(57)【要約】【課題】高速伝送ケーブル自体が結露しても減衰量の低下を防止することが可能な高速伝送ケーブルを提供する。【解決手段】高速伝送ケーブル１は、テープ外層４とテープ内層２とを有し、少なくともテープ外層４の構成として第一耐湿層１４を設ける。高速伝送ケーブル１は、これを構成する編組５よりも内側に絶縁線心７を配置してなるもので、この絶縁線心７の絶縁体９に対しては、テープ内層２の中で第二金属箔層１０を第二プラスチック層１１や第二耐湿層１２よりも近くに配置する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シールド部材として編組を構成に含む高速伝送ケーブルにおいて、
第一プラスチック層と第一金属箔層とを含むテープ状のものを前記編組の内側又は外側の所定位置に巻き付けてなるテープ外層、及び、第二プラスチック層と第二金属箔層とを含むテープ状のものを前記テープ外層よりも内側の所定位置に巻き付けてなるテープ内層、の二層構造を備え、
且つ、少なくとも前記第一プラスチック層における前記第一金属箔層の配設反対側に第一耐湿層を設け、
且つ、前記編組よりも内側に配置される絶縁線心の絶縁体に対し前記第二金属箔層を前記第二プラスチック層よりも近くに配置する
ことを特徴とする高速伝送ケーブル。
【請求項２】
請求項１に記載の高速伝送ケーブルにおいて、
前記第一耐湿層をホットメルト接着剤の層により形成するとともに、前記第二プラスチック層における前記第二金属箔層の配設反対側に第二耐湿層を設ける場合も、該第二耐湿層をホットメルト接着剤の層により形成する
ことを特徴とする高速伝送ケーブル。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の高速伝送ケーブルにおいて、
前記絶縁線心を二本撚り合わせてツイストペア線を形成しこれを二本撚り合わせる構造により前記編組の内側を形成する、又は、前記絶縁線心を四本撚り合わせるカッド構造により前記編組の内側を形成する
ことを特徴とする高速伝送ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、耐湿性を有する高速伝送ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、幾つかの種類の高速伝送ケーブルが開示されている。そのうちの二種類について、以下説明する。
【０００３】
一つ目の高速伝送ケーブルは、ＩＥＥＥ１３９４通信ケーブルであって、ツイストペア線を二本撚り合わせるとともに、この外側を絶縁テープで被覆し、さらにこの外側を編組（シールド部材）及びシースで被覆することにより形成されている。すなわち、二本のツイストペア線と、絶縁テープと、編組と、シースとにより構成されている。ツイストペア線は、中心導体と、この中心導体を被覆する絶縁体と、を備える絶縁線心を二本撚り合わせてなるものであり、絶縁線心の外側には、金属テープ及び編組が設けられている（下記特許文献１の図３（ａ）参照）。
【０００４】
二つ目の高速伝送ケーブルは、中心導体と、この中心導体を被覆する絶縁体と、絶縁体の周囲に巻き付けられる外部導体と、この外側に設けられる絶縁外皮と、を備える信号線を四本纏めて撚り合わせ、これによりカッド（Ｑｕａｄ  Ｃａｂｌｅ：四本撚り線型）構造に構成し、そしてこの外側を絶縁テープで被覆し、さらに外側を編組（シールド部材）及びシースで被覆することにより形成されている。すなわち、四本の信号線と、絶縁テープと、編組と、シースとにより構成されている（下記特許文献１の図１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−３４３４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
高速伝送ケーブルの一般的な使用例としては、例えばテレビ、ビデオをつなぐＨＤＭＩケーブル、ＩＥＥＥ１３９４ケーブル等が挙げられる。このような一般的に使用される高速伝送ケーブルにあっては、使用環境温度が常温レベル（−１０℃〜４０℃程度）であることから、高温高湿下にてケーブルが結露してしまう程の劣悪な環境で使用されることは想定されてない。しかしながら、車載用として車両に配索する場合、車両内部は場所によって常温以上に温度が上昇してしまうことから、最悪条件として高速伝送ケーブル自体が結露する環境下で使用されるという可能性を有している。
