(57)【要約】【課題】基本周波数のＮ倍の周波数にも対応し、折り畳むことも可能なリコンフィギュラブルアンテナを提供する。【解決手段】絶縁性の布と、絶縁性の布の上に配置された２組の導電性の布と、を備え、一方の組の導電性の布は、対象線に関し、他方の組の導電性の布と線対称に配置され、各々の組において、導電性の布は、相互に接続することと、分離することが可能である。【選択図】図１
2010109698.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁性の布と、
前記絶縁性の布の上に配置された２組の導電性の布と、
を備え、
各々の組において、前記導電性の布は、相互に接続することと、分離することが可能であることを特徴とするリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項２】
一方の組の導電性の布は、対象線に関し、他方の組の導電性の布と線対称に配置されることを特徴とする
請求項１に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項３】
一方の組の導電性の布は、対象点に関し、他方の組の導電性の布と点対称に配置されることを特徴とする
請求項１に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項４】
各々の組の導電性の布は、三角形の布と、前記三角形を延長する１つ以上の台形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項５】
各々の組の導電性の布は、三角形の布と、前記三角形を延長する１つ以上の台形の布を含むことを特徴とする
請求項２に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項６】
前記三角形の頂点が前記対象線に向いていることを特徴とする
請求項５に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項７】
前記三角形の底辺が前記対象線に沿っていることを特徴とする
請求項５に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項８】
各々の組の導電性の布は、台形の布と、前記台形を延長する１つ以上の台形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項９】
前記一方の組の導電性の布の中心線と、前記他方の組の布の中心線は一致することを特徴とする
請求項１乃至８の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１０】
前記一方の組の導電性の布の中心線と、前記他方の組の布の中心線は対象線の方向にずれていることを特徴とする
請求項２に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１１】
各々の組の導電性の布は、台形の布と、該台形の布と長辺を向かい合わせる他の台形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１２】
各々の組の導電性の布は、台形の布と、該台形の布と短辺を向かい合わせる他の台形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１３】
各々の組の導電性の布は、三角形の布と、該三角形の布と頂点を向かい合わせる他の三角形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１４】
各々の組の導電性の布は、半楕円の布と、該半楕円の布と一体化すると楕円を構成する他の半楕円の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１５】
各々の組の導電性の布は、半楕円の布と、該半楕円の布を延長する四辺体の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１６】
各々の組の導電性の布は、２つの四辺体の布を含み、前記２つの四辺体を合わせると胴体部の中央付近がくびれた円柱の断面形状を形成することを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１７】
各々の組の導電性の布は、３つ以上の長方形の布を含むことを特徴とする
請求項１乃至３の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１８】
給電部が入力インピーダンスの整合が取れる位置に調整されていることを特徴とする
請求項１乃至１７の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項１９】
各々の組において導電性の布同士を相互に接続する場合、ボタン対、ボタンとボタン穴の対又はマジックテープ（登録商標）により接続することを特徴とする
請求項１乃至１８の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項２０】
各々の組において導電性の布同士を分離する場合、布を撓ませることを特徴とする
請求項１乃至１８の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項２１】
給電部は、
各組の導電性の布のうち他方の組の導電性の布に最も近い布に配置された金具と、
両組の前記金具を結合する給電台と、
を備え、
