(57)【要約】【課題】  間引き処理を施す対象のライン画像（主走査方向のライン長が５ｍｍ以上でライン幅が１５０〜３００μｍのライン画像）に対して一律に間引き処理を施すと、ライン画像の飛び散り・爆発が発生していなかったライン画像で間引き処理によってライン画像の欠けが発生してしライン画像の品位の低下を招く。【解決手段】  入力される画像データに含まれるライン画像を抽出してライン画像のライン間隔を判別した結果に基づいて、画像処理手段で間引き処理を施すライン画像と間引き処理を施さないライン画像とを決定する決定手段とを備える。【選択図】  図３
2010145846.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力される画像データに基づいて像担持体に形成した画像を前記像担持体と記録材との間で形成したニップ部で前記記録材に転写する画像形成装置であって、
前記入力される画像データに含まれるライン画像を抽出して前記ライン画像のライン間隔を判別する判別手段と、
ライン画像に間引き処理を施す画像処理手段と、
前記判別手段の判別した結果に基づいて、前記画像処理手段で間引き処理を施すライン画像と間引き処理を施さないライン画像とを決定する決定手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記決定手段は、前記判別手段で判別されたライン間隔と前記ニップ部で形成されるニップ幅とを比較した結果に基づいて、前記画像処理手段で間引き処理を施すライン画像と間引き処理を施さないライン画像とを決定することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記決定手段は、前記判別手段で判別されたライン間隔が前記ニップ部で形成されるニップ幅とほぼ等しい場合に、前記画像処理手段で前記ライン画像に間引き処理を施すことを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像処理手段で間引き処理を施す前記ライン画像は、前記判別手段で抽出された複数のライン画像の中で、より前記記録材の搬送方向に対して上流側に形成されるライン画像であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記画像処理手段は、前記判別手段で判別されたライン間隔に応じて、前記ライン画像に間引き処理を施す間引き量を変えることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項６】
入力される画像データに基づいて第１の像担持体に形成した画像と第２の像担持体に形成した画像とを順次、各々の像担持体と記録材との間で形成したニップ部で前記記録材に転写する画像形成装置であって、
前記入力される画像データに含まれる前記第１の像担持体に形成される第１のライン画像と前記第２の像担持体に形成される第２のライン画像とを抽出して前記第１のライン画像と前記第２のライン画像のライン間隔を判別する判別手段と、
前記第２のライン画像に間引き処理を施す画像処理手段と、
前記判別手段の判別した結果に基づいて、前記画像処理手段で間引き処理を施す前記第２のライン画像と間引き処理を施さない前記第２のライン画像とを決定する決定手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
前記画像処理手段は、前記判別手段で判別された前記ライン間隔と前記第２の像担持体と前記記録材との間で形成されるニップ部のニップ幅とを比較した結果に基づいて、
前記画像処理手段で間引き処理を施すライン画像と間引き処理を施さないライン画像とを決定することを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記画像処理手段は、前記判別手段で判別された前記ライン間隔が前記ニップ幅とほぼ等しい場合に前記第２のライン画像に間引き処理を施すことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記第１の像担持体と前記記録材との間で形成するニップ部は、前記第２の像担持体と前記記録材との間で形成するニップ部よりも前記記録材の搬送方向に対して上流側に形成されることを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像処理手段は、前記判別手段で判別されたライン間隔に応じて、前記ライン画像に間引き処理を施す間引き量を変えることを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記画像処理手段は、前記判別手段で判別されたライン間隔に応じて、前記第２のライン画像に間引き処理を施す間引き量を変えることを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置に関し、さらに詳しくは、像担持体上に形成されたトナー像を転写ニップ部において転写材に転写する方式の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術を使用する複写機、プリンタ等の画像形成装置では、帯電ローラ等により感光体ドラムを均一に帯電させ画像データに基づいた画像信号により、例えばレーザ光を感光体ドラムに露光することにより感光体ドラム上に静電潜像を形成する。この形成された静電潜像は現像器によりトナーで現像され、現像されたトナー画像は転写ローラ等により転写材に転写される。そして、トナー画像が転写された転写材は、定着器によりトナー画像が永久固着され、機外に排出される。
【０００３】
この様な画像形成装置においては、画像データに応じて感光体ドラム上に形成されるベタ画像部とライン画像部とでは、現像されたトナー画像の単位面積あたりのトナーの載り量（高さ）が異なる。これはライン画像部ではエッジ強調などの処理を行うため、ベタ画像部とライン画像部とで画像データの濃度が等しくてもその処理を加えた分だけ載り量が増えるためである。図２８は、転写材Ｐの画像形成装置内での搬送方向Ｘと直行する方向にライン状に形成されるライン画像を搬送方向Ｘに複数配列したライン画像を転写材Ｐ上に転写して形成した画像と、その画像を局所的に拡大してみた場合の模式図である。この様なライン画像を形成した場合、点線で囲った箇所を拡大してみると、ライン画像の搬送方向Ｘの上流側（転写材Ｐの後端側）にトナーが飛び散って画像品位を低下させる、いわゆる飛び散り・爆発という現象が起きているのがわかる。尚、転写材の搬送方向Ｘとは、感光体ドラムの回転軸の方向を主走査方向とした場合、この主走査方向と直行する方向である副走査方向と等しく、また転写ローラの回転軸と直行する方向でもある。
【０００４】
