(57)【要約】      （修正有）【課題】他のシステムとの干渉を検出する、かつ／または、代替帯域幅中において再展開する、帯域幅割付け方法。【解決手段】高域帯域幅チャネルが、低域帯域幅チャネルについてのチャネル境界のサブセットであるチャネル境界で展開され、そして、オーバーラップしないように制限される。干渉は、一次チャネル上、二次チャネル上、または組合せのチャネル上で検出される（１１２０）。干渉が検出されるときに、高域帯域幅基本サービスセットは、代替チャネルに再配置され（１１４０）、あるいは干渉を回避するためにその帯域幅を低減させる（１１５０）。局はまた、チャネル割付け決定を行うために代替システムからのメッセージを監視することもできる。【選択図】図１１
2010273349.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メモリと、そして
前記メモリと結合され、少なくとも第１のチャネル帯域幅および第２のチャネル帯域幅からの選択されたチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅が選択されるときには複数の第１のチャネル境界からの、また前記第２の帯域幅が選択されるときには複数の第２のチャネル境界からの、選択されたチャネル境界とにおいて、確立するためのチャネルを選択するように構成されたプロセッサと、
を備えており、前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、そして、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのは、少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離されている、
装置。
【請求項２】
前記選択されたチャネル上で信号を受信するように構成されたレシーバをさらに備え、前記プロセッサはさらに、複数の周波数帯域エネルギー測定値を生成しそして前記複数の周波数帯域エネルギー測定値のうちの１つまたは複数に応じて干渉を検出するように構成される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記プロセッサは、対応する複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値を生成する高速フーリエ変換（ＦＦＴ）と、前記対応する複数のトーンについての前記エネルギー測定値に応じて前記複数の周波数帯域エネルギー測定値を生成するエネルギーカルキュレータとを利用するように構成される、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
少なくとも第１のチャネル帯域幅および第２のチャネル帯域幅からチャネル帯域幅を選択することと、そして
前記第１のチャネル帯域幅が選択されるときは複数の第１のチャネル境界から、そして前記第２のチャネル帯域幅が選択されるときは複数の第２のチャネル境界から、チャネル境界を選択することと、
を備え、
前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、そして、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのは、少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離される、
方法。
【請求項５】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上で信号を受信するように構成されたレシーバと、
前記一次チャネルのエネルギー測定値と前記二次チャネルのエネルギー測定値とを計算するように構成されたエネルギーカルキュレータと、そして
前記一次チャネルの前記エネルギー測定値と前記二次チャネルの前記エネルギー測定値とに応じて干渉を検出するように構成されたプロセッサと、
を備える装置。
【請求項６】
入力と出力とを有するＦＦＴをさらに備え、前記入力は前記受信信号を受信するように構成され、そして、前記出力は前記エネルギーカルキュレータに結合されている、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
検出された干渉に応じて干渉報告メッセージを生成するためのメッセージエンコーダをさらに備える、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
前記一次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、
前記二次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定するための手段と、
を備える装置。
【請求項９】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上での伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
前記一次チャネルのエネルギーを測定することと、
前記二次チャネルのエネルギーを測定することと、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定することと、
を備える方法。
【請求項１０】
対応する複数のトーンについての複数のエネルギー測定値を生成するために前記共用チャネルの高速フーリエ変換（ＦＦＴ）をおこなうこと、
をさらに備え、
前記一次チャネルの前記エネルギーは、前記一次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第１のサブセットに従って測定され、そして
前記二次チャネルの前記エネルギーは、前記二次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第２のサブセットに従って測定される、
請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
干渉を決定することは、前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーが二次チャネルエネルギーしきい値を超過するとき、伝送が前記一次チャネル上のみで予想される第１のモードにおいて、干渉を決定することを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとの間のエネルギー差を計算すること、
をさらに備え、
干渉を決定することが、前記計算されたエネルギー差がエネルギー差しきい値を超えているとき、伝送が前記一次チャネルおよび前記二次チャネル上で予想される第２のモードにおいて、干渉を決定することを備える、
請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
干渉を決定することは、前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーまたは前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーのいずれかがアイドルチャネルエネルギーしきい値を超えているとき、伝送が前記の一次チャネル上でも二次チャネル上でも予想されない第３のモードにおいて、干渉を決定することを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
干渉が決定されるとき干渉カウンタ値を増分すること、をさらに備える請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
決定された干渉に従って干渉報告メッセージを生成すること、をさらに備える請求項９に記載の方法。
【請求項１６】
決定された干渉があらかじめ定義された判断基準を満たすときチャネルパラメータを修正すること、をさらに備える請求項９に記載の方法。
【請求項１７】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの周波数キャリアを変更することを備える、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出するための手段と、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すための手段と、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立するための手段と、
を備える装置。
【請求項２１】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
を備える方法。
【請求項２２】
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記二次のチャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることと、そして
干渉が前記一次チャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることと、
を備える方法。
【請求項２５】
前記第１の共用チャネルの帯域幅低減に続いて第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
をさらに備える請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、請求項２４に記載の方法。
【請求項２７】
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、請求項２４に記載の方法。
【請求項２８】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
共用チャネル上で第１のリモート局から、前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝えるメッセージを受信するための手段と、そして
前記受信されたメッセージが前記第１のＢＳＳに対して低減された帯域幅を示すとき、前記共用チャネル上で第２のＢＳＳの前記帯域幅を低減させるための手段と
を備える装置。
【請求項２９】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートするキャリアセンス多重アクセス／衝突回避システム中において
共用チャネル上で第１のリモート局からメッセージを受信することと、なお、前記メッセージは前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝え、前記第１のＢＳＳの帯域幅はそのそれぞれの一次チャネルまたは二次チャネルまで低減されている；
前記受信されたメッセージが前記二次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの一次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；そして
前記受信されたメッセージが前記一次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の前記第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの二次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；
を備える方法。
【請求項３０】
第１のチャネル帯域幅と第２のチャネル帯域幅と複数の第１のチャネル境界と複数の第２チャネル境界とを決定するための手段と、なお前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、前記サブセットは、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのが少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離されるように選択される；そして
前記第２のチャネル境界のうちの１つに前記第２のチャネル帯域幅のチャネルを確立するための手段と；
を備える無線通信システム。
【請求項３１】
前記第１のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第１の複数の変調フォーマットと；
前記第２のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第２の複数の変調フォーマットと、なお前記第２の複数の変調フォーマット中の少なくとも１つの変調フォーマットは、前記第１の複数のフォーマット中の前記変調フォーマットのおのおのとは異なる；
前記第２のチャネル帯域幅の第１のチャネルを確立するための手段と、なお前記チャネルは、一次チャネルおよび１つまたは複数の二次チャネルを備える；
前記第２の複数の変調フォーマットのうちの１つまたは複数を使用して前記第１のチャネル上で２つ以上の局の間で通信するための手段と；そして
前記第１のチャネル上で干渉を検出するための手段と；
をさらに備える請求項３０に記載の無線通信システム。
【請求項３２】
前記第１の複数の変調フォーマットは、第１の複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）トーンを備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、第２の複数のＯＦＤＭトーンを備え、前記第２の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数は、前記第１の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数よりも大きい、
請求項３０に記載の無線通信システム。
【請求項３３】
前記第１の複数の変調フォーマットは、第１のチップレートの符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）信号を備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、前記第１のチップレートよりも高い第２のチップレートの第２のＣＤＭＡ信号を備える、
請求項３０に記載の無線通信システム。
【請求項３４】
第１のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅よりも大きな第２のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅のチャネル中における使用に利用可能な第１の複数の変調フォーマットと、前記第２のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第２の複数の変調フォーマットとを決定するための手段と、なお前記第２の複数の変調フォーマット中の少なくとも１つの変調フォーマットは、前記第１の複数のフォーマット中の前記変調フォーマットのおのおのとは異なる；
前記第２のチャネル帯域幅の第１のチャネルを確立するための手段と、なお前記チャネルは、一次チャネルおよび１つまたは複数の二次チャネルを備える；
前記第２の複数の変調フォーマットのうちの１つまたは複数を使用して前記第１のチャネル上で２つ以上の局の間で通信するための手段と；そして
前記第１のチャネル上で干渉を検出するための手段と；
を備える無線通信システム。
【請求項３５】
前記第１の複数の変調フォーマットは第１の複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）トーンを備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは第２の複数のＯＦＤＭトーンを備え、前記第２の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数は、前記第１の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数よりも大きい、
請求項３４に記載の無線通信システム。
【請求項３６】
前記第１の複数の変調フォーマットは第１のチップレートの符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）信号を備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、前記第１のチップレートよりも高い第２のチップレートの第２のＣＤＭＡ信号を備える、
請求項３４に記載の無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【米国特許法１１９条の下での優先権の主張】
【０００１】
本特許出願は、「無線ネットワークにおける多周波数帯域動作のための方法および装置 (Method and Apparatus for Multiple Frequency Band Operation in Wireless Networks)」と題され、２００４年１０月２０日に出願され、これについての譲受人に譲渡され、参照によりここに明示的に組み込まれている、米国特許仮出願第６０／６２０，４８８号の優先権を主張する。
