(57)【要約】【課題】Ｈ2Ｓの存在下、バイオマスの部分酸化ガス化ガス中のタール分の分解、除去用として優れた触媒活性を有するタール分解触媒を得る。【解決手段】バイオマスの部分酸化ガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことによって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒、および、バイオマスの部分酸化ガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＦｅ担持のＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことよって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
バイオマスのガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことによって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒であることを特徴とするタール分解触媒。
【請求項２】
バイオマスのガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＦｅ担持のＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことよって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒であることを特徴とするタール分解触媒。
【請求項３】
前記Ｆｅ担持のＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒が、ＢａＴｉＯ3に対してＦｅを鉄塩の水溶液により含浸担持してなるタール分解触媒であることを特徴とする請求項２に記載のタール分解触媒。
【請求項４】
前記バイオマスのガス化ガスが、バイオマスの部分酸化または間接加熱によるガス化ガスであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のタール分解触媒。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タール分解触媒に関し、より具体的にはバイオマスの部分酸化または間接加熱によりガス化するに際して、生成ガス化ガス中に含まれるタール分を分解するためのタール分解触媒に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地球温暖化防止対策の面から、再生可能資源であるバイオマス資源の活用が注目されている。我が国のバイオマス利用の総合政策として、２００２年に「バイオマス・ニッポン総合戦略」が決定されたほか、２０１０年におけるバイオマスエネルギー導入目標を示した「地球温暖化対策推進大綱」が決定されるなど、バイオマス資源の有効利用は国を挙げての大きな政策となりつつある。
【０００３】
バイオマスの有効利用技術として幾つかのシステムが提案、開発されており、その一つにガス化システムがある。このシステムでは、バイオマスを部分酸化または間接加熱により熱分解することにより、水素、一酸化炭素、メタン等の炭化水素類といった可燃性ガスを生成するもので、生成ガスは燃料として利用され、部分酸化の場合には部分酸化に伴い発生する熱についても熱交換により有効に利用することが可能である。
【０００４】
ところが、このシステムの課題の一つとして、熱分解時に発生する炭化水素の中で、常温で液体もしくは固体であるタール分の生成が挙げられる。長期間にわたる商業運転を考える場合、タール分の生成による配管系の閉塞等のトラブルは大きな問題となることが知られており、タール分を分解する有効な触媒の開発が望まれている。
【０００５】
タールを分解、除去するための触媒として、特許文献１に記載のＮｉ／ドロマイト〔苦石灰：ＣａＭｇ（ＣＯ3）2〕のようにＮｉを担持物として用いたものや、特許文献２に記載のＲｈ／ＣｅＯ2／Ｍ（Ｍは、ＳｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3またはＺｒＯ2である）のようにＲｈを担持物として用いたものなどが知られている。
【０００６】
