(57)【要約】【課題】  極細繊維をパイルに用いたパイル布帛において、触感に優れるとともに、立毛性が良好で優れた外観を有するパイル布帛、およびその製造方法を提供する。【解決手段】  地組織部とパイル部とからなるパイル布帛であって、パイル部が、捲縮伸長率が８０〜１５０％であり、繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維からなることを特徴とするパイル布帛。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
地組織部とパイル部とからなるパイル布帛であって、パイル部が、捲縮伸長率が８０〜１５０％であり、繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維からなることを特徴とするパイル布帛。
【請求項２】
地組織部とパイル部とからなるパイル布帛の製造方法であって、パイル部に、無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が５〜４０％であり、極細化処理により繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維を発生可能な複合繊維を用いて布帛を形成した後、熱処理により捲縮を発現させる工程、および、極細化処理により極細繊維を発生させる工程を順序を問わずに含んでなることを特徴とする、パイル布帛の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はパイル布帛およびその製造方法に関する。詳しくは、優れた触感と外観を備えたパイル布帛およびその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
布帛表面に立毛状のパイルを有する布帛は、特有の外観や触感が好まれ、衣料分野をはじめ、インテリア資材、車輌用内装材など、様々な分野で用いられている。このような布帛のパイルとしては、触感が良好（滑らか）であるという理由から、極細繊維が用いられることが多い。しかしながら、極細繊維をパイルに用いると、曲げ剛性が低いために毛倒れし易く、指でなぞった際に、その跡が残って見えるフィンガーマークが発生し、外観が損なわれるという問題があった。
【０００３】
このような問題に対し、例えば、特許文献１には、パイル糸として捲縮率が異なる非潜在捲縮性加工糸（単糸繊度は０．１〜２．０ｄｔｅｘ、好ましくは０．１〜０．５ｄｔｅｘ）と潜在高捲縮性加工糸（単糸繊度は１〜４ｄｔｅｘ、好ましくは２〜３ｄｔｅｘ）からなる複合糸を用いて製織し、次いで熱処理することにより、潜在高捲縮性加工糸に捲縮を発現させてなるパイル布帛が開示されている。潜在高捲縮性加工糸が捲縮を発現することにより、非潜在捲縮性加工糸の根元部分を包み込み、非潜在捲縮性加工糸の毛倒れを防止することができると説明されている。
また、特許文献２には、パイル糸として潜在捲縮糸（単糸繊度は２．５ｄｔｅｘ以下、好ましくは０．１〜１．３ｄｔｅｘ）、好ましくは熱水収縮率が１０％以上の潜在捲縮扁平繊維糸を用いた布帛を熱処理することにより、捲縮を発現させてなるパイル布帛が開示されている。パイル糸がランダムに捲縮を発現することにより、パイル糸が同一方向に倒伏することなく、フィンガーマークの発生がないと説明されている。
【０００４】
たしかに、これらのパイル布帛では、立毛性（耐毛倒れ性）が幾分改善され、外力が加わらない状況においては、直立に近い立毛状態を維持することができる。しかしながら、特許文献１に開示のパイル布帛は、捲縮のない極細繊維がパイルを形成しているため、指でなぞった際に生じるフィンガーマークの問題を、十分に解決するものではなかった。さらには、パイルを支えるために通常繊度の繊維が用いられているため、触感の点でも改善の余地があった。また、特許文献２に開示のパイル布帛は、扁平繊維がパイルを形成しているため、一旦毛倒れを生じると、側面積が大きいために光沢が出易く、フィンガーマークが目立つという問題があった。さらには、扁平繊維は直接紡糸により製造されるため、繊度を細くするには限界があり、触感の点でも改善の余地があった。