【０００７】
本願発明者は、高速伝送ケーブル自体が結露した場合において、高周波領域での減衰量低下があることを見出している。減衰量低下の原因としては、水分がケーブル外装としてのシースを通り、金属テープ内側や絶縁体内部に入り込んでしまうことが挙げられる。
【０００８】
金属テープと絶縁体との間に水分が入り込んでしまうと、この場合、静電容量が高くなって、高周波においては減衰量が悪化してしまうことになる（静電容量が高くなることにより、絶縁体から金属テープへのインピーダンスが低くなり、信号の漏れ量が増えてしまうためである）。また、水分が絶縁体内部に入り込んでしまうと、この場合、絶縁体自体の静電容量が高くなって、高周波においては減衰量が悪化してしまうことになる（上記と同じに信号の漏れ量が増えてしまうためである）。
【０００９】
本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、高速伝送ケーブル自体が結露しても減衰量の低下を防止することが可能な高速伝送ケーブルを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するためになされた請求項１記載の本発明の高速伝送ケーブルは、シールド部材として編組を構成に含む高速伝送ケーブルにおいて、第一プラスチック層と第一金属箔層とを含むテープ状のものを前記編組の内側又は外側の所定位置に巻き付けてなるテープ外層、及び、第二プラスチック層と第二金属箔層とを含むテープ状のものを前記テープ外層よりも内側の所定位置に巻き付けてなるテープ内層、の二層構造を備え、且つ、少なくとも前記第一プラスチック層における前記第一金属箔層の配設反対側に第一耐湿層を設け、且つ、前記編組よりも内側に配置される絶縁線心の絶縁体に対し前記第二金属箔層を前記第二プラスチック層よりも近くに配置することを特徴とする。
【００１１】
このような特徴を有する本発明によれば、テープ外層における特に第一耐湿層にて水分がシャットアウトされ、これによりテープ内層における第二金属箔層まで水分が浸入することはない。従って、絶縁線心の絶縁体に水分が入り込むことや、絶縁体と第二金属箔層との間に水分が入り込むことはない。本発明は、テープ外層とテープ内層とを有する二層構造にすることにより、浸入してくる水分量を抑えることが可能になるのは勿論のこと、例えば線心−ＧＮＤ間の静電容量をこの評価前後において変化がないようにすることも可能になる。
【００１２】
請求項２記載の本発明の高速伝送ケーブルは、請求項１に記載の高速伝送ケーブルにおいて、前記第一耐湿層をホットメルト接着剤の層により形成するとともに、前記第二プラスチック層における前記第二金属箔層の配設反対側に第二耐湿層を設ける場合も、該第二耐湿層をホットメルト接着剤の層により形成することを特徴とする。
【００１３】
このような特徴を有する本発明によれば、ホットメルト接着剤の層が第一耐湿層や第二耐湿層となる。水分はホットメルト接着剤の層によりシャットアウトされ、これよりも内側への浸入が防止される。
【００１４】
請求項３記載の本発明の高速伝送ケーブルは、請求項１又は請求項２に記載の高速伝送ケーブルにおいて、前記絶縁線心を二本撚り合わせてツイストペア線を形成しこれを二本撚り合わせる構造により前記編組の内側を形成する、又は、前記絶縁線心を四本撚り合わせるカッド構造により前記編組の内側を形成することを特徴とする。
【００１５】
このような特徴を有する本発明によれば、ツイストペア線を二本撚り合わせる構造や、カッド構造を有する高速伝送ケーブルに耐湿性（耐湿度性）を持たせることが可能になる。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載された本発明によれば、高速伝送ケーブルに耐湿性を持たせることができるという効果を奏する。従って、高速伝送ケーブル自体が結露しても減衰量の低下を防止することができるという効果を奏する。この他、本発明によれば、本発明の高速伝送ケーブルを用いることにより、高湿度下にての高速伝送システムの稼働を安定させることができるという効果を奏する。具体的には、本発明の高速伝送ケーブルにより通信エラーを無くすことができるという効果を奏する。また、耐湿性を向上させていることから、高速伝送ケーブルの長寿命化を図ることができるという効果を奏する。
