(57)【要約】【課題】配設位置の自由度を向上できるキャビネット及び、そのキャビネットが配設されたトイレユニットを提供すること。【解決手段】サイドキャビネット１０は、キャビネット本体１１に対して扉１２が上下方向に移動し、扉１２が前面側に突出することなく開閉動作を行うことができる。よって、サイドキャビネット１０の前面側のスペースが狭くても扉１２の開閉動作を行うことができるので、サイドキャビネット１０を狭い室内であるトイレＴ内に配設する場合の配設位置の自由度を向上できる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略箱状に形成され前面側に開口部を有するキャビネット本体と、
そのキャビネット本体の開口部を覆って閉鎖すると共に、下方向に移動して前記開口部を開放する扉と、
その扉の下方に取り付けられる扉側係止部材と、
その扉側係止部材と係止可能に構成され、前記キャビネット本体の底壁下面に取り付けられる本体側係止部材とを備えていることを特徴とするキャビネット。
【請求項２】
前記扉は、前記キャビネット本体より下方に突出して形成され、
前記扉側係止部材は、前記扉の前記キャビネット本体側の面であってそのキャビネット本体より下方に突出した部分に取り付けられていることを特徴とする請求項１記載のキャビネット。
【請求項３】
前記扉側係止部材または本体側係止部材の一方の係止部材は、
前記底壁下面または前記扉の下方に取り付けられるベース部材と、
そのベース部材に揺動可能に取り付けられる揺動部材と、
その揺動部材の一端側に設けられ、前記扉側係止部材または本体側係止部材の他方の係止部材に係止される爪部と、
その爪部と前記他方の係止部材との係止を維持する方向へ前記揺動部材を付勢する付勢部材と、
前記揺動部材の他端側に設けられ、前記付勢部材の反付勢方向へ前記爪部を移動させる場合に操作される操作部とを有して構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のキャビネット。
【請求項４】
請求項１から３のいずれかに記載のキャビネットと、便器装置とを備えたトイレユニットであって、
前記キャビネットは、前記扉の横方向と前記便器装置の前奥方向とがほぼ並行になるように、前記便器装置の側方に配設されるものであることを特徴とするトイレユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キャビネット及びトイレユニットに関し、特に、配設位置の自由度を向上できるキャビネット及び、そのキャビネットが配設されたトイレユニットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特開２００４−３０５４９２号公報（以下「特許文献１」と称す）には、略箱状に形成されるキャビネット本体の前面側の開口部を上下２枚の扉により覆うキャビネットが開示されている。このキャビネットは、上側の扉が、上端を回転軸として前方上側に跳ね上げられることで開放され、下側の扉が、キャビネット本体の両側壁に設けられたアームにより前方下側にスイングしつつ開放されるように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１６９８７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１のキャビネットでは、上側の扉は、上端を回転軸として前方上側に跳ね上げることにより開放されるので、キャビネット本体の前面側に扉の可動領域が必要になる。その結果、特許文献１のキャビネットを狭い室内に配設する場合、他の設置物との干渉を避けるために、その配設位置の自由度が低下するという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、配設位置の自由度を向上できるキャビネット及び、そのキャビネットが配設されたトイレユニットを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するために請求項１記載のキャビネットは、略箱状に形成され前面側に開口部を有するキャビネット本体と、そのキャビネット本体の開口部を覆って閉鎖すると共に、下方向に移動して前記開口部を開放する扉と、その扉の下方に取り付けられる扉側係止部材と、その扉側係止部材と係止可能に構成され、前記キャビネット本体の底壁下面に取り付けられる本体側係止部材とを備えている。
【０００７】
