器具では、請求項１乃至８の何れかに記載の発明の効果に加え、受け皿を保持部材に保持させた状態で、取手部材に設けられた係合部を、レール機構側に設けられた保持部材に設けられた被係合部に係合させることができる。即ち、取手部材を保持部材に対してロックさせることができるので、その取手部材に連結された受け皿を保持部材に安定して保持させることができる。これにより、受け皿がスライド移動する際に、受け皿がレール機構から脱落するのを防止できる。さらに、安定した受け皿のスライド移動が可能となる。
【００３０】
また、請求項１０に係る発明のガス調理器具では、請求項９に記載の発明の効果に加え、係合部は弾性変形可能な板バネで構成されている。よって、係合部と被係合部とが係合している状態で、取手部材を引き上げた場合、係合部が被係合部に押圧されて弾性変形するのでロックが容易に解除される。なお、係合部から被係合部が離脱した直後に、係合部は元の形状に弾性復帰する。受け皿を保持部材に保持させる場合、取手部材を下方に押し下げるため、被係合部が係合部を押圧して弾性変形させる。このときの係合部に生じる弾性復帰力によって被係合部との係合を強固に保持させることができる。
【００３１】
また、請求項１１に係る発明のガス調理器具では、請求項１乃至１０の何れかに記載の発明の効果に加え、取手部材が受け皿に対して着脱可能になっている。例えば、加熱調理後に、調理庫外に引き出された受け皿から取手部材を取り外すことによって、焼き網上に載せられた被調理物が露呈されるので、加熱済みの被調理物を容易に取り出すことができる。また、受け皿を保持部材から取り外し、食卓等に運搬した状態で、取手部材を取り外すことによって、受け皿を料理皿としてそのまま使用することもできる。
【００３２】
また、請求項１２に係る発明のガス調理器具では、請求項１乃至１１の何れかに記載の発明の効果に加え、開閉扉は支軸を中心に回動することで、調理庫の前面の開口部を開閉する。さらに、連動機構によって、スライド機構による受け皿のスライド動作と、開閉扉の開閉動作とを連動させることができる。これにより、例えば、受け皿を調理庫から引き出す際には、開閉扉を開かせることができ、受け皿を調理庫内に収納する際には、開閉扉を閉じることができる。従って、使い勝手の良いガス調理器具を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】第１実施形態であるビルトインコンロ１の斜視図である。
【図２】受け皿６０を引き出した状態のビルトインコンロ１の斜視図である。
【図３】受け皿６０をレール機構３０から取り外した状態のビルトインコンロ１の斜視図である。
【図４】図２に示すＩ−Ｉ線矢視方向断面図である。
【図５】図１に示すＩＩ−ＩＩ線矢視方向断面図である。
【図６】開閉扉１５の斜視図である。
【図７】取手部材１６が連結された受け皿６０の右側面図である。
【図８】取手部材１６が連結された受け皿６０の平面図である。
【図９】受け皿６０の平面図である。
【図１０】受け皿６０の正面図である。
【図１１】取手部材１６の正面図である。
【図１２】取手部材１６の右側面図である。
【図１３】取手部材１６の背面図である。
【図１４】取手部材１６の平面図である。
【図１５】保持枠４０に受け皿６０が保持された状態を示す図である。
【図１６】図１５に示すＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視方向断面図である。
【図１７】図１５に示すＩＶ−ＩＶ線矢視方向断面図である。
【図１８】第２実施形態であるビルトインコンロ１５０の斜視図（受け皿６０を引き出した状態）である。
【図１９】図１８に示すビルトインコンロ１５０から受け皿６０を取り外した状態を示す斜視図である。
【図２０】受け皿６０をグリル庫４５内から引き出した状態を右側から見た部分断面図である。
【図２１】図２０に示すＶ−Ｖ線矢視方向断面である。
【図２２】保持枠１４０の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明の第１実施形態であるビルトインコンロ１について、図面を参照して説明する。図１は、ビルトインコンロ１の斜視図である。図２は、受け皿６０を引き出した状態のビルトインコンロ１の斜視図である。図３は、受け皿６０をレール機構３０から取り外した状態のビルトインコンロ１の斜視図である。図４は、図２に示すＩ−Ｉ線矢視方向断面図である。図５は、図１に示すＩＩ−ＩＩ線矢視方向断面図である。なお、図１に示すビルトインコンロ１が本発明の「ガス調理器具」に相当する。
【００３５】