【背景】
【０００２】
（分野）
本開示は、一般に無線通信に関し、とりわけ多周波数帯域動作(multiple frequency band operation)に関する。
【背景技術】
【０００３】
（背景）
無線通信システムは、音声やデータなど、様々なタイプの通信を提供するために広範に展開される。典型的な無線データシステム、またはネットワークは、１つまたは複数の共用リソースに対する複数のユーザのアクセスを提供する。システムは、周波数分割多重化 (Frequency Division Multiplexing)（ＦＤＭ）、時分割多重化(Time Division Multiplexing)（ＴＤＭ）、符号分割多重化(Code Division Multiplexing)（ＣＤＭ）のような様々な多重アクセス技法を使用することができる。
【０００４】
無線ネットワークの例は、セルラーベースのデータシステムを含んでいる。次のものはそのようないくつかの例である:すなわち（１）「デュアルモード広帯域スペクトル拡散セルラーシステムについてのＴＩＡ／ＥＩＡ−９５−Ｂ  移動局−基地局互換性規格」（ＩＳ−９５規格）、（２）「第３世代パートナーシッププロジェクト」（３ＧＰＰ）と名前がつけられたコンソーシアムによって提案され、ドキュメント番号３Ｇ  ＴＳ２５．２１１、３Ｇ  ＴＳ２５．２１２、３Ｇ  ＴＳ２５．２１３および３Ｇ  ＴＳ２５．２１４を含む一組のドキュメントにおいて具体化された規格（Ｗ−ＣＤＭＡ規格）、（３）「第３世代パートナーシッププロジェクト２」（３ＧＰＰ２）と名前がつけられたコンソーシアムによって提案され、「ｃｄｍａ２０００スペクトル拡散システム(cdma2000 Spread Spectrum System)についてのＴＲ−４５．５物理層規格」（ＩＳ−２０００規格）において具体化された規格、そして（４）ＴＩＡ／ＥＩＡ／ＩＳ−８５６規格（ＩＳ−８５６規格）に準拠する高データレート(high data rate)（ＨＤＲ）システム。
【０００５】
無線システムの他の例は、ＩＥＥＥ８０２．１１規格（すなわち、８０２．１１（ａ）、（ｂ）、または（ｇ））のような無線ローカルエリアネットワーク(Wireless Local Area Networks)（ＷＬＡＮｓ）を含む。これらのネットワーク上での改良は、直交周波数分割多重化(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)（ＯＦＤＭ）変調技法を備える多重入力多重出力(Multiple Input Multiple Output)（ＭＩＭＯ）ＷＬＡＮを展開する際に達成されることができる。ＩＥＥＥ８０２．１１（ｅ）は、以前の８０２．１１規格の一部の短所を改良するために導入されてきている。
【０００６】
８０２．１１ネットワークのようなネットワークは、ライセンスされていないスペクトル内のいくつかのあらかじめ定義されたチャネルのうちの１つを使用して動作する。高域帯域幅チャネルを使用することによって、より高いスループットを達成する代替的なネットワークが、同じスペクトル内で展開されることができる。ネットワークは、１つまたは複数のレガシー定義済みチャネル(legacy predefined channels)を備える周波数割付けを使用することができる。そのようなネットワークは、レガシーシステムと同じスペクトル中で展開される場合には、レガシーシステムとの干渉を回避し、あるいはレガシーシステムと相互に運用する必要のある可能性がある。使用可能なスペクトルをもっと効率的に使用するようにネットワークを展開することが望ましい。したがって、他のシステムとの干渉または衝突を検出し、かつ／または、干渉が検出されるときに代替帯域幅において再展開する、ための共用スペクトルの効率的使用のための帯域幅割付け方法について、当技術分野において必要性が存在する。
【発明の概要】
【０００７】
ここに開示される実施形態は、無線ネットワーク中における多周波数帯域動作についての、当技術分野における必要性に対処している。
【０００８】
いくつかの態様においては、装置は、メモリと、そのメモリに結合されたプロセッサを備える。プロセッサは、少なくとも第１のチャネル帯域幅および第２のチャネル帯域幅からの選択されたチャネル帯域幅と、そして、第１のチャネル帯域幅が選択されるときには複数の第１のチャネル境界からの、また第２のチャネル帯域幅が選択されるときには複数の第２のチャネル境界からの選択されたチャネル境界とにおいて、確立するチャネルを選択するように構成されており、なおここでは、第２のチャネル境界は第１のチャネル境界のサブセットであり、そして、複数の第２のチャネル境界のおのおのは、少なくとも第２のチャネル帯域幅によって複数の第２のチャネル境界の残りから分離されている。
【０００９】
更なる態様においては、少なくとも一次チャネルと二次チャネルとを備える共用チャネル上の伝送をサポートするキャリアセンス多重アクセス／衝突回避システム(Carrier Sense Multiple Access/Collision Avoidance system)は、一次チャネルのエネルギーを測定することと、二次チャネルのエネルギーを測定することと、一次チャネルの測定されたエネルギーと二次チャネルの測定されたエネルギーとに従って干渉を決定することとを備える方法を、含む。
【００１０】
更なる態様においては、少なくとも一次チャネルと二次チャネルとを備える共用チャネル上の伝送をサポートするキャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムは、第１の共用チャネルの一次または二次のチャネル上の干渉を検出することと、干渉が二次チャネル上で検出されるときに一次チャネルの帯域幅まで第１の共用チャネルの帯域幅を低減させることと、干渉が一次チャネル上で検出されるときに二次チャネルの帯域幅まで第１の共用チャネルの帯域幅を低減させることとを備える方法を含む。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】複数のユーザをサポートすることができる無線通信システムの全体的なブロック図である。
【図２】互いに近くに配置された複数のＢＳＳの態様を示す図である。
【図３】レガシー８０２．１１などのシステムについての一例のチャネルの割付けを示す図である。
【図４】レガシーチャネル境界のサブセットに配置される連続した高スループットチャネルの一例の割付けを示す図である。
【図５】いくつかの確立されるＢＳＳの一例のシナリオを示す図である。
【図６】無線通信デバイスの態様を示す図である。
【図７】低域帯域幅チャネル境界のサブセットのうちの１つに高域帯域幅チャネルを確立するための方法の態様を示す図である。
【図８】確立されるチャネルを監視し、干渉を測定し、これらの測定値を報告するための方法の態様を示す図である。
【図９】確立されるＢＳＳを監視するために使用される無線通信デバイスの一部分の態様を示す図である。
【図１０】多周波数帯域エネルギー測定ブロックの態様を示す図である。
【図１１】測定される干渉に応じてＢＳＳを修正するための方法の態様を示す図である。
【図１２】干渉が多周波数帯域無線ネットワーク上で生じるかどうかを決定するための方法の態様を示す図である。
【図１３】代替ＢＳＳからのＢＳＳ修正メッセージに応答するための方法１３００の態様を示す図である。
【詳細な説明】
【００１２】
様々な態様が以下に説明され、そのうちの１つまたは複数の態様は、任意の与えられた (any given)実施形態において組み合わされることができる。態様においては、システムは、２つのキャリアモードのうちの一方、すなわち２０ＭＨｚまたは４０ＭＨｚ、において動作するように展開される。様々な他の実施形態は、帯域幅選択についての代替パラメータを使用することができ、より広いチャネルを形成し、より高いスループットを達成するために２つよりも多い周波数帯域を使用することができる。この態様は、レガシー８０２．１１システムと共に効率的に相互に運用するように設計され、このレガシー８０２．１１システムは、複数の２０ＭＨｚのチャネルのうちの１つのチャネル上で動作する。この中で使用されるように、用語「高スループット」("high throughput")または「ＨＴ」は、この中で説明される多周波数帯域システムのような、次世代規格に従って動作するシステムまたは局（ＳＴＡｓ）を区別するために使用されることができる。用語「レガシー」("legacy")は、それとの干渉が回避されるべき他のシステム(other systems with which interference is to be avoided)を識別するために使用されることができる。当業者は、レガシーシステムのほかに他のシステムもまた、関心のあるスペクトル内で動作することができることを認識するであろう、また、この中で説明される態様が同様にそのようなシステムと互換性があることは明らかであろう。この例においては、簡単で有効な２０／４０ＭＨｚ動作のための機能を可能にする選択は、次のとおりである。
【００１３】
一態様においては、４０ＭＨｚのキャリアは、偶−奇のキャリア対(even-odd pairs of carriers)を備える。したがって、２０ＭＨｚのキャリアは、次のように対にされる(paired)：（２ｎ、２ｎ＋１）、但し、ｎは、２つの隣接するレガシーキャリアを選択するように選ばれる。４０ＭＨｚの基本サービスセット(Basic Service Set)（ＢＳＳ）は、本実施形態においては、形式（２ｎ＋１、２ｎ＋２）の２つの２０ＭＨｚキャリアを対にしない。これは、これらの態様において、オーバーラップする４０ＭＨｚのＢＳＳが（もしこれらが存在すれば）、同じ一次（２ｎ）キャリアおよび二次（２ｎ＋１）キャリアを有することを保証する。この態様の割付け効率については、以下にさらに詳述される。
【００１４】
別の態様においては、プロシージャ(procedures)は、２つの２０ＭＨｚキャリア上で異なる２０ＭＨｚＢＳＳｓとオーバーラップする４０ＭＨｚＢＳＳの確立を許可しないように設計されることができる。４０ＭＨｚ動作を可能にするように２つの２０ＭＨｚキャリアを横切って媒体アクセスアクティビティ(medium access activity)を調整する媒体アクセスプロシージャ(medium access procedures)は、望ましくなく複雑で無駄でありうるので、この状況が起こるときには、４０ＭＨｚＢＳＳは２０ＭＨｚに戻る(falls back)。代替実施形態においては、この制限は導入される必要はない。
【００１５】
別の態様においては、混合された４０ＭＨｚと２０ＭＨｚ（ＨＴまたはレガシーの）ＳＴＡｓを伴う一例のＢＳＳでは、媒体アクセスは、一次キャリア（２ｎ）上で管理される。４０ＭＨｚ伝送の場合、クリアチャネルアセスメント(Clear Channel Assessment)（ＣＣＡ）が、二次キャリア（２ｎ＋１）上で実行されることができる。一実施形態においては、共用媒体が二次キャリア上で使用中であることが検出されるときには、ＳＴＡは、一次キャリア上で送信するだけである。
【００１６】
別の態様においては、二次キャリアの監視が実行される。例えば、バックオフ中と同様に、２０ＭＨｚ伝送の受信中、ＳＴＡｓは二次キャリア上でＣＣＡを実行することができる。二次キャリア上の信号対雑音比(Signal to Noise Ratio)（ＳＮＲ）低下および／または他の干渉のイベントが決定され、報告されることができる。そのような監視の例は、以下にさらに詳述される。
【００１７】
様々な他の態様および実施形態もまた、以下で説明される。
【００１８】
他の態様の中でも、無線ＬＡＮについての非常に高ビットレートの物理層（または新たに出現する伝送技術を使用する同様なアプリケーション）に関連する高効率動作をサポートする態様が、ここに開示される。ＷＬＡＮの例は、２つの周波数帯域モード、２０ＭＨｚおよび４０ＭＨｚにおいて動作可能である。それは、１００Ｍｂｐｓ（毎秒百万ビット (million bits per second)）を超過するビットレートをサポートし、２０ＭＨｚの帯域幅においては３００Ｍｂｐｓまでを含んでおり、そして４０ＭＨｚの帯域幅においては６００Ｍｂｐｓまでを含んでいる。２つよりも多い周波数帯域モードと、任意数のサポートされるビットレートと、を伴うＷＬＡＮを含み、様々な代替ＷＬＡＮもまたサポートされる。
【００１９】
様々な態様は、レガシーＷＬＡＮシステムの分散協調動作(distributed coordination operation)の簡潔さおよび堅牢性(robustness)を保持し、その例は８０２．１１（ａ〜ｅ）において見られる。様々な実施形態の利点は、そのようなレガシーシステムとの下位互換性(backward compatibility)を維持しながら達成されることができる。（以下の説明においては、８０２．１１システムは、レガシーシステムの例として説明されることができることに注意してください。当業者は、改良もまた、代替的なシステムおよび規格と互換性があることを認識するであろう。）
８０２．１１ｎでは、下位互換性のあるＰＰＤＵタイプが導入される。態様においては、拡張されたシグナルフィールド(SIGNAL field)は、レガシー８０２．１１のシグナルフィールドと下位互換性があるようにレガシーＰＬＣＰヘッダ中に導入される。レガシーシグナルフィールド中のレートフィールド(RATE field)の未使用の値は、新しいＰＰＤＵタイプを定義するように設定される。他のスキームが、新しいＰＰＤＵタイプの存在を指し示すために使用されてもよい。この例の高スループットシステムは、本開示の譲受人に譲渡されそして参照によりここに組み込まれている、２００４年１０月１３日に出願の「レガシーシステムのインターオペラビリティを伴う高速媒体アクセス制御(HIGH SPEED MEDIA ACCESS CONTROL WITH LEGACY SYSTEM INTEROPERABILITY)」と題された、関連の同時係属中米国特許出願第１０／９６４，３３０号（以降では’３３０出願）に開示されている。
【００２０】
’３３０出願においては、いくつかの新しいＰＰＤＵタイプが導入される。レガシーＳＴＡｓとの下位互換性のために、ＰＬＣＰヘッダのシグナルフィールド中のレートフィールドは、レート／タイプフィールド(RATE/Type field)に修正される。ＲＡＴＥの未使用の値は、ＰＰＤＵタイプとして指定される。ＰＰＤＵタイプはまた、シグナル２(SIGNAL2)と指定されるシグナルフィールド拡張の存在および長さも指し示す。他のスキームが、シグナルフィールド拡張の存在および長さを指し示すために使用されてもよい。プリアンブル、シグナルフィールド、シグナルフィールド拡張および追加のトレーニングは、拡張プリアンブル(extended preamble)と称される。
【００２１】
態様において、４０ＭＨｚ伝送中に、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、およびＨＴシグナルフィールド（すなわちシグナル２）、ならびにトレーニングを含んだ拡張プリアンブルは、一次および二次の両方のキャリア上で伝送される。
【００２２】
ここで説明される１つまたは複数の例示の実施形態は、無線データ通信システムの状況で説明される。この状況の範囲内での使用は有利であるが、異なる環境または構成において本開示の異なる実施形態が組み込まれてもよい。一般に、ここに説明される様々なシステムは、ソフトウェア制御されたプロセッサ、集積回路、または個別ロジックを使用して形成されることができる。本出願の全体にわたって参照され得るデータ、インストラクション、コマンド、情報、信号、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁気のフィールドまたは粒子、光のフィールドまたは粒子、あるいはそれらの組合せによって有利に表現される。さらに、各ブロック図において示されるブロックは、ハードウェアまたは方法ステップを表すことができる。方法ステップは、本開示の範囲から逸脱することなく置き換えられることができる。用語「例示の(exemplary)」は、「例(example)、インスタンス(instance)、または例証(illustration)として機能している」を意味するようにこのなかで使用される。「例示の」としてこのなかで説明されるどのような実施形態も、必ずしも他の実施形態よりも好ましいまたは有利であるとして解釈されるべきではない。
【００２３】
図１は、１つまたは複数のユーザ端末（ＵＴ）１０６Ａ〜Ｎに接続されるアクセスポイント（ＡＰ）１０４を備える、システム１００の例示の実施形態を示している。８０２．１１の専門用語に従って、このドキュメント中においては、ＡＰおよびＵＴｓはまた、局またはＳＴＡｓと称される。このなかで説明される技法および実施形態はまた、他のタイプのシステムに対しても適用可能である（例は、上記で詳述されたセルラー規格を含んでいる）。このなかで使用されるように、用語基地局(base station)は、用語アクセスポイント(access point)と交換可能に使用されることができる。用語ユーザ端末(user terminal)は、用語ユーザ機器(user equipment)（ＵＥ）、加入者ユニット(subscriber unit)、加入者局(subscriber station)、アクセス端末(access terminal)、リモート端末(remote terminal)、移動局(mobile station)、または当技術分野において知られている他の対応する用語と交換可能に使用されることができる。用語移動局は、固定無線アプリケーション(fixed wireless applications)を包含する。