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−３２１２４８号公報
【特許文献２】特開２００８−５０７２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、極細繊維をパイルに用いたパイル布帛において、触感に優れるとともに、立毛性が良好で優れた外観を有するパイル布帛、およびその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、地組織部とパイル部とからなるパイル布帛であって、パイル部が、捲縮伸長率が８０〜１５０％であり、繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維からなることを特徴とするパイル布帛である。
本発明はまた、地組織部とパイル部とからなるパイル布帛の製造方法であって、パイル部に、無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が５〜４０％であり、極細化処理により繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維を発生可能な複合繊維を用いて布帛を形成した後、熱処理により捲縮を発現させる工程、および、極細化処理により極細繊維を発生させる工程を順序を問わずに含んでなることを特徴とする、パイル布帛の製造方法である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、優れた触感と外観を備えたパイル布帛およびその製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明においてパイル布帛とは、地組織部と、その表面に立毛状に伸び出る複数のパイル（繊維１本１本を指す）からなるパイル部、とからなる布帛をいう。地組織部の形態としては、編物、織物、不織布などの布帛であることができる。また、パイル部は、編成や織成によって形成されたものであっても、起毛処理によって形成されたものであっても構わない。編成や織成によって形成されたものとしては、ダブルラッセル編物やモケット織物のパイル糸（繊維束）をセンターカットしたもの；ポールトリコット編物；有線モケット織物などを挙げることができ、起毛処理によって形成されたものとしては、浮きの長い編組織または織組織にて編成または織成した織編物の浮きの長い組織部の糸条を起毛したものや、不織布を起毛したものなどを挙げることができる。なかでも、パイルが所望の捲縮特性（後述する）を発現し易いという理由により、編成や織成によって形成されたものであることが好ましい。したがって、地組織部の形態は編物または織物であることが好ましい。
【００１０】
ここで、パイル部は、捲縮伸長率が８０〜１５０％であり、かつ、繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維からなることが求められる。パイル部を構成するパイルとして、かかる極細繊維を用いることにより、触感はもちろん、嵩高性にも優れ、その良好な立毛性により、フィンガーマークの発生が抑えられ、もって優れた外観を実現することができる。
【００１１】
捲縮伸長率が８０％未満であると、立毛性が悪く外観が損なわれる虞がある。捲縮伸長率が１５０％を超えると、触感が損なわれる虞がある。好ましい捲縮伸長率の範囲は１００〜１４０％である。
【００１２】
なお、本発明における捲縮伸長率は、次の方法で測定されるものである。試料を周長１．０ｍの検尺機のまわりに１回巻きつけてカセを作成し、得られたカセの一端を固定し、さらに他方の一端に０．２ｍｇ／ｄｔｅｘの荷重をかけた状態でカセの長さ（Ｌ１）を測定する。同様に、２００ｍｇ／ｄｔｅｘの荷重をかけた状態でカセの長さ（Ｌ２）を測定する。試料の捲縮伸長率を下記式により算出する。
捲縮伸長率（％）＝｛（Ｌ２−Ｌ１）／Ｌ１｝×１００
【００１３】
繊度が０．０７ｄｔｅｘ未満であると、立毛性が悪く外観が損なわれたり、耐摩耗性が悪くなったりする虞がある。繊度が０．５ｄｔｅｘを超えると、触感が損なわれる虞がある。好ましい繊度の範囲は０．１〜０．４ｄｔｅｘである。