一方の金具に同軸中心導体が接続され、他方の金具に同軸外部導体が接続されることを特徴とする
請求項１乃至２０の何れか１項に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【請求項２２】
前記給電部は、
前記絶縁性の布の下部の前記各組の金具の下にそれぞれ配置された２つの固定板を更に備え、
前記金具の上部と前記固定板の下部とがビスの頭とナットにより挟まれることを特徴とする
請求項２１に記載のリコンフィギュラブルアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用する周波数によって長さを変化させることが可能なリコンフィギュラブルアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話や、無線ＬＡＮ(Local Area Network)のホットスポットサービス、ＷｉＭＡＸ(Worldwide Interoperability for Microwave Access)など、さまざまな屋外の無線サービスシステムが使用できるようになっている。また、放送分野においても、地上波デジタルテレビ放送等が始まっている。このようなワイヤレスの多様なサービスを有効に利用するためには、アンテナ性能の向上が重要である。一方で、上記の複数のサービスに対応した端末では、必然的に広帯域のアンテナが必要になる。かつ、上記サービスに用いられる端末は、小型化が進み、それらに内蔵されるアンテナは、感度低下が問題となっている。このような問題を解決する技術として有効なのは、あらゆるサービスに対応できる広帯域な特性と、携帯性を両立させることである。
【０００３】
広帯域性については、色々な広帯域のアンテナ技術が研究されているが、必要な帯域が大きくかけ離れている場合、例えば、携帯電話の８００ＭＨｚ帯とＷｉＭＡＸの３．５ＧＨｚ帯、無線ＬＡＮの５ＧＨｚ帯のような場合、それらの帯域をすべてカバーすることは困難である。このような場合に、簡単な切り替え方法で、かつ、低価格で、適宜使用する周波数を選択できる技術が重要である。
【０００４】
また、携帯性については、簡単に収納できて、かさばらず、低価格なアンテナとして、導電性の布での構成で、周波数切り替え機構も、洋裁の手法の延長線上の技術での実現が好ましい。
【特許文献１】特開２００７−１４２７２１号公報
【特許文献２】特表２００３−５１６６５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の技術では、使用する周波数が、２倍、３倍〜Ｎ倍になるような場合、１つのアンテナで、それらの周波数をカバーすることは難しかった。さらに、アンテナ自身が、薄型、かつ、折り曲げ可能な構造のものは存在しなかった。
【０００６】
例えば、従来のアンテナとしては、図２１（ａ）に示すようなボウタイアンテナがある。ボウタイアンテナは、広帯域なアンテナとして知られており、その最低使用周波数は、Ｌ２１１を１／２波長とする周波数となる。しかし、この最低使用周波数以上の周波数で無限に使用できるわけではなく、周波数が高くなるにつれ、インピーダンス整合がとれなくなり、使用できなくなってくるという問題点がある。
【０００７】
引用文献１に記載の発明は、ＭＥＭＳスイッチを用いているため、低価格で製造することができず、また、衣服に装着したり、折り畳んだりすることができない。
【０００８】
引用文献２に記載の発明は、パッチアンテナを素子として使用しているので、後に述べる本願発明と異なる。また、接続機構が用いられていないので、マルチバンドの特性を有するとしても、その機能を切り替えることができない。更に、折り畳んで収納することができない。更に、Ｎ倍の周波数に対応できる見込みがない。
【０００９】
そこで本発明は、基本周波数のＮ倍の周波数にも対応し、折り畳むことも可能なリコンフィギュラブルアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、絶縁性の布と、前記絶縁性の布の上に配置された２組の導電性の布と、を備え、各々の組において、前記導電性の布は、相互に接続することと、分離することが可能であることを特徴とするリコンフィギュラブルアンテナが提供される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、リコンフィギュラブルアンテナは、基本周波数のＮ倍の周波数にも対応し、折り畳むことも可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。
【００１３】
絶縁体の布の上に、導電性の布から構成される任意の放射素子を配置し、かつ、該放射素子をＮ個の部分に分割して、それらの接続部が、若干重なるように配置し、それらの電気的接続が、物理的接触、または、容量的な結合によって確保され、また、適宜、接続を解除できるようにした。
【００１４】
なお、上記で、電気的な接続として、物理的な接続は、導電性のボタンを用いる方法、チェックを用いる方法などがある。また、容量的な結合方法としては、マジックテープ（登録商標）などを用いた方法がある。
【００１５】
また、上記で、絶縁体の布および導電性の布の代わりに、ＦＰＣ(Flexible Printed Circuit)を用いることでも代用が可能である。
【００１６】
本発明のリコンフィギュラブルアンテナは、以下の特徴を有する。
【００１７】
１）放射素子の接続状態を容易に変えることができ、このことにより使用する周波数帯域を変更できる。特に、使用する周波数が、２倍、３倍〜Ｎ倍になっても、放射素子の接続状態を変更することで使用可能になる。