請求項２記載のキャビネットは、請求項１記載のキャビネットにおいて、前記扉は、前記キャビネット本体より下方に突出して形成され、前記扉側係止部材は、前記扉の前記キャビネット本体側の面であってそのキャビネット本体より下方に突出した部分に取り付けられている。
【０００８】
請求項３記載のキャビネットは、請求項１又は２に記載のキャビネットにおいて、前記扉側係止部材または本体側係止部材の一方の係止部材は、前記底壁下面または前記扉の下方に取り付けられるベース部材と、そのベース部材に揺動可能に取り付けられる揺動部材と、その揺動部材の一端側に設けられ、前記扉側係止部材または本体側係止部材の他方の係止部材に係止される爪部と、その爪部と前記他方の係止部材との係止を維持する方向へ前記揺動部材を付勢する付勢部材と、前記揺動部材の他端側に設けられ、前記付勢部材の反付勢方向へ前記爪部を移動させる場合に操作される操作部とを有して構成されている。
【０００９】
請求項４記載のトイレユニットは、請求項１から３のいずれかに記載のキャビネットと、便器装置とを備えており、前記キャビネットは、前記扉の横方向と前記便器装置の前奥方向とがほぼ並行になるように、前記便器装置の側方に配設されるものである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１記載のキャビネットによれば、キャビネット本体の前面側の扉は、上下方向に移動して開口部の開閉動作を行うので、キャビネットの前面側のスペースが狭くても扉の開閉動作を行うことができる。よって、狭い室内におけるキャビネットの配設位置の自由度を向上できるという効果がある。
【００１１】
また、扉側係止部材は扉の下方に取り付けられ、本体側係止部材はキャビネット本体の底壁下面に取り付けられるので、キャビネット本体の開口部が開放された場合に両係止部材が邪魔にならず、収納物の出し入れがし易くなるという効果がある。
【００１２】
請求項２記載のキャビネットによれば、請求項１記載のキャビネットの奏する効果に加え、扉側係止部材は、扉のキャビネット本体側の面であってそのキャビネット本体より下方に突出した部分に取り付けられるので、前面側からキャビネットを視認した場合に、扉側および本体側係止部材を扉により隠すことができ、キャビネットの見栄えを向上できるという効果がある。
【００１３】
また、扉は、キャビネット本体より下方に突出しているので、その突出した部分を持って扉の開閉動作を行うことができる。よって、扉は、前面側に取っ手などを設けずに平面にできるので、キャビネットの見栄えを向上できるという効果がある。なお、扉の前面側が平面になるので、取っ手に手が当たり怪我をしたり、取っ手に物が当たり破損するなどの弊害の発生も防止できるという効果がある。
【００１４】
請求項３記載のキャビネットによれば、請求項１又は２に記載のキャビネットの奏する効果に加え、扉側係止部材と本体側係止部材との係止は、一方の係止部材に設けられた揺動部材が付勢手段により付勢され、揺動部材の一端側の爪部と他方の係止部材とが係止されることで維持される。ここで、揺動部材の他端側に設けられた操作部を操作することで、爪部が付勢手段の反付勢方向へ移動して爪部と他方の係止部材との係止を解除できる。爪部と他方の係止部材との係止が解除されると、扉は自重により下方に移動可能になるので、操作部を操作するという簡単な操作により扉の開放動作を行うことができるという効果がある。
【００１５】
請求項４記載のトイレユニットによれば、請求項１から３のいずれかに記載のキャビネットは、扉の横方向と便器装置の前奥方向とがほぼ並行となるように、便器装置の側方に配設される。そして、キャビネットは、扉が下方に移動するので、便器装置との間が狭くても扉の開閉動作を行うことができる。よって、キャビネットを便器装置の側方に配設可能となるので、キャビネットの配設位置の自由度を向上したトイレユニットを提供できるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態のサイドキャビネット及び中央キャビネットが配設されたトイレの全体を示した斜視図である。
【図２】サイドキャビネットの開口部が扉により閉鎖された状態を示した斜視図である。
【図３】サイドキャビネットの開口部が開放された状態を示した斜視図および正面図である。
【図４】サイドキャビネットの背面視の一部分を示した図である。
【図５】各キャビネットが配設されたトイレの全体を示した斜視図である。