【００１４】
かかる極細繊維からなるパイルの長さは、０．５〜３．０ｍｍであることが好ましく、０．８〜２．０ｍｍであることがより好ましい。パイル長が０．５ｍｍ未満であると、触感や外観が損なわれる虞がある。パイル長が３．０ｍｍを超えると、立毛性が悪く外観が損なわれる虞がある。
【００１５】
極細繊維を構成する繊維の素材は、極細繊維となり得る限り、すなわち熱可塑性繊維である限り特に限定されないが、耐熱性や耐光性などの点から、合成繊維が好ましく、ポリエステル繊維がより好ましく、ポリエチレンテレフタレートが特に好ましい。
一方、地組織部を構成する繊維も特に限定されるものでなく、その素材としては、天然繊維、再生繊維、半合成繊維、合成繊維など、従来公知の繊維を挙げることができ、これらが２種以上組み合わされていてもよい。なかでも、耐熱性や耐光性などの点から、合成繊維が好ましく、ポリエステル繊維がより好ましく、ポリエチレンテレフタレートが特に好ましい。さらに、地組織部を構成する繊維は、後述するように、潜在捲縮性または熱収縮性を有する繊維の、捲縮または収縮が発現している繊維であることが好ましい。
【００１６】
パイル部が編成によって形成されたものであるとき、地組織部の密度は、２８〜５０ウェール／インチ、４０〜１００コース／インチであることが好ましく、３０〜４０ウェール／インチ、４５〜７５コース／インチであることがより好ましい。また、パイル部が織成によって形成されたものであるとき、地組織部の密度は、経糸密度が５０〜１２０本／インチ、緯糸密度が６０〜１３０本／インチであることが好ましく、経糸密度が７０〜１１０本／インチ、緯糸密度が７０〜１００本／インチであることがより好ましい。密度が下限未満であると、立毛性が悪く外観が損なわれる虞がある。密度が上限を超えると、触感が損なわれたり、製造コストが高くなったりする虞がある。
【００１７】
本発明のパイル布帛は、例えば、以下の方法により製造することができる。
まず、パイル部に、無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が５〜４０％であり、極細化処理により繊度が０．０７〜０．５ｄｔｅｘである極細繊維を発生可能な複合繊維を用いて布帛を形成する。パイル部の形成に潜在捲縮性を有する極細繊維発生型複合繊維を用いることにより、後工程により、所望の捲縮伸長率と繊度を有する極細繊維からなるパイル部を容易に形成することができる。パイル部の形成に捲縮が顕在化されている極細繊維を用いると、編成や織成時に加わる張力により捲縮が解かれ、所望の捲縮伸長率が得られない虞がある。
【００１８】
潜在捲縮性繊維として典型的には、熱収縮特性の異なる２種の成分を、サイドバイサイド型や偏心芯鞘型に接合した複合繊維を挙げることができる。しかしながら、かかる繊維は直接紡糸により製造されるため、繊度を細くするには限界があり、所望の繊度を有する極細繊維を得ることができない。そこで、本発明では、延伸により潜在捲縮性を付与してなる極細繊維発生型複合繊維を用いるのである。
【００１９】
本発明において用いられる極細繊維発生型複合繊維としては、溶剤（酸、アルカリ、有機溶剤など）に対する溶解性が異なる複数の成分を海成分および島成分として紡糸し、海成分を溶剤により溶解除去することによって島成分からなる極細繊維を得る海島型複合繊維や、複数の成分を繊維断面が放射状、花弁状、多層状などとなるように交互に配置して紡糸し、物理的応力や化学薬品に対する収縮特性の差、溶剤に対する溶解性の差などを利用して、各成分を剥離分割、あるいは溶解分割することによって極細繊維を得る分割型複合繊維、さらにはこれらを組み合わせたもの、あるいは変形発展させたものなどを挙げることができる。なかでも、工程負荷が少なく、汎用性に優れるという理由により、アルカリ溶解分割型複合繊維、アルカリ溶解海島型複合繊維が好ましい。極細繊維成分（アルカリ難溶解成分）としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート（以上ポリエステル）および共重合ポリエステル、ならびに、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン１２および共重合ナイロンなどを挙げることができる。