しかし、Ｎｉは、ガス化ガス中に含まれるＨ2Ｓに非常に弱く、硫黄被毒により時間とともに触媒が劣化してしまう。このためその触媒を大量に使用することが余儀なくされ、たとえ大量に使用しても触媒表面が硫黄被毒することで時間とともに活性が低下してしまう。また、Ｒｈは、高い耐硫黄性を有し、比較的長時間の耐久性を有するが、時間とともに劣化することは否めず、しかもＲｈは非常に高額である。
【０００７】
そのように、従来の技術において、例えば下水汚泥などの硫黄分を含むバイオマスを部分酸化や間接加熱することによりガス化ガスを得る際に発生するタール分を分解する触媒に関しては、安価で実用に供するに足る充分な耐久性をもつ触媒はないのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−２８３２０９号公報
【特許文献２】特開２００３−２４６９９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明者は、上記観点から、すなわちバイオマスの部分酸化や間接加熱等の熱分解によるガス化ガスのようにＨ2Ｓ（硫化水素）を含むガス中のタールを分解する触媒を得るとの観点から各種実験を繰り返し、検討したところ、ＢａＴｉＯ3およびＦｅを担持したＢａＴｉＯ3が、Ｈ2Ｓの存在下、タール分解触媒として特異な特性を有することを見い出した。
【００１０】
すなわち、本発明は、Ｈ2Ｓの存在下、バイオマスをガス化したガス中のタール分の分解、除去用として優れた触媒活性を有し且つ優れた耐久性を備えた、ＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒、およびＦｅを担持したＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明（１）は、バイオマスのガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことによって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒であることを特徴とするタール分解触媒である。
【００１２】
本発明（２）は、バイオマスのガス化ガス中のタール分を分解するための触媒であって、当該タール分解触媒がＦｅ担持のＢａＴｉＯ3からなり、前記ガス化ガスがＨ2Ｓを含むことよって優れたタール分解機能を有するタール分解触媒であることを特徴とするタール分解触媒である。
【発明の効果】
【００１３】
従来のタール分解触媒は、硫黄化合物、特にＨ2Ｓにより被毒し性能劣化を来たすのが通常であるのに対して、本発明のタール分解触媒は、硫黄化合物、特にＨ2Ｓにより、被毒、性能劣化どころか、逆にタール分解性能が向上し、バイオマスのガス化ガス中のタール分解触媒として優れた性能を発揮する。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】下水汚泥などのバイオマスを空気により部分酸化し、部分酸化ガス化ガス中のタール分解操作の態様例を示す図
【図２】タール分解性能評価試験装置の概略を示す図
【図３】〈タール分解性能評価試験−その２−〉の結果を示す図
【図４】〈タール分解性能評価試験−その３−〉の結果を示す図
【図５】〈タール分解性能評価試験−その３−〉の結果を示す図
【図６】〈タール分解性能評価試験−その５−〉の結果を示す図
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明（１）は、ＢａＴｉＯ3からなるバイオマスのガス化ガス中のタールを、Ｈ2Ｓの存在下、分解するための触媒であり、本発明（２）は、Ｆｅ担持のＢａＴｉＯ3からなるバイオマスのガス化ガス中のタールを、Ｈ2Ｓの存在下、分解するための触媒である。本明細書においてＦｅ担持のＢａＴｉＯ3を適宜「Ｆｅ／ＢａＴｉＯ3」と言う。
【００１６】
従来のタール分解触媒は、硫黄化合物、特にＨ2Ｓにより被毒し性能劣化を来たすのが通常である。これに対して、本発明のタール分解触媒は、硫黄化合物、特にＨ2Ｓにより、被毒、性能劣化どころか、逆にその分解性能が向上し、バイオマスのガス化ガス中のタール分解触媒として特に優れた性能を有する。この点で、本発明のタール分解触媒は、従来のタール分解触媒に対して特異的である。
【００１７】
バイオマスのガス化ガス中に含まれているタール分の主成分はトルエン、ナフタレン、フェナントレンその他の芳香族化合物であるが、本発明に係るタール分解触媒によると、硫黄化合物、特にＨ2Ｓの存在下、それらのタール成分を極めて有効に分解することができる。