【００１８】
２）平面、薄型のアンテナである。
【００１９】
３）放射素子が、導体性の布や折り曲げ可能な導体フィルムから構成される。
【００２０】
４）洋服などに設置可能である。カバンなどの持ち物にも設置可能である。
【００２１】
５）収納、持ち運びが容易である。
【００２２】
本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナは、放射素子が、導体性の布や折り曲げ可能な導体フィルムから構成され、かつ、それらの放射素子の接続状態を変えることで、使用可能な周波数帯域を変更することが可能なアンテナである。
【００２３】
導電性の布（導電布）などの折り曲げ可能な材質で構成されているため、洋服などに縫いつけたり、マジックテープ（登録商標）やボタンで取り付けることが可能である。また、カバンやナップザック、パソコンのソフトケースなどに付加することも可能であり、携帯性に優れている。
【００２４】
図１は、第１の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの構成図である。絶縁体の布からなるベース１の上に、導電性の布からなる２組の放射素子２、放射素子３が、左右に配置されている。放射素子２は、前面がベース１の上に密着しており、通常、糸４で、端部のみ、または、全面が縫い付け、固定されている。放射素子３は、外側の両端部のみが、糸４で縫い付け、固定されていて、中央部および内側端は、固定されていない。
【００２５】
放射素子２の形状は、内側を頂点とする三角形の形状であり、放射素子３の形状は、放射素子２の三角形を延長したような台形である。
【００２６】
左側の放射素子２、３について説明すると、放射素子２の左端の表側には、１個以上の導電性のボタン２０が取り付けられている。一方、放射素子３の右端の裏面には、前記のボタン２０とはめ合わせることができる導電性のボタン２１が、ボタン２０と同数取り付けられている。ボタン２０〜２２は、通常、放射素子２、３、ベース１が布であることから、糸によって固定する方法が扱いやすい。この場合の糸は、導電性であっても、導電性でなくてもよい。導電性ではない、通常の洋裁に用いられる糸で十分使用可能である。
【００２７】
右側の放射素子２、３については、上記の左側素子２、３の構造と対称に、同様な構造となっている。
【００２８】
給電は、左右の放射素子の内側端の給電部１０より、給電を行う。通常は、平行２線の給電線、または、同軸ケーブルの中心導体と外部導体を左右の給電点１０に接続する。
【００２９】
なお、放射素子２、３の固定方法について、糸以外の方法では、放射素子２、３の素材である導電性の布の裏面に、熱融解性の接着剤を塗布し、アイロンなどの加熱によって、接着剤と融解させ、ベース１に密着して貼り付ける方法もある。
【００３０】
さらに、固定のための糸は使用せず、放射素子２、３をＦＰＣで構成する方法もある。この場合、ボタン２０〜２２は、ハンダ付け等によって固定する方法が有効である。
【００３１】
図２に、第１の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの使用形態を示す。図２（ａ）は、図１と同じ状態である。本アンテナは、通常、図２（ｂ）または（ｃ）の状態で使用する。
【００３２】
図２（ｂ）の状態は、ボタン２０と２１が接続、すなわち、はまっている状態である。この状態では、放射素子２と３は、ひとつの大きな放射素子として動作する。よって、放射素子３の両側端の間の最長のななめの距離をＬ１とすると、Ｌ１＝１／２×波長となる周波数ｆ１を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００３３】
次に、図２（ｃ）の状態は、ボタン２１と２２が接続、すなわち、はまっている状態で、かつ、放射素子２と３は、接続されていない状態である。この状態では、放射素子２のみが、ひとつの放射素子として動作する。よって、放射素子２の両側端の間の最長のななめの距離をＬ２とすると、Ｌ２＝１／２×波長となる周波数ｆ２を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００３４】
したがって、Ｌ１、Ｌ２の長さを適当に選べば、使用したい周波数で切り替えが可能なアンテナが構成できることになる。
【００３５】
図３は、第２の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの構成図である。図１との違いは、放射素子３２、３３の違いである。放射素子３３の形状は、外側を頂点とする三角形で、放射素子３２の形状は、放射素子３３を延長したような台形である。
【００３６】
図３の構造における給電は、図１の場合と同様に、給電部１０より、平行２線の給電線、または、同軸ケーブルにより行うが、給電部１０の位置を、矢印の方向の任意の位置で行うことにより、入力インピーダンスを調整できるというメリットがある。
【００３７】
図４は、図２と同様に、第２の実施形態の本発明のリコンフィギュラブルアンテナの使用形態を示している。図４（ａ）は、図３と同じ状態である。本アンテナは、通常、図４（ｂ）または（ｃ）の状態で使用する。
【００３８】
図４（ｂ）の状態は、ボタン２０と２１が接続されている状態で、図２（ｂ）同様、放射素子３２と３３は、ひとつの大きな放射素子として動作し、放射素子３の両側端の間の最長のななめの距離をＬ３１とすると、Ｌ３１＝１／２×波長となる周波数ｆ３１を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００３９】
