(57)【要約】【課題】過剰な蓄熱を行わず、使用者に湯切れの不安感を抱かせることのない蓄熱式給湯システムを提供する。【解決手段】貯湯タンク１を備えた蓄熱式給湯システムにおいて、操作装置５の表示部３１に、貯湯タンク１の蓄熱可能容量（いわゆる満蓄状態の表示）と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１の蓄熱表示と、目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２の蓄熱表示とを備えさせ、これらを相互に切り替え表示できるようにする。これにより、実際の蓄熱量を蓄熱可能容量と目標蓄熱量の双方と対比できるようにし、不用意な湯切れの心配を生じるのを防止する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蓄熱タンクを備えた蓄熱式給湯システムにおいて、その蓄熱タンクにおける目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する表示手段を備えたことを特徴とする蓄熱式給湯システム。
【請求項２】
前記目標蓄熱量が、制御手段が備える学習機能によって設定される学習値であることを特徴とする請求項１に記載の蓄熱式給湯システム。
【請求項３】
前記表示手段は、前記蓄熱タンクの蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１表示モードと、前記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２表示モードとを相互に切り替え表示可能とされたことを特徴とする請求項１または２に記載の蓄熱式給湯システム。
【請求項４】
前記蓄熱タンクへの蓄熱量を追加させるための指示操作手段が備えられ、その指示操作手段により、蓄熱量の追加指示の入力がなされたことを条件に、前記表示手段に、前記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能な表示がなされることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の蓄熱式給湯システム。
【請求項５】
前記指示操作手段により、蓄熱量の追加指示の入力がなされ、前記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とが対比可能に表示された際に、前記目標蓄熱量に対する実際の蓄熱量の割合が所定値以上である場合は、所定の確認操作が要求されることを特徴とする請求項４に記載の蓄熱式給湯システム。
【請求項６】
前記表示手段は、少なくとも前記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを蓄熱タンクに模した図形によって表現することを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の蓄熱式給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は蓄熱式給湯システムに関し、より詳細には、温水を貯湯する蓄熱タンクを備えた蓄熱式給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の給湯システムにおいては、蓄熱タンク内の蓄熱量を表示する表示手段が備えられており、ユーザ（使用者）はかかる表示手段を視認することで蓄熱タンク内の蓄熱量を認識することができ、蓄熱タンク内の残蓄熱量が少ない場合には、手動操作により加熱手段を作動させて蓄熱タンク内の温水の沸き増しが行えるように構成されている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特許第３８５５９３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、このような給湯システムにおける蓄熱タンク内の温水の温度（蓄熱量）制御は、制御手段の学習機能に基づいて行われている。すなわち、制御手段が日頃の温水の使用状況を監視し、その監視結果に基づいて必要な蓄熱量（学習値）を設定し、蓄熱タンク内の残蓄熱量が少なくとも上記学習値を超えるように適宜蓄熱タンクの沸き増しを行う制御が行われている。
【０００５】
しかし、このような学習機能を備えた給湯システムにおいては、学習値として設定される蓄熱量が少なく蓄熱タンク内の残蓄熱量が少ない場合があり、かかる場合に上記表示手段で蓄熱タンク内の残蓄熱量を視認したユーザが湯切れ（残湯量不足）を心配するあまり手動操作により沸き増しを行うことがある。このような沸き増し操作は、蓄熱タンク内に必要以上の熱量を蓄えるものであり、加熱手段による無駄なエネルギー消費の一因となっていた。
【０００６】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、過剰な蓄熱を行わず、使用者に湯切れの不安感を抱かせることのない蓄熱式給湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明に係る蓄熱式給湯システムは、蓄熱タンクを備えた蓄熱式給湯システムにおいて、その蓄熱タンクにおける目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する表示手段を備えたことを特徴とする。
