(57)【要約】【課題】焦げ付き防止措置（例えば、加熱停止や加熱抑制など）を実行するタイミングを精度よく検出することが可能で、早切れを生じることがなく、調理（加熱）の継続時間が長くなった場合にも、焦げ付き防止措置を実行したときの焦げ付きの程度が、調理の継続時間が短い場合と比べて差がないようにする。【解決手段】調理物の温度が平衡状態になっていない平衡不検出状態から、調理物の温度が平衡状態になった平衡検出状態に移行した後の時間に応じて、焦げ付き防止措置開始温度が変更されるようにする。  平衡検出状態への移行後に、第１の所定時間が経過した後は、平衡不検出状態から平衡検出状態への移行後における時間の経過に伴い、焦げ付き防止措置開始温度を、その前に更新された平衡検出温度に基づいて設定された前回の焦げ付き防止措置開始温度よりも低く設定する。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物の温度が平衡状態となったことが検出される平衡検出温度の値に所定の値を加えた温度を、焦げ付きを防止するために加熱を停止させ、または、加熱を抑制する焦げ付き防止措置開始温度とし，前記調理物が前記焦げ付き防止措置開始温度に達した時点で加熱を停止または抑制するように構成された、焦げ付きを防止する機能を備えた加熱調理器であって、
調理物の温度が平衡状態になっていることが検出されない平衡不検出状態から、調理物の温度が平衡状態になっていることが検出される平衡検出状態に移行した後の時間の経過に応じて、焦げ付き防止措置開始温度が変更されるように構成されていること
を特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記平衡検出状態において繰返し平衡検出が行われ、更新された平衡検出温度に基づいて焦げ付き防止措置開始温度が改定され、
前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後における、第１の所定時間の間は、前記焦げ付き防止措置開始温度が、前記平衡検出温度の値に第１の所定温度の値を加えた値に設定され、
前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後に、第１の所定時間が経過した後は、前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後における時間の経過に伴い、焦げ付き防止措置開始温度を、その前に更新された平衡検出温度に基づいて設定された前回の焦げ付き防止措置開始温度から前記その前に更新された平衡検出温度を減じた値より小さい値を前記更新された平衡検出温度に加えた値に設定すること
を特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
焦げ付き防止措置開始温度が、平衡検出温度の値に第２の所定温度の値を加えた値よりも低い値に設定されることはなく、かつ、前記第２の所定温度の値は，前記第１の所定温度の値より小さい正の値であることを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関し、詳しくは、焦げ付き防止の機能を備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスを燃料とする加熱調理器において、調理物の沸騰温度を検知する変曲点検知部の信号が発生した時点の温度検出部の温度、すなわち、平衡検出温度より「予め定めた温度」以上に温度検出部の温度が上昇したことを検知することによって加熱を停止するようにした加熱調理器が開示されている（特許文献１参照）。
【０００３】
しかしながら、上記従来の加熱調理器の場合、平衡温度検出の際の風や供給ガス圧の変動など、外乱の影響を受けることを考慮して、「予め定めた温度」を大きめに設定しておくことにより、実際には焦げ付きが生じる温度に達していないにも関わらず、加熱が停止してしまう、いわゆる早切れを防ぐことは可能であるが、その一方、加熱が停止したときに、焦げ付きが大きく進行してしまうおそれがある。
【０００４】
また、一旦平衡温度を検出した後も加熱が継続された場合、調理物の状態が変化して、平衡検出温度からの上昇温度と調理物が焦げたかどうかの判断基準との相関が異なってくる場合があるが、上記従来技術ではそのような場合にも平衡検出温度より「予め定めた温度」以上に温度検出部の温度が上昇したことを検知したときに加熱が停止されることになるため、加熱の継続時間が長くなった場合には、調理物の状態が変化することにより、加熱を停止したときの焦げ付きの程度が想定以上に大きいものとなってしまうことがある。