次に、図４（ｃ）の状態は、ボタン２１と２２が接続され、かつ、放射素子３２と３３は、接続されていない状態である。図２（ｃ）同様、この状態では、放射素子２のみが、ひとつの放射素子として動作する。よって、放射素子２の両側端の間の最長のななめの距離をＬ３２とすると、Ｌ３２＝１／２×波長となる周波数ｆ３２を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００４０】
したがって、図２と同様、Ｌ３１、Ｌ３２の長さを適当に選べば、使用したい周波数で切り替えが可能なアンテナが構成できることになる。
【００４１】
図５は、第３の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの構成図である。図３との違いは、放射素子５３の違いである。放射素子３５の形状は、外側を頂点とする三角形の先端を切断したような台形で、放射素子５２の形状は、放射素子５３を延長したような台形である。
【００４２】
図３の場合と同様に、給電は、給電部１０より、平行２線の給電線、または、同軸ケーブルにより行い、給電部１０の位置を、矢印の方向の任意の位置で行うことにより、入力インピーダンスを調整できる。
【００４３】
図６は、図２、図４と同様に、第３の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの使用形態を示している。図６（ａ）は、図５と同じ状態である。本アンテナは、通常、図６（ｂ）または（ｃ）の状態で使用する。
【００４４】
図６（ｂ）の状態は、放射素子５２と５３は、ひとつの大きな放射素子として動作し、放射素子５３の両側端の間の最長のななめの距離をＬ５１とすると、Ｌ５１＝１／２×波長となる周波数ｆ５１を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００４５】
次に、図６（ｃ）の状態は、放射素子５２のみが、ひとつの放射素子として動作する。よって、放射素子５２の両側端の間の最長のななめの距離をＬ５２とすると、Ｌ５２＝１／２×波長となる周波数ｆ５２を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００４６】
したがって、図４と同様、Ｌ５１、Ｌ５２の長さを適当に選べば、使用したい周波数で切り替えが可能なアンテナが構成できることになる。
【００４７】
図７は、第４の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの構成図である。図５との違いは、左右の放射素子５２が、縦方向シフトして配置されていることである。放射素子５３は、放射素子５２の延長のような形状であるので、放射素子５２のシフトと同様、左右の放射素子５３も縦方向にシフトしていることになる。
【００４８】
この場合、給電部１０は、必然的に、左側の放射素子５２の下端部と、右側の放射素子５２の上端部に設けられることになる。なお、この場合においても、給電部１０の位置は、左右の放射素子５２が向き合っている面上で、縦方向の任意の位置に給電することで、入力インピーダンスの整合調整を行うことができる。また、左右の放射素子５２の縦方向のシフト位置を調整することで、入力インピーダンスの整合調整を行うことが可能である。
【００４９】
図８は、第５の実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの構成図である。図７との違いは、放射素子８２が直角三角形であり、放射素子８３が、放射素子８２を延長したような台形であることである。
【００５０】
図９は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（１）を示している。
【００５１】
図９（ａ）は、図１の場合を示している。
【００５２】
図９（ｄ）は、図３の場合を示している。
【００５３】
図９（ｃ）は、図５の場合を示している。
【００５４】
図９（ｂ）は、（ｄ）の三角形の頂点が外側にくるように配置した場合の放射素子の形状の場合を示している。
【００５５】
図９（ｅ）は、放射素子が長方形の場合を示している。
【００５６】
図１０は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（２）を示している。
【００５７】
図１０（ａ）は、左右の放射素子が、２つの台形を組み合わせ、かつ、１つの素子の両端が、幅広になっている形状を示している。
【００５８】
図１０（ｂ）は、左右の放射素子が、２つの台形を組み合わせ、かつ、１つの素子の両端が、幅狭になっている形状を示している。
【００５９】
図１０（ｃ）は、（ａ）の極端な例で、１つの素子の中央の接続点が、三角形の頂点に近い形状である。
【００６０】
図１０（ｄ）は、（ｂ）の極端な例で、１つの素子の両端の形状が、三角形の頂点になっている。
【００６１】
図１１は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（３）を示している。
【００６２】
図１１（ａ）は、左右の放射素子が、楕円形状の場合を示している。
【００６３】
図１１（ｂ）は、左右の放射素子が、半楕円形状で、両端が曲面の場合を示している。
【００６４】
図１１（ｃ）は、左右の放射素子が、半楕円形状で、給電点側が曲面の場合を示している。
【００６５】
図１１（ｄ）は、左右の放射素子が、長方形の上下方向が曲面で削られているような形状で構成された場合を示している。
【００６６】