【００１７】
請求項２に記載された本発明によれば、第一耐湿層や第二耐湿層をホットメルト接着剤の層で形成することにより、十分な耐湿性を確保することができるという効果を奏する。
【００１８】
請求項３に記載された本発明によれば、ツイストペア線を二本撚り合わせる構造や、カッド構造を有する高速伝送ケーブルに適用することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図（実施例１）である。
【図２】本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図（実施例２）である。
【図３】本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図（実施例３）である。
【図４】本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図（実施例４）である。
【図５】本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図（実施例５）である。
【図６】減衰量測定結果に係るグラフであり、（ａ）はＳＴＰ構造の場合のグラフ、（ｂ）はＳＴＱ構造の場合のグラフである。
【図７】静電容量測定結果に係るグラフであり、（ａ）は線心−ＧＮＤ間の静電容量のグラフ、（ｂ）は線心間の静電容量のグラフである。
【図８】実施例５の減衰量測定結果に係るグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
高速伝送ケーブルは、テープ外層とテープ内層とを有し、少なくともテープ外層の構成として第一耐湿層を設ける。高速伝送ケーブルは、これを構成する編組よりも内側に絶縁線心を配置してなるもので、この絶縁線心の絶縁体に対しては、テープ内層の中で第二金属箔層を第二プラスチック層（や第二耐湿層）よりも近くに配置する。
【実施例１】
【００２１】
以下、図面を参照しながら第１の実施例を説明する。図１は本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図である。
【００２２】
図１において、本発明の高速伝送ケーブル１は、テープ内層２を含むツイストペア線３を二本撚り合わせるとともに、この外側をテープ外層４で被覆し、さらにこの外側を編組５（シールド部材）及びシース６で被覆することにより形成されている。高速伝送ケーブル１は、二層構造となるテープ内層２及びテープ外層４を含んで構成されている。テープ内層２及びテープ外層４は、高速伝送ケーブル１に耐水性を持たせるために有用な構成となっている。
【００２３】
高速伝送ケーブル１は、テープ内層２及びテープ外層４を含むことにより、車載用として車両に配索することができるようなものになっている。高速伝送ケーブル１は、最悪条件としてこれ自体が結露する環境下で使用できるようなものになっている（これらに関してはこの後の説明で分かるようになる）。
【００２４】
ツイストペア線３は、絶縁線心７を二本撚り合わせてなるものであって、この絶縁線心７は中心導体８と、中心導体８を被覆する絶縁体９とを備えて構成されている。中心導体８及び絶縁体９は、公知のものが用いられている。
【００２５】
テープ内層２は、絶縁線心７を二本撚り合わせた上に巻き付けられるテープ状のものであって、絶縁体９に近い順に構成を挙げると、第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、及び第二耐湿層１２を有している。テープ内層２は、上記の各層を積層状態にして形成されている。テープ内層２の巻き方は、本実施例においてスパイラルとなる巻き方が採用されており、絶縁体９の外面が露出しないようになっている。
【００２６】
第二金属箔層１０は、金属箔からなる層状の部分として形成されている。金属箔としては、本実施例においてアルミニウム箔が採用されている。アルミニウム箔は、１０μｍ〜１５μｍ程度の厚みのものが用いられている（厚みは一例であるものとする）。
【００２７】