【特許文献１】特公昭６３-０６７１０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本願発明は、上記課題を解決するものであり、焦げ付き防止措置（例えば、加熱停止や加熱抑制など）を実行するタイミングを精度よく検出することが可能で、しかも、いわゆる早切れを生じることがなく、また、調理（加熱）の継続時間が長くなった場合にも、焦げ付き防止措置（例えば、加熱停止や加熱抑制など）を実行したときの焦げ付きの程度が、調理継続の時間が短い場合と比べて大きくずれることのない加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、本発明の請求項１記載の発明にかかる加熱調理器は、
調理物の温度が平衡状態となったことが検出される平衡検出温度の値に所定の値を加えた温度を、焦げ付きを防止するために加熱を停止させ、または、加熱を抑制する焦げ付き防止措置開始温度とし，前記調理物が前記焦げ付き防止措置開始温度に達した時点で加熱を停止または抑制するように構成された、焦げ付きを防止する機能を備えた加熱調理器であって、
調理物の温度が平衡状態になっていることが検出されない平衡不検出状態から、調理物の温度が平衡状態になっていることが検出される平衡検出状態に移行した後の時間の経過に応じて、焦げ付き防止措置開始温度が変更されるように構成されていること
を特徴としている。
【０００７】
また、請求項２の加熱調理器は、請求項１記載の加熱調理器において、
前記平衡検出状態において繰返し平衡検出が行われ、更新された平衡検出温度に基づいて焦げ付き防止措置開始温度が改定され、
前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後における、第１の所定時間の間は、前記焦げ付き防止措置開始温度が、前記平衡検出温度の値に第１の所定温度の値を加えた値に設定され、
前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後に、第１の所定時間が経過した後は、前記平衡不検出状態から前記平衡検出状態への移行後における時間の経過に伴い、焦げ付き防止措置開始温度を、その前に更新された平衡検出温度に基づいて設定された前回の焦げ付き防止措置開始温度から前記その前に更新された平衡検出温度を減じた値より小さい値を前記更新された平衡検出温度に加えた値に設定するようにしたこと
を特徴としている。
【０００８】
また、請求項３の加熱調理器は、請求項２の加熱調理器において、焦げ付き防止措置開始温度が、平衡検出温度の値に第２の所定温度の値を加えた値よりも低い値に設定されることはなく、かつ、前記第２の所定温度の値は，前記第１の所定温度の値より小さい正の値であることを特徴としている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明（請求項１）によれば、調理物の温度が平衡状態になっていることが検出されない平衡不検出状態から、調理物の温度が平衡状態になっていることが検出される平衡検出状態に移行した後の時間の経過に応じて、加熱を停止させ、または、加熱を抑制する措置を開始する温度である、焦げ付き防止措置開始温度が変更されるように構成されていることから、加熱が継続された場合に調理物の状態に応じた、適度な焦げ付き防止措置開始温度の設定を行うことが可能になる。
【００１０】
また、請求項２の発明によれば、平衡温度検出の際の、風や供給ガス圧の変動など外乱の影響を考慮して、平衡温度を検出した比較的早期の時点では焦げ付き防止措置開始温度を設定するために平衡検出温度に加算される「所定温度」を大きめに設定しておくことにより、実際には焦げ付きが生じる温度に達していないにも関わらず加熱が停止しまう、いわゆる早切れを防ぐことが可能になる。また、平衡不検出状態から平衡検出状態に移行してから応分の時間が経過し、平衡検出が繰り返し行われることで、平衡温度検出の回数を重ねて外乱などの影響が排除されたと推定されるときには、平衡不検出状態から平衡検出状態に移行してからの時間の経過に応じて適切な低い目の焦げ付き防止措置開始温度の設定を行うことが可能になり、加熱が停止したときに焦げ付きの程度が大きいものとなってしまうというような不具合の発生を防止することができる。
【００１１】
また、加熱が継続し、調理物の状態が変化して、平衡検出温度からの上昇温度と調理物が焦げたかどうかの判断基準との相関が異なってくる場合であっても、加熱の継続により調理物の状態が変化することに起因して、加熱停止したときの焦げ付きの程度が大きいものとなってしまうことを防ぐことができる。