図１２は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（４）を示している。
【００６７】
図１２（ａ）は、図９の（ｃ）〜（ｅ）や図１０（ａ）（ｃ）、図１１（ｂ）（ｄ）に応用可能で、給電点を左右の素子の中央から上下方向にずらした場合を示している。この方法は、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００６８】
図１２（ｂ）は、図９（ｂ）について、左右の放射素子を上下にずらし、給電点を左右素子の三角形の頂点近傍の側面に配置した場合を示している。この場合も、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００６９】
図１２（ｃ）は、図９（ｃ）について、給電点を左右の素子の中央から上下方向にずらした場合を示している。図１２（ａ）の説明同様、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００７０】
図１２（ｄ）は、図１１（ａ）について、左右の放射素子を上下にずらし、給電点を左右素子の楕円の頂点近傍の側面に配置した場合を示している。この場合も、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００７１】
図１３は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（５）を示している。
【００７２】
図１３（ａ）は、図５の構成において、左側の放射素子の給電点１０は、素子上下方向の中心とし、右側の放射素子の給電点１０は、素子上下方向の中心よりｄ１だけずらした場合を示している。この方法も、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００７３】
図１３（ｂ）は、図５の構成において、左側の放射素子の給電点１０は、素子上下方向の中心よりｄ２だけずらし、右側の放射素子の給電点１０は、素子上下方向の中心よりｄ３２だけずらし、左右でずらす量を異なる値とした場合を示している。この方法も、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００７４】
図１４は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（６）を示している。図１４は、図９（ｂ）の構成において、左側の三角形の放射素子の頂点からｄ３だけずらした位置に給電点１０を配置し、右側の三角形の放射素子の頂点からｄ４だけずらした位置に給電点１０を配置し、左右でずらす量を異なる値とした場合を示している。この方法も、ずらす量によって、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができるという利点がある。
【００７５】
図１５は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（７）を示している。
【００７６】
図１５（ａ）、（ｂ）は、図９（ｃ）、（ｅ）の放射素子を９０度回転させ、ボタン２０、２１のある接続部分を左右ではなく、上下に配置した場合である。
【００７７】
図１５（ｃ）、（ｄ）は、図９（ｃ）、図１１（ｂ）の左右の放射素子をそれぞれ９０度と２７０回転させ、ボタン２０、２１のある接続部分を左右ではなく、上下に配置した場合である。
【００７８】
図１６は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（８）を示している。図１６では、左右に放射素子１６１、１６２、１６３が対称に配置されている。図１や図９（ｂ）について、放射素子を左右２つずつ有していたものを、左右で３つずつとした例である。放射素子１６１は三角形の形状で、放射素子１６２、１６３は、放射素子１６１および１６２を延長したような台形形状である。複数のボタン２０、２１を有した放射素子の接続部分である接続部１６５、１６６を有している。例えば、接続部１６５と１６６を、ボタン２０、２１をはめて、接続状態にすると、原理的には、長さがＬ１６３の長さのダイポールアンテナとして動作するため、Ｌ１６３＝１／２×波長となる周波数ｆ１６３を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００７９】
同様に、接続部１６５のみ、ボタン２０、２１をはめて、接続状態にすると、原理的には、長さがＬ１６２の長さのダイポールアンテナとして動作するため、Ｌ１６２＝１／２×波長となる周波数ｆ１６２を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８０】
さらに、すべての接続部のボタン２０、２１をはずした状態にすると、原理的には、長さがＬ１６１の長さのダイポールアンテナとして動作するため、Ｌ１６１＝１／２×波長となる周波数ｆ１６１を、最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８１】
