(57)【要約】【課題】本発明は、アクチノニンをリード化合物とし、既存のアクチノニンに比べて簡便に合成可能であり、既存のアクチノニン化合物と同等又はそれ以上の生理活性を有する新規化合物を提供することを課題とする。【解決手段】アクチノニン中の不斉コハク酸構造をアミノ酸などにより代替することによる、新規アクチノニン類縁体による。本発明の化合物は、プロテアーゼ阻害活性、具体的にはペプチド脱ホルミル化酵素（ＰＤＦ）阻害やアミノペプチダーゼ（ＡＰＮ）阻害活性を有する。【選択図】図４
2010111628.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式Iで表される化合物。
一般式I： 
【化１】
2010111628.tif 000021
（式中、Ａは、Ｃ1-3のアルキル、アミノ基等から選択され、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。但し、ＡがCH2、Ｒ1がC5H11、Ｒ2がi-Pr及びＷがCONHOHの場合を除く。）
【請求項２】
下記の一般式IIで表される化合物。
一般式II： 
【化２】
2010111628.tif 000022
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、アルキルチオール、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。）
【請求項３】
下記の一般式IIIで表される化合物。
一般式III： 
【化３】
2010111628.tif 000023
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択される化合物。）
【請求項４】
不斉合成工程含まない工程により合成される請求項１〜３のいずれか１に記載の化合物の合成方法。
【請求項５】
以下の式IVで表される化合物のうち、不斉コハク酸構造部位をアミノ酸により代替する工程を含む、請求項４に記載の合成方法。
式IV： 
【化４】
2010111628.tif 000024
【請求項６】
請求項１〜３のいずれか１に記載の化合物を有効成分として含有する薬剤。
【請求項７】
有効成分が、プロテアーゼ阻害活性を有する化合物である請求項６に記載の薬剤。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の薬剤、並びに薬理学的及び製剤学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規アクチノニン類縁体に関する。さらにはその合成法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アクチノニンは、１９６２年に放線菌の培養液より単離・精製され多くの細菌に対して高い抗菌活性を発現することが見出された抗生物質である。アクチノニンの示す抗菌活性については、詳細に検討されており、ペプチド脱ホルミル化酵素（ＰＤＦ）を阻害して発現していることが明らかとなっている（非特許文献１）。
【０００３】
２００１年には、マラリアに関する遺伝子解析より、熱帯熱マラリア原虫がＰＤＦを有していることが発見され、（非特許文献２）アクチノニンが、熱帯熱マラリア原虫に対して、IC50値が2.5 μMの活性があることが判明している（非特許文献３）。
【０００４】
さらに、アクチノニンはアミノペプチダーゼ Ｎ（ＡＰＮ）を阻害することが発見されている（非特許文献４）。ＡＰＮは、癌細胞の浸潤や運動 (転移)、また潰瘍性大腸炎などの炎症性消化器疾患に関与する酵素であることから、アクチノニンによる抗がん作用、さらには抗炎症作用が報告されている（非特許文献５、６）。
【０００５】
アクチノニンの分子構造は式IVに示す構造式のごときである。
【化４】
2010111628.tif 000003
【０００６】
アクチノニンは、ヒドロキシプロリン、バリンを構成要素として有するが、加えて、ペンチル基を側鎖に有する不斉コハク酸構造を含有する。プロリノール、バリンなどは、アミノ酸であることから安価に入手可能であるが、不斉コハク酸化合物は、数工程の不斉合成を必要とする。そのため、構造変換は容易ではなく、アクチノニンを上回る化合物への変換、またアクチノニンの有する生理活性を分離した新規化合物の創出は困難であった。
【０００７】
アクチノニン類縁体は、いくつかのグループにより報告されており、ヒドロキシプロリン部位について、ベンズイミダゾールへ変換し、抗菌活性を見出したことに関する報告がある（非特許文献６）。しかしながら、アクチノニン分子中、バリンのアミノ基と、ヒドロキシルアミンとの間に相当する部分、すなわち不斉コハク酸構造部位をアミノ酸へ置き換えた報告はない。
【非特許文献１】Biochemistry, 39 (6), 1256 -1262, 2000
【非特許文献２】Archives of Biochemistry and Biophysics, 396 (12), 162-170, 2001
【非特許文献３】Antimicrob Agents Chemother. 47(8), 2545-2550, 2003
【非特許文献４】J. Clin. Invest. 114(8), 1107-1116, 2004
【非特許文献５】Journal of Investigative Dermatology 127, 1042-1051, 2007
【非特許文献６】International Immunopharmacology, 6, 1935-1942, 2006