【００１２】
また、請求項３のように、焦げ付き防止措置開始温度を、平衡検出温度の値に第２の所定温度の値を加えた値よりも低い値に設定することはなく、かつ、第２の所定温度の値を，第１の所定温度の値より小さい正の値とすることにより、焦げ付き防止措置開始温度が必要以上に低く改定されることを防止して、風や供給ガス圧の変動など外乱の影響に起因する誤検出による，いわゆる早切れ（不要な加熱の停止）などの不具合の発生を防止しつつ、焦げ付きを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施例を示して、その特徴とするところをさらに詳しく説明する。
【実施例１】
【００１４】
図１〜８は本発明の実施例にかかる加熱調理器（グリル付きガスコンロ）の構成を示す図である。
【００１５】
このグリル付きガスコンロは、図１に示すように、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃの３つのコンロバーナとを備えており、トッププレートの上部に、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃに対する鍋などの被加熱物（調理物）を受け止め、支持するための五徳５１が載置されている。
【００１６】
そして、標準バーナ１ａには、被加熱物（例えば、調理容器である鍋の底）に接触してその温度を検出するためのサーミスタからなる温度センサ（鍋底温度センサ）９が，標準バーナ１ａの中央を貫通するように配設されている。
なお、この温度センサ９を備えた標準バーナ１ａにより、炊飯、湯沸かし、揚げものなどの温調調理を行うことが可能である。
【００１７】
また、グリル部４は、前面部が開口した箱状に形成されたグリル庫内に、魚などの被調理物を載置するための載置部として機能する焼き網を設けて構成されている。また、グリル庫内には、１つの上側バーナ２ａ（図８参照）と２つの下側バーナ２ｂ，２ｃ（図８参照）が配設されている。
【００１８】
さらに、ガスコンロの前側面には、上述のコンロバーナとグリルバーナの点火および消化、火力調節と各種の設定とを指令する手動操作部３４（図１，図４，図５）が設けられている。
【００１９】
また、このガスコンロは、マイクロコンピュータ（図示せず）を備えており、各種の制御を実行するように構成された制御部（図示せず）を備えている。制御部は、手動操作部３４にて指令された指令情報に基づいて、コンロバーナ及びグリルバーナの燃焼状態などを制御するように構成されている。
また、ガスコンロ前側面には、自動復帰型の押し操作式の電源スイッチ２４が設けられている。
【００２０】
上記手動操作部３４は、図４〜図７に示すように、コンロバーナ（標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、小バーナ１ｃ）の夫々に対して各別に点火・消火や火力調節を指令するための３つの加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）、標準バーナ１ａの温調機能（湯沸かし、揚げ物、炊飯）とタイマ機能についての操作および表示を行う標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２、グリルバーナ（上側バーナ２ａと２つの下側バーナ２ｂ，２ｃ）の火力調節などを行うグリルバーナ操作部２２、グリルバーナの作動状態の切り換えを指令するグリル用の設定入力パネル３３（図７）などを備えている。
【００２１】
なお、器具本体１０の前面右上に配置された電源スイッチ２４をＯＮにして電源ランプ２５が点灯した後に、図２(ａ)に示すように、上記標準バーナ操作部２１ａ、高火力バーナ操作部２１ｂ、および小バーナ操作部２１ｃを押し込み操作することにより、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、および小バーナ１ｃが点火するとともに、図２(ｂ)に示すように、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃが内部から飛び出して、火力調節を行うことができるように構成されている。
なお、各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃに点火した場合には、図２(ｃ)に示すように、燃焼表示ランプ２３が点灯して、点火を確認することができるように構成されている。
【００２２】