【００２４】
ユーザ端末１０６は、互いに直接に通信することができることにもまた注意してください。８０２．１１（ｅ）によって導入される直接リンクプロトコル(Direct Link Protocol)（ＤＬＰ）により、ＳＴＡは、（同じＡＰによって制御される）基本サービスセット（ＢＳＳ）内の別の宛先ＳＴＡに対して直接にフレームを転送することができるようになる。様々な実施形態においては、当技術分野において知られているように、アクセスポイントは、必要とされない。例えば、独立なＢＳＳ(Independent BSS)（ＩＢＳＳ）は、ＳＴＡｓの任意の組合せを用いて形成されてもよい。当技術分野において知られている無数の通信フォーマットのうちの任意のものを使用して、無線ネットワーク１２０を経由して互いに他と通信するユーザ端末のアドホックネットワーク(ad hoc network)が、形成されてもよい。
【００２５】
ＡＰとＵＴｓとは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）１２０を経由して通信する。態様において、ＷＬＡＮ１２０は、高速ＭＩＭＯ  ＯＦＤＭシステムである。しかしながら、ＷＬＡＮ１２０は、任意の無線ＬＡＮであってもよい。オプションとして、アクセスポイント１０４は、ネットワーク１０２を経由して任意数の外部のデバイスまたはプロセスと通信する。ネットワーク１０２は、インターネット、イントラネット、あるいは任意の他の有線、無線、または光のネットワークであってよい。接続１１０は、ネットワークからアクセスポイント１０４に物理層信号を搬送する。デバイスまたはプロセスは、ネットワーク１０２に、あるいはＷＬＡＮ１２０上のＵＴｓとして（またはそれとの接続を経由して）接続されてもよい。ネットワーク１０２またはＷＬＡＮ１２０のいずれかに接続され得るデバイスの例は、電話、携帯型個人情報端末(Personal Digital Assistant)（ＰＤＡ）、様々なタイプのコンピュータ（任意のタイプのラップトップ、パーソナルコンピュータ、ワークステーション、端末）、カメラなどのビデオデバイス、カムコーダ、ウェブカメラ、および事実上、他の任意のタイプのデータデバイスを含む。プロセスは、音声、ビデオ、データ通信などを含むことができる。様々なデータストリームは、変化する伝送要件を有するかもしれず、これらの要件は、変化するサービス品質(Quality of Service)（ＱｏＳ）技法を使用することにより、適応されることができる。
【００２６】
システム１００は、中央集中されたＡＰ１０４を用いて展開されることができる。すべてのＵＴ１０６は、一態様においては、ＡＰと通信する。代替実施形態において、２つのＵＴｓの間の直接ピアツーピア通信は、当業者に明らかなようにシステム対する修正を伴って適応されることができ、これらの修正の例は以下に説明される。任意の局は、指定されたアクセスポイントをサポートする実施形態において、指定されたＡＰとしてセットアップされることができる。アクセスは、ＡＰ、またはアドホック（すなわち、コンテンションベース）によって管理されることができる。
【００２７】
一実施形態においては、ＡＰ１０４は、イーサネット（登録商標）適応(Ethernet（登録商標） adaptation)を提供する。この場合に、ＩＰルータは、ネットワーク１０２に対する接続（詳細は示されず）を提供するためにＡＰに追加して展開されることができる。イーサネットフレームは、（以下に詳述される）ＷＬＡＮサブネットワーク上でルータとＵＴs１０６との間で転送されることができる。イーサネットの適応および接続性は、当技術分野においてよく知られている。
【００２８】
一代替実施形態においては、ＡＰ１０４は、ＩＰ適応を提供する。この場合には、ＡＰは、接続されたＵＴｓの組についてのゲートウェイルータ（詳細は示されず）として機能する。この場合には、ＩＰデータグラムは、ＡＰ１０４によってＵＴ１０６へと、またＵＴ１０６から経路指定されることができる。ＩＰの適応および接続性は、当技術分野においてよく知られている。
【００２９】
図２は、複数のＢＳＳｓ１００Ａ〜１００Ｄの態様(aspects)２００を示している。この例では、各ＢＳＳは、地理的に互いに近くに配置され、干渉がオーバーラップする円によって示される。このように、ＢＳＳ１００Ａは、ＢＳＳ１００Ｃまたは１００Ｄとは干渉しない。ＢＳＳ１００Ｂは、ＢＳＳ１００Ｃの周囲でわずかに干渉するように示されるが、ＢＳＳ１００Ａとはほとんど全面的に干渉する。態様において、ライセンスされていないスペクトルは、上述の、レガシーシステムや高スループット８０２．１１システムなどのような、様々な通信システムを展開するために使用される。したがって、新しいＢＳＳを確立するときに、アクセスポイント（またはＢＳＳを確立する任意の他のデバイス）は、その通信プロトコルによってサポートされる任意の使用可能チャネルからも選択することができる。しかしながら、より効率的にスペクトルを利用するために、ＢＳＳｓは、お互いの干渉の影響を最小限にするように様々な規則に従って、あるいは他のプロシージャに従って、確立されることができる。この中で説明される様々な態様は、とりわけ、干渉するロケーションにＢＳＳを確立することを回避すること、干渉が生成されるときを検出すること、干渉の検出をするとすぐに１つのチャネルから別のチャネルに移動すること、および干渉を回避するために高域帯域幅チャネルから低域帯域幅チャネルに戻ること(backing off)の方法を例示する。上述したように、ある与えられた実施形態は、この中で説明される１つまたは複数の態様の任意の組合せを備えることができる。
【００３０】
図３は、先行技術において知られている、レガシー８０２．１１システムのようなシステムについてのチャネルの割付けの一例を示している。このチャネル割付けスキームは、複数のＢＳＳｓ２００、例えば図２において上記されたものなど、を展開するために使用されることができる。この例においては、２０ＭＨｚチャネル３２０Ａ〜Ｎは、連続して識別され、そして、チャネル０からチャネルＮ−１という名前が割り当てられる。チャネル３２０は、チャネル境界３１０Ａ〜Ｎでそれぞれ分離される。レガシー８０２．１１の例においては、１２個のチャネル０〜１１が存在する。各チャネル３２０は、その帯域幅割付けの開始を識別するチャネル境界３１０を有する。態様においては、これらのチャネル境界３１０は、８０２．１１仕様中で定義されている。
【００３１】
一実施形態においては、より効率的な方法で、複数の(multiple)高スループットＢＳＳｓの中で共有されるスペクトルを占有するために、チャネルは、図４に示されるように連続して割り付けられる(allocated contiguously)。この例においては、高域帯域幅チャネルは、４０ＭＨｚ、あるいはレガシー８０２．１１チャネルの２倍の周波数が割り付けられる。代替実施形態においては、他のチャネル境界が使用されてもよい。この例においては、４０ＭＨｚチャネル境界４１０Ａ〜Ｎが、チャネル０〜（Ｍ−１）とラベル付けされた４０ＭＨｚチャネル４２０Ａ〜Ｎについての許容可能なチャネル境界を指し示す。この例においては、チャネル境界４２０が、チャネル境界３１０のサブセットとして選択される。
【００３２】
ライセンスされていないスペクトルにおいては、その中で動作するすべてのデバイスが、どんな与えられた組の規則、例えば、上記に説明されたような、あるいはこの中で詳述される様々な実施形態において説明されるような、レガシー８０２．１１、高スループット技法など、に従うことを要求すること(to mandate)は、可能でないかもしれない。しかしながら、無線通信デバイスが、これらの技法に従って各ＢＳＳを確立する範囲までは、帯域幅は、より効率的に利用されることができる。この実施形態においては、サポートされる４０ＭＨｚチャネル境界は、８０２．１１について定義された２０ＭＨｚ境界のサブセットに位置合わせされる隣接する４０ＭＨｚチャネル(contiguous 40 MHz channels)である。このなかで説明される様々な実施形態においては、この態様が前提とされ得る。しかしながら、この連続したチャネル割付けは、多くの場合に有利であるが、様々な他の態様を含む実施形態の要件ではない。例えば、高スループットチャネルは、他の高スループットチャネルと潜在的にオーバーラップするチャネル境界で確立することが許可されてもよく、そして、チャネルは、隣接しているように要求されない。当業者は、共用リソースの柔軟性と最適化の間でトレードオフを行うときに、この態様に従って、いつシステムを展開すべきかを認識するであろう。
【００３３】
図５は、いくつかの確立されたＢＳＳの一例のシナリオを示している。この例においては、ＢＳＳ１  １００Ａは、４０ＭＨｚのチャネル０（または図４のチャネル境界定義を使用して、４２０Ａ）上に確立される。ＢＳＳ２  １００Ｂは、１００Ａに隣接したチャネル境界に確立される。この例においては、２０ＭＨｚで動作するＢＳＳ２が示されている。これは、２０ＭＨｚモードにおいて動作する高スループットシステムであってもよいし、あるいはレガシー８０２．１１ＢＳＳ、またはチャネル境界４２０Ｂで使用可能な４０ＭＨｚに満たないチャネル幅(less than 40 MHz channel width)において動作する任意の他のＢＳＳであってもよい。例証のために、４０ＭＨｚのチャネル割付けを必要とする、新しいＢＳＳ、ＢＳＳ３  １００Ｃ、が確立されると仮定する。以下にさらに詳述される様々な技法を使用して、ＢＳＳ３が、別の４０ＭＨｚチャネル境界、もしかすると、示されるように、次のさらに高い４０ＭＨｚチャネル境界４１０、において確立されることになる。この例においては、帯域幅チャネル境界は、レガシーであろうとＨＴであろうと、既存のＢＳＳｓのうちの任意のものとの干渉を回避するために選択される。
【００３４】
図５に示されるように、ＢＳＳ１に隣接する上方の２０ＭＨｚ帯域において動作しているＢＳＳ５  １００Ｅが示されていることにも注意してください。この説明図において、ＢＳＳ１の確立の後でＢＳＳ５が確立されると仮定する。帯域幅のサブセット（この場合には、一次の２０ＭＨｚチャネルと二次の２０ＭＨｚチャネル）はもちろん、全帯域幅の両方において、ＢＳＳを監視するための様々な技法が、以下にさらに説明される。この例においては、ＢＳＳ１は、ＢＳＳ５によって生成される干渉を監視し検出することになり、ひとたび干渉が検出されると様々な対策をとることができる。例えば、ＢＳＳ１は、その帯域幅を２０ＭＨｚまで低下させ、そして、その一次チャネルのみにおいて動作するように選ぶことができる（この例においてはＢＳＳ５とオーバーラップさられないチャネル４２０Ａの一部分として示される）。ＢＳＳ１はまた、代替的な使用可能な高帯域幅チャネル(high bandwidth channel)４２０の所在を見出そうとすることもできる。当業者には、ここでの教示を考慮すれば、高帯域幅チャネルと低帯域幅チャネル(low bandwidth channel)とのどのような組合せもサポートされ得ることは明らかであろう。ある種の状況においては、オーバーラップするＢＳＳｓが存在しないとき、共用媒体は、もっと効率的に割り付けられ得るが、そのようなことは要件ではない。以下でさらに説明される技法は、高帯域幅チャネルと低帯域幅チャネルとの混合された割付けはもちろん、オーバーラップする高スループットＢＳＳｓも可能にし、例えば、レガシーチャネルとの相互動作を含む。
【００３５】
一例のチャネルペアリング(channel pairing)の組が、表１に詳述される。この例においては、対の４０ＭＨｚキャリア(paired 40 MHz carriers)は、上記に説明されたように、２ｎ、２ｎ＋１と番号がつけられた隣接するキャリア上で定義される。この例においては、一次キャリアは、偶数番号のついたキャリアである。ＦＣＣ  Ｕ−ＮＩＩ帯域についてのＩＥＥＥ８０２．１１ａ中で定義されるチャネル番号は、右列中のチャネルとして示され、５ＭＨｚの倍数の形で番号付けされる（すなわち、チャネル番号３６は、５０００＋３６＊５ＭＨｚを示す）。４０ＭＨｚキャリアは、左列に示されるように２ｎ、２ｎ＋１として対にされる。
【表１】
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【００３６】
図６は、アクセスポイント１０４またはユーザ端末１０６として構成され得る無線通信デバイスの態様を示している。無線通信デバイスは、システム１００における展開に適切な一例のＳＴＡである。アクセスポイント１０４の構成が図６に示される。トランシーバ６１０は、ネットワーク１０２の物理層の要件に従って接続１１０上で受信しそして送信する。ネットワーク１０２に接続されたデバイスまたはアプリケーションからのデータ、あるいはデバイスまたはアプリケーションへのデータは、プロセッサ６２０に送付される。これらのデータは、このなかではフロー(flow)と称されることができる。フローは、異なる特性を有することができ、そのフローに関連するアプリケーションのタイプに基づいて異なる処理を必要とすることもある。例えば、ビデオまたは音声は低レイテンシーフロー(low latency flow)として特徴づけられることができる（ビデオは、一般に音声よりも高いスループット要件を有する）。多数のデータアプリケーションは、レイテンシーの影響をあまり受けないが、より高いデータインテグリティ要件(higher data integrity requirements)を有することもある（すなわち、音声は、何らかのパケット損失に耐性がある可能性があり、ファイル転送は、一般にパケット損失に耐性がない）。
【００３７】
プロセッサ６２０は、フローを受信し、物理層上で送信するためにそれらのフローを処理する媒体アクセス制御（ＭＡＣ）処理ユニット（詳細は示されず）を含むことができる。プロセッサ６２０はまた、物理層データを受信し、送信フロー(outgoing flows)についてのパケットを形成するためにデータを処理することができる。８０２．１１ＷＬＡＮに関連した制御および通信もまた、ＡＰとＵＴｓとの間で通信されることができる。物理層 (Physical laye)（ＰＨＹ）プロトコルデータユニット(Protocol Data Unit)（ＰＰＤＵ）中にカプセル化されたＭＡＣプロトコルデータユニット(MAC Protocol Data Unit)（ＭＰＤＵ）は、無線ＬＡＮトランシーバ６６０へ送付され、そしてそれから受信される。ＭＰＤＵはまた、フレーム(frame)と称される。単一のＭＰＤＵが、単一のＰＰＤＵにカプセル化されるときは、時として、ＰＰＤＵは、フレームと称されることがある。代替実施形態は任意の変換技法を使用することができ、そして、専門用語は、代替実施形態においては変化することもある。様々なＭＡＣ  ＩＤｓに対応するフィードバックは、様々な目的のために物理層プロセッサ６２０から戻されることができる。フィードバックは、（マルチキャストならびにユニキャストのトラフィック／パケットを含めて）チャネルについてのサポート可能なレートと、変調フォーマットと、様々な他のパラメータを含めて、任意の物理層情報を備えることができる。
【００３８】
プロセッサ６２０は、汎用マイクロプロセッサ、ディジタル信号処理プロセッサ(digital signal processor)（ＤＳＰ）、あるいは専用プロセッサであってよい。プロセッサ６２０は、様々なタスク（詳細は示されず）中で支援するために専用ハードウェアと接続されることができる。様々なアプリケーションは、外部接続されたコンピュータのような外部接続されたプロセッサ上で、あるいはネットワーク接続上で、実行されることができ、無線通信デバイス１０４または１０６（図示されず）内の更なるプロセッサ上で動作でき、あるいはプロセッサ６２０それ自体上で動作できる。プロセッサ６２０が、メモリ６３０と接続されて示され、このメモリはこのなかで説明される様々なプロシージャおよび方法を実行するためにインストラクション同様にデータを記憶するために使用されることができる。当業者は、メモリ６３０が、プロセッサ６２０内に全体的にまたは部分的に埋め込まれ得る様々なタイプの１つまたは複数のメモリコンポーネントから構成されることができることを、認識するであろう。このなかで説明される機能を実行するためのインストラクションおよびデータを記憶することに加えて、メモリ６３０は、様々な待ち行列に関連するデータを記憶するために使用されることもできる。
【００３９】
無線ＬＡＮトランシーバ６６０は、任意のタイプのトランシーバとすることができる。態様においては、無線ＬＡＮトランシーバ６６０は、ＯＦＤＭトランシーバであり、このＯＦＤＭトランシーバは、ＭＩＭＯインターフェースまたはＭＩＳＯインターフェースを用いて動作させられることができる。ＯＦＤＭ、ＭＩＭＯ、およびＭＩＳＯは、当業者に知られている。様々な例のＯＦＤＭトランシーバ、ＭＩＭＯトランシーバおよびＭＩＳＯトランシーバは、２００３年８月２７日に出願され、本出願の譲受人に譲渡された「広帯域ＭＩＳＯシステムおよびＭＩＭＯシステムのための周波数に独立な空間処理(FREQUENCY-INDEPENDENT SPATIAL-PROCESSING FOR WIDEBAND MISO AND MIMO SYSTEMS)」と題された同時係属中の米国特許出願第１０／６５０，２９５号中に詳述されている。代替実施形態は、ＳＩＭＯシステムまたはＳＩＳＯシステムを含むことができる。