【図６】第２実施形態のキャビネットを示した側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図１は、本発明の一実施形態のサイドキャビネット１０及び中央キャビネット２０が配設されたトイレＴの全体を示した斜視図である。図１において、矢印Ｘは、各キャビネット１０，２０の左右（横）方向（便器装置Ｓの前奥方向）を示しており、矢印Ｙは、各キャビネット１０，２０の奥行き方向（便器装置Ｓの左右方向）を示しており、矢印Ｚは、各キャビネット１０，２０（便器装置Ｓ）の上下方向を示している。
【００１８】
本実施形態の各キャビネット１０，２０は、扉１２，２２（図５参照）を上下方向に移動して開閉動作させることで、狭い室内であるトイレＴ内の便器装置Ｓとの干渉を抑え、各キャビネット１０，２０の配設位置の自由度を向上したものである。更に、キャビネット本体１１，２１（図５参照）と扉１２，２２とを係止するための係止部材１５，１６（図２参照），２５，２６を、扉１２，２２の裏面に隠して各キャビネット１０，２０の見栄えを向上すると共に、キャビネット本体１１，２１の開口部１１ｆ（図２参照），２１ｆが開放された場合に係合部材１５，１６，２５，２６が邪魔にならずに、収納物の出し入れをし易くしたものである。このように構成された各キャビネット１０，２０について、以下に説明する。
【００１９】
図１に示すように、トイレＴは、床面Ｆと、４つの壁面Ｗ（２つの壁面Ｗは図示せず）と、天井面（図示せず）とにより囲まれている。なお、以下の説明では、便器装置Ｓの奥方（矢印Ｘ方向の左奥方）の壁面を壁面Ｗ１とし、便器装置Ｓの側方（矢印Ｙ方向の右奥方）の壁面をＷ２として説明する。
【００２０】
トイレＴ内には、主に、壁面Ｗ２に奥壁が隣接し且つ、壁面Ｗ１及び壁面Ｗ２により形成されるコーナー部から反壁面Ｗ１方向（矢印Ｘ方向の右手前側）に沿って収納棚Ｒが配設され、壁面Ｗ１に奥方が隣接して便器装置Ｓが配設されている。
【００２１】
収納棚Ｒは、前面側の開口部１１ｆ（図２参照）が扉１２（図２参照）により覆われたサイドキャビネット１０と、そのサイドキャビネット１０の反壁面Ｗ１側（矢印Ｘ方向の右手前側）に配設されると共にサイドキャビネット１０と同形状に形成される中央キャビネット２０と、トイレットペーパーが装着される装着部３０と、上部に手洗器を有すると共に内部に配管等が収納された手洗い台４０とを有して構成されている。
【００２２】
次に、図２〜図４を参照して、サイドキャビネット１０の構造と、サイドキャビネット１０の扉１２の開閉動作について説明する。図２は、サイドキャビネット１０の開口部１１ｆが扉１２により閉鎖された状態を示した斜視図である。図３は、サイドキャビネット１０の開口部１１ｆが開放された状態を示した斜視図および正面図である。図４は、サイドキャビネット１０の背面視の一部分を示した図であり、図４（ａ）は、図２（ａ）の矢印ＩＶａ視におけるサイドキャビネット１０の背面視の一部分を示しており、図４（ｂ）は、図３（ａ）の矢印ＩＶｂ視におけるサイドキャビネット１０の背面視の一部分を示している。
【００２３】
図２に示すように、サイドキャビネット１０は、略箱状に形成されるキャビネット本体１１と、そのキャビネット本体１１の前面側（矢印Ｙ方向の左手前側）の開口部１１ｆを覆う扉１２と、その扉１２をキャビネット本体１１に対して上下方向に移動させるレール１３と、キャビネット本体１１と扉１２とを係止する係止部材１４とを有して構成されている。
【００２４】
キャビネット本体１１は、壁面Ｗ１（図１参照）側に位置する側壁１１ａと、その側壁１１ａに対向配置される側壁１１ｂと、天井壁１１ｃと、底壁１１ｄと、奥壁１１ｅとにより略箱状に形成されている。キャビネット本体１１は、側壁１１ａ，１１ｂ、天井壁１１ｃ、底壁１１ｄ及び奥壁１１ｅによって略箱状に形成され、前面側が開口部１１ｆにより開口されている。また、底壁１１ｄの下面（矢印Ｚ方向の下側の面）の左右方向（矢印Ｘ方向）中央には、係止部材１４の一部を構成する本体側係止部材１５が取り付けられている。
【００２５】
扉１２は、上下方向（矢印Ｚ方向）の長さがキャビネット本体１１の上下方向より長く形成されており、キャビネット本体１１の開口部１１ｆを閉鎖した状態（図２の状態）で、キャビネット本体１１より下方に突出した突出部１２ａを有している。
【００２６】
そして、扉１２の突出部１２ａには、キャビネット本体１１側となる面の左右方向（矢印Ｘ方向）中央に、係止部材１４の一部を構成する扉側係止部材１６が取り付けられると共に、その扉側係止部材１６の左右両側に、使用者の指先を挿入可能な凹状の溝１２ｂ，１２ｂが形成されている。この溝１２ｂ，１２ｂの用途については後述する。
【００２７】