【０００８】
すなわち、本発明の蓄熱式給湯システムでは、表示手段が蓄熱タンクにおける目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示するように構成されるので、ユーザは表示手段を視認することにより蓄熱タンクの実際の蓄熱量が目標蓄熱量に対してどの程度あるか（換言すれば、給湯等に必要な十分な蓄熱量があるか）を容易に把握することができる。したがって、たとえば、蓄熱タンクの実際の蓄熱量が蓄熱タンクの蓄熱可能容量（いわゆる満蓄状態の表示）未満であっても目標蓄熱量に近い値であれば、ユーザが湯切れの心配を抱くことがなくなり、無駄なエネルギー消費を抑制することができる。
【０００９】
そして、本発明の蓄熱式給湯システムは、その好適な実施態様として、上記目標蓄熱量が、制御手段が備える学習機能によって設定される学習値であることを特徴とする。
【００１０】
すなわち、この実施態様では、上記目標蓄熱量として制御手段が備える学習機能によって設定される学習値が用いられるので、ユーザは、実際の蓄熱量が学習機能によって設定される蓄熱量（学習値）を超えているかを容易に把握できる。したがって、たとえば、学習機能で予測される範囲での通常の使用時（日常と同様な給湯運転しか行わないとき）において、ユーザが無用な湯切れの心配を抱くことが防止され得る。
【００１１】
また、本発明は、他の好適な実施態様として、上記表示手段が、上記蓄熱タンクの蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１表示モードと、上記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２表示モードとを相互に切り替え表示可能とされたことを特徴とする。
【００１２】
すなわち、この実施態様では、表示手段が、蓄熱タンクの蓄熱可能容量（いわゆる満蓄状態の表示）と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１表示モードと、目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２表示モードの２つの表示モードを備え、相互に切り替え表示できるように構成されることから、これらの表示モード間で表示の切り替えを行うことによって、実際の蓄熱量を蓄熱可能容量と目標蓄熱量の双方と対比できるので、蓄熱タンクの蓄熱量をより正確に把握することができる。したがって、この実施態様においてもユーザが無用な湯切れの心配を抱くことが防止され得る。
【００１３】
また、本発明は、他の好適な実施態様として、上記蓄熱タンクへの蓄熱量を追加させるための指示操作手段が備えられ、その指示操作手段により、蓄熱量の追加指示の入力がなされたことを条件に、上記表示手段に、上記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能な表示がなされることを特徴とする。そして、この実施態様においては、さらに、上記指示操作手段により、蓄熱量の追加指示の入力がなされ、上記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とが対比可能に表示された際に、上記目標蓄熱量に対する実際の蓄熱量の割合が所定値以上である場合は、所定の確認操作が要求されることを特徴とすることができる。
【００１４】
すなわち、この実施態様では、蓄熱タンクへの蓄熱量を追加させるための指示操作手段によって蓄熱量の追加指示が入力されると、表示手段に目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能な表示がなされるので、指示操作手段の操作時に、ユーザは目標蓄熱量に対して実際の蓄熱量がどの程度あるかを確認することができる。したがって、たとえば、実際の蓄熱量が目標蓄熱量を超えているような場合には、蓄熱量の追加指示をキャンセルするなどの措置をとることができるようになり、無駄なエネルギー消費を抑制することができる。また、指示操作手段の操作に応じて目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示した際に、目標蓄熱量に対する実際の蓄熱量の割合が所定値以上である場合には所定の確認操作を要求するように構成しておくことで、たとえば、この確認操作がなされない限り蓄熱量の追加指示の操作を制御手段が受け付けないようにしておくことで、無用な蓄熱量の追加が行われないようにすることができる。
【００１５】
また、本発明は、他の好適な実施態様として、上記表示手段は、少なくとも上記目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを蓄熱タンクに模した図形によって表現することを特徴とする。
【００１６】