この問題は図２９に示すような原理で発生している。ライン画像が搬送方向Ｘに複数配列された場合１本目のライン画像Ｌ１が転写ニップ部Ｔを通過する際に転写材Ｐがトナーの高さ（層厚）の分だけ転写ローラＲと共に図面の下方向（転写ニップ部Ｔでのニップが減少する方向）に押し付けられる。さらに転写材Ｐが搬送され１本目のライン画像Ｌ１が転写ニップ部Ｔを通過した後、転写ローラＲを加圧しているバネＢの圧力により転写ニップを保とうと転写材Ｐと転写ローラＲは元の位置に戻ろうとする。その際、次の２本目のライン画像Ｌ２が転写ニップ部Ｔに突入してくる場合には、その２本目のライン画像に急激に転写ニップ部Ｔの圧力がかかる為、２本目のライン画像Ｌ２を乱していた。
【０００５】
近年、画質の一層の向上を図るために感光体ドラム上に形成したトナー画像を転写材としての中間転写ベルトに一次転写した後、中間転写ベルトから用紙などの転写材に二次転写する画像形成装置などが提案されている。このような画像形成装置においては、感光体ドラムと中間転写ベルトとの間での一次転写部で図２９の現象が発生する場合が多い（この場合図２９での転写材Ｐを中間転写ベルトとした関係となる）。
【０００６】
図３０は、ライン画像とライン画像との間隔（ライン間隔）が１．５ｍｍと６．０ｍｍの場合には、飛び散り・爆発現象は発生せず、３．０ｍｍの時に飛び散り・爆発現象が発生していることを模式的に示す図である。
【０００７】
またいずれのライン間隔においても一本目のライン画像では飛び散り・爆発現象が発生していない。その理由は、先に述べたように、ライン画像が通過した際に感光体ドラムと転写材や中間転写ベルト間に生じたギャップを埋めようと一気に圧力がかるので、転写ニップ部に進入したライン画像がその影響を受けて後方にトナーが飛び散ってしまう為と考えられる。その結果、ライン間隔によっては飛び散り・爆発の現象が発生しないが、あるライン間隔では飛び散り・爆発の現象が発生してしまうのである。
【０００８】
もちろん、感光体ドラムと転写材や中間転写ベルト間に発生する圧力という観点を考慮すると、飛び散り・爆発現象の発生は高速な画像形成装置ほど悪化し、ライン画像の載り量も多ければより現象の発生が悪化することは言うまでもない。
【０００９】
そこでライン画像の飛び散り・爆発を抑制するためにライン画像に画像処理を施す画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−８０１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記特許文献１では、ライン画像の飛び散り・爆発を抑制する為に、予め画像処理を行うライン画像の条件を決めておき、画像データに含まれるライン画像がこの条件を満たしている場合にはライン画像の非エッジ部の画像データに間引き処理を施す。この間引き処理により飛び散り・爆発を抑制している。このライン画像に間引き処理を行う条件とは、ライン画像の主走査方向のライン長（長さ）が５ｍｍ以上で、ライン幅が１５０〜３００μｍの時としている。
【００１１】
その目的は、間引き処理を行うライン画像のライン長（長さ）とライン幅に関して条件を予め決めておくことで、過剰な間引き処理によるライン画像の濃度低下やラインの細りといったライン画像の品位の低下を防止する事である。
【００１２】
そこで発明者は、図３１に示すような主走査方向のライン長が５ｍｍ、ライン幅が２００μｍのライン画像を各々ライン間隔を１．０ｍｍ〜４．９ｍｍ程度まで０．３ｍｍづつ変化させて画像形成を行った。その結果、一次転写部で発生するライン画像の飛び散り・爆発現象は、決まったライン間隔（２．５〜３．４ｍｍ）で発生した。
【００１３】
そこで、画像の飛び散り・爆発現象を防止する為、上記特許文献１で提案されている間引き処理を施した。上記特許文献１の方法では、間引き処理を施す対象のライン画像（主走査方向のライン長が５ｍｍ以上でライン幅が１５０〜３００μｍのライン画像）に対して一律に間引き処理を施すものである。これによりライン画像に飛び散り・爆発が発生したライン間隔（２．５〜３．４ｍｍ）のライン画像では、飛び散り・爆発現象を抑制することができた。
【００１４】
しかしながら、そもそもライン画像の飛び散り・爆発が発生していなかったライン間隔のライン画像（ライン間隔１〜２．２ｍｍ／３．７〜４．９ｍｍ）でも間引き処理を行うことになる。このため図３２に示すようなライン画像に欠けや細りといった、ライン画像の品位の低下を同時に招いてしまうことがわかった。図３２は、ライン間隔が１．６ｍｍのライン画像を形成した場合の上記特許文献１の処理を施していないライン画像（間引き処理前）と処理を施したライン画像（間引き処理後）を示す図である。いずれのライン画像においても飛び散り・爆発は発生していないが、間引き処理後は間引き処理によってさらにライン画像の欠けが発生していることがわかる。
【００１５】
そこで、本発明は、過剰な間引き処理によるライン画像の欠け及びライン幅の細りを抑制しつつ、転写ニップで発生する飛び散り・爆発現象の発生を防止する画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明はかかる課題を解決するために、入力される画像データに基づいて像担持体に形成した画像を前記像担持体と記録材との間で形成したニップ部で前記記録材に転写する画像形成装置であって、前記入力される画像データに含まれるライン画像を抽出して前記ライン画像のライン間隔を判別する判別手段と、ライン画像に間引き処理を施す画像処理手段と、前記判別手段の判別した結果に基づいて、前記画像処理手段で間引き処理を施すライン画像と間引き処理を施さないライン画像とを決定する決定手段とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ライン画像の欠けやライン画像のライン幅の細り等の問題を発生させず、かつ飛び散り・爆発現象を発生させないように画像形成することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、図面を参照して、この発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。なお、本発明は、以下の実施例にのみ限定されるものではない。
【００１９】
＜第１の実施形態＞
＜画像形成装置の概略構成＞
図１は、本発明の一実施形態としての画像形成装置の概略構成を示すブロック図である。画像形成装置（プリンタ）１００は、画像データの送信源であるホストコンピュータ２００と入出力Ｉ／Ｆ（インターフェース）３００を介して接続されている。画像形成装置１００は、入出力Ｉ／Ｆ３００、ＣＰＵ（中央演算処理装置）４００、操作パネル４１０、メインメモリ４２０、ビットマップメモリ５００、画像処理部６００、プリンタエンジン部７００を有している。
【００２０】