図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、レール１３は、キャビネット本体１２の両側壁１１ａ，１１ｂの内側面に取り付けられる外レール１３ａと、その外レール１３ａに対してスライド移動可能であり扉１２のキャビネット本体１１側の面に取り付けられる内レール１３ｂとで構成されている。本実施形態では、レール１３により扉１２をキャビネット本体１１に対して真下に移動可能に構成し、本体側係止部材１５を底壁１１ｄ下面に取り付けているので、図示するように、各係止部材１５，１６が邪魔にならず、収納物の出し入れをし易くできる。
【００２８】
なお、図示は省略するが、レール１３には、扉１２が下方へ勢い良く移動することを抑制するダンパ機構などが設けられており、扉１２が勢い良く移動して衝突することによるレールが破損や不快な衝突音の発生を抑えることができる。
【００２９】
また、キャビネット本体１１の底壁１１ｄの開口部１１ｆ側には、キャビネット本体１１の左右方向（矢印Ｘ方向）における両側端部に切り欠き１１ｇが形成されている。この切り欠き１１ｇは、扉１２が上下方向に移動する場合に、レール１３の内レール１３ｂが侵入する領域である。
【００３０】
さらに、キャビネット本体１１の両側壁１１ａ，１１ｂの内側には、レール１３を覆うようにそれぞれ化粧板１１ｈ，１１ｈが取り付けられている。この化粧板１１ｈ，１１ｈを取り付けることによって、キャビネット本体１１の内側の見栄えを向上できるし、レール１３に使用者が触れて怪我をすることを抑制できる。
【００３１】
次に、図４（ａ）及び図４（ｂ）を参照して、本体側係止部材１５及び扉側係止部材１６について詳細に説明する。図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、本体側係止部材１５は、底壁１１ｄの下面に取り付けられるベース板１５ａと、そのベース板１５ａの両端から更に下方（矢印Ｚ方向下方）に突出する一対の側板１５ｂ，１５ｂと、その一対の側板１５ｂ，１５ｂの間に回転可能に軸支されるロール部材１５ｃとを有している。
【００３２】
扉側係止部材１６は、扉１２のキャビネット本体１１側となる面に取り付けられるベース部材１６ａと、そのベース部材１６ａに回転軸を介して揺動可能に取り付けられる揺動部材１６ｂと、その揺動部材１６ｂの先端側（一方の端部、矢印Ｚ方向上側の端部）に設けられロール部材１５ｃと当接して係止される爪部１６ｃと、揺動部材１６ｂの後端側（他方の端部、矢印Ｚ方向下側の端部）に設けられ使用者によって操作される操作部１６ｄと、揺動部材１６ｂを揺動可能とする回転軸に取り付けられ爪部１６ｃを扉１２の前面側（爪部１６ｃをロール部材１５ｃに係止させる方向）に付勢する付勢部材１６ｅとを有している。なお、図２及び図３に示すように、扉側係止部材１６の爪部１６ｃの先端には、テーパ面１６ｆが形成されている。
【００３３】
ここで、キャビネット本体１１の開口部１１ｆが扉１２により閉鎖された状態（図４（ａ）の状態）から、扉１２を下方向に移動させて開口部１１ｆを開放する場合の操作について説明する。扉１２を下方向へ移動させる場合には、まず、扉１２の下方（矢印Ｚ方向の下側）から扉１２の裏面（即ち、キャビネット本体１１側の面）に手を入れて扉側係止部材１６の操作部１６ｄを前面側に押し（付勢部材１６ｅの反付勢方向に操作部１６ｄを押す）、本体側係止部材１５のロール部材１５ｃと扉側係止部材１６の爪部１６ｃとの係止を解除する。扉１２は、ロール部材１５ｃと爪部１６ｃとの係止が解除されると、自重により下方へ移動するので、使用者が操作部１６ｄを押す簡単な操作だけで、開口部１１ｆを開放できる。
【００３４】
また、本実施形態では、扉１２の裏面に溝１２ｂ，１２ｂが形成されているので、爪部１６ｃとロール部材１５ｃとの係止が解除された後に、溝１２ｂ，１２ｂに指先を入れて扉１２を下方へ移動させても良い。この場合、扉１２の自重による移動と、使用者の操作による移動との両方が作用するので、扉１２の移動を早期に完了させることができる。
【００３５】
なお、上述した通り、扉１２は、ロール部材１５ｃと爪部１６ｃとの係止が解除されると自重により下方へ移動するし、扉１２の突出部１２ａはキャビネット本体１１より下方に突出しており、その突出部１２ａを摘むこで扉１２を操作できるので、溝１２ｂ、１２ｂが形成されていない扉１２としても良い。
【００３６】
