(57)【要約】【課題】  長い作動距離を有し、開口数が大きく、かつ色収差の発生を極力抑えたアポクロマート級の平行系実体顕微鏡用の対物レンズを提供する。【解決手段】  変倍光学系側から物体面側へ向かって順に並んだ、変倍光学系側に凹面を向けた負レンズＬ１と、少なくとも１つ以上の正レンズ（図１ではレンズＬ２が該当）とを有する第１レンズ群Ｇ１と、２組以上の接合レンズ（図１ではレンズＬ３〜Ｌ５からなる接合レンズと、Ｌ６，Ｌ７からなる接合レンズとが該当）を有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とから構成され、条件式  ３９＜ν２ｎ＜６０  及び  ０．００＜θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）＜０．０４  の条件を満足する。【選択図】  図１
2010286755.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側からの光を平行光束に変換し、その後に続く左右両眼用の二つの変倍光学系に導くことにより立体視が可能な平行系実体顕微鏡用対物レンズであって、
前記変倍光学系側から物体面側へ向かって順に並んだ、前記変倍光学系側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも１つ以上の正レンズとを有する第１レンズ群と、
２組以上の接合レンズを有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群とからなり、
物体面から前記第２レンズ群を構成する最も物体側レンズまでの光軸上の距離をＤＯとし、前記対物レンズの焦点距離をＦとし、次式
０．５５＜ＤＯ／Ｆ＜０．９０
の条件を満足するとともに、
前記第２レンズ群中の前記接合レンズを構成する負レンズ成分のアッベ数をν２ｎとし、前記接合レンズを構成する負レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｎ）とし、前記接合レンズを構成する正レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｐ）としたとき、前記第２レンズ群中の全ての接合レンズは、次式
３９＜ν２ｎ＜６０
０．００＜θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）＜０．０４
の条件を満足することを特徴とする平行系実体顕微鏡用対物レンズ。
【請求項２】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群中の最も物体側に位置する接合レンズの接合面の曲率半径をｒ２ｂとしたとき、次式
２．０＜｜ｆ１／Ｆ｜＜４．０
０．６５＜｜ｒ２ｂ／Ｆ｜＜０．９０
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の平行系実体顕微鏡用対物レンズ。
【請求項３】
前記対物レンズを構成するレンズは、厚さ１０ｍｍにおける反射損失を含まない波長３８０ｎｍでの内部透過率が９０％以上であるガラス材料であることを特徴とする請求項１又は２に記載の平行系実体顕微鏡用対物レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平行系実体顕微鏡用の対物レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、発生・遺伝学や再生医療等の分野では、ＧＦＰなどの導入によるタンパク質分子の発現の量・場所を、実体顕微鏡を用いて蛍光観察する用途が増えている。これらの観察対象として、マウスなどの小動物を扱うことも多い。したがって、実体顕微鏡の対物レンズには、長い作動距離と広い視野が必要とされるとともに、微弱な蛍光をより明るく観察するための高い開口数が求められる。また、広い波長領域に亘って高い解像度を得るために、色収差の発生を極力抑えたアポクロマート級の対物レンズも求められている。このような実体顕微鏡用対物レンズとして、例えば、下記の特許文献１〜４に記載されたものが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１４７３７８号公報
【特許文献２】特開２００１−２２１９５５号公報
【特許文献３】特開２００４−５４２５９号公報
【特許文献４】特開２００７−２９２９３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
文献１，２に記載の実施例には、焦点距離が約８０ｍｍと約５０ｍｍで色収差が優れていることを特徴とした平行系実体顕微鏡用対物レンズが開示されている。これらの対物レンズは、焦点距離により開口数は異なるが、仮に８０ｍｍに全て規格化した場合、開口数は最大で０．１３１とあまり大きくなく、昨今要望されている蛍光観察時の明るさや、高倍率の変倍光学系との組み合わせを考慮すると、十分とはいえない。
【０００５】
これに対し、文献３，４に記載の実施例には、上記例よりも開口数の大きい平行系実体顕微鏡用対物レンズが開示されている。しかしながら、文献３，４に開示の対物レンズは、開口数は大きいが色収差、特にｇ線の残存が見られる。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、長い作動距離を有し、開口数が大きく、かつ色収差の発生を極力抑えたアポクロマート級の平行系実体顕微鏡用の対物レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的を達成するため、本発明は、物体側からの光を平行光束に変換し、その後に続く左右両眼用の二つの変倍光学系に導くことにより立体視が可能な平行系実体顕微鏡用対物レンズであって、前記変倍光学系側から物体面側へ向かって順に並んだ、前記変倍光学系側に凹面を向けた負レンズと、少なくとも１つ以上の正レンズとを有する第１レンズ群と、２組以上の接合レンズを有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群とからなり、物体面から前記第２レンズ群を構成する最も物体側レンズまでの光軸上の距離をＤＯとし、前記対物レンズの焦点距離をＦとし、次式  ０．５５＜ＤＯ／Ｆ＜０．９０  の条件を満足するとともに、前記第２レンズ群中の前記接合レンズを構成する負レンズ成分のアッベ数をν２ｎとし、前記接合レンズを構成する負レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｎ）とし、前記接合レンズを構成する正レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｐ）としたとき、前記第２レンズ群中の全ての接合レンズは、次式