はじめに、ビルトインコンロ１の全体構造について概略的に説明する。図１に示すように、ビルトインコンロ１は、略直方体状の筐体２を備えている。筐体２の天面にはトッププレート４が設けられている。トッププレート４の左右両側には、ガスバーナ５，７が各々設けられ、それらガスバーナ５，７に挟まれる中央奥側には、とろ火用のガスバーナ６が設けられている。これらガスバーナ５，６，７の各中心部には、調理容器の底部に当接して、その底部温度を検知するための温度センサ５ａ，６ａ，７ａが各々設けられている。ガスバーナ５，６，７の各上部周囲には、調理容器を載置するための五徳９，１０，１１が各々設けられている。
【００３６】
トッププレート４の後端側には、後述するグリル庫４５（図４参照）に連通する排気口１３が設けられている。排気口１３には、複数の孔を有し、グリル庫４５内からの炎のあふれを抑制するための一対の安全網１４ａ，１４ｂが設置されている。
【００３７】
筐体２の幅方向中央の内側には、筐体２の前後方向に長手を有し、被調理物を庫内で加熱するためのグリル庫４５（図５参照）が組み込まれている。図２，図３に示すように、グリル庫４５の前面には開口部８が形成され、該開口部８は、筐体２の正面中央に形成された矩形状の開口１２の内側に配置されている。開口部８の上端部にはグリル庫４５の左右方向に延びる支軸４８が設けられ、その支軸４８に対して開閉扉１５が回動可能に軸支されている。これにより、開口部８は開閉扉１５によって開閉される。開閉扉１５の下方には、受け皿６０をグリル庫４５から引き出すための取手部材１６が設けられている。なお、図４に示すグリル庫４５が本発明の「調理庫」に相当する。
【００３８】
図２に示すように、受け皿６０は、グリル庫４５（図３参照）内に設けられたレール機構３０によって、グリル庫４５の内側と外側との間をスライド可能に支持されている。よって、取手部材１６を手前に引くと、その取手部材１６の裏側に連結された受け皿６０が庫外にスライドして引き出されるようになっている。この受け皿６０には焼き網２７が載置されている。よって、受け皿６０を庫外に引き出した状態において、焼き網２７上に被調理物を載せたり、焼き網２７上に載せられた被調理物を取り出すことができる。さらに、本実施形態では、図３に示すように、受け皿６０はレール機構３０に対して着脱可能である。よって、加熱調理後に、受け皿６０をレール機構３０から取り外すことによって、受け皿６０に載せられた被調理物を所望の場所にそのまま運ぶことができる。
【００３９】
また、グリル庫４５には、レール機構３０による受け皿６０のスライド動作に連動して、開閉扉１５を開閉させるための扉連動機構５０（図４参照）が設けられている。この扉連動機構５０によれば、図４，図５に示すように、受け皿６０を庫内に収納することで開閉扉１５は自動的に閉じられ、その反対に、受け皿６０を庫外に引き出すことで開閉扉１５が自動的に開かれる。なお、レール機構３０の構造、レール機構３０に対する受け皿６０の着脱構造、および扉連動機構５０の構造については後述する。
【００４０】
ところで、図１，図２に示すように、筐体２の正面左側には、ガスバーナ５を点火するための点火スイッチ１７が設けられている。その点火スイッチ１７の右隣りには、ガスバーナ６を点火するための点火スイッチ１８が設けられている。さらに、グリル庫４５の開閉扉１５を挟んで、筐体２の正面右側には、ガスバーナ７を点火するための点火スイッチ２０が設けられている。その点火スイッチ２０の左隣りには、グリル庫４５の内側に設けられたグリルバーナ（図示外）を点火するための点火スイッチ１９が設けられている。さらに、各点火スイッチ１７〜２０の上側には、対応する各バーナの火力をそれぞれ調節するための火力調節レバー２１〜２４が各々設けられている。
【００４１】
また、筐体２の正面左下であって、点火スイッチ１７，１８の下側には、ビルトインコンロ１を操作するための操作パネル２５が回動可能に設けられている。未使用時には筐体２の内側に収納され、使用時には収納状態の操作パネル２５を押下することで、筐体２の外側に回動されて操作可能となる。一方、筐体２の正面右下であって、点火スイッチ１９，２０の下側には、ビルトインコンロ１の電源を供給する乾電池を格納するための電池ボックス２６が設けられている。
【００４２】
次に、レール機構３０の構造について説明する。図４に示すように、レール機構３０は、グリル庫４５の左右の両側壁の各内面の下端部に沿って各々固定された一対の固定レール３１と、該一対の固定レール３１の内側に沿ってグリル庫４５の前後方向にスライド可能に支持された一対の第１可動レール３２と、該一対の第１可動レール３２の内側に沿ってグリル庫４５の前後方向にスライド可能に支持された一対の第２可動レール３３とからなる。なお、図４では、一対の各レールのうち、右側の各レールについてのみ図示している。