すなわち、目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを蓄熱タンクに模した図形によって表現することにより、ユーザは目標蓄熱量と実際の蓄熱量との関係を直感的に認識できるようになり、ユーザが無用な湯切れの心配を抱くことの防止効果をより効果的に果たすことができるようになる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の蓄熱式給湯システムによれば、蓄熱タンクを備えた蓄熱式給湯システムにおいて、その蓄熱タンクにおける目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する表示手段が備えられるので、ユーザは表示手段を視認することによって蓄熱タンクの実際の蓄熱量が目標蓄熱量に対してどの程度あるかを容易に把握することができ、無用な湯切れの心配を抱くことが防止され、無駄なエネルギー消費を抑制することができる。
【００１８】
また、上記表示手段が、蓄熱タンクの蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１表示モードと目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２表示モードとを相互に切り替え表示可能とされることにより、ユーザはこれらの表示を切り替えることにより蓄熱タンクの蓄熱量を正確に把握することができるようになり、無用な湯切れの心配を抱くことをより一層防止することができる。
【００１９】
さらに、蓄熱タンクへの蓄熱量を追加させるための指示操作手段により、蓄熱量の追加指示の入力がなされたことを条件に、表示手段に目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能な表示がなされるようにすることにより、蓄熱量の追加指示の撤回を促すことができ、また、その際に、目標蓄熱量に対する実際の蓄熱量の割合が所定値以上である場合には所定の確認操作を要求することで、無用な蓄熱量の追加が行われないようにすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
実施形態１
図１は本発明を適用した蓄熱式給湯システムの一例を示す概略構成図であり、図２は同蓄熱式給湯システムにおける表示手段の表示態様の一例を示す説明図である。
【００２１】
ここで、この図１に示す蓄熱式給湯システムは、蓄熱タンクとして温水を貯湯する貯湯タンクを備え、該貯湯タンク内の湯水の沸き上げにガスエンジン等の排熱を利用するタイプの給湯システムであり、図示のように、貯湯タンク１と、排熱回収用の熱交換器２と、給湯用の補助熱源機３とを主要部として備えるとともに、該給湯システムの制御手段４と、該制御手段４に対して操作指令を与える操作装置５とを備えて構成されている。なお、図において、６は水源からの水を導入するための給水管を、７は本システムから出湯される温水を出湯栓（図示せず）に導入するための給湯管を示している。
【００２２】
貯湯タンク１は、タンク内に温度成層を形成させつつ温水を貯湯する公知の態様の蓄熱タンクであって、この貯湯タンク１には、図示のように、その高さ方向に複数（図示例では４個）の温度センサ１１ａ〜１１ｄが備えられている。これらの温度センサ１１ａ〜１１ｄは、それぞれ貯湯タンク１内の湯水の温度を検知する検知手段として機能するとともに、貯湯タンク１内の蓄熱量、すなわち、所定温度以上あるいは所定の温度範囲にある温水の残存量（残湯量）を検知するための残湯量検知手段として機能する。つまり、これら温度センサ１１ａ〜１１ｄが貯湯タンク１の高さ方向に配設されることにより、制御手段４において貯湯タンク１内に形成される温水の温度成層の状態が監視できるように構成されている。
【００２３】
また、貯湯タンク１の頂部および底部には、後述する各種配管と貯湯タンク１とを接続するための接続部（頂部には頂部接続部１２、底部には底部接続部１３）が設けられており、これら接続部１２，１３を介して貯湯タンク１への湯水の流入出が行われるようにされている。
【００２４】
具体的には、頂部接続部１２には、貯湯タンク１に貯留されている温水を後述する湯水混合弁８に導入するための混合弁湯側流路１４と、上記排熱回収用の熱交換器２で加熱された温水を貯湯タンク１に導入するための加熱戻り流路１５とが接続されている。一方、底部接続部１３には、上記給水管６から分岐された貯留用給水流路１６と、上記熱交換器２に加熱用の湯水を導入するための加熱往き流路１７とが接続されている。
【００２５】
上記排熱回収用の熱交換器２は、図示しないガスエンジンなどで発生する排熱を利用して温水を生成するための加熱手段であって、上述したように、この熱交換器２は上記貯湯タンク１と配管（流路で）接続されている。具体的には、この熱交換器２には上記加熱往き流路１７と加熱戻り流路１５とが接続されている。そして、上記加熱往き流路１７には湯水を強制循環させるための循環ポンプ２０と、熱交換器２に導入される湯水の温度を検知するための温度センサ２１とが設けられている。なお、循環ポンプ２０は加熱戻り流路１５側に設けられていてもよい。
【００２６】
この熱交換器２による加熱運転の開始／停止は、上記制御手段４によって制御されている。すなわち、本実施形態では、この熱交換器２はガスエンジンなどの排熱回収を行う熱交換器として構成されていることから、熱交換器２で加熱運転を行う際には、上記制御手段４がガスエンジンなどの熱源を駆動させる制御を行うように構成されている。