入出力Ｉ／Ｆ３００は、ホストコンピュータ２００から画像データを受信すると共に、画像形成装置１００のステータス情報をホストコンピュータ２００に送信するものである。ＣＰＵ４００は、画像形成装置１００全体の制御を司るものである。操作パネル４１０は、画像形成装置１００の各種操作を行うための操作ボタン及び各種情報を表示する表示部を有する操作パネルである。
【００２１】
メインメモリ４２０は、ＣＰＵ４００の動作処理手順や文字パターン等を記憶しているメモリである。ビットマップメモリ５００は、ホストコンピュータ２００から受信した画像データをプリンタエンジン部７００で印字するために１ページ分のドットイメージを展開可能なメモリである。画像処理部６００は画像データに画像処理を施すもので、本発明の特徴的な構成であってその詳細は後述する。プリンタエンジン部７００は、画像データに基づいて像担持体上に形成したトナー画像を転写材に転写し定着させるものである。
【００２２】
＜プリンタエンジン部の概略構成＞
図２は、プリンタエンジン部７００の概略構成図である。プリンタエンジン部７００は、像担持体としての感光体ドラム１の周囲に、感光体ドラム１の回転方向である矢印Ｒ１の方向の上流から下流へ向けて順番に帯電部２、露光部３、現像部４、一次転写ローラ５、クリーニング部６を順番に配置している。またプリンタエンジン部７００は、中間転写ベルト７、駆動ローラ８、ステアリングローラ９、バックアップローラ１０、二次転写外ローラ１１、ベルトクリーナ１２、定着部１３を備える。
【００２３】
像担持体としての感光体ドラム１の外径はφ１０８ｍｍで帯電極性がプラスのアモルファスシリコンドラムで、図示せぬ駆動モータにより矢印Ｒ１方向に一定の速度で回転駆動される。先ず、帯電部２は、感光体ドラム１が回転している状態で、不図示の電源部によってバイアス電圧が印加され、これにより、感光体ドラム１表面を一様・均一に帯電させるように構成されている。そして、露光部３は、帯電部２に対して感光体ドラム１の回転方向の下流側に配設されている。
【００２４】
露光部３は、例えば光ビームＬを画像データに基づいてＯＮ／ＯＦＦ制御しながら、回転駆動される像担持体としての感光体ドラム１の軸方向に繰り返し走査して感光体ドラム１を露光するもので、感光体ドラム１上に画像データに応じた静電潜像を形成する。現像部４は、感光体ドラム１の回転方向において露光部３の下流側かつ一次転写ローラ５の上流側に配設され、一成分現像剤（ブラックのトナー）を収容する容器４ａ、その容器４ａの感光体ドラム１に面した開口部内に現像スリーブ４ｂが回転自在に設置される。また現像スリーブ４ｂ内には現像スリーブ４ｂ上に現像剤を担持させるマグネットローラ４ｃが、現像スリーブ４ｂの回転に対して非回転に固定配置される。
【００２５】
現像剤（負極性）は、マグネットローラ４ｃの現像領域に位置された現像主極の磁気力によって穂立ちし、感光体ドラム１の面上に擦られる。それと共に、不図示の電源によって現像スリーブ４ｂに現像バイアスを印加することで、現像剤が感光体ドラム１上に形成された静電潜像の暗部に付着して現像され、感光体ドラム１上にトナー像ｔが形成される。
【００２６】
一方、感光体ドラム１の下方には、無端状の中間転写ベルト７が張設されている。また、中間転写ベルト７の寄りを制御するステアリングローラ９が一次転写下流に配設され、このような複数の架橋ローラによって支持され、中間転写ベルト７は感光体ドラム１と同等な速度で搬送される。中間転写ベルト７は、例えばポリイミド、ポリカーボネート等の樹脂で構成されている。中間転写ベルト７の搬送路上には、一次転写部Ｔと二次転写部Ｔ２とがある。
【００２７】
一次転写部Ｔでは、感光体ドラム１と一次転写ローラ５とのニップ部間に中間転写ベルト７が搬送される。一次転写ローラ５は、φ１６ｍｍで感光体ドラム１に対して対向（オフセット量０ｍｍ）に配置され、両端部がスプリング等の押圧部材によって中間転写ベルト７を介して感光体ドラム１表面に圧接されニップ部が形成される。また一次転写ローラ５は、感光体ドラム１の矢印Ｒ１方向の回転に伴って矢印Ｒ２方向に従動回転する。ここでは押圧部材としてのスプリングによる押圧の総和は約１０００ｇ重である。一次転写ローラ５には、電源Ｖ１のプラス端子より所定の電圧が印加される。これにより一次転写ローラ５の表面電位により決定される転写電荷が、充電され、像担持体としての感光体ドラム１上のトナー像ｔが中間転写ベルト７の表面に一次転写される。
【００２８】
また一次転写後の感光体ドラム１は、クリーニング部６によって一次転写されずに残留したトナー等の付着物が除去される。クリーニング部６は、クリーナブレード６ａからなり、クリーナブレード６ａは、不図示の加圧手段により所定の角度及び圧力で感光体ドラム１に対し当接されており、感光体ドラム１表面に残留したトナー等を回収する。
【００２９】
一方、二次転写部Ｔ２では、バックアップローラ１０との対向位置に二次転写外ローラ１１が配置され、この二次転写外ローラ１１とバックアップローラ１０との間に中間転写ベルト７が搬送される。
【００３０】
二次転写外ローラ１１の両端部がスプリング等の押圧部材によって中間転写ベルト７を介してバックアップローラ１０に圧接されている。二次転写外ローラ１１には、電源Ｖ２のプラス端子より所定の電圧が印加されるようになっている。これにより、二次転写外ローラ１１の表面電位により決定される転写電荷が充電され、中間転写ベルト７上に一次転写されたトナー像ｔが記録材Ｐ表面に二次転写される。
【００３１】
ベルトクリーナ１２は、クリーナブレード１２ａを備え、クリーナブレード１２ａは、不図示の加圧手段により所定の角度及び圧力で駆動ローラ８に架け回された中間転写ベルト７に対し当接されており、中間転写ベルト７表面に残留したトナー等を回収する。トナー像ｔが転写された転写材Ｐは、定着部１３へ導入されて加熱、加圧され、トナー像ｔが転写材Ｐの表面に定着される。
【００３２】
本発明では、以上のような画像形成装置のプリンタエンジン部７００で発生するライン画像の飛び散り・爆発を抑制する為に、入力される画像データに対して画像処理部６００（判別手段）で画像処理（間引き処理）が必要なライン間隔であるかを判別する。判別の結果、画像処理が必要なライン間隔の場合には画像処理の実行を行うものである。
【００３３】
＜画像処理部の概略構成＞
図３は、本願発明の特徴部である、ライン画像の欠けやライン幅の細り等の問題を発生させずに飛び散り・爆発現象を抑制する画像処理を行う画像処理部６００の回路構成を示すブロック図である。ここでライン画像とは、転写材Ｐや中間転写ベルト７の搬送方向（副走査方向）Ｘと直行する方向にライン状に形成される画像であり、感光体ドラム１の軸方向（主走査方向）にライン状に形成される画像と定義する。またライン間隔とはこのライン画像とこのライン画像と平行に形成されるライン画像との副走査方向における間隔をさす。
【００３４】
この画像処理部６００は、画像データに含まれるライン画像を検出し、検出したライン画像が所定の条件に当てはまる場合、つまり、各々平行に形成されるライン画像とライン画像の間隔（ライン間隔）が所定の間隔である場合に画像処理（間引き処理）を施す。