【００１８】
本発明に係るタール分解触媒であるＢａＴｉＯ3、またＦｅ／ＢａＴｉＯ3のＢａＴｉＯ3はペロブスカイト型構造を持ち、例えば共沈法などにより製造されるが、製造方法に限定はない。その一例として、塩化バリウム、炭酸バリウム、酸化チタンを混合、加熱することで製造される。
【００１９】
ＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒は、それ自体で硫黄化合物、特にＨ2Ｓの存在下、優れたタール分解性能を発揮するが、当該ＢａＴｉＯ3にＦｅを担持することにより、さらに優れた性能を有するタール分解触媒とすることができる。ＢａＴｉＯ3に対するＦｅの担持は、硝酸鉄などの鉄塩の水溶液による含浸法などにより行うことができる。
【００２０】
〈先行技術：ペロブスカイト型構造を持つタール分解触媒について〉
特許文献３には、バイオマスを部分酸化する際に発生するガス中のタールを分解するための触媒として、式：ＡＢＯ3（式中、ＡはＬａ、Ｂａ、Ｓｒ、Ｃａであり、ＢはＴｉ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ａｌ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ａｌ、ＳｎまたはＣｅである）で表されるペロブスカイト型複合酸化物からなる触媒、式：Ｍ／ＡＢＯ3（式中、ＡはＬａ、Ｂａ、Ｓｒ、Ｃａであり、ＢはＴｉ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ａｌ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ａｌ、ＳｎまたはＣｅであり、ＭはＯｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｆｅ、ＮｉまたはＣｏの１種または２種以上の金属である）で表されるペロブスカイト型複合酸化物に触媒金属を担持してなる触媒が開示されている。
【００２１】
【特許文献３】特開２００８−２３８０１２号公報
【００２２】
特許文献３においては、そのように式：ＡＢＯ3で表されるペロブスカイト型複合酸化物からなる触媒、式：Ｍ／ＡＢＯ3で表される触媒金属を担持したペロブスカイト型複合酸化物が、ガス化ガス中の硫化水素などの硫黄化合物により被毒しないことまでは認識されているが、本発明のタール分解触媒におけるように、硫黄化合物、特にＨ2Ｓの存在によりその分解性能が向上することについては突き止められていない。
【００２３】
本発明のタール分解触媒は、この点で特許文献３のタール分解触媒に対して特異的であり、バイオマスの部分酸化ガス化ガス中のタール分解触媒として特に優れた性能を有する。本発明に係るペロブスカイト型構造を持つＢａＴｉＯ3、またペロブスカイト型構造を持つＢａＴｉＯ3にＦｅを担持したＢａＴｉＯ3は、特許文献３における上記式：ＡＢＯ3で示される数多くの複合酸化物のうち、Ａ＝Ｂａ、Ｂ＝Ｔｉという唯一の組み合わせのみがそのように特異的な特性を示すことから一種の選択発明を構成している。
【００２４】
本発明に係るＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒、Ｆｅ／ＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒は、バイオマスのガス化ガスという還元雰囲気中で且つ硫黄化合物、特にＨ2Ｓを含む雰囲気中でＨ2Ｓによる被毒どころか、Ｈ2Ｓを含まない場合に比べてタール分解性能が向上する。この特性は、本発明により初めて明らかにできたもので、特許文献３からはもちろん、その他従来技術から予測できない特性である。
【００２５】
本発明のタール分解触媒の使用形態としては粉末状、粒状、顆粒状（含：球状）、ペレット状、タブレット状（＝錠剤状）、或いはハニカム体（＝モノリス体）等適宜の形状として使用することができる。なお、このタール分解触媒には、これらにバイオマスのガス化ガスを通す必要があるため、粉末状の場合には、これを充填した触媒層から逸散しないように所定粒度範囲に整粒するか又は造粒し、或いは加圧成形や押出成形により成形して用いるのが望ましい。このうち押出成形の場合には適宜所定長さに切断してペレット化して使用される。
【００２６】