【００２７】
上記給湯用の補助熱源機３は、上記湯水混合弁８と給湯流路１８を介して接続された給湯装置であって、湯水混合弁８から供給される温水の温度が低い場合などに当該温水を所望の温度まで昇温させるために用いられる補助的な給湯装置である。この給湯装置は、ガスやオイルを燃料とする公知の態様の燃焼加熱式の給湯器で構成されており、この補助熱源機３の制御部（図示せず）が上記制御手段４と通信接続され、該制御手段４による制御を受けることによって上述した補助的な動作を行うように構成されている。
【００２８】
ここで、上記湯水混合弁８は、３つのポートのうちの２つのポートに上記混合弁湯側流路１４と給湯流路１８とが接続され、他の１のポートに給水管６から分岐された給湯用給水流路１９が接続された三方弁で構成されている。そして、上記給湯流路１８は補助熱源機３の入水管３ａに接続され、補助熱源機３の出湯管３ｂは上記給湯管７に接続されている。なお、給湯流路１８には補助熱源機３への入水温度を検知する温度センサ２２が設けられ、また給湯管７には流量制御弁２３と給湯温度を検知する温度センサ２４とが設けられている。さらに、給湯用給水流路１９には給水管６から供給される水の温度を検知する温度センサ２５が設けられている。なお、図において、２６〜２８は給水管６への逆流を防止する逆止弁を示している。
【００２９】
上記制御手段４は、給湯システムの全体を制御するための制御装置であり、制御用の各種プログラムやデータを備えたマイコンを有して構成されている。そして、この制御手段４は、後述する操作装置５から与えられる制御信号や上述した各種センサ類からの検知信号等に基づいて給湯システム各部の動作を制御するとともに、給湯システムの状態を上述した各種センサ類からの検知信号に基づいて監視し、後述する操作装置５の表示部３１において該給湯システムの状態を表示できるようにしている（詳細は後述する）。
【００３０】
上記操作装置５は、制御手段４に対して操作指令を与えるための操作装置、つまり、給湯システムのリモコンであって、給湯システムに対する各種操作指令を入力するための操作部３０と、上記制御手段４との通信に基づいて該給湯システムの状態を表示する表示部（表示手段）３１を主要部として備えた公知の態様のリモコンで構成されている。この操作装置５は、たとえば、台所や居間などユーザが利用しやすい適所に配設され、上記制御手段４とは有線または無線により通信接続される。
【００３１】
なお、この操作装置５における表示部３１としては、後述する蓄熱表示を視認性良く表示できるように、液晶表示パネルや蛍光表示管など、文字や図形の表示が可能な表示デバイスが使用される。
【００３２】
次に、このようにして構成された給湯システムの動作について説明する。この給湯システムは、その動作にあたり、貯湯モードと給湯モードとを備えており、各動作モードにおいて上記制御手段４は以下のような動作制御を行う。
【００３３】
Ａ．貯湯モード
貯湯モードは、ガスエンジンなどの排熱を利用して貯湯タンク１内の温水を沸き上げるための動作モードである。給湯システムが貯湯モードで動作する場合、制御手段４は、熱交換器２の熱源となるガスエンジンなどを起動して、熱交換器２において排熱回収ができるようにする。
【００３４】
そして、この状態で上記循環ポンプ２０を作動させて加熱往き流路１７に強制循環を起こさせ、これにより貯湯タンク１の底部に貯留されている低温の湯水（貯湯タンク１内の温度成層によりタンク底部には低温の湯水が貯留している）を底部接続部１３から加熱往き流路１７に吸い出し、熱交換器２で加熱昇温させて、加熱戻り流路１５、頂部接続部１２を経て貯湯タンク１の上部に導入する。これにより、貯湯タンク１の上部に加熱された温水が導入され、貯湯タンク１内の湯水が徐々に昇温される。
【００３５】
ここで、この貯湯モードは、制御手段４により自動的にまたは操作装置５の操作部３０の手動操作により実行可能とされている。
【００３６】
自動的に行われる貯湯モードは以下のようにして行われる。すなわち、制御手段４には給湯システムにおける給湯動作の実施状況（熱負荷の使用状況）を学習する学習機能が備えられており、この学習機能に基づいて、給湯時（熱負荷使用時）に貯湯タンク１内の温水が不足するいわゆる湯切れが生じないように制御手段４が適宜貯湯モードを実行する。
【００３７】
この自動的に行われる貯湯モードにおいては、制御手段４は学習機能に基づいて貯湯タンク１の目標蓄熱量（具体的には、貯湯タンク１内の目標湯量）を設定し、この設定値（学習値）に到達するまで貯湯モードを継続して貯湯タンク１内の沸き増しを行う。そしてこの間、制御手段４は上記温度センサ１１ａ〜１１ｄの検出信号を監視し、貯湯タンク１内に目標蓄熱量に相当する温水（残湯量）が貯湯されると貯湯モードを解除する。したがって、この自動的に行われる貯湯モードによれば、貯湯タンク１内には学習機能に基づいて必要とされる温水が貯湯タンク１に貯留されることとなる。なお、貯湯モードが解除されると上記循環ポンプ２０は停止され、加熱往き流路１７における強制循環も停止される。
【００３８】