アルカリで溶解可能な成分（アルカリ易溶解成分）としては、共重合ポリエステル、ポリ乳酸などを挙げることができ、極細繊維成分よりも溶解性の高いものが選択される。なかでも、ポリエチレンテレフタレート（アルカリ難溶解成分）と、ポリアルキレングリコールや金属スルホネート基を有するジカルボン酸の１種または２種を共重合したポリエチレンテレフタレート（アルカリ易溶解成分）との組み合わせからなる繊維が好ましい。極細繊維成分（アルカリ難溶解成分）をポリエチレンテレフタレートとすることにより、耐熱性や耐光性に優れた繊維となる。なお、極細繊維発生型複合繊維としては、マルチフィラメント糸を用いることが好ましい。
【００２０】
かかる極細繊維発生型複合繊維を延伸することにより、潜在捲縮性を付与することができる。熱可塑性繊維には、結晶領域と非結晶領域が混在しており、これを軟化点以上の温度、例えば、７０〜１１０℃で加熱延伸することにより、非結晶領域の配向性が向上し、強度を増す。同時に、繊維の長手方向に部分的な内部歪が生じる。そして、延伸温度よりも高い温度で熱処理することにより、緊張状態にある繊維が歪を解消して元に戻ろうとする力と、繊維自体が熱により縮もうとする力とが加わり、捲縮が発現するのである。延伸加工を施す極細繊維発生型複合繊維は、未延伸繊維に限らず、延伸繊維であってもよい。本発明においては、延伸繊維を用いる方が、さらなる延伸により内部歪を大きくすることができ、結果として高い捲縮を発現させることができるため、好ましい。また、未延伸繊維を用いる場合には、予備加熱処理により延伸加工において内部歪を大きくすることができ、好ましい。
なお、延伸加工と同時に仮撚加工を施すことも可能である。本発明において潜在捲縮性繊維とは、熱処理により捲縮を発現する繊維をいい、その限りにおいて、熱処理前よりわずかの捲縮を発現していてもよい。ただし、通常の仮撚加工により捲縮が顕在化されている繊維とは区別される。
【００２１】
延伸倍率は、未延伸繊維に対して、１．１〜１．８倍であることが好ましく、１．２〜１．５倍であることがより好ましい。延伸倍率が上記範囲外であると、所望の捲縮特性が得られない虞がある。
【００２２】
このとき、延伸加工前の極細繊維発生型複合繊維の繊度は、１．０〜７．０ｄｔｅｘであることが好ましく、２．０〜６．０ｄｔｅｘであることがより好ましい。繊度が１．０ｄｔｅｘ未満であると、延伸加工の際、繊維が破断する虞がある。繊度が７．０ｄｔｅｘを超えると、所望の繊度（０．０７〜０．５ｄｔｅｘ、好ましくは０．１〜０．４ｄｔｅｘ）を有する極細繊維を得ることができない虞がある。なお、延伸加工後の繊度は通常０．５〜６．０ｄｔｅｘ、より好ましくは１．５〜４．５ｄｔｅｘとなる。
【００２３】
潜在捲縮性を付与された極細繊維発生型複合繊維の捲縮率は、無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が５〜４０％であることが求められ、１０〜２５％であることが好ましい。捲縮率が上記範囲にあることにより、捲縮発現および極細化後の捲縮伸長率が所望の範囲（８０〜１５０％、好ましくは１００〜１４０％）にある極細繊維となる。
【００２４】
なお、本発明における捲縮率は、次の方法で測定されるものである。試料を周長１．１２５ｍの検尺機のまわりに１０回巻きつけてカセを作成し、得られたカセの一端を固定し、さらに他方の一端にカセの重量の１／３０の荷重をかけた状態でカセの長さ（捲縮発現前の長さ：Ｌ３）を測定する。次いで、無荷重の状態でカセを１９０℃の乾燥機に１分間静置した後、前記と同様に、カセの重量の１／３０の荷重をかけた状態でカセの長さ（捲縮発現後の長さ：Ｌ４）を測定する。試料の捲縮率を下記式により算出する。
捲縮率（％）＝｛（Ｌ３−Ｌ４）／Ｌ３｝×１００
【００２５】
本発明のパイル布帛を製造するには、まず、パイル部に、以上に説明した潜在捲縮性極細繊維発生型複合繊維を用いて布帛を形成する。前述の通り、パイル部は、編成や織成によって形成されたものであっても、起毛処理によって形成されたものであっても構わないが、編成や織成によって形成されたものであることが好ましい。