また、図３(ａ)に示すように、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃを再度押し込むことにより、各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの消火動作が実行されるとともに、図３(ｂ)に示すように、各バーナ操作部２１ａ，２１ｂ，２１ｃが器具本体１０の内部に収納されるように構成されている。
なお、各バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの消火動作が終わった場合には、図３(ｃ)に示すように、燃焼表示ランプ２３が消灯して、消火を確認することができるように構成されている。
【００２３】
さらに、グリルバーナ操作部２２についても、同様に、グリルバーナ操作部２２を再度押し込むことにより、消火動作が実行されるとともに、グリルバーナ操作部２２が器具本体１０の内部に収納されるように構成されている。
【００２４】
また、図１，図４(ａ)，(ｂ)に示すように、器具本体１０の前面の、標準バーナ１ａの位置する側である左側の下部には、使用しない時には器具本体１０の内部に収納され、使用時には操作・表示位置に移行するように構成された、標準バーナ１ａの温調機能（湯沸し、揚げ物、炊飯）とタイマー機能についての操作および表示を行う標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２が配設されている。なお、標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２（図５参照）は、いわゆるカンガルーポケット機構により、使用時には前・下側に回動して操作および表示が可能な操作・表示位置に移行でき（図４(ｂ)参照）、使用しない時には、図４(ａ)に示すように、器具本体１０の内部に保持できるように構成されている。
【００２５】
さらに、図１，図６に示すように、器具本体１０の前面の右側下部には、使用しない時には器具本体１０の内部に保持でき、使用時には操作・表示位置に移行できるように構成された、グリルバーナのオート調理機能（メニュー、焼き加減）とタイマー機能についての操作および表示を行うグリル用の付加機能操作・表示部３３（図７参照）が配設されている。なお、グリル用の付加機能操作・表示部３３は、上述の標準バーナ用の付加機能操作・表示部３２と同様に、いわゆるカンガルーポケット機構により、使用時には前・下側に回動して操作および表示が可能な操作・表示位置に移行でき、使用しない時には器具本体１０の内部に保持できるように構成されている（図６参照）。
【００２６】
また、図８に示すように、標準バーナ１ａ、高火力バーナ１ｂ、小バーナ１ｃの夫々には、点火作動を実行する点火装置としての点火プラグ７及び着火状態を検出するための熱電対８が設けられ、グリルバーナにおけるバーナ（上側バーナ２ａ、下側バーナ２ｂ，２ｃ）の夫々にも、点火作動を実行する点火装置としての点火プラグ７及び着火状態を検出するための熱電対８が設けられている。
【００２７】
コンロバーナ及びグリルバーナへのガス供給に関する構成は以下のとおりである。
元ガス供給路（主ガス配管）１１に元ガス電磁弁１２が設けられ、この元ガス供給路１１から、標準バーナ用分岐路１３ａ、高火力バーナ用分岐路１３ｂ、小バーナ用分岐路１３ｃ、グリルバーナ用分岐路１３ｄに分岐されている。
これらの各分岐路の夫々には、ガス量を調整して各バーナの加熱量を調整する流量制御弁（ステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁）３と、その開度位置を検出する位置センサ１９が設けられている。
【００２８】
加熱状態調節部２１（２１ａ、２１ｂ、２１ｃ）が器具本体１０の前面から突出した燃焼状態（図２（ｂ）参照）で、加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）を指で摘んで回動操作するとこれがロータリーエンコーダ（図示せず）により検出され、制御部に入力される。
【００２９】
制御部は、ロータリーエンコーダからの信号に応じ、ステッピングモータを駆動することによりコンロ部のガス量を制御する。
なお、炊飯モード、湯わかしモードなどの温調制御を行うときは、加熱状態調節部２１（２１ａ，２１ｂ，２１ｃ）の回動操作位置によらず、制御に適した値となるようにコンロ部のガス量が制御される。
また、流量制御弁３は、調整流量を零にする遮蔽状態にも切り換え可能に構成されている。
【００３０】