【００３５】
この際、ライン画像部の特定位置にある画素を画像データから抽出し、特定位置にある画素に間引きなどの処理を施す。これにより、特定位置の画素は、画像データをビデオ信号へ変換する際に元のオン状態（黒または色画素）からオフ状態（白画素）に変換される。
【００３６】
図３において、画像処理部６００は、遅延回路６１０、特徴抽出部６２０、特徴パターンメモリ６３０、パターンマッチング部６４０、画素置換部６５０、置換画素メモリ６６０、置換画素入力部６７０を備える。各構成の動作については後述する。特定位置とは、図１１で示すオフ状態（白画素）に変換される画素の位置をさす。
【００３７】
＜画像処理（間引き処理）が必要なライン間隔＞
本実施形態では、ライン間隔に応じて画像処理（間引き処理）を施すか否かの判別を行っているが、ここで画像処理が必要なライン間隔について説明する。
【００３８】
ライン画像の飛び散り・爆発現象は、ある一定のライン間隔で発生することが実験により判っている。
【００３９】
図４は、ライン画像の飛び散り・爆発現象が発生する原理を示す模式図である。図４のようにトナーの載り量（高さ）ｈのライン画像（第１のライン画像）が一次転写位置Ｐ１に進入すると、トナーの載り量（高さ）ｈの作用により搬送方向Ｘに搬送される中間転写ベルト７が一次転写ローラ５側に、つまり図面の下方に押し下げられる。この中間転写ベルト７が押し下げられる量は、図４におけるライン画像（第１のライン画像）が通過する搬送方向（Ｘ方向）の基準点Ａ〜Ｃにおいて各々異なり、図５で示されるよう変化する。基準点Ａ〜Ｂの領域でトナーの載り量ｈの一次転写位置Ｔへの進入の影響で徐々に中間転写ベルトは押し下げられる。
【００４０】
ここで図４、図５に示す基準点Ａ、Ｂ、Ｃの位置は転写ニップを形成する一次転写部Ｔ内において、トナーの載り量ｈのライン画像（第１のライン画像）が一次転写部（転写ニップ）Ｔに進入した位置を基準点Ａとする。また一次転写部（転写ニップ）Ｔの中央部を基準点Ｂ、一次転写部（転写ニップ）Ｔを抜ける位置を基準点Ｃとする。尚、図４では、本実施形態の構成をもとに一次転写ローラ５の感光体ドラム１とのＸ方向のオフセット量が０ｍｍ、つまり対抗位置に配置されている場合を示している。
【００４１】
ライン画像（第１のライン画像）が一次転写位置Ｔ内の基準点Ｂに到達した場合に中間転写ベルト７はトナーの載り量ｈ分だけ最も押し下げられることになる。ライン画像が一次転写部（転写ニップ）Ｔ内の基準点Ｂを通過すると押し下げられた中間転写ベルト７は再び感光体ドラム１の方向へ戻ろうとする。その際に、感光体ドラム１と中間転写ベルト７との間には中間転写ベルト７が感光体ドラム１の方向へ戻ろうとする方向（搬送方向Ｘと直行するＹ方向）に圧力がかかる。
【００４２】
このＹ方向に圧力がかかる領域は、図５に示す基準点Ｂ〜Ｃの領域である。このライン画像の飛び散り・爆発現象が発生するのは、基準点Ｂ〜Ｃ内にライン画像がいる間に新たに転写ニップＰ１内に次のライン画像が進入してくる場合である。
【００４３】
従って、ライン画像の飛び散り・爆発現象が発生するライン間隔Ｗは、図４によれば、（Ｂ−Ａ）＜Ｗ＜（Ｃ−Ａ）となる。尚、画像形成装置の構成から予めＡ、Ｂ、Ｃの値は分かっており、本実施形態では画像処理（間引き処理）を施すライン間隔Ｗの範囲があらかじめ画像処理部６００に登録されている。
【００４４】
＜画像処理を施す領域（ライン画像）の選定方法＞
ホストコンピュータ２００から出力された画像データＤ１は入出力Ｉ／Ｆ３００を介して画像形成装置１００に出力される。画像形成装置１００は、ホストコンピュータ２００から１画素を２５６階調（８ｂｉｔ）の多値のデジタル画像信号Ｄ１が入力される。画像形成装置１００は、入力された多値のデジタル画像信号Ｄ１を２値信号に変換してビットマップメモリ５００へ記憶する。その際、入力された画像信号の階調が擬似的に再現されるよう２値化される。例えば、誤差拡散処理が施される。２値化された２値画像信号は画像信号Ｄ２として画像処理部６００へ出力される。画像信号Ｄ２は、図３に示す画像処理部６００で画像処理が施される。
【００４５】
ビットマップメモリ５００から出力された２値画像信号Ｄ２は、遅延回路６１０により特徴抽出処理（ライン画像の部分を抽出するパターンマッチング）に必要なだけの信号が記憶される。また、特徴抽出部６２０は、遅延回路６１０に記憶された２値画像信号を用いて、あらかじめ定められたマッチングパターンのマトリクスサイズで、この２値画像信号と特徴抽出部６２０に記憶されていたマッチングパターンに基づいてライン画像部の抽出を行う。パターンマッチングとは、Ｍ×Ｎ画素の検出パターンを用いて、ある画像から検出パターンと同じパターンを抽出する手法である。
【００４６】
この特徴抽出処理で、画像信号とマッチングパターンが合致した場合、特徴抽出部６２０は、その合致したマッチングパターンに対応した画素を読み出し、それをパターンマッチング部６４０に出力する。しかし、画像が、マッチングパターンに合致しなかった場合は、２値化したそのままの信号を画素置換部６５０に出力する。
【００４７】
ここでは説明の簡略化のため、パターンマッチングのマトリクスサイズを９×９画素とし、入力の解像度を６００×６００ｄｐｉ、出力の解像度を６００×６００ｄｐｉとして説明する。またマッチングパターンのマトリクスサイズを４×１画素とする。また、特徴抽出部６２０は、当業者に周知な、像域情報の参照、フィルタ処理等の処理を適用してもよい。尚、像域情報の参照は画像データ中の文字部、細線部と自然画等のハーフトーンを含む多値情報を分離し、文字部、細線部にパターンマッチング、フィルタ処理等の処理を適用するために使用する。
【００４８】
図６は、本実施の形態における特徴抽出処理を説明するための図である。図６は、遅延回路６１０に記憶された２値画像信号の一例であり、パターンマッチングのマトリクスサイズである９×９画素を示したものである。
【００４９】
図７は、特徴抽出部６２０に記憶されているマッチングパターンの一例である。ここでのマッチングパターンは、図７に示すように４×１画素で形成され、それが２値画像信号Ｄ２と比較されるが、原画像の黒画素の位置とマッチングパターンの黒画素の位置が一致した場合、マッチングパターンとの合致があったとして、画素の抽出が行なわれる。
【００５０】
図８は、特徴抽出部６２０に記憶されている、図７のマッチングパターンとの合致があったとして、画素の抽出が行なわれた画素である。図６に示す画像上には、図７のマッチングパターンと合致する箇所があるため、図８で示すように特徴部であるライン画像が抽出され画像信号Ｄ３として出力される。
【００５１】