３９＜ν２ｎ＜６０  及び  ０．００＜θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）＜０．０４  の条件を満足する。
【０００８】
但し、前記部分分散比θｇＦは、硝材のｇ線に対する屈折率をｎｇとし、硝材のＦ線に対する屈折率をｎＦとし、硝材のＣ線に対する屈折率をｎＣとしたとき、次式  θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）  と規定する。
【０００９】
なお、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の最も物体側に位置する前記接合レンズの接合面の曲率半径をｒ２ｂとしたとき、次式  ２．０＜｜ｆ１／Ｆ｜＜４．０  及び  ０．６５＜｜ｒ２ｂ／Ｆ｜＜０．９の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
また、前記対物レンズは、厚さ１０ｍｍにおける反射損失を含まない波長３８０ｎｍでの内部透過率が９０％以上のガラス材料で構成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、長い作動距離を有し、開口数が大きく、かつ色収差の発生を極力抑えたアポクロマート級の平行系実体顕微鏡用対物レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズのレンズ構成図である。
【図２】第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図である。
【図３】第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズのレンズ構成図である。
【図４】第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図である。
【図５】第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズのレンズ構成図である。
【図６】第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図である。
【図７】上記対物レンズを搭載する、平行系実体顕微鏡の構成概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本実施形態について、図面を用いて説明する。まず、本実施形態に係る対物レンズを備える、平行系実体顕微鏡（平行系単対物型双眼顕微鏡）について説明する。本実施形態に係る平行系実体顕微鏡は、図７に示すように、物体１から順に並んだ、一つの対物レンズ２と、この対物光学系２の光軸に平行に配置された右眼用と左眼用との二つの変倍光学系３と、結像光学系４と、接眼光学系５とを有し、物体１からの光を対物レンズ２により平行光束に変換し、変倍光学系３を介して、結像光学系４により像６を形成して、接眼光学系５にて観察する構成となっている。このような構成の実体顕微鏡では、凹凸のある物体を観察した場合、両眼で見た場合と同じように立体感を持って観察（いわゆる立体視）できるようになっている。
【００１４】
本実施形態において、上記対物レンズ２は、変倍光学系側から物体面側に向かって順に並んだ、変倍光学系側に凹面を向けた負レンズ（図１ではレンズＬ１が該当）と、少なくとも１つ以上の正レンズ（図１ではレンズＬ２が該当）とを有する第１レンズ群Ｇ１と、２組以上の接合レンズ（図１ではレンズＬ３〜Ｌ５及びＬ６〜Ｌ８からなる２組の接合レンズが該当）を有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とから構成される（図１参照）。
【００１５】
第１レンズ群Ｇ１に含まれる負レンズは、長いバックフォーカス、すなわち長い作動距離を確保するために必要である。さらに、このレンズが持つ負の屈折力により、対物レンズ全系でのペッツバール和を低く抑え、像の平坦性を良好に保つことができる。
【００１６】
第１レンズ群に含まれる負レンズは、変倍光学系側に凹面を向けたメニスカス形状であることが望ましい。この形状により、変倍光学系の高倍時における高次の球面収差の補正に有効であるとともに、低倍時に対物レンズの光軸側を通る光束に対しても非点収差の発生を抑えることができる。
【００１７】
第２レンズ群は、２組以上の接合レンズを有し、全体として正の屈折力を持つ。このように、第２レンズ群では、複数の接合レンズを設けることで、屈折力を分割し、構成するレンズの曲率を小さくして収差の発生を抑え、各接合レンズでは個々で色収差を補正している。
【００１８】
そして、上記構成の基、本実施形態に係る対物レンズは、物体面から第２レンズ群を構成する最も物体側レンズまでの光軸上の距離をＤＯとし、対物レンズの焦点距離をＦとし、以下の条件式（１）を満足する。
【００１９】
０．５５＜ＤＯ／Ｆ＜０．９０  …（１）
【００２０】
上記条件式（１）は、対物レンズの適切な作動距離の範囲を規定するものである。実体顕微鏡の場合、単に対象物を観察するのみならず、観察しながら作業を行うことが多く、十分な作業空間を確保するために、作動距離は長い方が望ましい。この条件式（１）の下限値を下回ると、十分な作業空間が得られず、実体顕微鏡としての機能の一部が損なわれてしまう。また、条件式（１）の上限値を上回ると、作動距離が長くなってアイポイントが高くなり過ぎたり、対物レンズの径が大きくなって製造コストが上がってしまったりといった弊害を生じる。
【００２１】