なお、この実施例のガスコンロでは、上記のようにステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁が設けられているが、機械式にガス量制御される場合も、機械式の手動ガス量調節弁と直列にガス量制限のためのガス電磁弁を装備することにより、後述の各モード処理の実行が可能である。
ただし、機械式の手動ガス量調節弁を用いる場合は、各モード実行の前に、使用者が手動調節弁を最大ガス量位置に調節しておくことにより確実な制御が実行される。
【００３１】
なお、ステッピングモータにより駆動されるガス量調節弁が設けられている場合は、各モード実行時のガス量調節位置に関わらず、制御部は、最小から最大の範囲で任意のガス量に制御することが可能であることから、各モード実行の前の使用者による最大ガス量位置への調節の必要はない。
【００３２】
次に、この実施例のガスコンロの標準バーナを用いて調理を行う場合の、焦げ付き防止の動作について、図９及び図１０を参照しつつ説明する。なお、図９は、この実施例にかかるグリル付きガスコンロの平衡検出と、平衡検出温度および焦げ付き防止措置開始温度（消火温度）を説明するためのタイムチャートである。また、図１０は、焦げ付き防止動作を説明するためのフローチャートである。
【００３３】
＜平衡温度の検出と焦げ付きの未然の防止＞
ガスコンロにより調理を行う場合において、ガスコンロにより調理物（具体的には、鍋などの調理容器に入れられた調理すべき食材）の加熱を開始する。
【００３４】
そして、調理容器の底部の温度（検出温度）が７０℃に達した時点Ａ（図９参照）から平衡検出判定を開始する。
なお、図１０のフローチャートでは、検出温度が７０℃に達した時点の状態を平衡不検出状態として制御を開始する。
【００３５】
制御部は、標準バーナにて調理容器を加熱しているときに、温度センサが７０℃以上かどうかを判断する（図１０：♯０１）。
【００３６】
温度センサが７０℃以上であれば、焦げ付き防止措置開始温度（焦げ付きを未然に防止するための措置を開始する基準温度）を１８０℃に仮設定（♯０２）した後、温度が１５０℃以上であるかを判断する（♯０３）。
【００３７】
なお、この実施例では、焦げ付き防止措置として、標準バーナの燃焼を停止して消火するようにしているので、焦げ付き防止措置は「消火」であり、焦げ付き防止措置開始温度は「消火温度」となる。
ただし、焦げ付き防止措置は，消火に限られるものではなく、燃料供給量を絞ってバーナの燃焼（加熱）を抑制したり、種火だけにしたりする方法などを焦げ付き防止措置として実行することも可能である。
【００３８】
なお、温度が１５０℃以上であれば油もの処理を実行し消火温度を２７０℃に設定する（♯１２）。ただし、ここでは、油もの処理についての詳細の説明は省略する。
【００３９】
この実施例では、平衡検出は、具体的には、平衡検出の判定を開始してからの経過時間を３０秒毎の平衡検出時間に区切り、平衡検出時間の終了時点の検出温度−平衡検出時間の開始時点の検出温度の値Ｖが、「−２℃≦Ｖ≦＋２℃」の要件を満たすとき、平衡検出したと見なし、平衡検出時点の検出温度を平衡検出温度としている。
【００４０】
また、この実施例では、平衡検出時間の終了時点の検出温度を平衡検出温度としているが、平衡検出時間の開始時点の検出温度を平衡検出温度としてもよい。
特に、平衡検出後に温度が略平坦となってからの検出温度は、風や供給ガス圧の変動など外乱の影響を受け、上昇や降下を繰り返すことから、平衡検出時間の終了時点の検出温度を平衡検出温度としても平衡検出時間の開始時点の検出温度を平衡検出温度としても焦げ付きを防止する性能に大きな影響を与えることはない。
【００４１】
そして、♯０３で温度が１５０℃に達していなければ、平衡検出したか（すなわち、時間に対する温度センサの温度上昇率が所定値以下になり、ほぼ飽和状態であるか）どうかを判断する（♯０４）。
【００４２】
図９の、調理時間（経過時間）を示す横軸におけるＡの時点からＢの時点までは、平衡不検出状態であり、繰り返し平衡検出が行われる。
【００４３】
平衡検出していない場合で、温度センサ（鍋底温度センサ）の温度が焦げ付き防止措置開始温度以下であれば、♯０３に戻る（♯１３）。
【００４４】
♯０４で平衡検出すると、状態を平衡検出状態に変更し、焦げ付きを未然に防止するための基準温度である焦げ付き防止措置開始温度が、Ｔｃ＝最新の（１回目の平衡検出の場合は１回目の）平衡検出温度＋２０℃、に設定される（♯０５）。
図９では、調理時間Ｂの時点，すなわち、Ａ＋１５０秒の時点で、平衡検出が行われた場合を示している。
【００４５】
また、平衡検出が行われると、平衡不検出状態から平衡検出状態に移行した後の経過時間を計測するためのタイマＴＭのカウントを開始する（♯０６）。そして、Ｂ時点以降も３０秒毎に平衡検出判定が繰返し行われ、平衡検出する毎に平衡検出温度が更新される。Ｂ時点に達するまではＴＭ＝０である。