図９は、パターンマッチングの一例で、注目画素付近を拡大したものである。注目画素に対して、隣接する画素が１については画像があるという部分で、０については画像が無い部分を示す。注目画素の周囲がこのような条件である場合には、注目画素はライン画像の画素であり、また画素置き換えの対象画素となる。
【００５２】
図１０は、特徴パターンメモリ６３０に予め登録（格納）された一次転写部Ｔのニップ部相当のライン間隔のパターンである。パターンマッチング部６４０は、間引き処理が必要なライン画像がどうかを判別する。パターンマッチング部６４０は、特徴抽出部６２０で抽出されたライン画像とライン画像とのライン間隔が特徴パターンメモリ６３０に格納されたマッチングパターンと合致するか判別する。合致した場合、その合致したマッチングパターンに対応した画素を読み出し、それを置換画素入力部６７０に出力する。
【００５３】
しかし、ライン間隔がマッチングパターンに合致しなかった場合は、２値化したそのままの信号を画素置換部６５０に出力する。ここで特徴的な点は、ライン画像の副走査方向の先端ラインエッジ部に着目し、その注目画素よりも副走査方向上流に画像がある（１）部分までのライン間隔がＷであるかどうか判別する点である。
【００５４】
先端ラインエッジ部に着目したのは、ライン画像の飛び散り・爆発現象は先に述べたように、副走査方向に複数並んだライン画像のうち、一本目のラインは飛び散り・爆発現象は発生せず、二本目以降で発生するからである。先端ラインエッジ部に着目すれば、一本目のライン画像に間引く処理を施すこともない。
【００５５】
＜間引きパターン＞
図１１に、置換画素メモリ６６０で記憶しているパターンの一覧を示す。本実施形態では、ラインの太さ、トナーの載り量（高さ）ｈに応じて、図１１の間引きレベル１〜４の処理を各々施したテスト画像を出力し、予めライン画像の評価（ライン画像の欠けやライン画像のライン幅の細り等の度合いの確認）を行った。そしてその評価の結果、ラインの太さ、トナーの載り量（高さ）ｈに応じた最適な間引き処理のパターンをセットする。
【００５６】
本実施形態で扱うものは図１１のように、各々間引きの量（全体のラインに対して３％から１７％）とそのパターンを変更している。その他の特徴的な部分として、ライン画像のエッジとなる部分には間引き処理を実行しない。これはライン画像のがたつきが悪くなり、品位が低下するためである。
【００５７】
図１２は、ライン画像の間引いた箇所を拡大したものであり、同図において、ライン画像Ａは画像データに間引きレベル１の間引き処理を行った画像データを示す。ライン画像Ｂはライン画像Ａの画像データを本実施形態における画像形成装置を用いて印字した場合の画像である。ライン画像Ｃはライン画像の欠けやライン画像のライン幅の細り等がない理想的なライン画像である。
【００５８】
ライン画像Ａではライン画像内部の欠陥が目立ち、画像データ上では画像品位の低下が見受けられるが、実際に本実施例で用いた間引き処理を施して出力したライン画像Ｂの場合、ほぼ画像Ｃと同等の画像になっていることがわかる。これは、ライン画像Ａで間引き処理した箇所が実際に画像形成装置で出力した場合、トナーの飛び散りによって埋められることがわかる。
【００５９】
これらの間引き量は画像形成装置において発明者らが主観評価を行い、ライン画像の飛び散り・爆発現象を抑制しつつ、ライン画像の欠けや細りが見られなかった間引き量をもとに作成している為、画像形成装置の構成によって変更（設定）されるものである。このため予め主観評価を行い、後述のようなテーブルを作成する必要がある。
【００６０】
本実施形態では、実際に間引き量はライン画像の太さ（ライン幅）、ライン画像のトナーの載り量によって決める。具体的には、図１３に示すようなライン幅とトナーの載り量に応じて間引き量（図１１の間引きレベル１〜４のパターンを）を設定するテーブルにより間引き量を決定している。本発明では、ライン載り量については、図２の現像スリーブ４ｂに印加する現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）により決定している。
【００６１】
間引き量（間引きパターン）が決定されると、そのパターンが置換画素メモリ６６０から置換画素入力部６７０へ出力され、画素置換部６５０で間引き処理が実行される。
【００６２】
＜動作手順＞
図１９は、上記構成された画像形成装置において、画像処理のアルゴリズムを説明するフローチャートで、画像処理部６００が実行する処理であり、図１のＣＰＵ４００により制御される。
【００６３】
ＣＰＵ４００は、ビットマップメモリ５００から出力された画像データＤ２を遅延回路６１０に出力し、特徴抽出部６２０でライン画像を抽出する（Ｓ００１）。次にＣＰＵ４００は、抽出されたライン画像が間引き対象のライン画像かを判別する。つまり抽出されたライン画像のライン間隔と特徴パターンメモリ６３０に格納されたライン間隔が一致するか否かをパターンマッチング部６４０で判定する（Ｓ００２）。ここでは実際にライン画像の先端エッジ部から搬送方向Ｘの上流側のライン画像とのライン間隔が、画像形成装置内のニップ部Ｔとの関係で、予めパターンマッチング部６４０に登録されているの間隔（Ｂ−Ａ）＜Ｗ＜（Ｃ−Ａ）を満たすかを判別する。ここでライン間隔が、間隔（Ｂ−Ａ）＜Ｗ＜（Ｃ−Ａ）の場合には、間引き処理対象のライン画像と判別される（Ｓ００２でＹｅｓ）。一致しない場合には（Ｓ００２でＮｏ）、処理をステップＳ００５へ進める。
【００６４】
ＣＰＵ４００は、間引き処理対象のライン画像と判別されると、プリンタエンジン部７００で設定されている画像形成条件、詳しくは現像器４に印加する現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）とライン画像の太さとに応じた間引き処理レベルで画像処理を施す。具体的には、図３に示す置換画素メモリ６６０に収納された図１３で示した間引き量テーブルを参照して間引きレベル１〜４を選択して設定し（Ｓ００３）、画素置換部６５０で間引き処理を実行する（Ｓ００４）。
【００６５】
ＣＰＵ４００は、画素置換部６５０で画素の置換を実行した画像データとＳ００１で間引き対象としなかった画像データとを合成して（Ｓ００５）、プリンタエンジン部７００へ出力する（Ｓ００６）。
【００６６】
＜効果の確認＞
本実施形態の画像形成装置の構成を用いて本願発明の効果の確認を行った。
【００６７】
まず、先に示すプリンタエンジン部７００の一次転写部Ｔの構成より画像処理（間引き処理）が必要なライン画像のライン間隔を決める。本構成において、感光体ドラム１の径はφ１０８ｍｍ、一次転写ローラ５の径はφ１６ｍｍで、感光体ドラム１に対して対向（オフセット量０ｍｍ）に配置され、かつ約１０００ｇ重の押し圧で当接されているものとする。この構成において、一次転写ニップ部Ｔの転写ニップ領域を調べたところ約２．５〜３．５ｍｍであった。また、使用するトナーのトナー粒径は約７μｍで、最大濃度のライン画像を形成した際のトナーの載り量（高さ）ｈは、約２０μｍである。