ところで、接合レンズを構成する正レンズ成分に異常分散ガラスを用いることは、従来の実体顕微鏡用の対物レンズでも行われているが、それと組み合わせる負レンズ成分に分散の大きいフリント系のガラスを用いると、これらレンズ成分間の部分分散比の差が大きくなり、２次スペクトルが残存してしまう。さらに、２次スペクトルを低減させるためには、第２レンズ群に含まれる接合レンズの負レンズ成分の硝材に、分散が中程度（具体的にはアッベ数が５０前後）で、正レンズとの部分分散比の差が小さくなるような硝材を選ぶことが必要となる。また、蛍光観察を行う場合には、励起光として使用する波長域において透過率が高く、自家蛍光が少ないことが対物レンズに要求される。一般に、分散の大きいフリント系のガラスでは、短波長域での透過率が低く、自家蛍光も大きくなる傾向がある。したがって、フリント系のガラスの使用を制限することは、蛍光観察においても明るく、Ｓ／Ｎ比の良い像を得ることにも繋がる。
【００２２】
そこで、本実施形態に係る対物レンズにおいては、第２レンズ群中の接合レンズを構成する負レンズ成分のアッベ数をν２ｎとし、前記接合レンズを構成する負レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｎ）とし、前記接合レンズを構成する正レンズ成分の部分分散比をθｇＦ（ｐ）としたとき、第２レンズ群中の全ての接合レンズが、以下の条件式（２），（３）を満足するように構成されている。
【００２３】
３９＜ν２ｎ＜６０  …（２）
０＜θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）＜０．０４  …（３）
【００２４】
上記条件式（２），（３）は、色収差を良好に補正し、かつ短波長側の透過率を確保するため、第２レンズ群の接合レンズに使用するガラスについて規定したものである。この条件式（２）の下限値を下回ると、短波長側の透過率を確保することが困難となる。また、条件式（２）の上限値を上回ると、接合した正レンズとの分散の差が小さく、接合面の曲率半径が小さくなるため、球面収差やコマ収差が悪化する。
【００２５】
上記条件式（３）は、２次スペクトルを低減させるため、第２レンズ群の接合レンズに使用するガラスについて規定したものである。この条件式（３）の上限値を上回ると、基準波長（本実施形態ではｄ線）に対して短波が補正過剰の状態になり、特に変倍光学系で高倍にしたときには色つきの目立つ像となる。また、条件式（３）の下限値を下回ると、部分分散比の差が負となる正レンズ成分と負レンズ成分との組合わせとなり、色収差の補正不足となる。
【００２６】
なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．０３とすることが好ましい。この構成により、色収差をさらに低減させることが可能となる。
【００２７】
さらに、本実施形態においては、対物レンズを構成するレンズとして、厚さ１０ｍｍにおける反射損失を含まない波長３８０ｎｍでの内部透過率が９０％以上であるガラス材料を用いることが好ましい。
【００２８】
蛍光観察では、物体を照明する照明光として、紫外域から可視域のある特定波長の光を選択して照明する。したがって、本実施形態のように、紫外域から可視域までの波長域において透過率が高ければ、照明光の強度を強くでき、物体からの蛍光の明るさを増大させることができる。また、光学ガラスには、光、特に紫外域の光を当てると自家蛍光を発するものがある。対物レンズの自家蛍光は、観察像にとって不必要なバックグランドとなり、結像のコントラストを落とすことになるため、本実施形態のように自家蛍光が低いことが好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係る対物レンズは、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群の最も物体側に位置する接合レンズの接合面の曲率半径をｒ２ｂとしたとき、以下の条件式（４）、（５）の条件を満足することが好ましい。
【００３０】
２．０＜｜ｆ１／Ｆ｜＜４．０  …（４）
０．６５＜｜ｒ２ｂ／Ｆ｜＜０．９０  …（５）
【００３１】
上記条件式（４）は、第１レンズ群の適切な焦点距離を規定するものである。この条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が相対的に大きくなり、像面の平坦性が悪化する上、作動距離を確保することも困難になる。また、条件式（４）の上限値を上回ると、最低倍時の周辺光束が広がり、それに伴いレンズ径が大きくなってしまい、重量、大きさ、コスト面等で不利になる。
【００３２】
上記条件式（５）は、変倍光学系の低倍時の収差を良好に補正するためのものである。この条件式（５）の上限値を上回っても、下限値を下回っても、対物レンズの周辺を通る光線で歪曲収差や非点収差を補正することが困難になる。
【００３３】
以上の施策により、長い作動距離と高い開口数を持ちつつ、色収差が極めて小さく、蛍光観察にも優れた性能を発揮する、実体顕微鏡用の対物レンズを実現することが可能になる。
【実施例】
【００３４】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。各実施例においては、対物レンズに続く変倍光学系側から物体（標本）面側へ逆追跡した形式で記載している。
【００３５】
以下に、表１〜表３を示すが、これらは第１〜第３実施例における各諸元の表である。［全体諸元］において、Ｆは対物レンズ全系の焦点距離、ＮＡは変倍光学系最高倍率時における最大開口数を示す。また、［レンズデータ］において、面番号は変倍光学系側から物体面へ向かって数えたレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.5620nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数を、θｇＦは部分分散比を、Ｔ３８０は各硝材が厚さ１０ｍｍにおける表面反射を含まない波長３８０ｎｍでの内部透過率を示す。なお、［レンズデータ］は逆追跡の順となっているため、最終面からのバックフォーカスの値が、実際の使用においては作動距離になる。［条件式］においては、上記条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００３６】
表中において、焦点距離Ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００３７】
（第１実施例）