次に、キャビネット本体１１の開口部１１ｆが開放された状態（図４（ｂ）の状態）から、扉１２を上方へ移動させて開口部１１ｆを閉鎖する場合の操作について説明する。扉１２の上方への移動は、扉１２の下方を持って扉１２を上方へ持ち上げることで行われる。扉１２の上方への持ち上げが継続されると、まず、ロール部材１５ｃに爪部１６ｃのテーパ面１６ｆが当接し、その後、テーパ面１６ｆがロール部材１５ｃの回転により移動し、最終的に、テーパ面１６ｆとロール部材１５ｃとの当接が解除されると、揺動部材１６ｂが付勢部材１６ｅにより付勢されて爪部１６ｃとロール部材１５ｃとが係止される。
【００３７】
以上の通り、キャビネット本体１１の開口部１１ｆの開放は、操作部１６ｄを押す操作のみで行えると共に、開口部１１ｆの閉鎖は、操作部１６ｄを使用者が操作することなく、扉１２を上方へ持ち上げるだけで行えるので、扉１２の開閉動作を簡単な操作で行え操作性を向上できる。
【００３８】
なお、図２〜図４では、サイドキャビネット１０について説明したが、中央キャビネット２０は、サイドキャビネット１０と同形状に形成されているので、サイドキャビネット１０が有する構成と同様の構成は、符号の１０の位を２０の位として読み替えるものとする。
【００３９】
次に、図５を参照して、トイレＴ内に配設されるサイドキャビネット１０及び中央キャビネット２０の扉１２，２２が下方へ移動した状態について説明する。図５は、各キャビネット１０，２０が配設されたトイレＴの全体を示した斜視図であり、各キャビネット１０，２０の扉１２，２２が下方へ移動した状態を示している。
【００４０】
図５に示すように、サイドキャビネット１０の扉１２及び中央キャビネット２０の扉２２とが下方へ移動した状態では、扉１２，２２が各キャビネット１０，２０の前面側に突出しておらず、便器装置Ｓにも、その便器装置Ｓに着座した使用者（二点鎖線の人）にも干渉していない。よって、便器装置Ｓと各キャビネット１０，２０（収納棚Ｒ）との間が狭くても、扉１２，２２の開閉動作が可能になるので、トイレＴのような狭い室内における各キャビネット１０，２０の配設位置の自由度を向上できる。
【００４１】
さらに、扉１２，２２は、キャビネット本体１１，２１に対して上下方向に移動するため、扉の開閉動作における左右両側の干渉を考える必要がなく、各キャビネット１０，２０をトイレＴ等の狭い室内のコーナー部等に配設できるし、他のキャビネット等を左右両側に配設もできるので、各キャビネット１０，２０の左右方向における配設位置の自由度も向上できる。
【００４２】
なお、本実施形態では、便器装置Ｓに使用者が着座した状態で、上半身（例えば、頭より下方で腰より上方となる程度）に対応する位置に収納棚Ｒが設けられている。この状態で、例えば、扉１２，２２がキャビネット本体１１，２１に対して上方に移動する構成だと、使用者が腕を肩以上に挙げないと開口部１１ｆ，２１ｆを開放できないので、扉１２，２２の操作性が低下する。しかし、本実施形態では、扉１２，２２の開閉動作は、使用者の上半身の範囲内で行われ、使用者が腕を肩以上に挙げる必要がないので、扉１２，２２の操作性の低下を抑制できる。
【００４３】
以上説明したように、各キャビネット１０，２０は、キャビネット本体１１，２１に対して扉１２，２２が下方に移動可能に構成されており、各キャビネット１０，２０の前面側のスペースが狭くても扉１２，２２の開閉動作を行うことができるので、狭い室内であるトイレＴ内に各キャビネット１０，２０を配設する場合の配設位置の自由度を向上できる。
【００４４】
また、扉側係止部材１６，２６は、扉１２，２２のキャビネット本体１１，２１側の面であってそのキャビネット本体１２，２２の下方に位置する突出部１２ａ，２２ａに取り付けられるので、各キャビネット１０，２０の前面側から視認した場合に、両係止部材１５，１６，２５，２６を扉１２，２２により隠すことができ、各キャビネット１０，２０の見栄えを向上できる。
【００４５】
また、扉側係止部材１６，２６は扉１２，２２の下方に取り付けられ、本体側係止部材１５，２５はキャビネット本体１１，２１の底壁１１ｄ，２１ｄの下面に取り付けられるので、開口部１１ｆ，２１ｆが開放された場合に、各係止部材１５，１６，２５，２６が邪魔にならず、キャビネット本体１１，２１内部への収納物の出し入れがし易くなる。
【００４６】
次に、図６を参照して、第２実施形態のキャビネット５０について説明する。図６は、第２実施形態のキャビネット５０を示した側面図である。第１実施形態の各キャビネット１０，２０は、レール１３を用いて扉１２を真下に移動させるように構成したが、これに代えて、第２実施形態のキャビネット５０は、アーム１３を用いて扉５２を下方にスライド移動させるように構成した。なお、第１実施形態と同様の構成については、同一の符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【００４７】