【００４６】
また、平衡検出状態に移行した後、Ｔｃは経過時間ＴＭに応じて以下のように設定される（♯０７）。ただし、ＴＭの単位は分とする。
【００４７】
(ａ)タイマＴＭのカウント時間がＴＭ＜１０分（図９のＴ１の区間）のときには、焦げ付き防止措置開始温度＝Ｔｃに設定される。この例では、Ｔｃは、最新の平衡検出温度＋２０℃に設定される。
例えば、平衡検出温度が１２０℃とすると、焦げ付き防止措置開始温度は、１２０℃＋２０℃＝１４０℃に設定される。
【００４８】
(ｂ)タイマＴＭのカウント時間が１０分≦ＴＭ≦３０分（図９のＴ２の区間）のときには、焦げ付き防止措置開始温度＝Ｔｃ−（ＴＭ−１０）×０．５に設定される。ただし、Ｔｃ＝最新の平衡検出温度＋２０℃である。
したがって、例えば、平衡検出温度が１２１℃で、ＴＭが２０分とすると、焦げ付き防止措置開始温度（消火温度）は、（１２１＋２０）−（２０−１０）×０．５＝１３６℃となる。
【００４９】
(ｃ)タイマＴＭのカウント時間が３０分＜ＴＭ（図９のＴ３の区間）のときには、焦げ付き防止措置開始温度＝Ｔｃ−１０℃に設定される。ただし、Ｔｃ＝最新の平衡検出温度＋２０℃である。
したがって、例えば、平衡検出温度が１２０．５℃で、ＴＭが３５分とすると、焦げ付き防止措置開始温度（消火温度）は、（１２０．５＋２０）−１０＝１３０．５℃となる。
【００５０】
上記(ａ)，(ｂ)，(ｃ)のように焦げ付き防止措置温度を設定することにより、平衡検出後の時間の経過にともなって、焦げ付き防止措置開始温度（この実施例では消火温度）が低く設定されることになる。ただし、タイマＴＭのカウント時間が３０分＜ＴＭのときには、ＴＭのカウント時間にかかわらず、焦げ付き防止措置開始温度がＴｃ−１０℃に設定されているので、焦げ付き防止措置開始温度が低く設定されすぎることがなく、いわゆる早切れの発生が抑制、防止される。
【００５１】
その後、温度センサの温度が７０℃以下かどうかがチェックされる（♯０８）。温度降下がなく、温度センサの検出温度が焦げ付き防止措置開始温度に達すると、コンロバーナの燃焼を停止する（♯０９，♯１０）。
【００５２】
♯０９において、温度センサの検出温度が焦げ付き防止措置開始温度未満であれば、♯０４に戻り、新たな平衡検出の有無がチェックされる。
【００５３】
＜平衡温度検出後に温度降下があった場合の処理＞
平衡温度の検出後に温度降下があった場合で、温度が７０℃以下になった場合には焦げ付き防止措置開始温度を一旦クリアし、平衡検出経過タイマＴＭをリセットした後、焦げ付き防止制御を再スタートする（♯０８、♯１１）。
【００５４】
この実施例では、平衡検出状態に移行した後の調理時間の経過に応じて、焦げ付き防止措置開始温度（この実施例ではバーナの燃焼を停止させる消火温度）を低い目に設定するようにしているので、調理時間の経過により変化する（通常は、調理時間が長くなると調理開始時よりも低い温度で焦げ付きが生じやすくなる）調理物の状態に応じた、適切な焦げ付き防止措置開始温度を設定することが可能になる。
【００５５】
一方、経過時間が所定時間（この実施例では３０分）を超えた場合には、焦げ付き防止措置開始温度を、上述のように、Ｔｃ−１０℃に設定して、焦げ付き防止措置開始温度が必要以上に低く改定されることを防止して、風や供給ガス圧の変動など外乱の影響に起因する誤検出による，いわゆる早切れ（不要な加熱の停止）を防止しつつ、焦げ付き防止措置を実行すべき事態が生じた場合において、焦げ付きの程度がひどくなってしまうことを防止することが可能になる。
【００５６】
すなわち、この実施例では、平衡温度を検出した比較的早期の時点では焦げ付き防止措置開始温度を設定するために平衡検出温度に加算される「所定温度」を大きめ（２０℃）に設定するようにしているので、いわゆる早切れを防ぐことが可能になる。一方、平衡不検出状態から平衡検出状態に移行してから応分の時間が経過し、平衡検出が繰り返し行われることにより、平衡温度検出の回数を重ねて外乱などの影響が排除されたと推定される時点以降は、平衡不検出状態から平衡検出状態に移行してからの時間の経過に応じて，上述のような、適切な低い目の焦げ付き防止措置開始温度の設定を行うようにしているので、加熱が継続し、平衡検出温度からの上昇温度と調理物に焦げつきが生じたかどうかの判断基準との相関が異なってきた場合にも、それに対応して、焦げ付きの程度が大きくならないように、適切な焦げ付き防止措置をとることができる。
【００５７】