ハニカム体の場合には、ハニカム構造の基材にタール分解触媒を担持する。その担持は、例えばウォッシュコート法によりタール分解触媒の粉末状スラリーをハニカム基材に担持し、常法により乾燥し、焼成する。ハニカム構造の基材としてはセラミック製又はメタル製のものを使用することができる。セラミックの好ましい例としてはコージェライトが挙げられ、メタルの好ましい例としてはステンレス鋼や鉄−アルミニウム−クロム系合金などが挙げられる。
【００２７】
本発明のＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒、Ｆｅ／ＢａＴｉＯ3からなるタール分解触媒は、バイオマスのガス化ガス、すなわち動植物や動植物を起源とする廃棄物の部分酸化や間接加熱によるガス化により得られるガス化ガス中に含まれるタール分を分解する触媒として使用されるが、当該ガス化ガス中に硫黄化合物、特にＨ2Ｓを含むことが必須である。
【００２８】
ガス化ガス中に硫黄化合物、特にＨ2Ｓが含まれている場合には、当該硫黄化合物の存在により優れたタール分解性能を発揮する。ガス化ガス中に硫黄化合物、特にＨ2Ｓが含まれていない場合には、当該バイオマス中に硫黄化合物、特にＨ2Ｓを添加することで、優れたタール分解性能を発揮する。そして、ガス化ガス中のタール分の主成分は芳香族化合物つまり炭化水素であるので、これを本発明のタール分解触媒による分解によりガス化することでガス化ガスの成分として除去される。
【００２９】
図１は、下水汚泥などのバイオマスを空気により部分酸化し、部分酸化ガス化ガス中のタール分解操作の態様例を示す図である。図１中、１はガス化炉（バイオマスの無触媒部分酸化炉）、２、４はガス化ガス導出管、３は集塵機、５はタール分解装置、６はタール分解装置５に充填したタール分解触媒である。集塵機３は必要に応じて配置される。本発明のタール分解触媒は、図１で言えばタール分解触媒６として使用される。
【００３０】
図１のとおり、バイオマスはガス化炉（部分酸化炉）１へ導入される。バイオマスの部分酸化は通常無触媒部分酸化で行われるが、その部分酸化炉出口のガス化ガス温度は９００℃以上である。生成するガス化ガスは、パイプ２、集塵機３、パイプ４を経てタール分解触媒充填装置５に通される。タール分解装置５でのガス化ガスの処理温度は、部分酸化炉出口温度：９００℃より低下しているので、タール分解触媒はそのように低下した温度で有効である必要があるが、本発明のタール分解触媒は７００〜９００℃、特に７５０〜８５０℃という温度で高いタール分解性能を有する。
【実施例】
【００３１】
以下、実験例に基づき本発明をさらに詳しく説明するが、本発明が実験例に限定されないことはもちろんである。
【００３２】
〈試験装置〉
以下に述べる各〈タール分解性能評価試験〉において、固定床流通型反応装置（管型流通式）を用いてタール分解性能をタール分解除去率（％）で評価した。図２にその試験装置の概略を示している。試験ガスは、流量調節器、加熱器を経て供試触媒Ｘを充填した固定床流通型反応装置に導入される。加熱器は、試験ガスを加熱して供試触媒Ｘ中を流通する試験ガスの温度を例えば７５０℃、８５０℃というように加熱するためのものである。
【００３３】
〈タール分解性能評価試験−その１−〉
〈供試触媒〉
本実験例では各種ＢａＴｉＯ3を供試触媒として使用し、それら各供試触媒について性能試験を実施した。ＢａＴｉＯ3は誘電体材料として粉末状等の形で市販のものである。表１に本実験例で使用したそれらの製造メーカ、表面積、純度を示している。
【００３４】
【表１】
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【００３５】
〈試験条件〉
反応温度＝７５０℃、空間速度（ＳＶ）＝７５００ｈ-1（全流量２５０ｍＬ／ｍｉｎ、触媒体積＝１．９ｃｍ3）。
試験ガス：Ｈ2＝８％（容量％、以下同じ）、ＣＯ：８％、ＣＯ2＝１４％、ＣＨ4＝２．５％、Ｈ2Ｏ＝２０％、Ｈ2Ｓ＝２０００ｐｐｍ、タール（トルエン：Ｃ7Ｈ8）＝６４００ｐｐｍ、Ｎ2＝バランス。
【００３６】
タール分解除去率（％）は下記式により求めた。式中“排出ガス中のタール濃度”は、試験装置である固定床流通型反応装置（管型流通式）出口のガスをＧＣ分析つまりガスクロマトグラフィー（ＴＣＤ，ＦＩＤ：ヤナコ分析工業社製）により測定した。
【００３７】
【数１】
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【００３８】