【００４３】
そして、固定レール３１と第１可動レール３２とが互いにすれ違う間には、複数の小型ローラが並列してなるローラユニット（図示外）が配設されている。第１可動レール３２と第２可動レール３３とが互いにすれ違う間にも、同様のローラユニット（図示外）が配設されている。さらに、固定レール３１の前端側には、第１ストッパ（図示外）が設けられている。第１可動レール３２の後端側には、第１可動レール３２が引き出された際に、第１ストッパに係止する第１係止部（図示外）が設けられている。これらにより、固定レール３１から第１可動レール３２が抜けるのを防止できる。
【００４４】
また、第１可動レール３２の前端側には、第２ストッパ（図示外）が設けられている。第２可動レール３３の後端側には、第２可動レール３２が引き出された際に、第２ストッパに係止する第２係止部（図示外）が設けられている。これにより、第１可動レール３２から第２可動レール３３が抜けるのを防止できる。このような構成からなるレール機構３０において、一対の第２可動レール３２の前側には、受け皿６０を着脱可能に保持するための正面視矩形状の保持枠４０が組み付けられている。
【００４５】
ここで、保持枠４０の構造について説明する。図３に示すように、保持枠４０は、右側の第２可動レール３２に固定された長尺状の右枠部４１と、左側の第２可動レール３２に固定された長尺状の左枠部４２と、右枠部４１の前端部と左枠部４２の前端部との間に渡設された長尺状の前方枠部４３と、右枠部４１の後端部と左枠部４２の後端部との間に渡設された長尺状の後方枠部４４とからなる。これら右枠部４１、左枠部４２、前方枠部４３、後方枠部４４は、何れも長手方向に直交する断面が略Ｌ字状に形成されている。
【００４６】
そして、右枠部４１及び左枠部４２は、一対の第２可動レール３２の上面を覆いつつ、第２可動レール３２の内面に沿って略直角に屈曲されている。右枠部４１について、前方枠部４３の上面を覆う部分の外側の一端部であってグリル庫４５の前方側には、扉連動機構５０の後述する連結アーム５３の一端部に軸支されたローラ５５に当接して、グリル庫４５の奥側に付勢するための当接部３６が設けられている。
【００４７】
さらに、前方枠部４３の左右方向中央の外側面には、取手部材１６の裏面に設けられた後述する係止バネ９０（図１６，図１７参照）に係止させるために、保持枠４０の前方に突出する側面視コの字型に形成された係止部材１２０（図３，図１６参照）が複数の固定ネジ１０６（図１６参照）で固定されている。また、係止部材１２０の幅方向両側の上部には、上方に突出する位置決め片１３１，１３２（図３参照）が設けられている。これら位置決め片１３１，１３２は、受け皿６０の後述する連結部材７０に形成された後述する差込孔１４１，１４２に差し込まれるものである。
【００４８】
このような構成からなる保持枠４０の内側に対して、受け皿６０の底部が嵌ると共に、右枠部４１及び左枠部４２に対して、受け皿６０の左右両縁部が載置されることによって、保持枠４０に受け皿６０が保持される。
【００４９】
このように、受け皿６０は保持枠４０に保持された状態で、レール機構３０によってスライド移動するので、グリル庫４５に対して受け皿６０は接触しない。よって、受け皿６０をグリル庫４５に対して滑らかに出し入れできる。さらに、受け皿６０がグリル庫４５に擦れることで生じる摩擦音を生じないので、受け皿６０の出し入れを静音化できる。また、受け皿６０は、第１，第２可動レール３２，３３を介して固定レール３１に沿って移動するので、グリル庫４５内におけるスライド経路が決まっている。これにより、グリル庫４５内で受け皿６０がガタつくことが無く、スライド動作に不具合を生じないので、受け皿６０の出し入れを滑らかにかつ安定して行うことができる。
【００５０】
次に、開閉扉１５の開閉構造について、図６を参照して説明する。図６は、支軸４８に軸支される開閉扉１５の斜視図である。開閉扉１５は、矩形状の本体枠９５を備えている。本体枠９５の略中央には矩形状の開口であるガラス窓部９６が形成されている。本体枠９５の左右両端部には、本体枠９５の裏面に対して略直角に延設された側面視Ｌ字型の支持部９７，９８が設けられている。これら支持部９７，９８において、開閉扉１５を上下方向に立てた状態の各上部には、支軸４８が挿通される支軸挿通孔９９が各々設けられている。それら支軸挿通孔９９の各下方には、後述する連結アーム５３の一端部を回動可能に軸支するための連結孔１００が各々設けられている。そして、本体枠９５に対して、その裏側からガラス窓部９６を覆うようにして一枚のガラス板１１０が固定されている。