なお、熱負荷の使用状況の学習機能としては、従来の貯湯式給湯システムにおいて用いられている学習機能と同じ学習機能が好適に利用される。たとえば、制御手段４に熱負荷の使用状況を所定期間にわたって監視・記憶させ、そのデータに基づいて１日の熱負荷の使用状況を制御手段４が想定するといった方法が採用される。そして、上記目標蓄熱量の設定は、この学習機能において想定される１日の熱負荷の使用を賄える量の残湯量が貯湯タンク１に貯留されるように設定される。
【００３９】
一方、手動操作による貯湯モードは、操作装置５に設けられる操作部３０において、貯湯モードの実行を指令する所定操作が行われることにより開始される。すなわち、操作部３０には貯湯タンク１の蓄熱量（残湯量）を所定量だけ追加させるための指示操作手段（たとえば、貯湯開始を指示するための操作スイッチ）が設けられ、この指示操作手段の操作がなされると強制的に貯湯モードが開始される。この手動操作による貯湯モードは、残湯量を一定量だけ増加させるように設定しておくことができるほか、貯湯タンク１が満蓄状態（つまり、貯湯タンク１が温水で満たされた状態）となるまで貯湯モードを維持するように設定しておくことができる。
【００４０】
この手動操作による貯湯モードに関連して、操作装置５の表示部３１には、貯湯タンク１の蓄熱可能容量（満蓄状態における蓄熱量）と実際の蓄熱量とが対比可能に表示されるようにされている。図２(a)は、この蓄熱量表示の一例を示している。この図２(a)に示す蓄熱量表示は、蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを貯湯タンク１における温水の残量（残湯量）に換算して表示したものであり、具体的には、貯湯タンクに模して実線で表わした略矩形の枠４１内に蓄熱可能容量を複数のコマ４２（図示例では６個のコマ４２ａ〜４２ｆ）で表示し、このコマ４２のうち、実際の蓄熱量に相当する残湯量に対応するコマ（図示例ではコマ４２ａ〜４２ｃの３コマ）を反転表示（たとえば、当該コマのみを図示のように黒く表示したり、当該コマのみを点滅させたりするなど、他のコマとは異なるように表示）させることにより表示している。
【００４１】
Ｂ．給湯モード
給湯モードは、貯湯タンク１内に貯留された温水を利用して給湯を行うための動作モードである。給湯システムがこの給湯モードで動作する場合、制御手段４は、湯水混合弁８の３ポートすべてを開いた状態とする。
【００４２】
そして、この状態で出湯栓（図示せず）が開かれる等して給水管６から低温の水が導入されると、この低温の水の一部が貯留用給水流路１６、底部接続部１３を介して貯湯タンク１の底部に流入する。これに伴い、貯湯タンク１の上部に貯留されている高温の温水が押し出されて頂部接続部１２，混合弁湯側流路１４を介して湯水混合弁８の温水入力ポートに導入される。その一方、上記給水管６から導入される低温の水の残部は、給湯用給水流路１９を介して湯水混合弁８の冷水入力ポートに導入される。このようにして、湯水混合弁８の温水入力ポートと冷水入力ポートに温水と低温の水（冷水）が導入され、湯水混合弁８で混合される。
【００４３】
このとき、制御手段４は、給湯流路１８を流れる温水の温度を温度センサ２２により検知し、この温度が給湯設定温度（給湯栓からの出湯予定温度）と同等である場合には補助熱源機３を作動させずに、給湯流路１８を流れる温水をそのまま給湯管７から出湯させる。これに対して、温度センサ１８により検知される温度が給湯設定温度よりも低い場合、制御手段４は、補助熱源機３を作動させて給湯管７から出湯される温水の温度（温度センサ２４で検知される温度）が給湯設定温度となるようにする。
【００４４】
ところで、このように構成された給湯システムにおいて、本発明では、操作装置５の表示部３１に、上述した貯湯タンク１の蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する蓄熱量表示（以下、これを「第１の蓄熱表示」と称する）とは別に、貯湯タンク１における目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する蓄熱量表示（以下、これを「第２の蓄熱表示」と称する）が行えるように構成されている。換言すれば、操作装置５の表示部３１は、上記第１の蓄熱表示を表示する第１表示モードと、上記第２の蓄熱表示を表示する第２表示モードとを備えて構成されている。
【００４５】
図２(b)は、この第２の蓄熱量表示の一例を示している。図示のように、この第２の蓄熱表示は、貯湯タンクに模して破線で表わした略矩形の枠４３内に目標蓄熱量を複数のコマ４４（図示例では６個のコマ４４ａ〜４４ｆ）で表示し、この目標蓄熱量に対して、実際の蓄熱量に相当する残湯量に対応するコマ（図示例ではコマ４４ａ〜４４ｅの５コマ）を反転表示（たとえば、当該コマのみを図示のように黒く表示したり、当該コマのみを点滅させたりするなど、他のコマとは異なるように表示）させることにより表示している。
【００４６】
この第２の蓄熱表示は、上記第１の蓄熱表示と同時に（第１の蓄熱表示と並べて）上記表示部３１に表示するように構成することも可能であるが、本実施形態では、上記第１の蓄熱表示と相互に切替えて表示するように構成される。
【００４７】