第二プラスチック層１１は、プラスチックからなる層状の部分として形成されている。プラスチックとしては、本実施例においてＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）が採用されている。第二プラスチック層１１は、１２μｍ〜１６μｍ程度の厚みのものが用いられている（厚みは一例であるものとする）。
【００２８】
第二耐湿層１２は、耐湿性のある層状の部分として形成されている。第二耐湿層１２は、本実施例においてホットメルト接着剤の層が採用されている（耐湿性のある接着剤であればホットメルト接着剤に限らないものとする）。ホットメルト接着剤の層は、３μｍ程度の厚みとなるように形成されている（厚みは一例であるものとする）。
【００２９】
このようなテープ内層２の外側には、テープ部材１３が被覆されている。テープ部材１３は、ホットメルト接着剤の層からなる第二耐湿層１２の上に巻き付けられる部材であって、例えばＰＥテープやＰＳテープが採用されている。テープ部材１３は、二本の絶縁線心７を所定のピッチで撚り合わせし易くするために設けられている（第二耐湿層１２を外側にして撚り合わせるよりも格段に効果的である）。
【００３０】
テープ外層４は、ツイストペア線３を二本撚り合わせた上に巻き付けられるテープ状のものであって、絶縁体９に近い順に構成を挙げると、第一耐湿層１４、第一プラスチック層１５、及び第一金属箔層１６を有している。テープ外層４は、上記の各層を積層状態にして形成されている。テープ外層４の巻き方は、本実施例においてスパイラルとなる巻き方が採用されている。
【００３１】
第一耐湿層１４は、耐湿性のある層状の部分として形成されている。第一耐湿層１４は、本実施例においてホットメルト接着剤の層が採用されている（耐湿性のある接着剤であればホットメルト接着剤に限らないものとする）。ホットメルト接着剤の層は、３μｍ程度の厚みとなるように形成されている（厚みは一例であるものとする）。第一耐湿層１４は、本実施例において上記第二耐湿層１２と同じものとなっている。
【００３２】
第一プラスチック層１５は、プラスチックからなる層状の部分として形成されている。プラスチックとしては、本実施例においてＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）が採用されている。第一プラスチック層１５は、１２μｍ〜１６μｍ程度の厚みのものが用いられている（厚みは一例であるものとする）。第一プラスチック層１５は、本実施例において上記第二プラスチック層１１と同じものとなっている。
【００３３】
第一金属箔層１６は、金属箔からなる層状の部分として形成されている。金属箔としては、本実施例においてアルミニウム箔が採用されている。アルミニウム箔は、１０μｍ〜１５μｍ程度の厚みのものが用いられている（厚みは一例であるものとする）。第一金属箔層１６は、本実施例において上記第二金属箔層１０と同じものとなっている。
【００３４】
編組５は、導電性を有する細径線を編み込むことによって形成されている。シース６は、ケーブル外装として設けられている。編組５及びシース６は、公知のものが用いられている。
【００３５】
上記構成において、高速伝送ケーブル１の構成を内側から外側へ順に挙げるとすると、中心導体８、絶縁体９、テープ内層２、テープ部材１３、テープ外層４、編組５、シース６となっている。また、テープ内層２は、内側から第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、第二耐湿層１２となっている。第二金属箔層１０は、絶縁体９に接するように配設されている。また、テープ外層４は、内側から第一耐湿層１４、第一プラスチック層１５、第一金属箔層１６となっている。第一金属箔層１６は、編組５に接するように配設されている。
【実施例２】
【００３６】
以下、図２を参照しながら第２の実施例を説明する。図２は本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図である。尚、上記実施例１と同一の構成部材には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００３７】