一方、地組織部の形態は、編物、織物、不織布などの布帛であることができるが、編物または織物であることが好ましい。
地組織部を構成する繊維の素材も特に限定されないが、合成繊維が好ましく、ポリエステル繊維がより好ましく、ポリエチレンテレフタレートが特に好ましい。さらに、地組織部を構成する繊維は、潜在捲縮性または熱収縮性を有していることが好ましい。かかる繊維を用いて地組織部を形成することにより、後工程の熱処理の際に、繊維が捲縮または収縮して地組織部の密度が高くなることで、立毛性をより一層向上させることができる。また、糸条の形態は特に限定されないが、風合いの観点から、マルチフィラメント糸を用いることが好ましい。
【００２６】
次いで、熱処理により捲縮を発現させる工程、および、極細化処理により極細繊維を発生させる工程を順序を問わずに経ることにより、本発明のパイル布帛を製造することができる。
【００２７】
捲縮を発現させるための熱処理温度は、１５０〜１９０℃であることが好ましく、１７０〜１９０℃であることがより好ましい。温度が１５０℃未満であると、捲縮が十分に発現せず、所望の捲縮伸長率を有する極細繊維を得ることができない虞がある。温度が１９０℃を超えると、繊維が粗硬化し、触感が損なわれる虞がある。
また、熱処理時間は、３０秒〜３分間であることが好ましく、１〜２分間であることがより好ましい。時間が３０秒未満であると、捲縮が十分に発現せず、所望の捲縮伸長率を有する極細繊維を得ることができない虞がある。時間が３分間を超えると、繊維が粗硬化し、触感が損なわれる虞がある。
【００２８】
極細繊維を発生させるための極細化処理は、繊維の種類に応じた物理的または化学的処理を採用すればよい。例えば、極細繊維発生型複合繊維がアルカリ溶解分割型複合繊維である場合には、水酸化ナトリウムなどのアルカリを含む水溶液による浸漬処理やパディング処理により、極細繊維を発生させることができる（このような処理をアルカリ減量処理という）。
【００２９】
捲縮発現と極細化の順序は特に限定されるものでなく、熱処理により捲縮を発現させた後、極細化処理により極細繊維を発生させてもよいし、極細化処理により極細繊維を発生させた後、熱処理により捲縮を発現させてもよいが、極細化の前に捲縮を発現させるほうが、捲縮力が強く発揮され、所望の捲縮伸長率を有する極細繊維を容易に得ることができ、好ましい。
【００３０】
さらに、必要に応じて、染色工程、仕上げ工程を経ることにより、本発明のパイル布帛を得ることができる。
【実施例】
【００３１】
以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
得られたパイル布帛の評価は、以下の方法に従った。
【００３２】
［触感］
官能評価を行い、下記の基準に従って判定した。
○：滑らかさに優れる。
△：滑らかさにやや劣る。
×：滑らかさに劣る。
【００３３】
［立毛性］
官能評価を行い、下記の基準に従って判定した。
○：パイルの毛倒れがない。
△：パイルの毛倒れがやや見られる。
×：パイルの毛倒れが見られる。
【００３４】
［フィンガーマーク］
パイル布帛を長手方向が上下に、幅方向が左右になるように水平に置く。指で幅方向に対して６０度の角度で上から下へ続いて下から上へ、パイル布帛の表面を１０ｃｍほどなぞる。次に、幅方向に対して４５度の角度で同様になぞり、最後に３０度の角度で同様になぞる。それぞれの角度におけるフィンガーマークを確認し、下記の基準に従って判定した。
５級：ほとんどフィンガーマークが確認できない。
４級：特定の角度でしかフィンガーマークが確認できない。
３級：特定の角度ではフィンガーマークが十分に確認できない
２級：いずれの角度においてもまずまずフィンガーマークが確認できる
１級：いずれの角度においてもはっきりとフィンガーマークが確認できる。
【００３５】
［実施例１］