たとえば、普段は表示部３１に上記第１の蓄熱表示を表示しておき、操作装置５の操作部３０において第２の蓄熱表示を要求する所定操作が行われた場合に、操作装置５の制御部（図示せず）が上記第１の蓄熱表示を停止させて、この第１の蓄熱表示に代えて（第１の蓄熱表示がなされていた場所に）第２の蓄熱表示を表示するように構成される。このように、本実施形態では、第２の蓄熱表示は第１の蓄熱表示の表示部分を利用して表示されるように構成しているので、その表示態様は第１の蓄熱表示と同様の表示態様（具体的には、貯湯タンクに模した枠内に複数のコマを表示する態様）が好適に採用される。そして、これにより表示部３１の表示プログラムをわずかに改変するだけで第２の蓄熱表示を行うことが可能となる。つまり、表示プログラムの大幅な改変や表示デバイスの変更を必要とすることなく本発明を適用することが可能とされている。
【００４８】
なお、図２(b)に示す第２の蓄熱表示においては、上述した第１の蓄熱表示と誤認されないように、貯湯タンク１を模した枠４３を破線で表示するようにしているが、この第２の蓄熱表示は上記第１の蓄熱表示の表示態様を利用するものであれば、たとえば、図３(a),(b)に示すように蓄熱可能容量も併せて表示するように構成することもできる。具体的には、図３(a)では、第１の蓄熱表示と同様に枠４３内のコマ４４ａ〜４４ｆで蓄熱可能容量を表現しつつ、これに対する目標蓄熱量に対応する位置に破線を表示（図示例では、コマ４４ｃと４４ｄの間に表示）し、実際の蓄熱量に相当する残湯量に対応するコマ（図示例ではコマ４４ａ〜４４ｃの３コマ）を反転表示させている。また、図３(b)では、図３(a)と同様に、コマ４４ａ〜４４ｆで蓄熱可能容量を表現しつつ、目標蓄熱量に対応する蓄熱量に相当する部分（範囲）４５を特定の色などを使って表示（図示例では網掛けで表示）し、実際の蓄熱量に相当する残湯量に対応するコマ（図示例ではコマ４４ａ〜４４ｃの３コマ）を反転表示させている。要は、この第２の蓄熱表示においては、少なくとも貯湯タンク１における目標蓄熱量と実際の蓄熱量とが対比可能に表示されていればよい。
【００４９】
このように、本実施形態に示す給湯システムでは、操作装置５の表示部３１が上記第１の蓄熱表示を表示する第１表示モードと、上記第２の蓄熱表示を表示する第２表示モードとを備え、これらを相互に切り替え表示可能とされているので、たとえば、実際の蓄熱量が蓄熱可能容量に対して少ない場合であっても、ユーザは上記第２の蓄熱表示を視認することで目標蓄熱量との関係で実際の蓄熱量を把握することができる。したがって、目標蓄熱量に対して実際の蓄熱量が十分にある場合には湯切れの心配をしなくなり、手動操作で不要な貯湯モードへの移行がなされるのが防止でき、貯湯タンク１に過剰な蓄熱が行われるのを解消することができるようになる。
【００５０】
実施形態２
次に、本発明に係る給湯システムの第２の実施形態を図４に基づいて説明する。
【００５１】
すなわち、この第２の実施形態に示す給湯システムは、上述した実施形態１に示す給湯システムでは、上記第２の蓄熱表示を視認することなく手動操作で貯湯モードへの切り替えが行われる可能性があるため、手動操作により貯湯モードに切り替える際に強制的に第２の蓄熱表示を行わせる等の改変を加えたものである。その他の給湯システムの基本構成は上述した実施形態１に示す給湯システムと共通するので、構成が共通する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５２】
図４は、この第２の実施形態における動作手順を示すフローチャートである。この図４に示すように、本実施形態に示す給湯システムにおいては、給湯システムの運転スイッチがオンされている場合であって、該システムが通常の状態（貯湯モードに移行させる手動操作がなされていない状態）では、操作装置５の表示部３１には上記第１の蓄熱表示が表示される（図４ステップＳ１参照）。
【００５３】
そして、この状態で、ユーザが操作部３０の手動操作により貯湯モードに移行させる操作（上記指示操作手段の操作）が行われると（図４ステップＳ２においてYes）、この操作を受け付けた操作装置５の制御部（図示せず）は、表示部３１に上記第２の蓄熱表示を表示させる（図４ステップＳ３参照）。なお、手動操作により貯湯モードへの移行操作がなされない場合、操作装置５の制御部は、第１の蓄熱表示を表示した状態で当該手動操作があるか否かの監視を継続する（図４ステップＳ２参照）。
【００５４】
一方、手動操作により貯湯モードへの移行操作がなされ、表示部３１に上記第２の蓄熱表示を表示させると、次に、操作装置５の制御部は、目標蓄熱量に対する実際の蓄熱量の割合が所定値以上であるか否かを判断する（図４ステップＳ４参照）。すなわち、目標蓄熱量に一定値αを乗じて得た値より実際の蓄熱量が大きいか否かを判断する。
【００５５】
なお、ここで上記一定値αは、後述する確認操作を要求する閾値として機能するため、この値があまりに小さすぎても、また、大きすぎても確認操作を要求する意味が薄れてしまう。そのため、この一定値αは１に近い値（たとえば、０．５＜α≦１程度の範囲）に設定しておくのが好ましい。また、この判断は、操作装置５の制御部で行うように構成することができるほか、制御手段４で判断させてその結果を操作装置５の制御部が取得するように構成してもよい。