【００４０】
無線ＬＡＮトランシーバ６６０は、アンテナ６７０Ａ〜Ｎと接続されて示される。任意数のアンテナが、様々な実施形態中でサポートされることができる。アンテナ６７０は、ＷＬＡＮ１２０上で送信し、受信するために使用されることができる。
【００４１】
無線ＬＡＮトランシーバ６６０は、１つまたは複数のアンテナ６７０のおのおのと通信を行う空間プロセッサを備えることができる。その空間プロセッサは、アンテナごとに独立に送信するためのデータを処理し、あるいはすべてのアンテナ上で受信された信号を一緒に処理することができる。独立な処理の例は、チャネル推定、ＵＴからのフィードバック、チャネル反転、または当技術分野において知られている様々な他の技法に基づいていてもよい。処理は、様々な空間処理技法のうちの任意のものを使用して実行される。このタイプの様々なトランシーバは、ある与えられたユーザ端末への、またそのユーザ端末からのスループットを増大させるために、ビームフォーミング(beam forming)、ビームステアリング(beam-steering)、固有値ステアリング(eigen-steering)、または他の空間技法を利用して、送信することができる。ＯＦＤＭシンボルが送信される態様においては、空間プロセッサは、（トーンとも称される）ＯＦＤＭサブキャリアのおのおの、またはビン (bin)、を処理するためのサブ空間プロセッサを備えることができる。
【００４２】
一例のシステムにおいては、ＡＰ（または任意のＳＴＡ、例えばＵＴなど）は、Ｎ個のアンテナを有することができ、また、一例のＵＴは、Ｍ個のアンテナを有することができる。したがって、ＡＰとＵＴのアンテナの間には、Ｍ×Ｎ個の経路が存在する。これらの複数の経路を使用してスループットを改善するための様々な空間技法が、当技術分野において知られている。（このなかでは「ダイバーシティ(diversity)」とも称される）時空間送信ダイバーシティ(Space Time Transmit Diversity)（ＳＴＴＤ）システムにおいて、送信データは、データの単一ストリームとしてフォーマットされ、符号化され、すべてのアンテナを横切って送信される。Ｍ個の送信アンテナとＮ個の受信アンテナとを用いて、形成され得るＭＩＮ（Ｍ，Ｎ）個の独立なチャネルが存在し得る。空間多重化は、これらの独立な経路を活用し、送信レートを増大させるために独立な経路上のおのおのので異なるデータを送信することができる。
【００４３】
ＡＰとＵＴとの間のチャネルの特性を学習し、それに適応させるための様々な技法が知られている。固有のパイロットが各送信アンテナから送信されることができる。この場合には、それらのパイロットは、各受信アンテナで受信され、そして測定される。次いで、チャネル状態情報フィードバックが、送信において使用するために送信デバイスに戻されることができる。測定されたチャネルマトリックスの固有値分解(eigen decomposition)は、チャネル固有モードを決定するために実行されることができる。レシーバにおけるチャネルマトリックスの固有値分解を回避する一代替技法は、レシーバにおける空間処理を簡略化するためにパイロットおよびデータの固有値ステアリングを使用することである。
【００４４】
したがって、電流チャネル状態に応じて、変化するデータレートが、システム全体にわたって様々なユーザ端末に送信するために使用可能となり得る。無線ＬＡＮトランシーバ６７０は、どちらの空間処理が、ＡＰとＵＴとの間の物理リンクについて使用されているかに基づいてサポート可能なレートを決定することができる。この情報は、ＭＡＣ処理において使用するためにフィードバックされ得る。
【００４５】
例証の目的のために、メッセージデコーダ６４０は、無線ＬＡＮトランシーバ６６０とプロセッサ６２０との間で展開される。態様においては、メッセージデコーダ６４０の機能は、プロセッサ６２０、無線ＬＡＮトランシーバ６６０、他の回路、またはそれらの組合せの内部で実行されることができる。メッセージデコーダ６４０は、システム内の通信を実行するための任意数の制御データまたは信号メッセージを復号化するのに適している。一例においては、メッセージデコーダ６４０は、以下で説明されるように、干渉報告メッセージ、ＢＳＳの帯域幅を確立し、移動し、低減させるメッセージ、そして他のものを、受信しそして復号化するのに適している。様々な他のメッセージは、当技術分野においてよく知られている任意数のメッセージ復号化技法を使用して復号されることができる。メッセージエンコーダ６５０は、プロセッサ６２０と無線ＬＡＮトランシーバ６６０との間で同様に展開されることができ（またプロセッサ６２０、無線ＬＡＮトランシーバ６６０、他の回路、またはそれらの組合せにおいて全体的に、または部分的に実行されることもでき）、そしてちょうど説明されたメッセージのようなメッセージの符号化を実行することができる。メッセージの符号化および復号化のための技法は、当業者にはよく知られている。
【００４６】
一実施形態では、高速フーリエ変換(Fast Fourier Transform)（ＦＦＴ）（図示されず）が、ＯＦＤＭシナリオにおいて各トーンに対し受信された信号を決定するように受信信号を処理するために、含まれることができる。ＦＦＴは、各トーン上でデータを復調するためのより多くの復号化および処理によって続けられることができる。以下でさらに説明されるように、ＦＦＴ出力は、様々なチャネルを監視する際に使用するための１つまたは複数のトーンの受信エネルギーを決定するために使用されることもできる。レシーバにおけるＦＦＴ処理は、送信される信号がＯＦＤＭでない場合でさえ、この目的のために使用されることもできる。例えば、ＦＦＴ処理は、当技術分野においてよく知られているように、広帯域ＣＤＭＡ信号の受信についての周波数ドメイン等化の低複雑度の実施を可能にする。態様においては、一次チャネルおよび二次チャネルの監視が望ましいこともある。代替実施形態は、例えば、もし３つ以上の低帯域幅チャネル帯域が、高帯域幅チャネルを形成するために組み合わされる場合などに、追加のチャネルを含むことができる。これらおよび他の変更は、ここでの教示を考慮すれば当業者には明らかであろう。
【００４７】
一実施形態においては、低域帯域幅チャネル(lower bandwidth channel)は、第１の複数の変調フォーマットを備えることができ、一方、高域帯域幅チャネル(higher bandwidth channel)は、第２の複数の変調フォーマットを備え、第２の複数の変調フォーマットのうちの少なくとも１つは、第１の複数のものとは異なる。例えば、低域帯域幅ＯＦＤＭチャネルは、第１のトーン数を有することができ、一方、高域帯域幅ＯＦＤＭチャネルは、より大きなトーン数を有する。代替実施形態においては、低域帯域幅ＣＤＭＡチャネルは、第１のチップレートを使用することができ、一方、高域帯域幅ＣＤＭＡチャネルは、より高いチップレートを使用することができる。当業者は、各チャネルタイプが、任意数または任意タイプの変調フォーマットをサポートする場合の様々な高域帯域幅チャネルおよび低域帯域幅チャネルに対しここでの教示を容易に適応するであろう。
【００４８】
図７は、低域帯域幅チャネル境界のサブセットの１つにおいて高域帯域幅チャネルを確立するための方法７００の態様を示している。７１０において、アクセスポイントのようなデバイスは、高域帯域幅チャネルＢＳＳを確立することを決定する。この例においては、第１の帯域幅について指定されるＮ個のチャネルが存在しており、その一例は、前述の１２個の２０ＭＨｚチャネル３２０である。
【００４９】
７２０において、アクセスポイント、または他のデバイスは、Ｍ個の設けられたチャネルから使用可能な高域帯域幅チャネルを選択し、Ｍ個のチャネルのチャネル境界は、Ｎ個のチャネル境界のサブセットである。例えば、Ｍ個のチャネルは、以上に詳述された６つの４０ＭＨｚチャネルであってよい。
【００５０】
一実施形態においては、８０２．１１ｎのＢＳＳを確立しようと試みる、あるいは新しいキャリアへと移動する、ＡＰあるいはＳＴＡは、その帯域中のすべての２０ＭＨｚキャリア上で動的周波数選択(Dynamic Frequency Selection)（ＤＦＳ）測定を行う。ＡＰは、新しいＢＳＳを確立するときにそれ自体のＤＦＳ測定値を使用することができる、そしてそれはまた、関連するＳＴＡｓによって報告されるＤＦＳ測定値を使用することもできる。ＢＳＳを確立するために２０ＭＨｚ帯域または４０ＭＨｚ帯域を選択するためのアルゴリズムは、処理系依存(implementation-dependent)である可能性がある。もし空いた(free)４０ＭＨｚ帯域（２０ＭＨｚの偶−奇対）が見出されないならば、ＡＰは、空いた２０ＭＨｚ帯域を見出そうとする。もし空いた２０ＭＨｚ帯域が見出されることができないならば、そのときＡＰは、２０ＭＨｚまたは４０ＭＨｚのキャリアを用いてＢＳＳを確立することができる。このＢＳＳは別の既存のＢＳＳとオーバーラップし得る。この例においては、ＡＰは、既存のＢＳＳに対して最小限の混乱(disruption)しか引き起こさないようにするために「干渉が最も少ない(least interfered)」２０ＭＨｚ帯域あるいは４０ＭＨｚ帯域を選択すべきである。ＡＰは、新しいＢＳＳを確立するときはそれ自体のＤＦＳ測定値を使用すべきであり、そして、新しいキャリアに既存のＢＳＳを移動するときは、関連するＳＴＡｓによって報告されるＤＦＳ測定値を使用してもよい。空いたキャリアの使用不可能な下においてＢＳＳを確立するために２０ＭＨｚ帯域幅または４０ＭＨｚ帯域幅を選択するためのアルゴリズムは、処理系依存である可能性がある。
【００５１】
７３０において、アクセスポイント、または他のデバイスは、選択された使用可能なチャネルにＢＳＳを確立する。それらの態様においては、混合されたＢＳＳが許可される。４０ＭＨｚのＢＳＳモードにおけるＡＰは、２０ＭＨｚだけのＨＴ  ＳＴＡｓの関連付けを受け入れることができ、２０ＭＨｚのレガシー８０２．１１ａ  ＳＴＡｓによる関連付けも受け入れることができる。この例においては、すべての２０ＭＨｚのＳＴＡｓは、一次キャリア上でサポートされる。前述のように、４０ＭＨｚ伝送では、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、シグナル１フィールド(SIGNAL1 field)、および拡張されたトレーニングフィールドを含む拡張プリアンブルは、両方の２０ＭＨｚキャリア上で送信される。２０ＭＨｚのＨＴ伝送では、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、シグナル１フィールド、および拡張されたトレーニングフィールドを含む拡張プリアンブルは、一次キャリア上だけで送信される。レガシーの２０ＭＨｚ伝送では、プリアンブルおよびシグナルフィールドは、一次キャリア上だけで送信される。ＮＡＶ保護は、二次キャリア上で使用されることができる。例えば、ＨＴ  ＡＰ（すなわち、８０２．１１ｎ  ＡＰ）は、当技術分野において知られている技法、ビーコンフレーム上のコンテンションフリー期間(Contention Free Period)（ＣＦＰ）を使用することによるかあるいは二次キャリア上のＣＴＳツーセルフ(CTS- to-Self)およびＲＴＳ／ＣＴＳの使用を介して、ＮＡＶを設定することにより二次キャリア中の媒体を連続して確保しようとすることができる。
【００５２】
新しい４０ＭＨｚＢＳＳが、オーバーラップする４０ＭＨｚＢＳＳの存在のもとで確立されることができる。新しく形成された４０ＭＨｚのＢＳＳが既存の４０ＭＨｚのＢＳＳとオーバーラップしている場合、次いで第２のＢＳＳまたは後続のＢＳＳを開始するＡＰは、既存の４０ＭＨｚのＢＳＳのキャリアと同じ一次キャリアおよび二次キャリアを使用する。これは、４０ＭＨｚ対が形式２ｎ、２ｎ＋１であるという規則によって、この制限に従う実施形態中においては、ＡＰｓ間のどんな通信も、直接的にあるいはそれらのそれぞれのＢＳＳｓ内のＳＴＡｓを介して必要とせずに、保証される。
【００５３】
新しいＢＳＳもまた、オーバーラップする２０ＭＨｚのＢＳＳの存在のもとで確立されてもよい。一実施形態においては、もし既存の２０ＭＨｚのＨＴ  ＢＳＳまたはレガシーＢＳＳとオーバーラップすることができるＢＳＳを確立すれば、ＡＰは、２０ＭＨｚのＢＳＳ（４０ＭＨｚではない）を確立する。この場合には、対の２０ＭＨｚキャリアは、空いていない（そうでなければ、オーバーラップするＢＳＳを確立する必要はないであろう）ので、対のキャリアは、別の２０ＭＨｚのＢＳＳによって占有される可能性がある。２つの２０ＭＨｚキャリア上で独立な媒体アクセスアクティビティを行う異なるＢＳＳとオーバーラップする４０ＭＨｚのＢＳＳの場合における媒体アクセスの協調のためのプロシージャ(procedures for coordination)は、あまりにも複雑すぎて無駄すぎる可能性があり、態様においてはサポートされない。第２のチャネル上でアクセスを待ちながら、第１のチャネルを確保しそしてそれを休止状態にしておくことは、リソース利用を最適化しないかもしれない、ということを当業者は認識するであろう。それにもかかわらず、代替実施形態は、この制約なしに展開されることができ、そして、両方の２０ＭＨｚキャリア上で同時に帯域幅を確保しようとする（すなわち、アクセスを取り合い、そして両方でアクセスを確保する）ための更なるプロシージャが、展開されることができる。
【００５４】
図８は、確立されたチャネルを監視し、干渉を測定し、そしてこれらの測定値を報告するための、方法８００の態様を示している。ＢＳＳがひとたび確立され、そして１つまたは複数のＳＴＡｓが、できる限り少ない干渉で共用媒体の割付けを維持するためにチャネル上で受信し送信していると、ＢＳＳ中の１つまたは複数のＳＴＡｓは、確立されたチャネルを監視し、そして、関連するフィードバックを供給することができる。必須ではないが、ＢＳＳ内の複数の(multiple)ＳＴＡｓからフィードバックを供給することは、利点を提供できる。例えば、ＢＳＳカバレージ区域内に配置されたＳＴＡは、（アクセスポイントなどの）ＢＳＳ中の別のＳＴＡによって検出可能でない隣接するＢＳＳからの干渉を受信し検出することができる。このように、この例においては、８１０で、ＢＳＳ中の各ＳＴＡが、確立されたチャネルを監視する。
【００５５】
チャネルを監視することは、選択されるモードおよびＢＳＳタイプに応じて異なることもある。態様においては、４０ＭＨｚの高域帯域幅チャネルを形成する一次および二次のチャネルが存在することになり、これらのすべては、送信するために使用されることもでき、あるいは送信は、単一の２０ＭＨｚのチャネルで生じることもできる。様々な監視技法が、以下にさらに詳細に説明される。
【００５６】
８２０において、ＳＴＡは、一次チャネルおよび二次チャネル中で干渉を測定する。この場合にも、様々なモードにおいて、ＳＴＡは、同様に全体チャネル上で干渉を測定することもできる。測定実施形態の例は、以下にさらに詳述される。
【００５７】
８３０において、ＳＴＡは、測定値を報告する（あるいは、アクセスポイントが、測定された干渉に応じてＢＳＳを変更するか否かについての決定を行うことになる場合の例においては、他のＳＴＡから測定値を受信する）。報告の例は、以下に説明される。そのような測定値を送信し受信するために、任意のメッセージング技法(messaging technique)が、使用されることができる。
【００５８】
図９は、確立されたＢＳＳを監視するために使用されるＳＴＡ１０４または１０６の一部分の態様を示している。この例においては、受信された信号が、多周波数帯域エネルギー測定(multiple frequency band energy measurement)９１０に供給される(delivered)。エネルギー測定値９２０Ａ〜９２０Ｎは、２つ以上の周波数帯域について生成され、干渉検出器９３０に供給される。干渉検出器９３０は、周波数帯域エネルギー測定値を受け取り、干渉が検出されるか否かについての決定を行う。モード設定(mode setting)が、干渉検出決定が行われる状況(context)を識別するために使用されることができる。干渉検出の実施形態の例が、以下にさらに詳述される。
【００５９】
オプションのクリアチャネルアセスメント(clear channel assessment)９４０が、このなかで説明されるクリアチャネルアセスメントに関連して従来のクリアチャネルアセスメントが使用され得ることを示すために、干渉検出器に接続されて示されている。例えば、チャネルが使用されていないという指示を結果としてもたらすアイドル状態の４０ＭＨｚチャネルのクリアチャネルアセスメントは、干渉が存在しないことを決定するのに十分であり得る、そして、多周波数帯域エネルギー測定は必要とされないかもしれない。他方、低域帯域幅チャネルが一次チャネルまたは二次チャネルのいずれかと干渉することは起こり得るので、全体的な干渉に加えてこれらの帯域上のどちらの干渉も検出することが望ましいかもしれない。
【００６０】