【００５１】
このような構成からなる開閉扉１５において、支持部９７，９８の一対の支軸挿通孔９９，９９に対して支軸４８が挿通される。そして、その支軸４８の長手方向中央部が、グリル庫４５の開口部８を形成する開口端の上端部に固定され、支軸４８の長手方向両端部が、筐体２の開口１２を形成する各内面に固定される。これにより、開閉扉１５は支軸４８に対して独立して回動する。
【００５２】
さらに、支軸４８において、本体枠９５の内側に相当する部分の左右両側には、コイル状のトルクバネ５８が各々外挿されている。トルクバネ５８の一端部に形成されたループ状の固定部５８ａは、本体枠５９の支持部９７，９８の各内面に固定される。他方、トルクバネ５８の他端部は支軸４８に固定される。そして、固定部５８ａが略水平とした状態で、トルクバネ５８の他端部が支軸４８に対して固定される。つまり、開閉扉１５が開いた状態が、トルクバネ５８にトルクがかけられていない状態となる。そのため、開閉扉１５の自重によって下方に回動しようとしても、トルクバネ５８の付勢によって、開閉扉１５の開かれた状態が保持される。そして、開閉扉１５を閉じることによって、トルクバネ５８にトルクがかかるようになっている。なお、図６に示すトルクバネ５８が本発明の「付勢手段」に相当する。
【００５３】
次に、扉連動機構５０の構造について説明する。図４に示すように、扉連動機構５０は、開閉扉１５の支持部９７，９８に各々設けられた連結孔１００に一端側が回動可能に連結された連結アーム５３と、該連結アーム５３の他端部に設けられ、グリル庫４５に向かって略直角に延設された長孔軸５４と、該長孔軸５４に軸支されたローラ５５と、グリル庫４５の左右の側壁４６の下側にかつグリル庫４５の前後方向に延設され、前記ローラ５５をガイドするための長孔５１とからなる。
【００５４】
連結アーム５３はグリル庫４５の前方に向かって膨出するように２カ所で曲げられている。長孔５１は、連結アーム５３の他端部をグリル庫４５の奥側にガイドするために、グリル庫４５の前側から奥側に向かって略水平に延設されている。さらにその奥側で上方に屈曲させることによって、開閉扉１５の閉塞時における連結アーム５３の他端部の移動を規制している。
【００５５】
次に、扉連動機構５０の動作について説明する。図４に示すように、まず、受け皿６０が庫外に引き出された状態では、開閉扉１５はトルクバネ５８の付勢によって開いた状態に保持されている。つまり、開閉扉１５は上方に跳ね上がっているので、連結アーム５３の他端部に軸支されたローラ５５は、グリル庫４５の側壁４６に設けられた長孔５１の前側まで引き戻された状態となっている。次いで、受け皿６０をグリル庫４５内に収納するために、取手部材１６を筐体２に向かって押すことによって、受け皿６０をグリル庫４５の内側に向かってスライドさせる。すると、保持枠４０に設けられた当接部３６が、グリル庫４５の長孔５１に遊挿されたローラ５５に当接する。
【００５６】
さらに、取手部材１６を押し込むことによって、当接部３６がローラ５５をグリル庫４５の奥側に付勢するので、ローラ５５は長孔５１の内縁に沿って転動する。そして、ローラ５５がグリル庫４５の奥側に移動することによって、連結アーム５３の他端部がグリル庫４５の奥側に引っ張られる。これに伴い、トルクバネ５８の付勢に抗して、開閉扉１５が引っ張られて下方に回動する。そして、受け皿６０がグリル庫４５内に収納され、取手部材１６がグリル庫４５の前方の開口端に当接した状態で開閉扉１５は完全に閉じた状態（図５参照）となる。このとき、保持枠４０の後方枠部４４に固定された突起部３８（図１５参照）が、グリル庫４５の背壁の内面下部に固定された保持ユニット（図示外）によって、左右両側から挟まれて挟持される。これにより保持枠４０がグリル庫４５内に固定される。
【００５７】
そして、受け皿６０を庫外に引き出す場合は、上記説明した流れと逆である。図５に示すように、まず、取手部材１６を手前に徐々に引き出すと、ローラ５５に対する当接部３６の付勢が無くなるので、当接部３６が前側に移動するのに伴ってローラ５５が前方に移動する。これは、トルクバネ５８の付勢が支配的となるので、開閉扉１５が押し上げられ、これに伴って連結アーム５３の他端部に軸支されたローラ５５がグリル庫４５の前方に引っ張られるからである。こうして、図４に示すように、ローラ５５から当接部３６が離間して、受け皿６０が庫外に引き出された状態では、開閉扉１５は跳ね上げられ、グリル庫４５の開口部８を完全に露呈した状態とすることができる。
【００５８】