図１７は、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナの放射素子の種類（９）を示している。図１７では、左右に、それぞれ横方向の長さが異なる長方形の放射素子１７１〜１７６が配置されている。左側に配置されている放射素子１７１、１７３、１７５の横方向の長さは、それぞれ、Ｌ１７１、Ｌ１７３、Ｌ１７５である。同様に、右側に配置されている放射素子１７２、１７４、１７６の横方向の長さは、それぞれ、Ｌ１７２、Ｌ１７４、Ｌ１７６である。放射素子１７１と１７３、１７３と１７５、１７２と１７４、１７４と１７６の間には、それぞれの放射素子がボタン２０、２１によって接続される接続部１８１、１８３、１８２、１８４が設けられている。また、給電は、放射素子１７１と１７２の内側の間で行われ、その位置は、縦方向の中心位置より、それぞれｄ１７１、ｄ１７２だけずらして給電している。（ただし、ｄ１７１＝ｄ１７２の場合、ｄ１７１＝ｄ１７２＝０もありえる）前述したように、ｄ１７１及びｄ１７２のずらす量を適度に調整することにより、入力インピーダンスの整合の調整を行うことができる。
【００８２】
図１７の構成では、４箇所の接続部の接続状態により、９種類の周波数帯域で使用することが可能になる。
【００８３】
１番目の周波数帯域は、すべての接続部を接続しない場合である。このとき、（Ｌ１７１＋Ｌ１７２）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８４】
２番目の周波数帯域は、接続部１８１のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７３＋Ｌ１７２）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８５】
３番目の周波数帯域は、接続部１８２のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７１＋Ｌ１７４）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８６】
４番目の周波数帯域は、接続部１８１と１８２のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７３＋Ｌ１７４）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８７】
５番目の周波数帯域は、接続部１８１と１８３のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７５＋Ｌ１７２）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８８】
６番目の周波数帯域は、接続部１８２と１８４のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７１＋Ｌ１７６）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００８９】
７番目の周波数帯域は、接続部１８１と１８２と１８３のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７５＋Ｌ１７４）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００９０】
８番目の周波数帯域は、接続部１８１と１８２と１８４のみを接続した場合である。このとき、（Ｌ１７３＋Ｌ１７６）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００９１】
９番目の周波数帯域は、すべての接続部を接続した場合である。このとき、（Ｌ１７５＋Ｌ１７６）の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。
【００９２】
図１８は、図１における放射素子２、３の別の接続方法を示している。（ａ）、（ｂ）は、マジックテープ（登録商標）による方法である。放射素子２の裏面と、放射素子３の表面に、マジックテープ（登録商標）８０を付加することで、放射素子２と３を近接して固定することができる。この場合、放射素子２、３の近接して重なった部分は、高周波的に静電容量をもつので、コンデンサとして動作し、静電容量的な結合がえられる。結果として、高周波的には、電気的に接続されている状態と等価になる。一方、（ｃ）、（ｄ）は、ボタン穴８２を通して固定するタイプのボタン８１で、放射素子２、３を接続する方法である。この場合、ボタン８１は、導体でも絶縁体でもかまわない。ボタン８１が、ボタン穴８２を通して固定することで、放射素子２と３が近接または接触した状態を保持されることで、少なくても、上記記載の静電容量的な結合がえられ、結果として、高周波的には、電気的に接続されている状態と等価になる。
【００９３】
図１９は、給電部の実施形態の構成図を示している。放射素子２に具体的に同軸ケーブルを接続する方法を示している。２つの放射素子２をまたぐようにして、給電台２０５が置かれ、給電台２０５上の２つの金具２０１に、同軸ケーブル１９１の同軸中心導体１９２と同軸外部導体１９３を、それぞれハンダ付け等で接続する。
【００９４】
図２０は、給電部の実施形態の詳細組み立て図を示している。給電台２０５は、２つの、導体または金属よりなるＵ字状の金具２０１と、板状の誘電体よりなるサポート２０３より構成される。給電台２０５は、金具２０１の上下同じ位置にあいている２つの穴を、サポート２０３の有する２つの穴と、穴位置が一致するようにはめ込んで構成される。そして、この給電台２０５を、金具２０１が、左右の放射素子２にそれぞれ接触するように、ビス２０８で固定する。固定に際しては、左右の放射素子２の下側に、穴２０７を有する固定板２０６を置き、ナット２０９で、ビス２０８を固定する。このとき、固定板２０６は、導体でも誘電体も使用可能である。そして、給電台２０５上の２つの金具２０１に、同軸ケーブル１９１の同軸中心導体１９２と同軸外部導体１９３を、それぞれハンダ付け等で接続する。なお、上記で、給電台２０５上の２つの金具２０１に接続する給電線は、同軸ケーブルに限らず、平行２線式の給電線でも使用可能である。