【００６８】
以上より、間引き処理が必要なライン間隔を算出したところ、２．５ｍｍ〜３．５ｍｍであった。よって、ライン間隔が２．５ｍｍ〜３．５ｍｍの場合に、画像処理（間引き処理）を実行する。
【００６９】
本発明では転写ニップ幅を測定して間引き処理が必要なライン間隔を算出したが、図３１のようなライン間隔を変化させたテスト画像を用いて予めライン画像の飛び散り・爆発が発生するライン間隔を把握しても良い。
【００７０】
本発明の効果を示す為に、図３１に示すような画像を出力した。具体的には、主走査方向にライン画像の長さが約５ｍｍで、ライン画像の太さが約１７０μｍ程度のライン画像を副走査方向のライン間隔を１．０ｍｍ〜４．９ｍｍ程度まで０．３ｍｍ毎に変化させたライン画像を複数配列させた画像出力した。この際、ここでのライン画像の濃度は最大濃度としている。
【００７１】
コピースタートボタンを押し、画像形成動作がスタートされると画像処理部６００におけるパターンマッチング部６４０は、ライン間隔が２．５ｍｍ〜３．４ｍｍのライン画像について間引き処理が必要だと判断する。また上記ライン画像を形成する為の必要な現像コントラスト電位は、２００Ｖであると認識された。
【００７２】
よって、図１３に示す予め用意された間引き量のテーブルより画像処理を行う対象のライン画像の間引き量は、図１１の間引きレベル３：１０％と判定され、間引き処理（画素の置き換え）が実行され、プリンタエンジン部７００へ画像データが送られる。この画像データに基づいて、画像形成装置では実際に画像形成が行われた。
【００７３】
図１５は、実際にライン画像の飛び散り・爆発が発生するライン間隔３．４ｍｍにおける上記画像処理（間引き処理）が行われた出力画像と画像処理（間引き処理）が行われていない出力画像の結果を示すものである。図１５を見てわかるように、本願発明の間引き処理によってライン画像の飛び散り・爆発が抑制されているのがわかる。
【００７４】
また図１６は、ライン画像の飛び散り・爆発が発生しないライン間隔１ｍｍにおける、従来行われていたような一律に間引き処理を行った場合のライン画像の出力結果と本願発明を適用して間引き処理を行わなかった場合の出力結果を示す図である。図１６を見て分かるように、本実施形態においては、そもそもライン画像の飛び散り・爆発が発生しないライン画像で間引き処理は行わない為、ライン画像に欠けがなくかつライン画像の飛び散り・爆発が発生していないことが分かる。
【００７５】
以上のように、本実施形態において、ライン画像の飛び散り・爆発を抑制しつつ、ライン画像に欠けを抑止しライン画像の品位を維持することが可能となった。
【００７６】
＜第２の実施形態＞
第１の実施形態では、ある決まった範囲のライン間隔について間引き処理を施していた。つまりその範囲内のライン間隔においては間引き量は一定で、現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）とライン画像の太さとに応じて間引き量を決定した。
【００７７】
しかし、近年に見られる更なる画像形成装置の高速化によって、転写ニップ領域が小さいと十分な転写行為が行われない為、下記の構成が提案されてきている。つまり、転写ニップ領域を増やす為に、感光体ドラムに対する一次転写ローラのオフセット量を増やし、一次転写ローラの外径を大きくすることで転写ニップ領域を広げる方法である。もちろん、高速化によって、本発明で説明したような転写ニップでライン画像が受ける圧力も増大傾向にある。
【００７８】
このように一次転写ニップ部の領域が広がると、ライン画像の飛び散り・爆発が発生するライン間隔の範囲も広がり、ライン間隔によって、ライン画像が受ける圧力も変化する。第１の実施形態のようにライン間隔によって間引き量を変化させない系においては、間引き量が足りず、飛び散り・爆発を抑制できない事や逆に過剰な間引きを行ったことにより、ラインの欠けが発生してしまう懸念がある。
【００７９】
実際に本発明者が第１の実施形態の画像形成装置の構成で、図１７のような画像を印刷した。それによるとライン画像の飛び散り・爆発が発生するライン間隔領域内でも比較的ライン間隔が小さい場合は、ライン間隔が大きい場合よりもライン画像の飛び散り・爆発レベルが良く（少なく）、過剰に間引き処理がされていることが確認された。
【００８０】
これは、ライン間隔が小さい場合は、前のライン画像が完全に転写ニップ部を通過していない場合で、中間転写ベルトが感光体ドラム方向へ戻る量も小さい為、後方のライン画像が受ける圧力が小さくなる為である。
【００８１】
本実施形態では、このような課題を解決する為の構成を提案する。実際には第１の実施形態の画像形成装置の画像処理部６００において、ライン画像の間引き量を決定する際にライン間隔のパラメータをさらに追加する。従って、本実施形態では画像形成装置の概略説明は省略する。
【００８２】
図１８は、本実施形態における間引き処理のフローチャートである。このフローチャートは第１の実施形態で述べた図１４の手順とほぼ同等であり、ステップＳ０１０が追加されている点が異なる。このため図１４で説明したのと同様の手順についての説明は省略する。
【００８３】
第２の実施形態では、パターンマッチング部６４０で間引き処理が必要だと判別されたライン画像の間引き量を現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）とライン画像の太さとライン間隔とに応じて間引き処理レベルを決定して間引き処理を施す点にある。ＣＰＵ４００は、間引き処理対象のライン画像と判別されると、プリンタエンジン部７００で設定されている画像形成条件、詳しくは現像器４に印加する現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）とライン画像の太さとに応じた間引き処理レベルで画像処理を施す。具体的には、図３に示す置換画素メモリ６６０に収納された図１３で示した間引き量テーブルを参照して間引きレベル１〜４を選択して設定する（Ｓ００９）。さらに次の工程でライン間隔に応じてＳ００９で決定した間引き量を調整する。そのテーブルを図１９に示す。
【００８４】
本実施形態で調整する間引き量は、ライン間隔に応じて、現像バイアス（現像Ｖｃｏｎｔ）とライン画像の太さから図１３のテーブルをもとに決められた間引き量よりレベルを１つ上げるか、レベルを１つ下げるか、もしくは変えないことをしている。
【００８５】
例えば、図１７のようなライン画像を処理する場合、第１の実施形態の条件で画像形成を行ったので、現像コントラスト２００Ｖ、ライン太さ１７０μｍであるため、図１３のテーブルに基づいて間引き量は１０％（間引きレベル３）となる。ここでさらに図１７におけるライン間隔２．５ｍｍの部分は、図１９にテーブルより間引き量レベルは１つ下げ（−１）、このライン画像の間引き量は６％（間引きレベル２）が選択されるのである。また図１７におけるライン間隔３．５ｍｍの部分は、図１９にテーブルより間引き量レベルは変えずに（０）、このライン画像の間引き量は１７％（間引きレベル４）が選択されたままとなる。ここでは１つ下げる（−１）と変えない（０）のテーブルであるが、レベルを１つ上げる（＋１）を設定するケースも存在する。