また、本実施形態のビルトインコンロ１では、受け皿６０をグリル庫４５内にスライドさせるレール機構３０を備えるのみならず、そのレール機構３０から受け皿６０が自由に取り外せる点についても特徴がある。そこで、受け皿６０の具体的な形状と、その受け皿６０をレール機構３０に対して保持させる構造について以下説明する。
【００５９】
まず、受け皿６０について、図７乃至図１０を参照して説明する。図７は、取手部材１６が連結された受け皿６０の右側面図である。図８は、取手部材１６が連結された受け皿６０の平面図である。図９は、受け皿６０の平面図である。図１０は、受け皿６０の正面図である。図７，図８に示すように、受け皿６０は、焼き網２７（図２参照）上に載せられた被調理物から落下する油、水、焦げ等を受けるものである。そして、その前側部分には取手部材１６が着脱可能に連結されるようになっている。
【００６０】
図９に示すように、受け皿６０は平面視長方形状に形成されている。その底部には、上方に隆起する平面視帯状の一対のリブ６７，６８が受け皿６０の前後方向に設けられている。受け皿６０の幅方向左右両端部には、外方に向かって略水平に延設され、受け皿６０を保持する保持枠４０の右枠部４１及び左枠部４２に対して、引っ掛けるための右方縁部６１及び左方縁部６２が各々設けられている。受け皿６０の前後方向の前端側には、前方に向かって略水平に延設された前方縁部６３が設けられ、後端側には、後方に向かって略水平に延設された後方縁部６４が設けられている。前方縁部６３には、焼き網２７の脚部（図示外）を差し込んで位置決めるするための差込孔６３ａが設けられている。後方縁部６４にも同様の差込孔６４ａ，６４ｂが各々設けられている。さらに、前方縁部６３には、取手部材１６を連結するための連結部材７０が設けられている。
【００６１】
ここで、連結部材７０の形状について説明する。図９，図１０に示すように、連結部材７０は、受け皿６０の前方縁部６３の裏面（下面）の左右両側に固定され、側面視略Ｌ字状に形成された一対の板状の支持部７１，７２と、該支持部７１，７２間に渡設され、直立して配置された正面視矩形状の本体部７３と、該本体部７３の下端部から受け皿６０側に向かって斜め下方に延設されると共に、先端部が受け皿６０の前方縁部６３の下面に固定され、受け皿６０から飛散する油等を受けるための傾斜部７４とからなる。
【００６２】
図１０に示すように、本体部７３の上端部の略中央には、矩形状に形成された切り欠き部７９が設けられている。これにより切り欠き部７９の左右両側の部分は、上方に矩形状に突出する板状に形成され、それら各上端部には、さらに上方に向かって矩形状に突出する係止部７７，７８が各々設けられている。これら係止部７７，７８は、取手部材１６の取手裏板８１の裏面に設けられた後述する係止孔８４，８５（図１３参照）に各々差し込んで係止させるものである。図９，図１０に示すように、傾斜部７４の幅方向略中央には、取手裏板８１の裏面に固定された後述する係止バネ８７を係止させるための矩形状の係止開口部７５が設けられている。
【００６３】
また、図９，図１０に示すように、傾斜部７４の本体部７３に連接する一端部近傍の左右両側には、一対の差込孔１４１，１４２が設けられている。これら差込孔１４１，１４２には、保持枠４０の前方枠部４３に固定された係止部材１２０の位置決め片１３１，１３２（図３参照）が下側から差し込まれるようになっている。
【００６４】
次に、取手部材１６の構造について、図１１乃至図１４を参照して説明する。図１１は、取手部材１６の正面図である。図１２は、取手部材１６の右側面図である。図１３は、取手部材１６の背面図である。図１４は、取手部材１６の平面図である。図１１に示すように、取手部材１６は、正面視横長の長方形状に形成された板状の取手裏板８１を備えている。取手裏板８１の表面の中段には、略水平に延設されると共に、前方に向かって突出する取手部８２が設けられている。その取手部８２の下側には、取手部８２の裏側に手を差し込むための凹部８１ａが形成されている。
【００６５】
図１３に示すように、取手裏板８１の裏面の幅方向両側の各上部には、上述した連結部材７０の係止部７７，７８を差し込んで係止させるための係止孔８４，８５が各々設けられている。これら係止孔８４，８５の各下側には、係止部７７，７８を摺動させて下側から係止孔８４，８５にガイドするための凹部８４ａ，８５ａが各々設けられている。他方、係止孔８４，８５の各上側には、係止孔８４，８５周囲の剛性を向上するためのリブ１２１，１２２が各々形成されている。さらに、これら係止孔８４，８５に挟まれる中央には、側面視略三角形状に隆起する隆起部８６（図１２参照）が設けられている。隆起部８６の下側の傾斜面８６ａには、板バネで構成された係止バネ８７が固定ネジ１０５（図１７参照）で固定されている。