図２において、本発明の高速伝送ケーブル２１は、テープ内層２を含むツイストペア線３を二本撚り合わせるとともに、この外側を編組５で被覆し、さらにこの外側をテープ外層４及びシース６で被覆することにより形成されている。高速伝送ケーブル２１は、二層構造となるテープ内層２及びテープ外層４を含んで構成されている。テープ内層２及びテープ外層４は、高速伝送ケーブル２１に耐水性を持たせるために有用な構成となっている。
【００３８】
高速伝送ケーブル２１は、テープ内層２及びテープ外層４を含むことにより、車載用として車両に配索することができるようなものになっている。高速伝送ケーブル２１は、最悪条件としてこれ自体が結露する環境下で使用できるようなものになっている（これらに関してはこの後の説明で分かるようになる）。
【００３９】
高速伝送ケーブル２１は、実施例１の高速伝送ケーブル１と比べると、テープ外層４自体の配置、及びテープ外層４の構成位置が異なっている（構成位置は下記参照）。
【００４０】
高速伝送ケーブル２１の構成を内側から外側へ順に挙げるとすると、中心導体８、絶縁体９、テープ内層２、テープ部材１３、編組５、テープ外層４、シース６となっている。また、テープ内層２は、内側から第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、第二耐湿層１２となっている。第二金属箔層１０は、絶縁体９に接するように配設されている。また、テープ外層４は、内側から第一金属箔層１６、第一プラスチック層１５、第一耐湿層１４となっている。第一金属箔層１６は、編組５に接するように配設されている。
【実施例３】
【００４１】
以下、図３を参照しながら第３の実施例を説明する。図３は本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図である。尚、上記実施例１と同一の構成部材には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００４２】
図３において、本発明の高速伝送ケーブル３１は、中心導体３２と、この中心導体３２を被覆する絶縁体３３とを備える絶縁線心３４を四本纏めて撚り合わせ、これによりカッド（Ｑｕａｄ  Ｃａｂｌｅ：四本撚り線型）構造に構成し、そしてこの外側をテープ内層２及びテープ外層４で被覆し、さらに外側を編組５及びシース６で被覆することにより形成されている。高速伝送ケーブル３１は、二層構造となるテープ内層２及びテープ外層４を含んで構成されている。テープ内層２及びテープ外層４は、高速伝送ケーブル３１に耐水性を持たせるために有用な構成となっている。
【００４３】
高速伝送ケーブル３１は、テープ内層２及びテープ外層４を含むことにより、車載用として車両に配索することができるようなものになっている。高速伝送ケーブル３１は、最悪条件としてこれ自体が結露する環境下で使用できるようなものになっている（これらに関してはこの後の説明で分かるようになる）。
【００４４】
絶縁線心３４を構成する中心導体３２及び絶縁体３３は、公知のものが用いられている。
【００４５】
テープ内層２は、カッド構造の上に巻き付けられるテープ状のものであって、絶縁体３３に近い順に構成を挙げると、第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、及び第二耐湿層１２となっている。テープ内層２は、これをカッド構造の上に巻き付けることにより、絶縁体３３の外面が露出しないようになっている（テープ内層２の巻き方は、本実施例においてスパイラルとなる巻き方が採用されている）。
【００４６】
このようなテープ内層２の上に巻き付けられるテープ状のテープ外層４は、絶縁体３３に近い順に構成を挙げると、第一耐湿層１４、第一プラスチック層１５、及び第一金属箔層１６となっている。テープ外層４の巻き方は、本実施例においてスパイラルとなる巻き方が採用されている。
【００４７】
上記構成において、高速伝送ケーブル３１の構成を内側から外側へ順に挙げるとすると、中心導体３２、絶縁体３３、テープ内層２、テープ外層４、編組５、シース６となっている。また、テープ内層２は、内側から第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、第二耐湿層１２となっている。第二金属箔層１０は、絶縁体３３に接するように配設されている。また、テープ外層４は、内側から第一耐湿層１４、第一プラスチック層１５、第一金属箔層１６となっている。第一金属箔層１６は、編組５に接するように配設されている。