また、上記実施例では、タイマＴＭのカウント時間が３０分＜ＴＭ（図９のＴ３の区間）のときには、平衡不検出状態から平衡検出状態への移行後における所定時間（図９のＴ１の区間）における焦げ付き防止措置開始温度よりも低く、かつ、所定の値より低くならないように、焦げ付き防止措置開始温度＝Ｔｃ−１０℃に設定する（すなわちＴｃ−１０℃より小さくならないように設定する）ようにしているので、風や供給ガス圧の変動など外乱の影響に起因する誤検出による，いわゆる早切れなどを防止しつつ、焦げ付きの発生を防止することができる。
【００５８】
上記実施例では、焦げ付き防止措置として、標準バーナを「消火」する措置を実行するようにしているが、焦げ付き防止措置はこれに限られるものではなく、燃料供給量を絞ってバーナの燃焼（加熱）を抑制したり、種火だけにしたりする措置を焦げ付き防止措置として実行するようにしてもよい。
【００５９】
本発明は、さらにその他の点においても上記実施例に限定されるものではなく、発明の範囲内において、種々の応用、変形を加えることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本願発明の一実施例（実施例１）にかかるグリル付きガスコンロの外観構成を示す図である。
【図２】(ａ)，(ｂ)，(ｃ)は、本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロのバーナ操作部の操作方法を示す図である。
【図３】(ａ)，(ｂ)，(ｃ)は、本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロのバーナ操作部の操作方法を示す図である。
【図４】(ａ)，(ｂ)は本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの、標準バーナ用の付加機能操作・表示部の操作・表示位置への移行前および移行後の状態を示す図である。
【図５】本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの、標準バーナ用の付加機能操作・表示部の構成を示す図である。
【図６】(ａ)，(ｂ)は本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの、グリル用の付加機能操作・表示部の操作・表示位置への移行前および移行後の状態を示す図である。
【図７】本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの、グリル用の付加機能操作・表示部の構成を示す図である。
【図８】本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの構成を示す図である。
【図９】本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの平衡検出と、平衡検出温度および焦げ付き防止措置開始温度（消火温度）を説明するためのタイムチャートである。
【図１０】本願発明の実施例にかかるグリル付きガスコンロの焦げ付き防止動作を説明するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【００６１】
１ａ      標準バーナ
１ｂ      高火力バーナ
１ｃ      小バーナ
２ａ      上側バーナ（グリルバーナ）
２ｂ、２ｃ      下側バーナ（グリルバーナ）
３        流量制御弁
４        グリル部
７        点火プラグ
８        熱電対
９        温度センサ（鍋底温度センサ）
１０      器具本体
１１      元ガス供給路（主ガス配管）
１２      元ガス電磁弁（遮断弁）
１３ａ    標準バーナ用分岐路
１３ｂ    高火力バーナ用分岐路
１３ｃ    小バーナ用分岐路
１３ｄ    グリルバーナ用分岐路
１９      位置センサ
２１      加熱状態調節部
２１ａ    標準バーナ操作部
２１ｂ    高火力バーナ操作部
２１ｃ    小バーナ操作部
２２      グリルバーナ操作部
２３      燃焼表示ランプ
２４      電源スイッチ
２５      電源ランプ
３２      バーナ用の付加機能操作・表示部
３３      グリル用の付加機能操作・表示部
３４      手動操作部  
５１      五徳
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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