【００８６】
本実施形態では、発明者らの検討結果より図１９のようなテーブルを作成したが、画像形成装置によっては、ライン間隔による間引き補正量を増加させる必要がある場合がある為、予めライン間隔とライン画像の飛び散り・爆発レベルを検討する必要がある。
【００８７】
以上のように、間引き量を決定するパラメータにライン間隔を追加することで、更なるライン画像の品位を高めることが可能となった。
【００８８】
＜第３の実施形態＞
第１、第２の実施形態では、単色の画像形成装置について述べたが、本実施形態では、複数の画像形成部を有したフルカラー画像形成装置におけるライン画像の処理方法について述べる。
【００８９】
図２０は、本実施形態における画像形成装置のプリンタエンジン部の概略構成図である。
【００９０】
プリンタエンジン部７０００は、４色すなわち、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の画像形成ステーションを一列に配列させたタンデム方式の画像形成装置である。
【００９１】
図２０に示すような画像形成装置において、静電潜像を形成する感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ、帯電部２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ、露光部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ、現像部４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋである。また、各感光体ドラム上に形成されたトナー像を中間転写ベルト７上に転写する一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ、クリーニング部６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋ、二次転写外ローラ１１、ベルトクリーナ１２、定着部１３を備える。一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋは、第１の実施形態で使用した転写ローラ５と同一のものである。
【００９２】
各色の各々の画像形成ユニットでは、帯電部２Ｙ〜２Ｋにおいて、感光体ドラム１Ｙ〜１Ｋが各々帯電され、その後画像信号に応じて露光部３Ｙ〜３Ｋによって走査されることで感光体ドラム１Ｙ〜１Ｋ上に静電潜像が形成される。その後、現像部４Ｙ〜４Ｋにおいて、トナー像に現像される。本実施形態では、２成分現像剤が収容されており、第１の実施形態と同じ原理でトナー像が感光体ドラム１Ｙ〜１Ｋ上に形成される。
【００９３】
本実施形態における現像バイアスは、ＤＣ成分が可変な現像バイアスによって現像が行われる。感光体ドラム１Ｙ〜１Ｋ上に形成されたトナー像は、一次転写ローラ５Ｙ〜５Ｋに一次転写バイアスが印加され、中間転写ベルト７上に順次重ね合わさるように転写される。一次転写後に感光体ドラム１Ｙ〜１Ｋ上に残った転写残トナーは、クリーニング部６Ｙ〜６Ｋによって除去される。
【００９４】
中間転写ベルト７上に転写されたトナー像は、二次転写部Ｔ２において記録材上に二次転写される。本実施形態で用いた二次転写ローラ１１は、第１の実施形態と同様のものを使用している。二次転写部Ｔ２において、記録材に転写されたトナー像は、定着部１３で定着されることにより、フルカラー画像を得る。二次転写部Ｔ２において、転写されなかった転写残トナーはベルトクリーナ１２によって除去される。
【００９５】
以上のような複数の画像形成ユニットを有する画像形成装置において、ライン画像の飛び散り・爆発の発生を防ぐ、ライン画像の画像処理について説明する。画像処理部６００の概略構成は第１の実施形態と同様である。
【００９６】
今、第１の実施形態の画像処理方法を用いて、図２１に示すようなイエローとマゼンタ単色で構成されたライン画像を出力する。図２１は、ライン画像として、イエローとマゼンタの各々の単色ライン画像が２．５ｍｍ間隔で交互に副走査方向に並んで形成されている。
【００９７】
このようなフルカラー画像形成装置では、入力された画像信号をＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋ各々の色成分に変換し、それぞれの画像形成ステーションで画像形成を行う。つまり、図２６のライン画像は、イエローとマゼンタのライン画像に分類され、それぞれの画像形成ステーションでライン画像として形成されるのである。
【００９８】
まず、イエローＳｔ（第１の像担持体を備える画像形成手段）では図２２に示すようなライン画像を、マゼンタＳｔ（第２の像担持体を備える画像形成手段）では図２３に示すライン画像をそれぞれ作成することになる。各画像形成ステーションでは、第１の実施形態と同様にライン画像の判別、間引き処理の有無の判別をライン間隔に応じて行う。すると各画像形成ステーションで形成されるライン画像の間隔は各々５ｍｍである為、間引き処理をしないという判断になる。
【００９９】
このようにして第１の実施形態の画像処理部６００を用いて出力した画像サンプルを図２４に示す。図２４に示すように、ライン画像の間引き処理が各画像形成ステーションで実行されていなかった為、マゼンタ色の横ライン画像で飛び散り・爆発が発生してしまった。
【０１００】
この原因について説明する。図２１の画像を形成する際に、まずイエローステーションＹＳｔで５ｍｍ間隔のライン画像が形成される。そして中間転写ベルト７上に形成されたイエローのライン画像はそのままマゼンタステーションＭＳｔの一次転写ニップ部に進入する。その時の様子を図２５に示す。図２５は、マゼンタステーションＭＳｔの一次転写ニップ部を示した模式図である。マゼンタステーションＭＳｔの転写ニップ部では、イエローステーションＹＳｔで形成されたライン画像が既に中間転写ベルト上に存在する。このため感光体ドラム１Ｍ上（第２の像担持体）に形成されたライン画像が転写ニップ部に到達する前に既に中間転写ベルト７がイエローのライン画像によって押し下げられている。つまり、既にマゼンタステーションの一次転写ニップ部をイエローのライン画像が通過している時にマゼンタ色のライン画像が一次転写ニップ部に進入すると感光体ドラム・中間転写ベルト間に発生する圧力を受けてしまうのである。
【０１０１】