干渉検出器９３０は、データを蓄積し、かつ／または、干渉測定値を報告する。態様においては、多周波数帯域エネルギー測定９１０は、個別コンポーネントであってもよく、あるいは前述のようにトランシーバ６６０の一部分であってもよいことに注意してください。干渉検出器９３０は、無線ＬＡＮトランシーバ６６０の内部に備えられることができ、あるいはプロセッサ６２０中に全体的に、または部分的に含められることができる。当業者は、図９に示されるブロックが例示的にすぎないのを認識するであろう。エネルギー測定値９２０Ａ〜９２０Ｎは、より高いスループットチャネルの使用可能なサブチャネルに対応してもよいし、あるいは他のエネルギー測定値であってもよい、ということに注意してください。エネルギー測定値９２０は、様々なサブ帯域の集合体として供給されることもでき、あるいはサブ帯域についてのエネルギー測定値が、干渉検出器９３０に供給されることもでき、次いでこの干渉検出器は、様々なチャネル内のエネルギー測定値を決定するためにエネルギーサブ帯域を集約する(aggregate)ことができる。
【００６１】
図１０は、多周波数帯域エネルギー測定９１０の態様を示している。当業者は、様々な代替技法が、多周波数帯域エネルギー測定９１０において展開されることができることを認識するであろう。この態様は、多周波数帯域無線ネットワーク上での干渉検出についてのここで説明される一般原則を示す役割を果たし、レシーバが受信信号の周波数ドメイン処理を使用する場合の前述のＯＦＤＭ無線ＬＡＮの例または他のシステムのために、特によく適している。この例においては、受信信号は、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）１０１０に供給される。様々なＦＦＴ技法が、当技術分野においてよく知られており、任意のＦＦＴが、ある与えられた実施形態において展開されることができる。ＯＦＤＭの場合(OFDM context)に使用されるときには、ＦＦＴ１０１０は、様々なＯＦＤＭのトーンまたはビンについてのエネルギー測定値１０２０Ａ〜Ｎを生成することになる。これらのエネルギー測定値は、エネルギーカルキュレータ(energy calculator)１０３０に供給され、このエネルギーカルキュレータは、特定のビンまたはトーンについてのエネルギーを蓄積することができ、あるいはトーンのグループについてのエネルギーを集約することができる。トーンは、ＯＦＤＭにおけるように伝送シンボルを用いて直接には変調されないが、この方法は、トーンのグループにおける受信エネルギーを取得するために非ＯＦＤＭ伝送の受信と共に使用されることもできる。
【００６２】
一例においては、前述のように、隣接した高スループットチャネルを使用して、ＦＦＴは、複数のトーンを生成することになる。これらのトーンのうちの半分は、一次チャネルに対応することになり、半分は、二次チャネルに対応することになる。したがって、エネルギーカルキュレータ１０３０は、一次チャネルについてのエネルギー測定値を生成するために一次チャネルトーンについてのエネルギーを蓄積することができる。同様に、エネルギーカルキュレータ１０３０は、二次エネルギー測定値を生成するために二次チャネルに対応するトーンについてのエネルギーを集約することができる。
【００６３】
より広いチャネルが必ずしも隣接してない代替実施形態においては、当業者は、より高次のＦＦＴ１０１０が、チャネルの任意の部分が配置され得る全体的な帯域幅に対応する、もっと大きなトーン数を引き出すために使用されることができることを認識するであろう。同様にして、エネルギーカルキュレータ１０３０は、一次チャネルおよび二次チャネル（または代替実施形態においては、追加のチャネル）に対応するトーンを選択し、多周波数帯域無線ネットワーク内の周波数帯域ごとにエネルギー測定値を生成することができる。
【００６４】
図１１は、測定された干渉に応じてＢＳＳを修正するための方法１１００の態様を示している。同様な方法は、前述のようにＢＳＳを確立するための初期チャネルを決定するために使用されることもできる。いくつかのプロシージャが、図１１に詳述される。これらのプロシージャは、様々な実施形態が任意の１つまたは複数のそれらのプロシージャを使用することができるので、単に例にすぎず、またこれらのプロシージャは、ここに開示される様々な他の技法と組み合わされることもできる。
【００６５】
１１１０では、任意の測定技法または監視技法、例えばこのなかで詳述される技法など、を使用して、アクセスポイント（またはＢＳＳ周波数および／または帯域幅を割り付ける責任を担う他の局）が、一次および／または二次のチャネルを測定する。代わりに、または追加して、このＳＴＡは、ＢＳＳ中の他のＳＴＡからの同様な測定値を受信することができる。１１２０において、もし干渉が検出されない場合は、プロセスは、１１１０へと戻り、ここで監視が継続することができる。もし干渉が検出される場合は、次いでＳＴＡは、１１３０に示されるように別の高帯域幅チャネルを別のロケーションに配置しようとすることができる。一実施形態においては、ＳＴＡは、占有されない高帯域幅チャネルを探すことができる。別の実施形態においては、高帯域幅チャネル上で何らかの干渉を許可して、ＳＴＡは、１１２０において検出される干渉よりも低い干渉を伴うチャネルを探す。もしそのようなチャネルの所在が見出される場合には、１１４０へと進み、ここでＳＴＡは、使用可能な高帯域幅チャネルへとＢＳＳを再配置する。当業者は、チャネル割当てに対し修正が行われるＢＳＳに関連するＳＴＡｓへのシグナリングあるいはメッセージングのための様々な技法を認識するであろう。次いで、プロセスは、新しい高帯域幅チャネルで監視を継続するために、１１１０へと戻ることができる。
【００６６】
もし、１１３０において、別の高帯域幅チャネルが使用可能でない場合は、１１５０において、低域帯域幅チャネル上での使用可能な測定値を使用し、あるいはＳＴＡｓからそのような測定値を取得する。１１６０において、低域帯域幅へと伝送速度を落とす(drop back)。態様においては、これは、４０ＭＨｚのチャネルから２０ＭＨｚのチャネルへと低下させることを必要とする。ＢＳＳは、検出される干渉のタイプに応じて、一次チャネルまたは二次チャネルのどちらかに再配置されることができる。ひとたびＢＳＳが再配置されてそして低域帯域幅チャネル上で動作していると、そのつぎに、１１７０で、干渉が依然としてそのチャネル上で検出されるかどうかを決定する。もし干渉が検出される場合は、プロセスは、測定値を取得するために、そして、１つが使用可能であれば、代替的な使用可能な低帯域幅チャネルにＢＳＳを再配置するために、１１５０にもどりそして次いで１１６０へとすすむ。
【００６７】
もし、１１７０において、さらなる干渉が検出されていない場合は、プロセスは停止することができる。方法１１００は、ＢＳＳが動作するチャネルを監視し続けるために無限に反復されることができることに注意してください。これにより、より高い帯域幅の可能なアクセスポイントおよびＳＴＡｓが、ＢＳＳが低帯域幅チャネル上で動作している間でさえ高帯域幅チャネルを監視し続け、１つが使用可能になるときに高帯域幅チャネルに再配置することができるようになる。
【００６８】
図１２は、干渉が多周波数帯域無線ネットワーク上で生じているかどうかを決定するための方法１２００の態様を示している。この中で詳述される様々な実施形態が、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避（ＣＳＭＡ／ＣＡ）の状況において説明されてきている。換言すれば、各ＳＴＡは、送信する前に共用媒体に対してリッスンする(listen)。したがって、各ＳＴＡは、送信しようとする前にチャネルが空いているかどうかを決定することができなければならない。
【００６９】
多周波数帯域ＷＬＡＮは、複数の帯域を占有しており、レガシーＢＳＳなど他のＳＴＡｓは、一次チャネルまたは二次チャネルのいずれかの上で送信を開始することができるので、高帯域幅ネットワークをサポートするＳＴＡは、一次チャネルと二次チャネルの両方（ならびにサポートされる場合には追加のチャネル）を監視することができる必要がある。一次と二次のチャネルの両方を監視することに専念するために２つの完全な受信チェーンを展開することが可能であるが、例えば２０ＭＨｚモードにおいては、それは、ある与えられた実施形態にとって法外に高価となってしまう可能性がある。ここで詳述され、また図９および１０について上述されたように、干渉があるか否かを決定するために両方のチャネル上で完全な受信チェーンを展開することは必要ではない。図１２に詳述される方法１２００は、図９または図１０に示されるような一実施形態、ならびに当技術分野において知られている様々なチャネル上で干渉を検出するための他の任意の手段と共に使用されることができる。
【００７０】
いくつかのモードの例が、図１２に示されている。一例においては、チャネルは、（高帯域幅であろうと低帯域幅であろうと）アイドル状態であり、また、そのチャネルを監視しているＳＴＡは、受信し監視することが可能であり、チャネルがアイドル状態であるのを見つけることを予想している。別の例では、チャネルは、混合されたＢＳＳモードでアクティブである（すなわち、ＢＳＳ中の１つまたは複数のＳＴＡｓは、４０ＭＨｚの帯域幅チャネル内の２０ＭＨｚ送信のように、ＢＳＳによってサポートされる最大値よりも低い帯域幅で動作する）。第３の例は、送信が、高帯域幅チャネルを使用してアクティブであるときである（すなわち、その態様における４０ＭＨｚ送信）。
【００７１】
図１２００の方法を説明する際に、２０および４０ＭＨｚチャネルの態様が使用される。当業者は、任意のサイズのチャネルが、一次および二次に追加のチャネルと同様に、比較的低域の帯域幅システムおよび比較的高域の帯域幅システムについても展開され得ることを認識するであろう。１２１０において、もしチャネルがアイドル状態であり、監視するＳＴＡが受信モードである場合は、１２１５へと進む。１２１５において、全４０ＭＨｚチャネル、またはもし２０ＭＨｚ受信モードにおいては２０ＭＨｚチャネル、のクリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ）が実行される。この例では、全体のチャネルがアイドル状態であることが予想され、それ故に１２２０に示されるように（例えばしきい値を超えて）検出される任意のエネルギーが、干渉が存在していたことを決定するために使用されてもよい。もしエネルギーが検出される場合には、次いで１２２５において、干渉報告が生成されることができ、あるいは干渉イベント統計がアップデートされることができ、プロセスは停止することができる。様々な干渉報告の例が以下で詳述される。もしクリアチャネルアセスメント中にエネルギーが検出されない場合には、次いで１２３０において干渉は検出されず、プロセスは停止することができる。
【００７２】
もし、１２１０において、チャネルがアイドル状態でない場合は、次いで１２４０において（例えば一次チャネルのような）第１のチャネル上に２０ＭＨ伝送が存在するかどうかを決定する。もし存在する場合は、１２４５において第２のチャネル中のエネルギーを測定する。どのような送信の前にもクリアチャネルアセスメントが、第１のチャネル上の２０ＭＨｚ伝送について行われる必要があることに注意してください。この場合にも、前述のように、全体の受信チェーンは、第１のチャネル上で受信している間でさえ、第２のチャネル中のエネルギーを測定することを要求されない。例えば、周波数ドメイン処理を使用したレシーバ中において、ＦＦＴが、様々なトーンにおけるエネルギーを測定するために展開されてもよい。２０ＭＨｚ伝送が使用されているときには、その２０ＭＨｚ伝送中において使用されないトーンのエネルギーは、測定されることができる。１２５０において、もしエネルギーが第２のチャネル上で検出される場合は、次いで第２のチャネル上の干渉が検出されている。１２５５においては、干渉報告が生成されてもよく、あるいは干渉イベント統計が更新されてもよく、あるいは他の適切なアクションが取られてもよい。もしエネルギーが第２のチャネル上で検出されない場合は、次いで以前のように１２３０へと進む。１２３０において、干渉は検出されておらず、プロセスは停止することができる。
【００７３】
もしチャネルがアイドルモードでなく、伝送が２０ＭＨｚ伝送でない場合、そのときは、もし、１２７０において、４０ＭＨｚ伝送が生じることになる場合には、１２７５へと進む。１２７５において、両方の帯域中のエネルギーを測定する。この例においては、テストされるべき３つの条件が示されており、プロセスは１２７０へと進んで、もしこれが４０ＭＨｚ伝送でない場合には、停止する。一代替実施形態においては、追加のシナリオが、代替実施形態中においてテストされてもよい。１２８０において、両方の帯域からの測定されるエネルギーの間のエネルギー差が計算される。もしエネルギー差がある種の判断条件を満たす（例えば、あるしきい値を超過する）場合は、次いで１２８５において干渉が報告される。もしそうでない場合には、プロセスは、停止することができる。２つの帯域（または一代替実施形態においては、追加の帯域）の間のエネルギー差を測定することは、４０ＭＨｚ伝送が使用可能な帯域幅にまたがってほぼ同じエネルギーを使用して行われるときに有用である。そのとき、もし代替ＢＳＳが一次チャネル上か二次チャネル上で干渉しておれば、次いで更なるエネルギーがそれぞれのチャネル上で測定されるであろう。この場合には、そのとき、２つの帯域間に検出されたエネルギー差が存在するであろう。
【００７４】
１２２５、１２５５または１２８５において生成される干渉報告は、ＢＳＳを修正する際に使用するための、リモートなＳＴＡに送信するための報告を生成するために使用されてもよく、あるいは代替ステップが行われてもよいことに注意してください。例えば、（しきい値を超過するような）ある種の判断条件が満たされるときに、干渉タイプを表にしている(tabulating)様々なカウンタが増分されてもよいし、かつ／または、報告が生成されてもよい。あるいは、様々な報告は、同一であってもよく、干渉または非干渉についての単一の報告が行われてもよい。
【００７５】
図１３は、代替ＢＳＳからのＢＳＳ修正メッセージに応答するための方法１３００の態様を示している。この例においては、１３１０において、ＳＴＡは、別のＢＳＳからのメッセージを監視する。例えば、干渉が検出されているかもしれない。あるいは、代替ＢＳＳは、本方法を使用するＳＴＡによって復号化可能な通信プロトコルを使用しているかもしれない。ＳＴＡは、代替ＢＳＳ中でＳＴＡに向けられたメッセージを復号化することができる、そして、それに応じてそのＢＳＳを保持するための決定を行うことができる。１３２０において、もし他のＢＳＳが、多分そのＢＳＳにおける干渉検出に起因して、低域帯域幅チャネル（例えば一次あるいは二次チャネルなど）へのスイッチを信号で伝える場合は、１３３０へと進む。もしそのようなメッセージが受信されない場合は、プロセスは、１３１０へと戻り、監視は継続することができる。もしそのようなメッセージまたは信号が代替ＢＳＳ中で検出される場合には、そのときはアクセスポイント（あるいはＢＳＳ変更を信号で伝えることが可能な他のデバイス）は、１３３０において、代替低帯域幅チャネルへとスイッチングするように現行のＢＳＳに信号で伝えることができる。選択される代替低帯域幅チャネルは、受信された信号元の他のＢＳＳ(the other BSS from which the signal was received)によって選択されないチャネルであれば最も好都合であろう。例えば、もし代替ＢＳＳからそのＢＳＳ内におけるＳＴＡｓへの信号が、二次チャネルへとスイッチングすることになっている場合、そのときは現行のＢＳＳは、一次チャネルへとスイッチングすることができ、逆も同様である。いくつかのインスタンスにおいては、もし両方のＢＳＳｓが、同時に干渉を測定し、そして同時に一次チャネルまたは二次チャネルにスイッチングするようにそれらそれぞれのＳＴＡｓにメッセージを送信する場合、そのときは、両方のＢＳＳは、同じ低域帯域幅チャネルにスイッチングすることができる。そのような場合は、両方のＢＳＳｓは再び干渉を検出するであろう。そのような事態を回避するために、更なるバックオフスキーム(back-off schemes)がそのような状況下において展開されることができる、あるいは他の技法が展開されてもよい。しかるべきときがくれば(in due course)、可能性としては、両方のＢＳＳが、図１１に関して上記で説明されたような方法に多分従って、干渉なしに通信する代替のチャネルの所在を見出すであろう。
【００７６】
様々な監視とＢＳＳ周波数修正技法とを示す態様が、以下に説明される。報告タイプの例もまた説明される。当業者は、この中での教示を踏まえて無数の変形を認識するであろう。４０ＭＨｚのＢＳＳにおいては、ＳＴＡｓは、一次キャリア上のＣＳＭＡ／ＣＡプロシージャを使用して媒体にアクセスする。もし二次キャリア上の干渉がバックオフ中(during back-off)に検出される場合は、ＳＴＡは、一次キャリア上だけで送信すべきである。
【００７７】
４０ＭＨｚＢＳＳにおける一次キャリア上の任意の２０ＭＨｚ受信中は勿論、バックオフ中に、アウェイク状態(awake)である４０ＭＨｚ対応のＳＴＡｓ(40 MHz capable STAs)は、二次キャリア上でＣＣＡを実行する。干渉が二次キャリア上で検出されるとき、あるいはプリアンブルが二次キャリア上で検出されるときに、ＳＴＡは、二次キャリア干渉イベント(Secondary Carrier Interference Event)（ＳＣＩＥ）カウンタを増分する。