第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズについて、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズは、図１に示すように、変倍光学系側から物体面側に向かって順に並んだ、変倍光学系側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、両凸レンズＬ２とを有する第１レンズ群Ｇ１と、両凸レンズＬ３と両凹レンズＬ４と両凸レンズＬ５とからなる接合レンズと、両凸レンズＬ６と両凹レンズＬ７とからなる接合レンズと、両凸レンズＬ８とを有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００３８】
表１に第１実施例における各諸元の値を掲げる。なお、表１の［レンズデータ］における面番号１〜１３は、図１に示す面１〜１３に対応している。
【００３９】
（表１）
［全体諸元］
Ｆ＝80.05mm，ＮＡ＝0.156，光軸間距離26mm，最大画角12.3°
［レンズデータ］
面番号      ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ    θgF      T380
１   -46.17437      5.5    1.64000    60.1    0.5370    0.934
２   -87.43591      0.3    1.00000
３   171.07535     11.0    1.61720    54.0    0.5521    0.951
４   -95.76709      2.0    1.000000
５   235.90272     10.6    1.49782    82.5    0.5390    0.999
６   -88.91997      3.7    1.72916    54.7    0.5442    0.967
７    68.72604     18.1    1.49782    82.5    0.5390    0.999
８   -81.47993      0.3    1.00000
９   140.08427     15.1    1.49782    82.5    0.5390    0.999
10   -63.87977      4.0    1.73400    51.5    0.5486    0.959
11   836.69382      0.3    1.00000
12    81.72410     10.5    1.49782    82.5    0.5390    0.999
13  -398.36063     63.056  1.00000
［条件式］
条件式（１）ＤＯ／Ｆ  ＝  0.788
条件式（２）ν２ｎ  ＝  54.7  ,  51.5
条件式（３）θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）  ＝  0.0052  ，  0.0096
条件式（４）｜ｆ１／Ｆ｜  ＝  2.81
条件式（５）｜ｒ２ｂ／Ｆ｜  ＝  0.798
【００４０】
表１に示す諸元の表から、本実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００４１】
図２は、第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図であり、上述の通り、変倍光学系側より光線を入射させて物体（標本）面上で評価したものである。その際、変倍光学系の入射瞳位置は、低倍時４３ｍｍ、高倍時２７５ｍｍとして計算している。また、図中のｙは像高を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。図２に示す収差図から明らかであるように、第１実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、良好に収差補正されていることが分かる。
【００４２】
（第２実施例）
第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズについて、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズは、図３に示すように、変倍光学系側から物体面側に向かって順に並んだ、変倍光学系側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、両凸レンズＬ２とを有する第１レンズ群Ｇ１と、両凹レンズＬ３と両凸レンズＬ４とからなる接合レンズと、両凸レンズＬ５と両凹レンズＬ６とからなる接合レンズと、両凸レンズＬ８とを有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００４３】
表２に第２実施例における各諸元の値を掲げる。なお、表２の［レンズデータ］における面番号１〜１２は、図３に示す面１〜１２に対応している。
【００４４】
（表２）
［全体諸元］
Ｆ＝80.05mm，ＮＡ＝0.156，光軸間距離26mm，最大画角12.3°
［レンズデータ］
面番号      ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ    θgF      T380
１   -45.26656     5.1    1.64000    60.1    0.5370    0.934
２   -76.49852     0.2    1.00000
３   113.21778    11.2    1.60300    65.5    0.5401    0.935
４  -119.89830     6.7    1.00000
５  -466.41571     4.2    1.69680    55.5    0.5434    0.959
６    57.03237    20.2    1.49782    82.5    0.5390    0.999
７   -80.70891     0.2    1.00000
８   108.72916    17.7    1.49782    82.5    0.5390    0.999