このように、第３の実施形態のような画像形成装置では、最上流ステーションにおける画像処理方法は第１の実施形態と同様で問題はないが、二番目以降のステーション（本実施形態では、Ｍ，Ｃ、Ｋステーション）では新たな画像処理方法を取らなければならない。
【０１０２】
よって本実施形態では、フルカラー画像を作成する画像形成装置においても、ライン画像の飛び散り・爆発を抑制できる画像処理方法を提案する。特徴的な点は、ＹＭＣＫ各画像形成ステーションで二番目以降に画像形成される画像形成ステーションでは、上流に配置されたステーションで形成されるライン画像の情報も加味して画像処理を行う点である。
【０１０３】
つまり、第３の実施形態においては、マゼンタステーションＭＳｔでは、イエローステーションＹＳｔ＋マゼンタステーションＭＳｔで形成されるライン画像を入力画像として画像処理を行う。シアンステーションＣＳｔでは、イエローステーションＹＳｔ＋マゼンタステーションＭＳｔ＋シアンステーションＣＳｔで形成されるライン画像情報をもとに画像処理を行う。もちろん、ブラックステーションでも同様である。
【０１０４】
本実施形態では、マゼンタステーションＭＳｔにおけるライン画像の画像処理について説明するが、その他のステーションにおいても同様の原理で実行される。
【０１０５】
図２６は、画像処理部６００における画像処理の手順を示すフローチャートである。まず、マゼンタステーションＭＳｔに送られてくる入力画像を第１の実施形態で説明したようにＣＰＵ４００は、遅延回路６１０、特徴抽出部６２０でライン画像を抽出する（Ｓ０１４）。ライン画像と判別されると、イエローステーションＹＳｔで形成されるライン画像とマゼンタステーションＭＳｔで形成されるライン画像が合成される（Ｓ０１５）。そしてＣＰＵ４００は、パターンマッチング部６４０で、その合成したパターンによりマゼンタ色のライン画像（第２のライン画像）と図２７に示すようなイエローのライン画像（第１のライン画像）とのライン間隔を判別する。さらにマゼンタのライン画像（第２のライン画像）とライン画像（第１のライン画像）とのライン間隔を判別する（Ｓ０１６）。
【０１０６】
もし、マゼンタステーションＭｓｔで形成される一次転写ニップ領域（ニップ幅）とそれらのライン画像とのライン間隔Ｗの関係が、（Ｂ−Ａ）＜Ｗ＜（Ｃ−Ａ）を満たす場合は、マゼンタのライン画像に間引き処理を行うと判別する（Ｓ０１６のＹｅｓ）。間引き処理が必要だと判断されたライン画像は、現像コントラスト電位、ライン画像の太さとライン間隔により間引き量が決定される（Ｓ０１７、Ｓ０１８）。
【０１０７】
ＣＰＵ４００は、画素置換部６５０で間引き処理を実行し（Ｓ０１９）、間引き処理された画像は間引き処理されない画像と画措置幹部６５０で合成され（Ｓ０２０）、マゼンタステーションＭｓｔへ画像データを出力し（Ｓ０２１）画像形成が行われるのである。
【０１０８】
以上のように、フルカラー画像形成装置において本実施形態のような画像処理手段を設けることで、ライン画像の飛び散り・爆発を抑制しつつ、ライン画像に欠けを抑止しライン画像の品位を維持することが可能となる。
【０１０９】
以上説明してきたように、本発明によれば、入力画像を画像処理部でライン画像であるか認識し、ライン画像のライン間隔を検出し、その結果に応じて間引き処理を行うか判断する。これにより過剰な間引き処理によるライン画像の欠けという課題を防止し、特定のライン間隔で発生する横ライン画像の飛び散り・爆発を抑制できるのである。
【図面の簡単な説明】
【０１１０】
【図１】本発明の実施形態に係る画像形成装置の概略構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施形態に係るプリンタエンジン部の概略構成図である。
【図３】本発明の実施形態に係る画像処理部の回路構成を示すブロック図である。
【図４】第１の実施形態に係るライン画像の飛び散り・爆発現象のメカニズムを示した模式図である。
【図５】第１の実施形態における転写ニップ内をライン画像が通過したときに中間転写ベルトが押し下げられる量を示した図である。
【図６】パターンマッチング処理方法を説明する図である。
【図７】パターンマッチング処理方法を説明する図である。
【図８】パターンマッチング処理方法を説明する図である。
【図９】本発明の実施形態に係るライン画像の判別方法を示した図である。
【図１０】本発明の実施形態に係るライン間隔の判別方法を示した図である。
【図１１】本発明の実施形態に係る間引き処理パターンを示した図である。
【図１２】本発明の実施形態に係る間引き処理の効果を示した図である。
【図１３】第１の実施形態に係る間引き量（間引きパターン）を決定するテーブルを示す図である。
【図１４】第１の実施形態に係る画像処理部で行われる画像処理手順を示したフローチャート図である。
【図１５】第１の実施形態で実際に出力した印刷画像（ライン間隔３．４ｍｍ）を示す図である。
【図１６】第１の実施形態で実際に出力した印刷画像（ライン間隔１．０ｍｍ）を示す図である。
【図１７】ライン間隔が不規則に並んだライン画像を示す図である。
【図１８】第２の実施形態に係る画像処理部で行われる画像処理手順を示したフローチャート図である。
【図１９】第２の実施形態に係るライン間隔に応じて間引き量を変更するテーブルを示す図である。
【図２０】第３の実施形態に係る画像形成装置の概略構成を示すブロック図である。
【図２１】第３の実施形態で出力したライン画像を示す図である。
【図２２】第３の実施形態で出力するイエローステーションで形成されるライン画像を示す図である。
【図２３】第３の実施形態で出力するマゼンタステーションで形成されるライン画像を示す図である。
【図２４】第１の実施形態における画像処理方法で出力したカラーライン画像を示す図である。
【図２５】第３の実施形態に係るカラー画像のライン画像の飛び散り・爆発現象のメカニズムを示した模式図である。
【図２６】第３の実施形態に係る画像処理部で行われる画像処理手順を示したフローチャート図である。
【図２７】第３の実施形態に係るライン間隔の判別方法を示した図である。
【図２８】本発明に係るライン画像の飛び散り・爆発現象を表したものである。
【図２９】ライン画像の飛び散り・爆発現象のメカニズムを示した模式図である。
【図３０】本発明に係るライン画像の飛び散り・爆発現象を表したものである。
【図３１】本発明で使用したテスト画像のサンプルである。
【図３２】従来手法における間引き処理を行ったときのライン画像の拡大図である。
【符号の説明】
【０１１１】
４００  ＣＰＵ
５００  ビットマップメモリ
６００  画像処理部
６１０  遅延回路
６２０  特徴抽出部
６４０  パターンマッチング部
６５０  画素置換部
【図１】
2010145846.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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