【００７８】
あるいは、各ＳＴＡは、各起こり得る干渉イベントタイプに対し、複数の(multiple)干渉イベントカウンタを保持し、報告できる。例は次のものを含む：すなわち、（ｉ）検出されたプリアンブル、（ｉｉ）異なるＳＳＩＤを伴う検出されたフレーム、（ｉｉｉ）しきい値を超える検出されたノイズレベル、あるいは（ｉｖ）他のソースからの検出された干渉。
【００７９】
ＳＮＲ低下は、二次キャリア上で測定されることができる。４０ＭＨｚ伝送の受信中に、ＳＴＡｓは、上記に説明されたように、一次キャリアと二次キャリアとの間のＳＮＲの差を計算することができる。二次キャリア上の増大した干渉は、ＤＦＳが可能でないかもしれない２０ＭＨｚ（またはレガシー）ＢＳＳから生じるかもしれない。もし差がしきい値を超える場合は、ＳＴＡは、適切なＳＣＩＥカウンタを増分する。
【００８０】
ＳＣＩＥ報告が、生成されることができる。インフラストラクチャＢＳＳの一例においては、ＳＴＡｓは、自動的に、あるいはＡＰからの要求に応じてＳＣＩＥカウンタ値（または様々な干渉タイプについての複数の(multiple)ＳＣＩＥカウンタ値）を報告する。ＳＣＩＥカウンタは、ひとたびＡＰがその報告に肯定応答すれば、リセットされる。ＳＣＩＥ報告の受信に対するＡＰアクションは、処理系依存である可能性があり、例は上記に詳述されている。もしＳＣＩＥカウントが過大である（あるいは代替的な高帯域幅チャネルを見出す）場合には、ＡＰはＢＳＳを２０ＭＨｚ動作へと遷移させるべきである。２０ＭＨｚへの遷移は、ビーコンを送信するＳＴＡによって通知されることができる。
【００８１】
過大なＳＣＩＥカウントが、（測定されようと、報告されようと、あるいはその両方であろうと）存在するときには、ＡＰは、二次キャリアの使用を停止する。ＡＰは、追加の測定を行うためにＢＳＳ中において他のＳＴＡｓを要求することができる。ＡＰは、別の４０ＭＨｚキャリアに移動し、または一次キャリア上の２０ＭＨｚ動作に遷移し、また前述のように二次キャリアの使用を終了することができる。
【００８２】
２０ＭＨｚへの必須のスイッチは、図１３に示される技法と同様な技法を使用して、一部の実施形態中で展開されることができる。４０ＭＨｚのオーバーラップするＢＳＳにおいて、ＡＰが、ＳＣＩＥカウントが低く、且つ、一次キャリア上でオーバーラップするＢＳＳからの過剰なアクティビティが存在する、ことを観察するとき、ＡＰは、二次キャリア上でＢＳＳを２０ＭＨｚ動作へと遷移することができる。オーバーラップするＢＳＳからビーコンを受信する（別の４０ＭＨｚＢＳＳ中の）ＡＰは、二次キャリア上で２０ＭＨｚ動作への遷移を通知して、一次キャリア上で２０ＭＨｚ動作へと遷移し、８０２．１１ｈメカニズムを使用して、後続のビーコン中において、この情報を指し示す。
【００８３】
複数の(multiple)オーバーラップするＢＳＳが、サポートされることができる。複数の (multiple)オーバーラップするＢＳＳが存在するとき、ＤＦＳプロシージャは、チャネルに対するアクセスを獲得するために展開されることができる。一部の場合においては、結果は、既存の８０２．１１におけるようにオーバーラップする２０ＭＨｚのＢＳＳとなる。
【００８４】
新しい帯域における４０／２０ＭＨｚのＢＳＳを確立するための、あるいは別の新しい帯域へと再配置するための、プロシージャの例が以下に詳述される。トランシーバが、以下の要件に従って展開されることができる。
【００８５】
トランシーバは、二次チャネルが使用中である場合に、一次チャネル上で送信することになる。４０ＭＨｚ動作中に、トランシーバは、前述のように、両方の２０ＭＨｚキャリア上でクリアチャネルアセスメント（ＣＣＡ）を行う。それは、一次２０ＭＨｚキャリアに関する媒体アクセス規則に従う。ＳＴＡが、それが一次チャネル上のＣＳＭＡ／ＣＡ規則に従って媒体にアクセスする許可を有すること、を決定するとき、そして、もしＳＴＡが、媒体が二次チャネル上で使用中であることを決定する場合は、ＳＴＡは、２０ＭＨｚの一次キャリア上だけで送信する。
【００８６】
４０ＭＨｚ伝送では、プリアンブルおよびレガシーシグナル(legacy SIGNAL)は、両方のキャリア上で送信される。シグナルフィールドは、ＭＩＭＯのトレーニングおよびデータが、４０ＭＨｚ上または２０ＭＨｚの一次キャリア上だけで、送信されるかどうかを指し示す。
【００８７】
受信は、一次チャネル上と二次チャネル上の両方で、あるいは一次チャネル上だけで行われることができる。４０ＭＨｚのＢＳＳにおいて、４０ＭＨｚトランシーバは、両方のキャリア上のＣＣＡについてリッスンする。レシーバは、一次キャリア上か両方のキャリア上かでプリアンブルを検出し、そして、レガシー信号フィールドを復号化する。ＣＣＡが媒体上で検出されたエネルギーを宣言するとき、レシーバは、次の仮説(hypotheses)のすべてをテストすることが可能である：すなわち、（ｉ）一次上の信号（プリアンブル）、二次上のアイドル状態、（ｉｉ）一次および二次上の信号、そして（ｉｉｉ）一次上の信号および二次上の干渉。シグナルフィールド中の指示(indication)は勿論これらの測定の結果にも応じて、レシーバは、一次キャリア上の２０ＭＨｚ伝送、あるいは２つのキャリアにまたがる４０ＭＨｚ伝送(40 MHz transmission spanning the two carriers)を、復号化することができる。
【００８８】
上記に説明されたように、媒体がアイドル状態であるとき、一次キャリア上に２０ＭＨｚ伝送が存在するとき、あるいは両方のキャリア上に４０ＭＨｚ伝送が存在するとき、二次キャリア上の受信中に、レシーバは、二次キャリア上の干渉を検出することができる。（例えば、図１２に関して上記に説明されたように、）二次キャリア上の干渉を検出するために複数の方法が使用されることができる。媒体がアイドル状態であるときに、ＳＴＡは、（伝送のＭＡＣヘッダ中の異なるＳＳＩＤの存在によって示される）別のＢＳＳからの伝送の存在を検出することができる。媒体が、２０ＭＨｚ伝送で使用中であるとき、二次キャリア上で検出されるエネルギーは、干渉を示す。媒体が４０ＭＨｚ伝送で使用中であるとき、ＳＴＡは、２つのキャリア上のＳＮＲの差を示すＳＮＲメトリック(SNR metric)を決定することができる。ＳＴＡは、上記に詳述されたようにこれらの情報イベントを収集し報告する。
【００８９】
この態様についての４０ＭＨｚ動作を伴うオーバーラップするＢＳＳ中の許可されるキャリアの例が、表２に詳述される。許可された、および、許可されない、オーバーラップするＢＳＳのシナリオは、この実施形態に特有であることに注意してください。上記に説明されたように、代替実施形態は、様々なオーバーラップタイプの任意の組合せを可能とすることもあり得るし、あるいは可能としないこともあり得る。
【表２】
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【００９０】
次のものは、二次キャリア干渉イベントを検出するときに使用され得る技法のいくつかの更なる例である。もしも、一次キャリア上のＣＣＡ中に、二次キャリア上の伝送が存在する場合は、それは干渉に違いない。一実施形態においては、ＢＳＳ  ＩＤを復号化する必要はない。４０ＭＨｚ伝送の受信中に、もしも二次キャリア上により低いＳＮＲが存在する場合、そのときは、それは干渉であると結論づけられることができる。もしも、２０ＭＨｚ伝送中に、二次キャリア上にエネルギーが存在する場合、そのときは、それは干渉に違いない。これらのインスタンスにおいては、したがって、二次キャリア上に干渉が存在することを決定するためには、必ずしも二次キャリア上の伝送からＢＳＳ  ＩＤを復号化する必要はない。例えば、二次キャリア上にエネルギーが存在し、データレートおよびステアリングが、干渉を受けたＳＴＡが干渉する伝送のＭＡＣヘッダを復号化することができないようになっている可能性があるときに、これは有用である。
【００９１】
当業者は、情報および信号が、様々な異なる技術および技法のうちのどれでも使用して表現され得ることを理解するであろう。例えば、以上の説明の全体にわたって参照され得るデータ、インストラクション、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁気のフィールドまたは粒子、光のフィールドまたは粒子、あるいはそれらの任意の組合せによって表現されることができる。
【００９２】
当業者は、ここに開示された実施形態に関連して説明される様々な例示の論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子的ハードウェア、コンピュータソフトウェア、あるいは両方の組合せとして実施される得ることをさらに理解するであろう。ハードウェアおよびソフトウェアのこの互換性を明確に説明するために、様々な例示のコンポーネント、ブロック、モジュール、回路、およびステップが、それらの機能の観点から一般に上記に説明されてきている。そのような機能がハードウェアとして実施されるか、あるいはソフトウェアとして実施されるかは、特定のアプリケーション、および全体的なシステムに課される設計制約条件に依存する。熟練者は、特定のアプリケーションごとに様々な方法で、説明された機能を実施するかもしれないが、そのような実施の決定は、本開示の範囲からの逸脱をもたらすものと解釈されるべきではない。
【００９３】
ここに開示された実施形態に関連して説明された様々な例示の論理ブロック、モジュール、および回路は、このなかで説明された機能を実行するように設計された汎用プロセッサ、ディジタル信号処理プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路(application specific integrated circuit)（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ(field programmable gate array)（ＦＰＧＡ）または他のプログラマブルロジックデバイス、個別ゲートまたはトランジスタロジック、個別ハードウェアコンポーネント、あるいはそれらの組合せを用いて実施または実行されることができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであってもよいが、代替として、プロセッサは、どんな従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、あるいは状態機械であってもよい。プロセッサはまた、コンピューティングデバイス(computing device)の組合せ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと組み合わされた１つまたは複数のマイクロプロセッサ、あるいは任意の他のそのような構成、として実施されてもよい。
【００９４】
ここに開示された実施形態に関連して説明される方法またはアルゴリズムのステップは、ハードウェアで直接に、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、あるいはこれらの２つの組合せで具現化されてもよい。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、着脱可能ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、あるいは当技術分野において知られているストレージ媒体の任意の他の形態の形の中に常駐してもよい。例示のストレージ媒体は、プロセッサが、ストレージ媒体から情報を読み取り、ストレージ媒体に情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合される。代替においては、ストレージ媒体は、プロセッサと一体化していてもよい。プロセッサおよびストレージ媒体は、ＡＳＩＣ中に常駐してもよい。ＡＳＩＣは、ユーザ端末中に常駐してもよい。代替においては、プロセッサおよびストレージ媒体は、ユーザ端末中に個別コンポーネントとして常駐してもよい。
【００９５】
開示された本実施形態の以上の説明は、どんな当業者も本開示物を作り、または使用することを可能とするように提供されている。これらの実施形態に対する様々な修正は、当業者には容易に明らかであり、このなかで定義される包括的な原理は、本開示の精神あるいは範囲を逸脱することなく他の実施形態に対しても適用されることができる。したがって、本開示は、このなかで示される実施形態に限定されることは意図されておらず、ここに開示される原理および新規な特徴と整合する最も広い範囲が与えられるべきである。
【図１】
2010273349.tif 000005
【図２】
2010273349.tif 000006
【図３】
2010273349.tif 000007
【図４】
2010273349.tif 000008
【図５】
2010273349.tif 000009
【図６】
2010273349.tif 000010
【図７】
2010273349.tif 000011
【図８】
2010273349.tif 000012
【図９】
2010273349.tif 000013
【図１０】
2010273349.tif 000014
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年7月14日(2010.7.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上で信号を受信するように構成されたレシーバと、
前記一次チャネルのエネルギー測定値と前記二次チャネルのエネルギー測定値とを計算するように構成されたエネルギーカルキュレータと、そして
前記一次チャネルの前記エネルギー測定値と前記二次チャネルの前記エネルギー測定値とに応じて干渉を検出するように構成されたプロセッサと、
を備える装置。
【請求項２】
入力と出力とを有するＦＦＴをさらに備え、前記入力は前記受信信号を受信するように構成され、そして、前記出力は前記エネルギーカルキュレータに結合されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
検出された干渉に応じて干渉報告メッセージを生成するためのメッセージエンコーダをさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
前記一次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、
前記二次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定するための手段と、
を備える装置。
【請求項５】
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上での伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
前記一次チャネルのエネルギーを測定することと、
前記二次チャネルのエネルギーを測定することと、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定することと、
を備える方法。
【請求項６】
対応する複数のトーンについての複数のエネルギー測定値を生成するために前記共用チャネルの高速フーリエ変換（ＦＦＴ）をおこなうこと、
をさらに備え、
前記一次チャネルの前記エネルギーは、前記一次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第１のサブセットに従って測定され、そして
前記二次チャネルの前記エネルギーは、前記二次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第２のサブセットに従って測定される、
請求項５に記載の方法。
【請求項７】
干渉を決定することは、前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーが二次チャネルエネルギーしきい値を超過するとき、伝送が前記一次チャネル上のみで予想される第１のモードにおいて、干渉を決定することを備える、請求項５に記載の方法。
【請求項８】
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとの間のエネルギー差を計算すること、
をさらに備え、
干渉を決定することが、前記計算されたエネルギー差がエネルギー差しきい値を超えているとき、伝送が前記一次チャネルおよび前記二次チャネル上で予想される第２のモードにおいて、干渉を決定することを備える、
請求項５に記載の方法。
【請求項９】
干渉を決定することは、前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーまたは前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーのいずれかがアイドルチャネルエネルギーしきい値を超えているとき、伝送が前記の一次チャネル上でも二次チャネル上でも予想されない第３のモードにおいて、干渉を決定することを備える、請求項５に記載の方法。
【請求項１０】
干渉が決定されるとき干渉カウンタ値を増分すること、をさらに備える請求項５に記載の方法。