【００６６】
図１２，図１３に示すように、係止バネ８７は側面視略Ｌ字型に形成されている。係止バネ８７は、隆起部８６の傾斜面に固定された矩形状の固定片８８と、該固定片８８の下端部から略直角に屈曲して斜め下方に延設されたバネ片８９とからなる。バネ片８９には、その先端側が一段高くなって形成された段部８９ａが形成されている。このような構成からなる係止バネ８７では、バネ片８９の弾性復帰力を利用して、受け皿６０の連結部材７０の傾斜部７４に設けられた係止開口部７５の縁部に対して段部８９ａを当ててロックさせるものである。
【００６７】
また、図１３に示すように、係止バネ８７の下方には、板バネで構成された係止バネ９０が設けられている。係止バネ９０は、取手裏板８１の裏面に固定された固定片９１と、該固定片９１の下端部から受け皿６０側に向かって側面視Ｖ字型ｓに屈曲するバネ片９２とからなる。このような構成からなる係止バネ９０では、バネ片９２に対して、保持枠４０の前方枠部４３の外側面に固定された係止部材１２０（図１６参照）が上側から当接して押し下げるようになっている。このときの係止バネ９０に生じる弾性復帰力によって係止部材１２０がロックされる。
【００６８】
次に、上記構造からなる取手部材１６を受け皿６０に連結する方法について説明する。図４，図５に示すように、まず、取手裏板８１の裏面に対して、受け皿６０の前方縁部６３に設けられた連結部材７０を向けて、側面から見た状態が互いにハの字になるように位置させる。次いで、取手裏板８１の裏面に形成された一対の凹部８４ａ，８５ａ（図１３参照）に対して、連結部材７０に形成された一対の係止部７７，７８（図１０参照）を当てながら係止孔８４，８５（図１３参照）に滑り込ませるように差し込んで係止させる。この状態で、受け皿６０の後端側を下方に回動させる。すると、連結部材７０の係止開口部７５の内側に、取手裏板８１の裏面に形成された隆起部８６が位置する。さらに、係止開口部７５の内縁部が、係止バネ８７の段部８９ａに当接して外方に押し広げた状態で嵌る。このときに生じる弾性復帰力によって、係止開口部７５の内縁部が、係止バネ８７の段部８９ａに係止した状態となる。こうして、取手裏板８１が受け皿６０の連結部材７０に確実に連結される。
【００６９】
なお、取手部材１６を受け皿６０から取り外す場合は、係止開口部７５の内縁部に係止する係止バネ８７の先端部を押し下げる。すると、バネ片８９がしなると共に、段部８９ａが係止開口部７５の内縁部から離脱する。この状態で、受け皿６０の後端側を上方に回動させ、取手裏板８１の係止孔８４，８５から、連結部材７０に形成された一対の係止部７７，７８を引き抜く。このようにして、取手部材１６を受け皿６０の連結部材７０から容易に取り外すことができる。
【００７０】
次に、取手部材１６を連結させた受け皿６０をレール機構３０に固定する方法について説明する。図１５は、保持枠４０に受け皿６０が保持された状態を示す図である。図１６は、図１５に示すＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視方向断面図である。図１７は、図１６に示すＩＶ−ＩＶ線矢視方向断面図である。
【００７１】
まず、上記したように、取手部材１６を連結させた受け皿６０（図８参照）を、保持枠４０の内側に嵌め込む。このとき、図１５に示すように、受け皿６０の底部が嵌ると共に、右枠部４１及び左枠部４２に対して、受け皿６０の左右両縁部が係止される。さらに、図１５に示すように、保持枠４０の係止部材１２０の位置決め片１３１，１３２に対して、連結部材７０の傾斜部７４に設けられた一対の差込孔１４１，１４２が差し込まれる。こうして、保持枠４０に対して受け皿６０が位置決めされて前後左右にずれることなく保持される。さらに、図１５，図１６に示すように、保持枠４０の前方枠部４３の外側面に固定され係止部材１２０の下側の略水平に突出する一端部に対して、取手裏板８１の裏面に固定された係止バネ９０の屈曲するバネ片９２が上側から当接する。
【００７２】
さらに、係止バネ９０が押し下げられることによってバネ片９２がしなる。そして、バネ片９２がしなった状態で係止部材１２０の一端部を通過することによって、バネ片９２の弾性復帰力が生じ、図１７に示すように、係止部材１２０を下側から上方に付勢する。即ち、係止部材１２０が係止バネ９０によってロックされるのである。これにより、受け皿６０を保持枠４０に保持させることに加え、取手裏板８１を保持枠４０に対してロックさせることができるので、受け皿６０をレール機構３０に対して確実に保持させることができる。なお、受け皿６０を取り外す際は、取手部材１６を上方に引き上げれば、係止バネ９０のバネ片９２がしなるので、係止部材１２０から容易に離脱させることができる。