これら〈試験条件〉、タール分解除去率については、〈タール分解性能評価試験−その２−〉以降のタール分解性能評価試験についても、例えば反応温度について反応温度＝８５０℃、Ｈ2Ｓ濃度についてＨ2Ｓ＝５００ｐｐｍと言うよう記載している条件を除き、同様である。
【００３９】
〈タール分解性能評価試験−その１−の結果〉
反応開始時から５時間経過した時点でのタール分解除去率は、供試触媒について、例えば、Ａ社製２で６０％、Ｃ社製２で５５％、Ｆ社製で９３％であった。これら各供試触媒の表面積をみるとＡ社製２で３．１ｍ2/ｇ、Ｃ社製２で２〜３ｍ2/ｇ、Ｆ社製２で２０ｍ2/ｇである。
【００４０】
そのように各メーカのＢａＴｉＯ3をスクリーニングした結果、高表面積を有するＦ社製のＢａＴｉＯ3が最も活性が高いことが分かった。このことから、タール分解除去率は供試触媒の表面積に依存し、それが大きい方がより優れていることが分かった。その表面積を、関連する補足実験等をも考慮して数値的に言えば、好ましくは１０〜２５ｍ2/ｇの範囲で選定することができる。
【００４１】
ＢａＴｉＯ3に関し更なる性能向上如何について、いくつかの条件調整を行い、それぞれ実験した。その結果、以下の条件のＢａＴｉＯ3が特に高活性を示すことが分かった。
【００４２】
〈タール分解性能評価試験−その２−〉
ＢａＴｉＯ3におけるＢａ／Ｔｉ比を変えた試料を製造、作製し、各試料についてタール分解除去率を測定した。図３はその結果である。
【００４３】
図３のとおり、ＢａＴｉＯ3について、Ｂａ／Ｔｉ比＝１．００のものでは、反応開始時に９０％、１時間経過時に９５％、３時間経過時に８８％、４時間経過時に８１％、５時間経過時に７９％のタール分解除去率を示し、良好なタール分解性能を示している。
Ｂａ／Ｔｉ比＝０．９９８のものでは、反応開始時に９７％、１時間経過時に９６％、３時間経過時に９３％、４時間経過時に９２％、５時間経過時に９２％のタール分解除去率を示し、良好なタール分解性能を示している。
Ｂａ／Ｔｉ比＝０．９９１のものでは、反応開始時に９４％、１時間経過時に９３％、３時間経過時に８８％、４時間経過時に８５％、５時間経過時に８２％のタール分解除去率を示し、良好なタール分解性能を示している。
Ｂａ／Ｔｉ比＝０．９６０のものでは、反応開始時に９２％、１時間経過時に７９％、３時間経過時に６６％を示し、それ以降は上下変動し、５時間経過時に６４％のタール分解除去率を示している。
Ｂａ／Ｔｉ比＝０．７３のものでは、反応開始時に８８％であるが、１時間経過時に４８％と低下し、それ以降は上下変動し、３時間経過時に４１％のタール分解除去率を示している。
【００４４】
これらの結果から、ＢａＴｉＯ3におけるＢａ／Ｔｉ比如何がタール分解性能に関与し、Ｂａ／Ｔｉ比が０．９９以上であると、より良好なタール分解除去率を発揮するものと言える。このようにタール分解除去率を発揮するＢａ／Ｔｉ比の範囲を数値的に言えば０．９９〜１．００の範囲とすることができる。
【００４５】
〈タール分解性能評価試験−その３−〉
ＢａＴｉＯ3触媒のタール分解性能についてＨ2Ｓ濃度との関係について評価した。図４は反応温度＝７５０℃のときの結果、図５は反応温度＝８５０℃のときの結果である。図４〜５ともに、試験ガス中、Ｈ2Ｓ＝０ｐｐｍ、Ｈ2Ｓ＝５００ｐｐｍ、Ｈ2Ｓ＝２０００ｐｐｍの各Ｈ2Ｓ濃度ときの結果を示している。
【００４６】
〈反応温度＝７５０℃における結果〉
図４のとおり、Ｈ2Ｓ＝０ｐｐｍすなわちＨ2Ｓを含まない試験ガスのタール分解率は、反応開始時の９１％から急激に低下し、１時間で７５％となり、６時間経過時には６６％にまで低下している。
これに対して、Ｈ2Ｓ＝５００ｐｐｍの試験ガスのタール分解率は、反応開始時に９９％、１時間経過時に９８％、以降幾分上下するが、１０時間経過時にも９６％の値を示している。
Ｈ2Ｓ＝２０００ｐｐｍの試験ガスのタール分解率は、反応開始時に１００％、以降僅かに上下するが、１０時間経過時にも９８％の値を示している。
【００４７】
このように、ＢａＴｉＯ3タール分解触媒は、Ｈ2Ｓの存在によって劣化どころか、タール分解性能が向上し、しかもＨ2Ｓ濃度が大きいほどタール分解率が高くなり、タールを完全ないしほぼ完全に分解することができる。
【００４８】
〈反応温度＝８５０℃のときの結果〉
図５のとおり、Ｈ2Ｓ＝０ｐｐｍすなわちＨ2Ｓを含まない試験ガスのタール分解率は、反応開始時には９７％であるが、それ以降急激に低下し、１時間で８９％となり、６時間経過時に８３％へ低下している。
これに対して、Ｈ2Ｓ＝５００ｐｐｍの試験ガスのタール分解率は、反応開始時に９８％、１時間経過時に１００％となり、４時間経過時までその値を維持し、１０時間経過時にも９９％の値を示している。