【００９５】
図２１は、従来の技術のアンテナと、本願の電気的な原理説明図を記載したものである。（ａ）は、従来技術のアンテナでボウタイアンテナと呼ばれる。アンテナの外形に沿った長さＬ２１１の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。しかし、この最低使用周波数以上の周波数で無限に使用で来るわけではなく、周波数が高くなるにつれ、インピーダンス整合がとれなくなり、使用できなくなってくるという問題点がある。
【００９６】
一方、（ｂ）は、本願のリコンフィギュラブルアンテナである。本願では、接続部２１０を接続していない場合、Ｌ２１１の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。さらに、接続部２１０を接続した場合、Ｌ２１２の長さが１／２波長となる周波数を最低使用周波数として使用することが可能である。Ｌ２１１とｌ２１２の関係がＮ倍ならば、Ｎ倍の周波数に容易に対応できる性能は有していることになる。
【００９７】
以上説明したように、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナは、以下の効果を有している。
【００９８】
１）放射素子の接続状態を容易に変えることができ、このことにより使用する周波数帯域を変更できる。特に、使用する周波数が、２倍、３倍〜Ｎ倍になっても、放射素子の接続状態を変更することで使用可能になる。
【００９９】
２）平面、薄型のアンテナである。
【０１００】
３）放射素子が、導体性の布や折り曲げ可能な導体フィルムから構成される。
【０１０１】
４）洋服などに設置可能である。カバンなどの持ち物にも設置可能である。
【０１０２】
５）収納、持ち運びが容易である。
【０１０３】
また、本実施形態のリコンフィギュラブルアンテナでは、放射素子の接続部分を、接続したり、開放したりすることで、使用周波数に適した形状にすることができ、接続部分の数を適切に設けることで、Ｎ倍の周波数に容易に対応できる。
【産業上の利用可能性】
【０１０４】
複数の周波数を、適宜切り替えて用いる必要なある端末用アンテナであり、例えば、地上波デジタル放送受信、携帯電話、無線ＬＡＮ、ＷｉＭＡＸ等の用途を選んで用いるアンテナ、または、コグニティブ無線及びソフトウエア無線用アンテナ。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第１の実施形態の構成図
【図２】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第１の実施形態の使用形態の説明図
【図３】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第２の実施形態の構成図
【図４】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第２の実施形態の使用形態の説明図
【図５】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第３の実施形態の構成図
【図６】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第３の実施形態の使用形態の説明図
【図７】本発明の本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第４の実施形態の構成図
【図８】本発明の本発明のリコンフュギュラブルアンテナの第５の実施形態の構成図
【図９】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（１）
【図１０】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（２）
【図１１】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（３）
【図１２】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（４）
【図１３】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（５）
【図１４】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（６）
【図１５】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（７）
【図１６】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（８）
【図１７】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の種類（９）
【図１８】本発明のリコンフュギュラブルアンテナの放射素子の別の接続方法
【図１９】給電部の実施形態の構成図
【図２０】給電部の実施形態の組立詳細図
【図２１】従来の技術のアンテナと電気的な原理説明図
【符号の説明】
【０１０６】
１  ベース
２  放射素子
３  放射素子
４  糸
１０  給電部
２１  ボタン
２２  ボタン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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