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、抗がん作用、抗炎症作用、抗菌作用、抗マラリア作用を有する化合物として公知のアクチノニンをリード化合物とし、既存のアクチノニンに比べて簡便に合成可能であり、既存のアクチノニン化合物と同等又はそれ以上の生理活性を有する新規化合物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、アクチノニン中の不斉コハク酸構造をアミノ酸などにより代替し、さらには、バリンを種々のアミノ酸へと置き換えることで、アクチノニンと同様な生理活性を有する新規アクチノニン誘導体が合成され、本発明を完成した。
【００１０】
即ち本発明は、以下よりなる。
１．下記の一般式Iで表される化合物。
一般式I： 
【化１】
2010111628.tif 000004
（式中、Ａは、Ｃ1-3のアルキル、アミノ基等から選択され、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。但し、ＡがCH2、Ｒ1がC5H11、Ｒ2がi-Pr及びＷがCONHOHの場合を除く。）
２．下記の一般式IIで表される化合物。
下記の一般式IIで表される化合物。
一般式II： 
【化２】
2010111628.tif 000005
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、アルキルチオール、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。）
３．下記の一般式IIIで表される化合物。
一般式III： 
【化３】
2010111628.tif 000006
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択される化合物。）
４．不斉合成工程含まない工程により合成される前項１〜３のいずれか１に記載の化合物の合成方法。
５．以下の式IVで表される化合物のうち、不斉コハク酸構造部位をアミノ酸により代替する工程を含む、前項４に記載の合成方法。
式IV： 
【化４】
2010111628.tif 000007
６．前項１〜３のいずれか１に記載の化合物を有効成分として含有する薬剤。
７．有効成分が、プロテアーゼ阻害活性を有する化合物である前項６に記載の薬剤。
８．前項６又は７に記載の薬剤、並びに薬理学的及び製剤学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のアクチノニン類縁体化合物は、アクチノニンそのものと異なり、不斉炭素を有するコハク酸を別途合成する必要がないため、合成工程数の大幅な削減が見込め、さらには天然のアミノ酸を主原料に合成可能である。またあるものはＰＤＦ阻害活性を有し、あるものはＡＰＮ阻害活性を有する。本発明の化合物のうち、ＰＤＦ阻害活性を有する化合物は、新たな抗菌剤、抗マラリア剤としての応用が期待できる。また、ＡＰＮ阻害活性を有する化合物は、抗がん剤、抗炎症剤としての応用が期待出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の化合物は、以下の一般式Iで表される。
一般式I： 
【化１】
2010111628.tif 000008
（式中、Ａは、Ｃ1-3のアルキル、アミノ基等から選択され、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。但し、ＡがCH2、Ｒ1がC5H11、Ｒ2がi-Pr及びＷがCONHOHの場合を除く。）
【００１３】
また、本発明の化合物は、下記の一般式IIで表すこともできる。
一般式II： 
【化２】
2010111628.tif 000009
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択され、Ｗは、アルキルチオール、カルボン酸エステル、並びにカルボキシル基、ヒドロキサム酸及びそれらの塩から選択される化合物。）
【００１４】
さらに、本発明の化合物は、下記の一般式IIIで表すこともできる。
一般式III： 
【化３】
2010111628.tif 000010
（式中、Ｒ1, Ｒ2は、各々直鎖アルキル、分枝アルキル、及び芳香環を有するアルキル、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシル基、アミド基、チオール基、グアニジノ基などを有するアルキルから選択される化合物。）
【００１５】
具体的には、本発明の化合物は、前項で示す構造式で表され、具体的には表１に示す構造式で表される。
【表１】
2010111628.tif 000011
【００１６】
より具体的には、以下の実施例で示す化合物のうち、化合物９ａ，９ｂに示す化合物が挙げられる。本発明の化合物のうち、ＰＤＦ阻害薬として、化合物９ａ，９ｂに示す化合物が挙げられる。
【００１７】
本発明の化合物は、以下の実施例に示す方法により合成することができる。本発明の化合物であるアクチノニン類縁体の合成方法は、従来のアクチノニン合成方法と異なり、アクチノニン分子中、バリンのアミノ基とヒドロキシルアミンとの間に相当する部分、すなわち不斉炭素を有するコハク酸を別途合成する必要がない点が特徴である。すなわち、本発明の化合物は、不斉合成工程を含まないで合成することができる。具体的には、従来のアクチノニン合成方法において、不斉合成工程を含まず、不斉コハク酸構造部位をアミノ酸へ置き換えることで、合成することができる。
【００１８】
本発明において、一般式I〜IIIのいずれかで表される化合物は、さらに、薬学的に許容される塩であってもよい。また、一般式I〜IIIのいずれかの化合物又はその塩において、異性体（例えば光学異性体、幾何異性体及び互換異性体）などが存在する場合は、本発明はそれらの異性体を包含し、また溶媒和物、水和物及び種々の形状の結晶を包含するものである。
【００１９】
本発明において、薬学的に許容される塩とは、薬理学的及び製剤学的に許容される一般的な塩が挙げられる。そのような塩として、具体的には以下が例示される。