【請求項１１】
決定された干渉に従って干渉報告メッセージを生成すること、をさらに備える請求項５に記載の方法。
【請求項１２】
決定された干渉があらかじめ定義された判断基準を満たすときチャネルパラメータを修正すること、をさらに備える請求項５に記載の方法。
【請求項１３】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの周波数キャリアを変更することを備える、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出するための手段と、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すための手段と、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立するための手段と、
を備える装置。
【請求項１７】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
を備える方法。
【請求項１８】
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記二次のチャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることと、そして
干渉が前記一次チャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることと、
を備える方法。
【請求項２１】
前記第１の共用チャネルの帯域幅低減に続いて第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
をさらに備える請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、請求項２０に記載の方法。
【請求項２４】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
共用チャネル上で第１のリモート局から、前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝えるメッセージを受信するための手段と、そして
前記受信されたメッセージが前記第１のＢＳＳに対して低減された帯域幅を示すとき、前記共用チャネル上で第２のＢＳＳの前記帯域幅を低減させるための手段と
を備える装置。
【請求項２５】
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートするキャリアセンス多重アクセス／衝突回避システム中において
共用チャネル上で第１のリモート局からメッセージを受信することと、なお、前記メッセージは前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝え、前記第１のＢＳＳの帯域幅はそのそれぞれの一次チャネルまたは二次チャネルまで低減されている；
前記受信されたメッセージが前記二次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの一次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；そして
前記受信されたメッセージが前記一次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の前記第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの二次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；
を備える方法。
【請求項２６】
第１のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅よりも大きな第２のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅のチャネル中における使用に利用可能な第１の複数の変調フォーマットと、前記第２のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第２の複数の変調フォーマットとを決定するための手段と、なお前記第２の複数の変調フォーマット中の少なくとも１つの変調フォーマットは、前記第１の複数のフォーマット中の前記変調フォーマットのおのおのとは異なる；
前記第２のチャネル帯域幅の第１のチャネルを確立するための手段と、なお前記チャネルは、一次チャネルおよび１つまたは複数の二次チャネルを備える；
前記第２の複数の変調フォーマットのうちの１つまたは複数を使用して前記第１のチャネル上で２つ以上の局の間で通信するための手段と；そして
前記第１のチャネル上で干渉を検出するための手段と；
を備える無線通信システム。
【請求項２７】
前記第１の複数の変調フォーマットは第１の複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）トーンを備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは第２の複数のＯＦＤＭトーンを備え、前記第２の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数は、前記第１の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数よりも大きい、
請求項２６に記載の無線通信システム。
【請求項２８】
前記第１の複数の変調フォーマットは第１のチップレートの符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）信号を備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、前記第１のチップレートよりも高い第２のチップレートの第２のＣＤＭＡ信号を備える、
請求項２６に記載の無線通信システム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
様々な態様が以下に説明され、そのうちの１つまたは複数の態様は、任意の与えられた(any given)実施形態において組み合わされることができる。様々な態様においては、システムは、２つのキャリアモードのうちの一方、すなわち２０ＭＨｚまたは４０ＭＨｚ、において動作するように展開される。様々な他の実施形態は、帯域幅選択についての代替パラメータを使用することができ、より広いチャネルを形成し、より高いスループットを達成するために２つよりも多い周波数帯域を使用することができる。これらの様々な態様は、レガシー８０２．１１システムと共に効率的に相互に運用するように設計され、このレガシー８０２．１１システムは、複数の２０ＭＨｚのチャネルのうちの１つのチャネル上で動作する。この中で使用されるように、用語「高スループット」("high throughput")または「ＨＴ」は、この中で説明される多周波数帯域システムのような、次世代規格に従って動作するシステムまたは局（ＳＴＡｓ）を区別するために使用されることができる。用語「レガシー」("legacy")は、それとの干渉が回避されるべき他のシステム(other systems with which interference is to be avoided)を識別するために使用されることができる。当業者は、レガシーシステムのほかに他のシステムもまた、関心のあるスペクトル内で動作することができることを認識するであろう、また、この中で説明される態様が同様にそのようなシステムと互換性があることは明らかであろう。この例においては、簡単で有効な２０／４０ＭＨｚ動作のための機能を可能にする選択は、次のとおりである。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
様々な態様は、レガシーＷＬＡＮシステムの分散協調動作(distributed coordination operation)の簡潔さおよび堅牢性(robustness)を保持し、その例は８０２．１１（ａ〜ｅ）において見られる。様々な実施形態の利点は、そのようなレガシーシステムとの下位互換性(backward compatibility)を維持しながら達成されることができる。（以下の説明においては、８０２．１１システムは、レガシーシステムの例として説明されることができることに注意してください。当業者は、改良もまた、代替的なシステムおよび規格と互換性があることを認識するであろう。）
８０２．１１ｎでは、下位互換性のあるＰＰＤＵタイプが導入される。様々な態様においては、拡張されたシグナルフィールド(SIGNAL field)は、レガシー８０２．１１のシグナルフィールドと下位互換性があるようにレガシーＰＬＣＰヘッダ中に導入される。レガシーシグナルフィールド中のレートフィールド(RATE field)の未使用の値は、新しいＰＰＤＵタイプを定義するように設定される。他のスキームが、新しいＰＰＤＵタイプの存在を指し示すために使用されてもよい。この例の高スループットシステムは、本開示の譲受人に譲渡されそして参照によりここに組み込まれている、２００４年１０月１３日に出願の「レガシーシステムのインターオペラビリティを伴う高速媒体アクセス制御(HIGH SPEED MEDIA ACCESS CONTROL WITH LEGACY SYSTEM INTEROPERABILITY)」と題された、関連の同時係属中米国特許出願第１０／９６４，３３０号（以降では’３３０出願）に開示されている。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
様々な態様において、４０ＭＨｚ伝送中に、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、およびＨＴシグナルフィールド（すなわちシグナル２）、ならびにトレーニングを含んだ拡張プリアンブルは、一次および二次の両方のキャリア上で伝送される。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
一実施形態においては、より効率的な方法で、複数の(multiple)高スループットＢＳＳｓ２００の中で共有されるスペクトルを占有するために、チャネルは、図４に示されるように連続して割り付けられる(allocated contiguously)。この例においては、高域帯域幅チャネルは、４０ＭＨｚ、あるいはレガシー８０２．１１チャネルの２倍の周波数が割り付けられる。代替実施形態においては、他のチャネル境界が使用されてもよい。この例においては、４０ＭＨｚチャネル境界４１０Ａ〜Ｎが、チャネル０〜（Ｍ−１）とラベル付けされた４０ＭＨｚチャネル４２０Ａ〜Ｎについての許容可能なチャネル境界を指し示す。この例においては、チャネル境界４１０が、チャネル境界３１０のサブセットとして選択される。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
図５は、いくつかの確立されたＢＳＳ２００の一例のシナリオを示している。この例においては、ＢＳＳ１  １００Ａは、４０ＭＨｚのチャネル０（または図４のチャネル境界定義を使用して、４２０Ａ）上に確立される。ＢＳＳ２  １００Ｂは、１００Ａに隣接したチャネル境界に確立される。この例においては、２０ＭＨｚで動作するＢＳＳ２が示されている。これは、２０ＭＨｚモードにおいて動作する高スループットシステムであってもよいし、あるいはレガシー８０２．１１ＢＳＳ、またはチャネル境界４２０Ｂで使用可能な４０ＭＨｚに満たないチャネル幅(less than 40 MHz channel width)において動作する任意の他のＢＳＳであってもよい。例証のために、４０ＭＨｚのチャネル割付けを必要とする、新しいＢＳＳ、ＢＳＳ３  １００Ｃ、が確立されると仮定する。以下にさらに詳述される様々な技法を使用して、ＢＳＳ３が、別の４０ＭＨｚチャネル境界、もしかすると、示されるように、次のさらに高い４０ＭＨｚチャネル境界４１０、において確立されることになる。この例においては、帯域幅チャネル境界は、レガシーであろうとＨＴであろうと、既存のＢＳＳｓのうちの任意のものとの干渉を回避するために選択される。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４４】
したがって、電流チャネル状態に応じて、変化するデータレートが、システム全体にわたって様々なユーザ端末に送信するために使用可能となり得る。無線ＬＡＮトランシーバ６６０は、どちらの空間処理が、ＡＰとＵＴとの間の物理リンクについて使用されているかに基づいてサポート可能なレートを決定することができる。この情報は、ＭＡＣ処理において使用するためにフィードバックされ得る。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５１】
７３０において、アクセスポイント、または他のデバイスは、選択された使用可能なチャネルにＢＳＳを確立する。それらの態様においては、混合されたＢＳＳが許可される。４０ＭＨｚのＢＳＳモードにおけるＡＰは、２０ＭＨｚだけのＨＴ  ＳＴＡｓの関連付けを受け入れることができ、２０ＭＨｚのレガシー８０２．１１ａ  ＳＴＡｓによる関連付けも受け入れることができる。この例においては、すべての２０ＭＨｚのＳＴＡｓは、一次キャリア上でサポートされる。前述のように、４０ＭＨｚ伝送では、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、シグナル１フィールド(SIGNAL1 field)、および拡張されたトレーニングフィールドを含む拡張プリアンブルは、両方の２０ＭＨｚキャリア上で送信される。２０ＭＨｚのＨＴ伝送では、レガシープリアンブル、レガシーシグナルフィールド、シグナル１フィールド、および拡張されたトレーニングフィールドを含む拡張プリアンブルは、一次キャリア上だけで送信される。レガシーの２０ＭＨｚ伝送では、プリアンブルおよびシグナルフィールドは、一次キャリア上だけで送信される。ネットワーク割付けベクトル(Network Allocation Vector)（ＮＡＶ）保護は、二次キャリア上で使用されることができる。例えば、ＨＴ  ＡＰ（すなわち、８０２．１１ｎ  ＡＰ）は、当技術分野において知られている技法、ビーコンフレーム上のコンテンションフリー期間(Contention Free Period)（ＣＦＰ）を使用することによるかあるいは二次キャリア上のＣＴＳツーセルフ(CTS- to-Self)およびＲＴＳ／ＣＴＳの使用を介して、ＮＡＶを設定することにより二次キャリア中の媒体を連続して確保しようとすることができる。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６６】
もし、１１３０において、別の高帯域幅チャネルが使用可能でない場合、そのときは、低域帯域幅チャネル上での使用可能な測定値を使用し、あるいはＳＴＡｓからそのような測定値を取得する。１１５０において、低域帯域幅へと伝送速度を落とす(drop back)。態様においては、これは、４０ＭＨｚのチャネルから２０ＭＨｚのチャネルへと低下させることを必要とする。ＢＳＳは、検出される干渉のタイプに応じて、一次チャネルまたは二次チャネルのどちらかに再配置されることができる。ひとたびＢＳＳが再配置されてそして低域帯域幅チャネル上で動作していると、そのつぎに、１１６０で、干渉が依然としてそのチャネル上で検出されるかどうかを決定する。もし干渉が検出される場合は、プロセスは、測定値を取得するために、そして、１つが使用可能であれば、代替的な使用可能な低帯域幅チャネルにＢＳＳを再配置するために、１１７０にもどる。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６７】
もし、１１６０において、さらなる干渉が検出されていない場合は、プロセスは停止することができる、あるいは送信を進め１１８０、１つが使用可能になる場合はオプションとして高ＢＷチャネルを配置することができる１１９０。方法１１００は、ＢＳＳが動作するチャネルを監視し続けるために無限に反復されることができることに注意してください。これにより、より高い帯域幅の可能なアクセスポイントおよびＳＴＡｓが、ＢＳＳが低帯域幅チャネル上で動作している間でさえ高帯域幅チャネルを監視し続け、１つが使用可能になるときに高帯域幅チャネルに再配置することができるようになる。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７３】
もしチャネルがアイドルモードでなく、伝送が２０ＭＨｚ伝送でない場合、そのときは、もし、１２７０において、４０ＭＨｚ伝送が生じることになる場合には、１２７５へと進む。１２７５において、両方の帯域中のエネルギーを測定する。この例においては、テストされるべき３つの条件が示されており、プロセスは１２７０へと進んで、もしこれが４０ＭＨｚ伝送でない場合には、停止する。一代替実施形態においては、追加のシナリオが、代替実施形態中においてテストされてもよい。１２８０において、両方の帯域からの測定されるエネルギーの間のエネルギー差が計算される。もしエネルギー差がある種の判断条件を満たす（例えば、あるしきい値を超過する）場合は、次いで１２８５において干渉が報告される。もしそうでない場合には、そのときは干渉がなく１２３０、プロセスは、停止することができる。２つの帯域（または一代替実施形態においては、追加の帯域）の間のエネルギー差を測定することは、４０ＭＨｚ伝送が使用可能な帯域幅にまたがってほぼ同じエネルギーを使用して行われるときに有用である。そのとき、もし代替ＢＳＳが一次チャネル上か二次チャネル上で干渉しておれば、次いで更なるエネルギーがそれぞれのチャネル上で測定されるであろう。この場合には、そのとき、２つの帯域間に検出されたエネルギー差が存在するであろう。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９５】