Ｈ2Ｓ＝２０００ｐｐｍの試験ガスのタール分解率は、反応開始時に１００％、以降僅かに上下するが、１０時間経過時にも９９％の値を示している。
【００４９】
このように、ＢａＴｉＯ3タール分解触媒は、Ｈ2Ｓの存在によって劣化どころか、タール分解性能が向上し、しかもＨ2Ｓ濃度が大きいほどタール分解率が高くなり、タールを完全ないしほぼ完全に分解することができる。
【００５０】
〈タール分解性能評価試験−その４−〉
本試験では各種ＢａＴｉＯ3のスクリーニング結果により、最も活性の高かったＦ社製のＢａＴｉＯ3に各種金属を担持してその効果を試験した。表２に本実験で使用した担持金属、担持量、無担持のＢａＴｉＯ3に対する活性比較を示している。
【００５１】
その結果、貴金属：Ｒｈ、Ｐｔ、Ｐｄを含めて大部分の金属が無担持のものに比べて触媒活性が低下し、幾つかの金属ではＦｅ無担持のものと触媒活性が同等であるが、Ｆｅを担持したものと、Ｓｒを担持したものだけがタール分解性能が促進することが分った。
【００５２】
【表２】
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【００５３】
〈タール分解性能評価試験−その５−〉
〈タール分解性能評価試験−その４−〉の結果を基に、Ｆｅ／ＢａＴｉＯ3の出発原料の最適化およびＦｅ担持量について試験した。本〈タール分解性能評価試験−その５−〉では、ＢａＴｉＯ3に対して、Ｆｅを硝酸塩、酢酸塩として含浸担持させ、ＢａＴｉＯ3に対するＦｅ担持量如何によるタール分解率を測定した。表３にＢａＴｉＯ3に対してＦｅを担持する出発原料とＦｅ担持量を示し、図６にその結果を示している。
【００５４】
【表３】
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【００５５】
図６において、ＢａＴｉＯ3−Ａは、ＢａＴｉＯ3に対し硝酸鉄水溶液によりＦｅを１．０ｗｔ％含浸担持したもの、ＢａＴｉＯ3−Ｂは、ＢａＴｉＯ3に対し硝酸鉄水溶液によりＦｅを０．１ｗｔ％含浸担持したもの、ＢａＴｉＯ3−Ｃは、ＢａＴｉＯ3に対し硝酸鉄水溶液によりＦｅを１０．０ｗｔ％含浸担持したもの、ＢａＴｉＯ3−Ｄは、ＢａＴｉＯ3に対し酢酸鉄水溶液によりＦｅを１．０ｗｔ％含浸担持したものである。図６中、Ｆｅ無担持のＢａＴｉＯ3についての測定値を並記している。
【００５６】
図６のとおり、まず、硝酸鉄の水溶液によるＦｅ担持量１．０ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ａのタール分解率と、酢酸鉄の水溶液によるＦｅ担持量１．０ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ｄのタール分解率を対比すると、硝酸鉄の水溶液によるＦｅ担持量１．０ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ａのタール分解率の方が良好である。
【００５７】
硝酸鉄水溶液によるＦｅ担持量１．０ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ａのタール分解率は、Ｆｅ無担持のＢａＴｉＯ3のタール分解率に比べて、その性能が相対的に向上し、経時的な変化幅が小さく、安定している。また、ＢａＴｉＯ3−Ａのタール分解率は、硝酸鉄水溶液によるＦｅ担持量０．１ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ｂ、硝酸鉄水溶液によるＦｅ担持量１０．０ｗｔ％のＢａＴｉＯ3−Ｃのタール分解率に比べて大きく、経時的な変化幅も小さく、安定している。
【００５８】
これらの結果から、ＢａＴｉＯ3に対してＦｅを担持する際の鉄塩は硝酸鉄であるのが良好であり、また、ＢａＴｉＯ3に対するＦｅ担持量は、１．０ｗｔ％およびその前後、好ましくは０．５〜５．０ｗｔ％の範囲で選定することができる。
【符号の説明】
【００５９】
１  ガス化炉（バイオマスの無触媒部分酸化炉）
２、４  ガス化ガス導出管
３  集塵機
５  タール分解装置
６  タール分解装置５に充填したタール分解触媒
Ｘ  供試触媒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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