【００５６】
そして、この図４ステップＳ４の判断の結果、実際の蓄熱量が大きい、つまり、「目標蓄熱量×α＜実際の蓄熱量」の場合（図４ステップＳ４でYes）、貯湯モードへの移行は本来必要ないはずであるので、表示部３１に所定の確認を要求する表示を表示させる（図４ステップＳ５参照）。この確認を要求する表示はユーザに貯湯モードへの移行について再考を促すための表示である。この表示としては、単にユーザに再考を促す表示に止めることもできるが、たとえば、「現在、十分な貯湯がされています。追加の貯湯を行いますか？」といったように、所定の確認操作（操作部３０の所定操作）を要求するようにすることができる。本実施形態では、このような所定の確認操作を要求するように構成されている。
【００５７】
そして、操作部３１は、この確認操作がなされた場合に限り（図４ステップＳ６でYes）、制御手段４に対して貯湯モードへの移行を指示する制御信号を送信する（図４ステップＳ７参照）。つまり、本実施形態では、操作部３０の手動操作により貯湯モードに切り替える操作が行われても、この確認操作が行われない限り、制御手段４は貯湯モードに移行せずに給湯モードを維持するように構成されている。したがって、本実施形態では、実際の蓄熱量が目標蓄熱量に対して十分にあるときには、ユーザが不用意に貯湯モードへの移行操作を行っても直ちに貯湯モードには移行しないので、無駄なエネルギー消費を抑制することができるようになる。特に、ガスエンジンは一旦起動させると停止させるまでに時間が掛かってしまうという性質があるため、熱交換器２の熱源としてガスエンジンが用いられている場合、本実施形態のように確認操作を要求することでガスエンジンの無駄な起動を回避することができるという利点がある。
【００５８】
一方、この確認操作がなされない場合、本実施形態では、図４ステップＳ５に復帰して確認操作を要求する表示を継続するようにしているが、たとえば、一定時間内にこの確認操作がなされない場合には、操作装置５の制御部が貯湯モードへの移行操作をキャンセルして図４ステップＳ１に復帰するように構成することも可能である。なお、このように貯湯モードへの移行操作をキャンセルした場合、その旨を表示部３１に表示するなどしてユーザの注意を喚起するように構成しておくのが望ましい。
【００５９】
これに対して、図４ステップＳ４の判断の結果、実際の蓄熱量が大きくない、つまり、「目標蓄熱量×α≧実際の蓄熱量」の場合（図４ステップＳ４でNoの場合）は、貯湯モードに移行させなければ湯切れが発生するおそれがあるので、この場合には、操作装置５の制御部は、図４ステップＳ７に移行して、制御手段４に対して貯湯モードへの移行を指示する制御信号を送信する。これにより、制御手段４は貯湯モードに移行して貯湯タンク１の沸き増しが開始される。
【００６０】
このように、本実施形態の給湯システムにおいては、ユーザが手動操作により貯湯モードへの移行を指示する操作を行うと、貯湯タンク１の実際の蓄熱量が目標蓄熱量に対して所定割合以上であるか否かが判断され、その結果に応じて、貯湯モードへの移行の是非が判断されるとともに、必要に応じて貯湯モードへの移行を確認する確認操作が要求されるので、不用意に貯湯モードに移行することが抑制される。
【００６１】
なお、本実施形態では、実際の蓄熱量が目標蓄熱量に対して十分にあるときには確認操作を要求するように構成したが、たとえば、この確認操作を要求することなく制御手段４に貯湯モードへの移行を指示する制御信号を送信するように構成し、表示部３１に第２の蓄熱表示のみを行わせて、この表示によってユーザへの注意喚起を行うようにすることもできる。その場合、この第２の蓄熱表示を視認したユーザが貯湯モードを手動操作で解除できるように構成しておくのが好ましい。
【００６２】
なお、上述した実施形態はあくまでも本発明の好適な実施態様を示すものであって、本発明はこれらに限定されることなくその範囲内で種々の設計変更が可能である。
【００６３】
たとえば、上述した実施形態では、貯湯タンク１の蓄熱量を残湯量で表示するように構成した場合を示したが、たとえば、貯湯タンク１が温度成層を形成しないタイプの給湯システムなどにおいては、貯湯タンク１の蓄熱量として貯湯タンク１内の温水の温度を用いて表示するように構成することもできる。
【００６４】
なお、これに関連して、貯湯タンク１の貯湯方法には、（ａ）貯湯タンクに高温と低温の２層により温度成層を形成して貯湯する場合、（ｂ）貯湯タンクを均一に加熱して貯湯する場合、（ｃ）貯湯タンクを一旦、中温度で均一に加熱した後、その一部に１層の高温の温度成層を形成して貯湯する場合など様々の貯湯方法があるが、これらの場合における現在の蓄熱量や目標蓄熱量の算定方法の一例を示すと以下のとおりである。
【００６５】
すなわち、貯湯タンクに高温と低温の２層により温度成層を形成して貯湯する場合、上述した現在の蓄熱量は以下の数式（１）で表される（数式（１）において第１項が高温領域の蓄熱量、第２項が低温領域の蓄熱量）。
（Ｔｈ−Ｔｗ）・Ｑｈ＋（ＴＬ−Ｔｗ）（Ｑ−Ｑｈ）  ・・・（１）