開示された本実施形態の以上の説明は、どんな当業者も本開示物を作り、または使用することを可能とするように提供されている。これらの実施形態に対する様々な修正は、当業者には容易に明らかであり、このなかで定義される包括的な原理は、本開示の精神あるいは範囲を逸脱することなく他の実施形態に対しても適用されることができる。したがって、本開示は、このなかで示される実施形態に限定されることは意図されておらず、ここに開示される原理および新規な特徴と整合する最も広い範囲が与えられるべきである。
以下に、本願発明の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
[１］
メモリと、そして
前記メモリと結合され、少なくとも第１のチャネル帯域幅および第２のチャネル帯域幅からの選択されたチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅が選択されるときには複数の第１のチャネル境界からの、また前記第２の帯域幅が選択されるときには複数の第２のチャネル境界からの、選択されたチャネル境界とにおいて、確立するためのチャネルを選択するように構成されたプロセッサと、
を備えており、前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、そして、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのは、少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離されている、
装置。
[２］
前記選択されたチャネル上で信号を受信するように構成されたレシーバをさらに備え、前記プロセッサはさらに、複数の周波数帯域エネルギー測定値を生成しそして前記複数の周波数帯域エネルギー測定値のうちの１つまたは複数に応じて干渉を検出するように構成される、[１］に記載の装置。
[３］
前記プロセッサは、対応する複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値を生成する高速フーリエ変換（ＦＦＴ）と、前記対応する複数のトーンについての前記エネルギー測定値に応じて前記複数の周波数帯域エネルギー測定値を生成するエネルギーカルキュレータとを利用するように構成される、[２］に記載の装置。
[４］
少なくとも第１のチャネル帯域幅および第２のチャネル帯域幅からチャネル帯域幅を選択することと、そして
前記第１のチャネル帯域幅が選択されるときは複数の第１のチャネル境界から、そして前記第２のチャネル帯域幅が選択されるときは複数の第２のチャネル境界から、チャネル境界を選択することと、
を備え、
前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、そして、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのは、少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離される、
方法。
[５］
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上で信号を受信するように構成されたレシーバと、
前記一次チャネルのエネルギー測定値と前記二次チャネルのエネルギー測定値とを計算するように構成されたエネルギーカルキュレータと、そして
前記一次チャネルの前記エネルギー測定値と前記二次チャネルの前記エネルギー測定値とに応じて干渉を検出するように構成されたプロセッサと、
を備える装置。
[６］
入力と出力とを有するＦＦＴをさらに備え、前記入力は前記受信信号を受信するように構成され、そして、前記出力は前記エネルギーカルキュレータに結合されている、[５］に記載の装置。
[７］
検出された干渉に応じて干渉報告メッセージを生成するためのメッセージエンコーダをさらに備える、[５］に記載の装置。
[８］
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
前記一次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、
前記二次チャネルのエネルギーを測定するための手段と、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定するための手段と、
を備える装置。
[９］
少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える共用チャネル上での伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
前記一次チャネルのエネルギーを測定することと、
前記二次チャネルのエネルギーを測定することと、そして
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとに従って干渉を決定することと、
を備える方法。
[１０］
対応する複数のトーンについての複数のエネルギー測定値を生成するために前記共用チャネルの高速フーリエ変換（ＦＦＴ）をおこなうこと、
をさらに備え、
前記一次チャネルの前記エネルギーは、前記一次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第１のサブセットに従って測定され、そして
前記二次チャネルの前記エネルギーは、前記二次チャネルに対応する前記複数のトーンについての前記複数のエネルギー測定値の第２のサブセットに従って測定される、
[９］に記載の方法。
[１１］
干渉を決定することは、前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーが二次チャネルエネルギーしきい値を超過するとき、伝送が前記一次チャネル上のみで予想される第１のモードにおいて、干渉を決定することを備える、[９］に記載の方法。
[１２］
前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーと前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーとの間のエネルギー差を計算すること、
をさらに備え、
干渉を決定することが、前記計算されたエネルギー差がエネルギー差しきい値を超えているとき、伝送が前記一次チャネルおよび前記二次チャネル上で予想される第２のモードにおいて、干渉を決定することを備える、
[９］に記載の方法。
[１３］
干渉を決定することは、前記一次チャネルの前記測定されたエネルギーまたは前記二次チャネルの前記測定されたエネルギーのいずれかがアイドルチャネルエネルギーしきい値を超えているとき、伝送が前記の一次チャネル上でも二次チャネル上でも予想されない第３のモードにおいて、干渉を決定することを備える、[９］に記載の方法。
[１４］
干渉が決定されるとき干渉カウンタ値を増分すること、をさらに備える[９］に記載の方法。
[１５］
決定された干渉に従って干渉報告メッセージを生成すること、をさらに備える[９］に記載の方法。
[１６］
決定された干渉があらかじめ定義された判断基準を満たすときチャネルパラメータを修正すること、をさらに備える[９］に記載の方法。
[１７］
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、[１６］に記載の方法。
[１８］
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることを備える、[１６］に記載の方法。
[１９］
チャネルパラメータを修正することは、前記チャネルの周波数キャリアを変更することを備える、[１６］に記載の方法。
[２０］
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出するための手段と、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すための手段と、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立するための手段と、
を備える装置。
[２１］
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて、
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記の一次または二次のチャネル上で検出されるとき第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
を備える方法。
[２２］
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、[２１］に記載の方法。
[２３］
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、[２１］に記載の方法。
[２４］
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートする、キャリアセンス多重アクセス／衝突回避システムにおいて
第１の共用チャネルの前記の一次または二次のチャネル上で干渉を検出することと、
干渉が前記二次のチャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記一次チャネルの帯域幅まで低減させることと、そして
干渉が前記一次チャネル上で検出されるとき前記第１の共用チャネルの帯域幅を前記二次チャネルの帯域幅まで低減させることと、
を備える方法。
[２５］
前記第１の共用チャネルの帯域幅低減に続いて第２の共用チャネルの所在を見出すことと、そして
前記第２の共用チャネル上で通信を確立することと、
をさらに備える[２４］に記載の方法。
[２６］
前記の干渉を検出することは、
前記一次チャネル中のエネルギーを測定することと、そして
前記二次チャネル中のエネルギーを測定することと、
を備える、[２４］に記載の方法。
[２７］
前記の干渉を検出することは、１つまたは複数のリモート局から干渉測定値を受信することを備える、[２４］に記載の方法。
[２８］
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネルと共に動作可能な装置であって、
共用チャネル上で第１のリモート局から、前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝えるメッセージを受信するための手段と、そして
前記受信されたメッセージが前記第１のＢＳＳに対して低減された帯域幅を示すとき、前記共用チャネル上で第２のＢＳＳの前記帯域幅を低減させるための手段と
を備える装置。
[２９］
各共用チャネルが少なくとも一次チャネルおよび二次チャネルを備える複数の共用チャネル上で伝送をサポートするキャリアセンス多重アクセス／衝突回避システム中において
共用チャネル上で第１のリモート局からメッセージを受信することと、なお、前記メッセージは前記第１のリモート局に関連する第１の基本サービスセット（ＢＳＳ）についての低減された帯域幅を信号で伝え、前記第１のＢＳＳの帯域幅はそのそれぞれの一次チャネルまたは二次チャネルまで低減されている；
前記受信されたメッセージが前記二次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの一次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；そして
前記受信されたメッセージが前記一次チャネルまで低減された帯域幅を示すとき前記共用チャネル上の前記第２のＢＳＳの前記帯域幅を前記第２のＢＳＳの二次チャネルの前記帯域幅まで低減させることと；
を備える方法。
[３０］
第１のチャネル帯域幅と第２のチャネル帯域幅と複数の第１のチャネル境界と複数の第２チャネル境界とを決定するための手段と、なお前記第２のチャネル境界は前記第１のチャネル境界のサブセットであり、前記サブセットは、前記複数の第２のチャネル境界のおのおのが少なくとも前記第２のチャネル帯域幅によって前記複数の第２のチャネル境界の残りから分離されるように選択される；そして
前記第２のチャネル境界のうちの１つに前記第２のチャネル帯域幅のチャネルを確立するための手段と；
を備える無線通信システム。
[３１］
前記第１のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第１の複数の変調フォーマットと；
前記第２のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第２の複数の変調フォーマットと、なお前記第２の複数の変調フォーマット中の少なくとも１つの変調フォーマットは、前記第１の複数のフォーマット中の前記変調フォーマットのおのおのとは異なる；
前記第２のチャネル帯域幅の第１のチャネルを確立するための手段と、なお前記チャネルは、一次チャネルおよび１つまたは複数の二次チャネルを備える；
前記第２の複数の変調フォーマットのうちの１つまたは複数を使用して前記第１のチャネル上で２つ以上の局の間で通信するための手段と；そして
前記第１のチャネル上で干渉を検出するための手段と；
をさらに備える[３０］に記載の無線通信システム。
[３２］
前記第１の複数の変調フォーマットは、第１の複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）トーンを備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、第２の複数のＯＦＤＭトーンを備え、前記第２の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数は、前記第１の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数よりも大きい、
[３０］に記載の無線通信システム。
[３３］
前記第１の複数の変調フォーマットは、第１のチップレートの符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）信号を備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、前記第１のチップレートよりも高い第２のチップレートの第２のＣＤＭＡ信号を備える、
[３０］に記載の無線通信システム。
[３４］
第１のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅よりも大きな第２のチャネル帯域幅と、前記第１のチャネル帯域幅のチャネル中における使用に利用可能な第１の複数の変調フォーマットと、前記第２のチャネル帯域幅のチャネルにおける使用に利用可能な第２の複数の変調フォーマットとを決定するための手段と、なお前記第２の複数の変調フォーマット中の少なくとも１つの変調フォーマットは、前記第１の複数のフォーマット中の前記変調フォーマットのおのおのとは異なる；
前記第２のチャネル帯域幅の第１のチャネルを確立するための手段と、なお前記チャネルは、一次チャネルおよび１つまたは複数の二次チャネルを備える；
前記第２の複数の変調フォーマットのうちの１つまたは複数を使用して前記第１のチャネル上で２つ以上の局の間で通信するための手段と；そして
前記第１のチャネル上で干渉を検出するための手段と；
を備える無線通信システム。
[３５］
前記第１の複数の変調フォーマットは第１の複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）トーンを備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは第２の複数のＯＦＤＭトーンを備え、前記第２の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数は、前記第１の複数のＯＦＤＭトーン中のトーン数よりも大きい、
[３４］に記載の無線通信システム。
[３６］
前記第１の複数の変調フォーマットは第１のチップレートの符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）信号を備え、そして
前記第２の複数の変調フォーマットは、前記第１のチップレートよりも高い第２のチップレートの第２のＣＤＭＡ信号を備える、
[３４］に記載の無線通信システム。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２】
2010273349.tif 000018
【外国語明細書】
2010273349000001.pdf