２８ゲージで６枚の筬を有するダブルラッセル編機を使用して、筬Ｌ３、Ｌ４にパイル糸として潜在捲縮性（無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が２２％）を有するアルカリ溶解分割型複合繊維（アルカリ難溶解成分：ポリエチレンテレフタレート、アルカリ易溶解成分：共重合ポリエチレンテレフタレート（カチオン染料可染型ポリエチレンテレフタレート、以下ＣＤＰと称す））からなる８４ｄｔｅｘ／２５ｆ（単糸繊度３．３６ｄｔｅｘ）のマルチフィラメント糸（ＫＢセーレン株式会社製）を１ＩＮ１ＯＵＴで用い、筬Ｌ１、Ｌ６、Ｌ２、Ｌ５に地糸として潜在捲縮性を有するサイドバイサイド型複合繊維（２種ともにポリエチレンテレフタレート）からなる１１０ｄｔｅｘ／２５ｆのマルチフィラメント糸をフルセットで用いて、筬Ｌ１、Ｌ６は１−０／１−２、筬Ｌ２、Ｌ５は１−２／１−０、筬Ｌ３、Ｌ４は１−２／１−０、１−０／１−２の組織で、釜間を２．８ｍ／ｍとし、編機上の密度が５９コース／インチのダブルラッセル編地を編成した。このダブルラッセル編地をセンターカットして、パイル部を形成した。
【００３６】
次いで、ヒートセッターにより１９０℃で１分間熱処理して捲縮を発現させた後、液流染色機により９０℃の水酸化ナトリウム水溶液（１３．９重量％）にて４５分間浸漬処理して極細繊維を発生させ、引き続き液流染色機により分散染料にて１３０℃で３０分間染色した。次いで、ヒートセッターにより１５０℃で１．５分間熱処理して乾燥した後、シャーリング機により揃毛した。次いで、ヒートセッターにより１５０℃で１分間熱処理してセットし（仕上げセット）、本発明のパイル布帛を得た。
【００３７】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６５コース／インチで、パイル長は０．９ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．２８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１３５％であった。評価結果を表１に記す。
【００３８】
［実施例２］
筬Ｌ１、Ｌ６に地糸としてポリエチレンテレフタレートからなる８４ｄｔｅｘ／３６ｆのマルチフィラメントウーリー加工糸を用いてダブルラッセル編地を編成した以外は、実施例１と同様にして本発明のパイル布帛を得た。
【００３９】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６３コース／インチで、パイル長は０．９ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．２８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１３５％であった。評価結果を表１に記す。
【００４０】
［実施例３］
２８ゲージで３枚の筬を有するトリコット編機を使用して、筬Ｌ３にパイル糸として潜在捲縮性（無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が２２％）を有するアルカリ溶解分割型複合繊維（アルカリ難溶解成分：ポリエチレンテレフタレート、アルカリ易溶解成分：ＣＤＰ）からなる８４ｄｔｅｘ／２５ｆ（単糸繊度３．３６ｄｔｅｘ）のマルチフィラメント糸（ＫＢセーレン株式会社製）をフルセットで用い、筬Ｌ１、Ｌ２に地糸として潜在捲縮性を有するサイドバイサイド型複合繊維（２種ともにポリエチレンテレフタレート）からなる１１０ｄｔｅｘ／２５ｆのマルチフィラメント糸をフルセットで用いて、筬Ｌ１は２−３／１−０、筬Ｌ２は１−０／１−２、筬Ｌ３は１−０／４−５の組織で、編機上の密度が７８コース／インチのトリコット編地を編成した。このトリコット編地を針布起毛機によりフルカット起毛して、パイル部を形成した。
【００４１】
これ以降は、実施例１と同様に熱処理（捲縮発現）、アルカリ処理、染色、熱処理（乾燥）、シャーリング、熱処理（仕上げセット）して、本発明のパイル布帛を得た。
【００４２】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６８コース／インチで、パイル長は０．８ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．２８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１３５％であった。評価結果を表１に記す。
【００４３】