【００７３】
なお、以上の説明において、係止バネ９０が本発明の「係合部」に相当し、係止部材１２０が本発明の「被係合部」に相当する。
【００７４】
以上説明したように、第１実施形態のビルトインコンロ１によれば、第１の特徴として、受け皿６０はグリル庫４５に設けられたレール機構３０によって、グリル庫４５の内外をスライド可能に支持されている。レール機構３０は、グリル庫４５の両側壁に固定された固定レール３１と、固定レール３１に沿ってスライドする第１可動レール３２と、第１可動レール３２に沿ってスライドする第２可動レール３３とからなる。受け皿６０は第２可動レール３３に保持されている。よって、取手部材１６を手前に引けば受け皿６０が庫外に滑らかにスライドするので、受け皿６０の出し入れ時に生じる音を軽減でき、かつ使い勝手が向上する。
【００７５】
第２の特徴として、受け皿６０は、レール機構３０の第２可動レール３２に固定された保持枠４０に対して、受け皿６０が着脱可能に保持されている。これにより、例えば、加熱が済んだ後で、受け皿６０を保持枠４０から取り外すことによって、被調理物を受け皿６０に載せたままの状態でテーブル等に運搬することができる。さらに、加熱調理器具とは異なる場所で、被調理物を受け皿に載せ、その受け皿をレール機構３０にセットすることもできる。また、受け皿６０と取手部材１６とを一体に保持枠４０から取り外すことができるので、熱い状態のままで取り外すことが可能である。さらに、受け皿が熱い状態のままで洗浄できるので清掃が容易である。
【００７６】
第３の特徴として、受け皿６０の前端部には取手部材１６が着脱可能に連結されている。これにより、例えば、加熱調理後に、受け皿６０を庫外に引き出した状態で、取手部材１６を取り外すことによって、焼き網２７上に載せられた被調理物を容易に取り出すことができる。また、受け皿６０を保持枠４０から取り外し、テーブル等に運搬した後で取手部材１６を取り外せば、受け皿６０を食器としてそのまま利用することができる。
【００７７】
第４の特徴として、グリル庫４５には受け皿６０のスライド移動に連動して、開閉扉１５を開閉させる扉連動機構５０が設けられている。これにより、受け皿６０を庫内に収納すれば開閉扉１５は閉じられ、庫外に引き出せば自動的に開かれるので、さらに使い勝手が向上する。庫外に引き出せば自動的に
【００７８】
第５の特徴として、開閉扉１５を開く方向に付勢するトルクバネ５８が支軸４８に外挿されている。トルクバネ５８が発生する力の方向と、開閉扉１５の回転方向とをほぼ同じにすることができるので、開閉扉１５を開いた状態に保持することができる。また、トルクバネ５８は、支軸４８に外挿された状態でトルクを発生できるので、他部品に接触せず、開閉扉１５の開閉について静音化することができる。
【００７９】
次に、本発明の第２実施形態であるビルトインコンロ１５０について、図１８乃至図２２を参照して説明する。図１８に示すビルトインコンロ１５０は、第１実施形態の変形例であり、保持枠１４０に対して受け皿６０を間違いなく取り付けることができる案内構造を、保持枠１４０（図１９参照）に備えたものである。なお、本実施例では、保持枠１４０に設けた案内構造についてのみ説明し、第１実施形態と構造が同じ部分については同符号を付して説明する。
【００８０】
上述したように、第１実施形態のビルトインコンロ１は、受け皿６０の出し入れに応じて、開閉扉１５を開閉させる扉連動機構５０（図４参照）を備えたものであるが、図１８に示すように、ビルトインコンロ１５０は、取手部材１６に開閉扉１５を固定した一般的なものである。
【００８１】
ビルトインコンロ１５０では、第１実施形態と同構造のレール機構３０の一対の第２可動レール３３，３３（図２０参照）に、保持枠１４０を取り付けている。保持枠１４０には、受け皿６０が保持され、その受け皿６０上に焼き網２７が載置されている。
【００８２】
図１９に示すように、保持枠１４０は、右側の第２可動レール（図示外）を上方、右方、左方から取り囲む右カバー部１４３と、左側の第２可動レール３３を同様に取り囲む左カバー部１４４（図２１参照）と、右カバー部１４３の前端部及び左カバー部１４４の前端部の間に渡設した前方枠部１４５と、右カバー部１４３の後端部及び左カバー部１４４の後端部の間に渡設した後方枠部１４６とから構成されている。
【００８３】