【実施例４】
【００４８】
以下、図４を参照しながら第４の実施例を説明する。図４は本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図である。尚、上記実施例３と同一の構成部材には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００４９】
図４において、本発明の高速伝送ケーブル４１は、中心導体３２と、この中心導体３２を被覆する絶縁体３３とを備える絶縁線心３４を四本纏めて撚り合わせ、これによりカッド（Ｑｕａｄ  Ｃａｂｌｅ：四本撚り線型）構造に構成し、そしてこの外側を編組５で被覆し、さらに外側をテープ内層２、テープ外層４、及びシース６で被覆することにより形成されている。高速伝送ケーブル４１は、二層構造となるテープ内層２及びテープ外層４を含んで構成されている。テープ内層２及びテープ外層４は、高速伝送ケーブル４１に耐水性を持たせるために有用な構成となっている。
【００５０】
高速伝送ケーブル４１は、テープ内層２及びテープ外層４を含むことにより、車載用として車両に配索することができるようなものになっている。高速伝送ケーブル４１は、最悪条件としてこれ自体が結露する環境下で使用できるようなものになっている（これらに関してはこの後の説明で分かるようになる）。
【００５１】
高速伝送ケーブル４１は、実施例３の高速伝送ケーブル３１と比べると、テープ内層２及びテープ外層４の配置が異なっている。すなわち、テープ内層２及びテープ外層４は、編組５の外側に配置されている（テープ外層４が外）。
【００５２】
上記構成において、高速伝送ケーブル４１の構成を内側から外側へ順に挙げるとすると、中心導体３２、絶縁体３３、編組５、テープ内層２、テープ外層４、シース６となっている。また、テープ内層２は、内側から第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１、第二耐湿層１２となっている。第二金属箔層１０は、編組５に接するように配設されている（第二金属箔層１０は絶縁体３３に近い）。また、テープ外層４は、内側から第一耐湿層１４、第一プラスチック層１５、第一金属箔層１６となっている。第一金属箔層１６は、シース６に接するように配設されている。
【実施例５】
【００５３】
以下、図５を参照しながら第５の実施例を説明する。図５は本発明の高速伝送ケーブルを示す構成図である。尚、上記実施例３、４と同一の構成部材には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００５４】
図５において、本発明の高速伝送ケーブル５１は、中心導体３２と、この中心導体３２を被覆する絶縁体３３とを備える絶縁線心３４を四本纏めて撚り合わせ、これによりカッド（Ｑｕａｄ  Ｃａｂｌｅ：四本撚り線型）構造に構成し、そしてこの外側をテープ内層５２で被覆し、さらに外側を編組５、テープ外層４、及びシース６で被覆することにより形成されている。高速伝送ケーブル５１は、二層構造となるテープ内層５２及びテープ外層４を含んで構成されている。テープ内層５２及びテープ外層４は、高速伝送ケーブル５１に耐水性を持たせるために有用な構成となっている。
【００５５】
高速伝送ケーブル５１は、テープ内層５２及びテープ外層４を含むことにより、車載用として車両に配索することができるようなものになっている。高速伝送ケーブル５１は、最悪条件としてこれ自体が結露する環境下で使用できるようなものになっている。
【００５６】
高速伝送ケーブル５１は、実施例３及び実施例４の高速伝送ケーブル３１と比べると、テープ内層５２の構成がテープ内層２の構成と異なっている。また、テープ内層５２及びテープ外層４の配置も異なっている。テープ内層５２は編組５の内側、テープ外層４は編組５の外側に配置されている。
【００５７】