図６に示すように、キャビネット５０は、キャビネット本体５１と、そのキャビネット本体５１の前面側の開口部を覆う扉５２と、その扉５２をキャビネット本体５１に対して下方にスライド移動（矢印Ａで示す経路を通る移動）させる共にキャビネット本体５１の両側の側壁に取り付けられる一対のアーム５３とを主に有して構成されている。
【００４８】
キャビネット本体５１は、その底壁の両側端部に切り欠き５１ａが形成されており、その切り欠き５１ａにアーム５３の扉５２側の先端が進入することで、扉５２の開閉動作時における前面側への突出量を抑えることができる。よって、扉５２がキャビネット本体５１の真下に移動しなくても、扉５２の開閉動作時の前面側への突出量を抑えられるので、キャビネット５０を狭い室内であるトイレＴ内に配設する場合の配設位置の自由度を向上できる。
【００４９】
また、キャビネット本体５１の底面には、本体側係止部材１５が取り付けられ、扉５２のキャビネット本体５１側の面には扉側係止部材１６が取り付けられているので、第１実施形態と同様に、扉５２の開閉動作の操作性を向上できると共に、見栄えを良くすることができる。
【００５０】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施の形態になんら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能であることは容易に推察できるものである。
【００５１】
例えば、上記実施形態では、各キャビネット１０，２０，５０をトイレＴ内に配設するものとしたが、各キャビネット１０，２０，５０を洗面台の上方および下方に配設しても良いし、キッチンの下方および上方に配設するものとしても良い。各キャビネット１０，２０，５０は、扉１２，２２，５２が開閉動作する場合の前面側への突出が抑えられているので、洗面台やキッチン等の配設環境に関係なく、配設位置の自由度を向上できるし、見栄えも向上できる。
【００５２】
また、上記実施形態では、本体側係止部材１５，２５のロール部１５ｃ，２５ｃに対して扉側係止部材１６，２６の爪部１６ｃ，２６ｃが付勢力により係止されるものとしたが、係止部材１４をマグネットで構成するものとしても良い。なお、係止部材１４をマグネットで構成する場合も、扉１２，２２の下方と、キャビネット本体１１，２１の底壁１１ｄ，２１ｄの下面に、マグネットをそれぞれ取り付けるように構成することで、キャビネットの見栄えを向上できる。さらに、扉１２，２２の突出部１２ａ，２２ａを摘んで引っ張ることで、マグネットの係止を解除できるし、扉１２，２２を上方に移動させればマグネットにより扉１２が係止されるので、簡単な操作により扉１２，２２の開閉動作が行え、操作性を向上できる。
【００５３】
また、上記実施形態では、キャビネット本体１１，２１に係止部材１５を取り付け、扉１２，２２の下方に係止部材１６を取り付けるように構成したが、キャビネット本体１１，２１に係止部材１６を取り付け、扉１２，２２に係止部材１５を取り付けるように構成しても良い。
【符号の説明】
【００５４】
１０                サイドキャビネット（キャビネット、トイレユニットの一部）
２０                中央キャビネット（キャビネット、トイレユニットの一部）
１１，２１          キャビネット本体
１１ｄ，２１ｄ      底壁
１１ｆ，２１ｆ      開口部
１２，２２          扉
１２ａ，２２ａ      突出部（扉の下方）
１５，２５          本体側係止部材
１６，２６          扉側係止部材
１６ａ，２６ａ      ベース部材
１６ｂ，２６ｂ      揺動部材
１６ｃ，２６ｃ      爪部
１６ｄ，２６ｄ      操作部
１６ｅ，２６ｅ      付勢部材
Ｓ                  便器装置（トイレユニットの一部）
【図１】
2010172483.tif 000003
【図２】
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【図３】
2010172483.tif 000005
【図４】
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【図５】
2010172483.tif 000007
【図６】
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