９   -55.52685     3.5    1.72916    54.7    0.5444    0.967
10   288.21710     0.2    1.00000
11    79.39600    11.7    1.49782    82.5    0.5390    0.999
12  -205.74579    60.882  1.00000
［条件式］
条件式（１）ＤＯ／Ｆ  ＝  0.761
条件式（２）ν２ｎ  ＝  55.5,  54.7
条件式（３）θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）  ＝  0.0044  ，  0.0054
条件式（４）｜ｆ１／Ｆ｜  ＝  2.31
条件式（５）｜ｒ２ｂ／Ｆ｜  ＝  0.694
【００４５】
表２に示す諸元の表から、本実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００４６】
図４は、第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図である。図４に示す収差図から明らかであるように、第２実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、良好に収差補正されていることが分かる。
【００４７】
（第３実施例）
第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズについて、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズは、図５に示すように、変倍光学系側から物体面側に向かって順に並んだ、両凸レンズＬ１と、変倍光学系側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２と、両凸レンズＬ３とを有する第１レンズ群Ｇ１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４と両凸レンズＬ５とからなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６と両凸レンズＬ７とからなる接合レンズと、両凸レンズＬ８とを有し、全体として正の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２とから構成される。
【００４８】
表３に第３実施例における各諸元の値を掲げる。なお、表３の［レンズデータ］における面番号１〜１４は、図５に示す面１〜１４に対応している。
【００４９】
（表３）
［全体諸元］
Ｆ＝80.10mm，ＮＡ＝0.156，光軸間距離26mm，最大画角12.3°
［レンズデータ］
面番号      ｒ        ｄ      ｎｄ      νｄ    θgF      T380
１    404.37637     6.4    1.56907    71.3    0.5451    0.988
２   -212.93659     7.9    1.00000
３    -58.02200     5.5    1.75500    52.3    0.5475    0.956
４   -172.93495     0.5    1.00000
５    101.54121     9.8    1.57501    41.5    0.5767    0.913
６   -284.54906     5.0    1.00000
７    923.11141     4.0    1.73400    51.5    0.5486    0.959
８     61.47587    18.1    1.49782    82.5    0.5390    0.999
９    -96.64575     0.4    1.00000
10    230.46099     3.7    1.83481    42.7    0.5642    0.913
11     58.54162    15.8    1.49782    82.5    0.5390    0.999
12   -194.16268     0.4    1.00000
13     69.67923    11.3    1.49782    82.5    0.5390    0.999
14  -1191.83400    63.8    1.00000
［条件式］
条件式（１）ＤＯ／Ｆ  ＝  0.797
条件式（２）ν２ｎ  ＝  51.5  ,  42.7
条件式（３）θｇＦ（ｎ）−θｇＦ（ｐ）  ＝  0.0096  ，  0.0252
条件式（４）｜ｆ１／Ｆ｜  ＝  3.61
条件式（５）｜ｒ２ｂ／Ｆ｜  ＝  0.731
【００５０】
表３に示す諸元の表から、本実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、上記条件式（１）〜（５）を全て満たすことが分かる。
【００５１】
図６は、第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズの横収差図である。図６に示す収差図から明らかであるように、第３実施例に係る平行系実体顕微鏡用対物レンズでは、良好に収差補正されていることが分かる。
【００５２】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００５３】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｌ１〜Ｌ８    対物レンズの構成レンズ
【図１】
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【図２】
2010286755.tif 000004
【図３】
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【図４】
2010286755.tif 000006
【図５】
2010286755.tif 000007
【図６】
2010286755.tif 000008
【図７】
2010286755.tif 000009