［実施例４］
７０羽／インチの２重ビロード織機を使用して、パイル糸として潜在捲縮性（無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が２２％）を有するアルカリ溶解分割型複合繊維（アルカリ難溶解成分：ポリエチレンテレフタレート、アルカリ易溶解成分：ＣＤＰ）からなる８４ｄｔｅｘ／２５ｆ（単糸繊度３．３６ｄｔｅｘ）のマルチフィラメント糸（ＫＢセーレン株式会社製）を用い、経糸および緯糸として潜在捲縮性を有するサイドバイサイド型複合繊維（２種ともにポリエチレンテレフタレート）からなる１１０ｄｔｅｘ／２５ｆのマルチフィラメント糸を用いて、パイル長が１．９ｍｍ、緯糸密度が８０本／インチの規格で、モケット織布を製織した。このモケット織布をセンターカットして、パイル部を形成した。
【００４４】
次いで、実施例１と同様に熱処理（捲縮発現）、アルカリ処理、染色、熱処理（乾燥）、シャーリング、熱処理（セット）した。
次いで、モケット織布の裏面に、アクリル樹脂水溶液（３０重量％）を、ナイフコーターにて塗布量が８０ｇ／ｍ２（固形分換算）となるように塗布した後、ヒートセッターにより１６０℃で４分間熱処理して乾燥・セットし（仕上げセット）、本発明のパイル布帛を得た。
【００４５】
得られたパイル布帛の密度は経９６本／インチ、緯８１本／インチで、パイル長は０．９ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．２８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１３０％であった。評価結果を表１に記す。
【００４６】
［実施例５］
熱処理により捲縮を発現させる工程と、アルカリ処理により極細繊維を発生させる工程の順序を入れ替えた（すなわち、アルカリ処理により極細繊維を発生させた後、熱処理により捲縮を発現させた）以外は、実施例１と同様にして本発明のパイル布帛を得た。
【００４７】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６５コース／インチで、パイル長は１．５ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．２８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１１０％であった。評価結果を表１に記す。
【００４８】
［比較例１］
筬Ｌ３、Ｌ４にパイル糸として潜在捲縮性（無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が１５％）を有するポリエチレンテレフタレートからなる８４ｄｔｅｘ／７２ｆのマルチフィラメント糸（帝人ファイバー株式会社製）を用いてダブルラッセル編地を編成し、さらにアルカリ処理を行わなかった以外は、実施例１と同様にしてパイル布帛を得た。
【００４９】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６５コース／インチで、パイル長は１．２ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は１．１７ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は１１５％であった。評価結果を表１に記す。
【００５０】
［比較例２］
筬Ｌ３、Ｌ４にパイル糸として潜在捲縮性（無荷重で１９０℃１分間熱処理後の捲縮率が４％）を有するポリエチレンテレフタレートからなる８４ｄｔｅｘ／１４４ｆのマルチフィラメント糸（東レ株式会社製）を用いてダブルラッセル編地を編成し、さらにアルカリ処理を行わなかった以外は、実施例１と同様にしてパイル布帛を得た。
【００５１】
得られたパイル布帛の密度は３６ウェール／インチ、６５コース／インチで、パイル長は１．５ｍｍ、パイル糸の単糸繊度は０．５８ｄｔｅｘであった。また、別途測定したパイルの捲縮伸長率は８２％であった。評価結果を表１に記す。
【００５２】
【表１】
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