この数式（１）において、Ｔｈは高温領域の温水の温度、ＴＬは低温領域の温水の温度、Ｔｗは入水温度、Ｑは貯湯タンクの全容量、Ｑｈは高温領域の容量を示している。そして、この数式（１）において、高温領域の温水の温度Ｔｈまたは低温領域の温水の温度ＴＬが給湯設定温度＋３℃よりも低い温度である場合には、貯湯タンク内の温水は給湯に利用できないため、当該第１項または第２項の蓄熱量はゼロとみなすようにされる。
これに対して、目標蓄熱量は以下の数式（２）で表される。
（Ｔｍａｘ−Ｔｗ）・Ｑ・α  ・・・（２）
この数式（２）において、Ｔｗは入水温度、Ｑは貯湯タンクの全容量、Ｔｍａｘは貯湯最高設定温度、αは目標蓄熱量に応じて変化する係数（０≦α≦１）を示している。
【００６６】
一方、貯湯タンクを均一に加熱して貯湯する場合、現在の蓄熱量は以下の数式（３）で表される。
Ｑ・（Ｔ−Ｔｗ）  ・・・（３）
この数式（３）において、Ｔは均一の貯湯温度、Ｔｗは入水温度、Ｑは貯湯タンクの全容量を示している。なお、この数式（３）の場合でも均一の貯湯温度Ｔが給湯設定温度＋３℃よりも低い温度である場合には、貯湯タンク内の温水は給湯に利用できないため蓄熱量はゼロとみなすようにされる。
これに対して、目標蓄熱量は以下の数式（４）で表される。
Ｑ・（Ｔｓ−Ｔｗ）  ・・・（４）
この数式（４）において、Ｔｓは目標蓄熱量に応じて変化する貯湯設定温度、Ｔｗは入水温度、Ｑは貯湯タンクの全容量を示している。
【００６７】
そして、貯湯タンクを一旦、中温度で均一に加熱した後、その一部に１層の高温の温度成層を形成して貯湯する場合においては、現在の蓄熱量は以下の数式（５）で表される（数式（５）において第１項が高温領域の蓄熱量、第２項が中温領域の蓄熱量）。
（Ｔｈ−Ｔｗ）・Ｑｈ＋（Ｔｍ−Ｔｗ）（Ｑ−Ｑｈ）  ・・・（５）
この数式（５）において、Ｔｈは高温領域の温水の温度、Ｔｍは中温領域の温水の温度、Ｔｗは入水温度、Ｑは貯湯タンクの全容量、Ｑｈは高温領域の容量を示している。そして、この数式（５）においても、高温領域の温水の温度Ｔｈまたは中温領域の温水の温度Ｔｍが給湯設定温度＋３℃よりも低い温度である場合には、貯湯タンク内の温水は給湯に利用できないため、当該第１項または第２項の蓄熱量はゼロとみなすようにされる。
なお、この場合の目標蓄熱量は数式を用いずに適宜設定される。
【００６８】
また、上述した実施形態では、貯湯タンク１の蓄熱量（残湯量）を複数の矩形状のコマ４２，４４を用いて表示した場合を示したが、このコマの形状は適宜設計変更可能であることはもちろん、コマ以外の態様、たとえば、数値を直接表示したり、あるいは棒グラフや円グラフのようなグラフを用いて表示するように構成することも可能である。
【００６９】
さらに、上述した実施形態では、貯湯タンク１の加熱手段として排熱を利用する熱交換器２を用いた場合を示したが、貯湯タンク１の加熱手段としてはこのような排熱回収型の熱交換器に限らず、たとえば、小型の給湯器や電気ヒータなどを用いることも可能である。
【００７０】
また、上述した給湯システムでは、補助熱源機３を備えた場合を示したが、本発明は貯湯タンク１を備えた給湯システムであれば、補助熱源機３を有さない給湯システムにも適用可能である。
【００７１】
また、上述した実施形態では、貯湯タンク１内の温水（高温水）を直接給湯に利用するタイプの給湯システムを示したが、貯湯タンク（蓄熱タンク）内の蓄熱と上水とを熱交換器を介して熱交換させることによって上水を加熱し、給湯するタイプの給湯システムにも本発明は適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明に係る蓄熱式給湯システムの一例を示す概略構成図である。
【図２】同蓄熱式給湯システムにおける表示手段の表示態様の一例を示す説明図であり、図２(a)は、貯湯タンクの蓄熱可能容量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第１の蓄熱表示の一例を示しており、図２(b)は、貯湯タンクにおける目標蓄熱量と実際の蓄熱量とを対比可能に表示する第２の蓄熱表示の一例を示している。
【図３】同蓄熱式給湯システムの表示手段における第２の蓄熱表示の他の実施例を示す説明図である。
【図４】同蓄熱式給湯システムの第２の実施形態における動作手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００７３】
１              貯湯タンク
２              排熱回収用の熱交換器
３              給湯用の補助熱源機
４              制御手段
５              操作装置
６              給水管
７              給湯管
８              湯水混合弁
１１ａ〜１１ｄ  温度センサ
１２            頂部接続部
１３            底部接続部
２０            循環ポンプ
３０            操作部（指示操作手段）
３１            表示部（表示手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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