テープ内層５２は、カッド構造の外側の編組５に巻き付けられるテープ状のものであって、絶縁体３３に近い順に構成を挙げると、第二金属箔層１０及び第二プラスチック層１１となっている（他の例と同様に第二耐湿層１２を設けてもよいものとする）。テープ内層５２は、編組５が露出しないように巻き付けられている（テープ内層５２の巻き方は、本実施例においてスパイラルとなる巻き方が採用されている。尚、テープ外層４の巻き方はスパイラル又は縦添えのいずれであってもよいものとする。本実施例において、テープ外層４の巻き方は縦添えが採用されている）。
【００５８】
上記構成において、高速伝送ケーブル５１の構成を内側から外側へ順に挙げるとすると、中心導体３２、絶縁体３３、テープ内層５２、編組５、テープ外層４、シース６となっている。また、テープ内層５２は、内側から第二金属箔層１０、第二プラスチック層１１となっている。第二金属箔層１０は、絶縁体３３に接するように配設されている。また、テープ外層４は、内側から第一金属箔層１６、第一プラスチック層１５、第一耐湿層１４となっている。第一金属箔層１６は、編組５に接するように配設されている。
【００５９】
以上、図１ないし図５を参照しながら説明してきたように、テープ外層４における特に第一耐湿層１４にて水分がシャットアウトされ、これによりテープ内層２（５２）における第二金属箔層１０まで水分が浸入することはない。従って、絶縁線心７（３４）の絶縁体９（３３）に水分が入り込むことや、絶縁体９（３３）と第二金属箔層１０との間に水分が入り込むことはない。
【００６０】
水分が入り込まないようにするため、従来の高圧ケーブルを例に挙げると、この高圧ケーブルに一層となる遮水テープの層を設けることが有効であり、これは周知となっている。ところで実験を行った結果、絶縁体内部に水分が入り込まない場合であっても減衰量の低下が見られた。これは、水分が絶縁体上のシールド層（遮水テープの金属箔層）に到達した時点で起こることが分かった。従って、上記高圧ケーブルのように遮水テープを施す場合でも、絶縁体に接する遮水テープのシールド層に水分が到達しないようにしなければ、高周波における減衰量低下を防ぐことができないことになる。以下、もう少し具体的に説明する。
【００６１】
図６は減衰量測定結果に係るグラフであり、図６（ａ）はＳＴＰ構造の場合のグラフ、図６（ｂ）はＳＴＱ構造の場合のグラフを示している。尚、図６（ａ）におけるＳＴＰ構造とは、シールド部材として編組を構成に含むとともに、絶縁線心を二本撚り合わせてツイストペア線を形成しこれを二本撚り合わせる構造を指すものとする。また、図６（ｂ）におけるＳＴＱ構造とは、シールド部材として編組を構成に含むとともに、絶縁線心を四本撚り合わせるカッド構造を指すものとする。測定はネットワークアナライザーを使用するものとする。
【００６２】
図６（ａ）には、ＳＴＰ構造を有する高速伝送ケーブルの減衰量測定結果として、初期状態のもの（遮水テープなし）、この初期状態のものを耐湿性試験にかけたもの、上記実施例１のテープ内層２の位置（Ｎｏ．１の位置とする）のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの、上記実施例１のテープ外層４の位置（Ｎｏ．２の位置とする）のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの、及び、上記実施例１のＮｏ．１及びＮｏ．２の位置に遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの（遮水テープ二重）、が示されている。尚、遮水テープとは、金属箔層（アルミ箔層）とプラスチック層（ＰＥＴ層）とで構成されるものであるものとする。
【００６３】
一方、図６（ｂ）には、ＳＴＱ構造を有する高速伝送ケーブルの減衰量測定結果として、初期状態のもの（遮水テープなし）、この初期状態のものを耐湿性試験にかけたもの、遮水テープ（一重）を設け耐湿性試験にかけたもの、遮水テープ（二重）を設け耐湿性試験にかけたもの、が示されている。
【００６４】
図６の減衰量測定結果から分かることは、遮水テープを二重に施したものは減衰量の悪化を抑えることができるということである。
【００６５】
次に、絶縁体の水分量を測定した結果について表１を参照しながら説明する。表１には、ＳＴＰ構造を有する高速伝送ケーブルにおける絶縁体の水分量測定結果として、初期状態のもの（遮水テープなし）、この初期状態のものを耐湿性試験にかけたもの、上記Ｎｏ．１の位置のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの、上記Ｎｏ．２の位置のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの、及び、上記Ｎｏ．１及びＮｏ．２の位置に遮水テープを設け耐湿性試験にかけたもの（遮水テープ二重）、が示されている。