なお、図２１に示すように、右カバー部１４３（図１９参照）及び左カバー部１４４は、レール機構３０が収縮した状態では、固定レール３１、第１可動レール３２及び第２可動レール３３の全てを内側に格納できるようになっている。これにより、加熱状態では、焼き網２７上の被調理物から出る油等がレール機構３０にかかるのを防止できる。これら右カバー部１４３及び左カバー部１４４が本発明の「覆い部」に相当する。
【００８４】
図２２に示すように、右カバー部１４３の上面の前側及び後ろ側には、略半球状に突出する支持突起１５１が各々形成されている。左カバー部１４４の前側及び後ろ側にも、同形状の支持突起１５１が各々形成されている。これら４つの支持突起１５１に受け皿６０の縁部の下面が当接して受け皿６０が支持されることによって、グリル庫４５内における上下方向の位置決めができる。さらに、受け皿６０の縁部の下面が、右カバー部１４３の上面及び左カバー部１４４の上面に密着しないので、受け皿６０の放熱効果を得ることもできる。
【００８５】
また、図２２に示すように、右カバー部１４３の内側の面（左側面）の後方側には、保持枠１４０の内側に向けて突出する略半球状の突起１５２が設けられている。左カバー部１４４の内側の面（右側面）の後方側にも、保持枠１４０の内側に向けて突出する略半球状の突起１５２が設けられている。これら突起１５２，１５２は、受け皿６０の左右両側面に各々当接することにより、保持枠１４０の左右方向のずれを無くすことができる。
【００８６】
また、図１９に示すように、板状の前方枠部１４５は垂直に取り付けられ、その上端部の左右両側に一対の位置決め片１５５，１５５を備えている。位置決め片１５５，１５５は、第１実施形態の位置決め片１３１，１３２（図３参照）と同じものである。これら位置決め片１５５，１５５は、取手部材１６に設けた連結部材７０の傾斜部７４（図８参照）に設けた差込孔１４１，１４２に差し込まれる。これにより、保持枠１４０に対して受け皿６０が位置決めされて前後左右にずれることなく保持される。なお、差込孔１４１，１４２は、連結部材７０ではなく、受け皿６０の前方縁部６３に設けてもよく、両方に各々設けてもよい。
【００８７】
また、図２２に示すように、後方枠部１４６は、前方が開口する断面略Ｕの字型（図２０参照）に形成されている。後方枠部１４６の上面を構成する板部材の前端部には、後方に向かって一段窪んだ後方規制部１４８が形成されている。後方規制部１４８には、受け皿６０の後方の面が当接するようになっている。これにより、保持枠１４０における受け皿６０の後方位置を規制することができる。
【００８８】
こうして、上記した支持突起１５１、突起１５２、位置決め片１５５、後方規制部１４８を有する案内構造によって、保持枠１４０に対して受け皿６０を間違いなく確実に取り付けることができる。
【００８９】
なお、本発明に係るガス調理器具は、上記第１，第２実施形態に限定されるわけではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において種々変形してもよい。例えば、保持枠４０に対する受け皿６０の保持構造については上記実施形態に限定されない。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明のガス調理器具は、ビルトインコンロに限らず、テーブルコンロにも適用可能である。
【符号の説明】
【００９１】
１    ビルトインコンロ
８    開口部
１５    開閉扉
１６    取手部材
２７    焼き網
３０    レール機構
３１    固定レール
３２    第１可動レール
３３    第２可動レール
４０    保持枠
４１    右枠部
４２    左枠部
４３    前方枠部
４４    後方枠部
４５    グリル庫
４８    支軸
５０    扉連動機構
６０    受け皿
９０    係止バネ
１２０    係止部材
１４０    保持枠
１４１，１４２  差込孔
１４３    右カバー部
１４４    左カバー部
１４５    前方枠部
１４６    後方枠部
１４８    後方規制部
１５０    ビルトインコンロ
１５１    支持突起
１５２    突起
１５５    差し込み片
【図１】
2010043847.tif 000003
【図２】
2010043847.tif 000004
【図３】
2010043847.tif 000005
【図４】
2010043847.tif 000006
【図５】
2010043847.tif 000007
【図６】
2010043847.tif 000008
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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