【００６６】
【表１】
2010287355.tif 000003
【００６７】
水分量３５０ｐｐｍ以下であれば問題無しとすると、遮水テープ二重の構造が有効であるということが分かる（３３８．６ｐｐｍ＜３５０ｐｐｍ）。
【００６８】
ここで、上記Ｎｏ．２の位置のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたものの結果を見ると、４００．５ｐｐｍであることから、Ｎｏ．１の位置のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたものと比べると格段に水分量が抑えられていると言える。しかしながら、Ｎｏ．２の位置のみに遮水テープを設け耐湿性試験にかけたものは、次の点で劣っていると言える。これは、図７を参照しながら次に説明する静電容量測定結果から分かる。
【００６９】
図７は静電容量測定結果に係るグラフであり、図７（ａ）は線心−ＧＮＤ間の静電容量のグラフ、図７（ｂ）は線心間の静電容量のグラフである。尚、図７中のＲは絶縁体が赤色の絶縁線心を、Ｇは絶縁体が緑色の絶縁線心を、Ｌは絶縁体が青色の絶縁線心を、Ｏは絶縁体がオレンジ色の絶縁線心を、それぞれ指すものとする。線心−ＧＮＤ間の静電容量とは、各絶縁線心と編組との間の静電容量を指すものとする。また、線心間の静電容量とは、例えば図７（ｂ）中のＲ／Ｇであると、絶縁体が赤色及び緑色の絶縁線心間の静電容量を指すものとする。測定はＬＣＲメータを使用するものとする。
【００７０】
図７（ｂ）の静電容量測定結果から分かることは、遮水テープが一重であっても線心間の静電容量に変化が見られないことである。しかしながら、図７（ａ）の静電容量測定結果を見ると、遮水テープが一重では線心−ＧＮＤ間の静電容量に変化が出てしまうと言うことが分かる。これは、遮水テープの金属箔層と絶縁体との間に水分が入り込み、結果、静電容量が増加したと考えられる。従って、以上のことを鑑みると、遮水テープ二重の構造が必要不可欠であると言える。
【００７１】
本発明は、テープ内層２（５２）及びテープ外層４を有することにより、遮水テープ二重の構造と同様の二層の構造になることから、また、水分のシャットアウトに特に有効な第一耐湿層１４や、第二耐湿層１２を有することから、高周波における減衰量低下を防ぐことができると言える。
【００７２】
図８は上記実施例５の減衰量測定結果に係るグラフである。評価に関しては、６０℃、湿度９０％、評価時間９６ｈであり、テープ外層４の巻き方は縦添えするものとする。図８は、ｎ数が３の初期状態と評価後の結果であり、この結果は、ほぼ重なり合って太線のようなグラフになっている。つまり、実施例５の高速伝送ケーブル５１は、減衰量の悪化を抑えることができるということが分かる。
【００７３】
本発明は本発明の主旨を変えない範囲で種々変更実施可能なことは勿論である。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明の活用例として自動車分野が一例として挙げられる。本発明は、高温高湿下にてケーブルが結露してしまう程の劣悪な環境で使用される各種分野に好適である。
【符号の説明】
【００７５】
１…高速伝送ケーブル
２…テープ内層
３…ツイストペア線
４…テープ外層
５…編組（シールド部材）
６…シース
７…絶縁線心
８…中心導体
９…絶縁体
１０…第二金属箔層
１１…第二プラスチック層
１２…第二耐湿層
１３…テープ部材
１４…第一耐湿層
１５…第一プラスチック層
１６…第一金属箔層
２１…高速伝送ケーブル
３１…高速伝送ケーブル
３２…中心導体
３３…絶縁体
３４…絶縁線心
４１…高速伝送ケーブル
５１…高速伝送ケーブル
５２…テープ内層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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