塩基性付加塩としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；例えばカルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；例えばアンモニウム塩；例えばトリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩；ジシクロヘキシルアミン塩、エタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ブロカイン塩等の脂肪族アミン塩；たとえばＮ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン等のアラルキルアミン塩；例えばピリジン塩、ピコリン塩、キノリン塩、イソキノリン塩等の複素環芳香族アミン塩；例えばテトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリエチルアンモニウム塩、ベンジルトリブチルアンモニウム塩、メチルトリオクチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩等の第４級アンモニウム塩；アルギニン塩；リジン塩等の塩基性アミノ酸塩等が挙げられる。
【００２０】
酸付加塩としては、例えば塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、過塩素酸塩等の無機酸塩；例えば酢酸塩、プロピオン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、フマール酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、アスコルビン酸塩等の有機酸塩；例えばメタンスルホン酸塩、イセチオン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩等のスルホン酸塩；例えばアスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等の酸性アミノ酸等を挙げることができる。
【００２１】
本発明において、一般式I〜IIIのいずれかで表される化合物は、ＰＤＦやＡＰＮに対し拮抗作用を有する。本発明の化合物がこれらの酵素阻害作用のいずれを有するかは、本明細書の実験例に具体的に示した方法に従って容易に検定可能である。具体的には、例えば以下の方法で、検定することができる。
【００２２】
酵素阻害活性については、例えばＡＰＮ阻害活性は、動物細胞、例えばＨＬ−６０細胞を用いて、本発明の化合物による蛍光性基質（Ala-MCA）の酵素的加水分解を指標として行うことができる。具体的には、５ｍＬプラスチックチューブに５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4を７９０μＬ分注し、合成化合物のＤＭＳＯ溶液を１０μＬを加えた後、５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4に懸濁した２×１０６cells／ｍＬ に調整したＨＬ−６０ ＰＢＳ（−）細胞懸濁液を１００μＬ加えた後、３７℃に調整した恒温水槽にて１０分間インキュベーションし、１ｍＭに調整した蛍光性基質Ala-MCAの５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4を１００μＬを加えた後、３７℃に調整した恒温水槽にて３０分間インキュベーションした後、１Ｍ AcONa-AcOH pH 4.0を３ｍＬ加え、酵素反応を停止し、励起波長３８０ｎｍ，蛍光波長４２０ｎｍでの蛍光強度を測定することができる。
【００２３】
本発明において、一般式I〜IIIのいずれかで表される化合物は、プロテアーゼ阻害活性を有する。プロテアーゼ阻害活性とは、具体的にはペプチド脱ホルミル化酵素（ＰＤＦ）阻害活性やアミノペプチダーゼ Ｎ（ＡＰＮ）阻害活性をいう。
【００２４】
本発明は、本発明の化合物を有効成分とする試薬又は医薬等の薬剤も、本発明の範囲に含まれる。医薬品として用いる場合には、プロテアーゼ阻害活性、例えば、ＰＤＦ阻害活性やＡＰＮ阻害活性により治療効果を発揮しうる疾患に対して使用することができる。このような疾患としては、がん、炎症などが挙げられる。
【００２５】
本発明の化合物を有効成分とする医薬として用いる場合には、投与量は特に限定されない。例えばＰＤＦ阻害活性剤やＡＰＮ阻害活性剤として本発明の薬剤を投与する場合は、あらゆる投与方法において適宜の投与量が容易に選択できる。例えば、経口投与の場合には有効成分を成人一日あたり０．０１〜１０００ｍｇ程度の範囲で用いることができる。抗がん剤、抗炎症剤等を有効成分として含む医薬と本発明の薬剤とを併用する場合には、これらの薬剤の投与期間中、及び／又はその前若しくは後の期間のいずれにおいても本発明の薬剤を投与することが可能である。
【００２６】
本発明の薬剤として、上記一般式I〜IIIのいずれかで表される化合物から選ばれる１種又は２種以上の物質をそのまま投与してもよいが、好ましくは、上記の物質の１種又は２種以上を含む、経口用あるいは非経口用の医薬組成物として投与することが好ましい。経口用あるいは非経口用の医薬組成物は、当業者に利用可能な製剤用添加物、即ち薬理学的及び製剤学的に許容しうる担体を用いて製造することができる。
【００２７】
経口投与に適する医薬用組成物としては、例えば、錠剤、カプセル剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、液剤、及びシロップ剤等を挙げることができ、非経口投与に適する医薬組成物としては、例えば、注射剤、点滴剤、坐剤、吸入剤、点眼剤、点鼻剤、軟膏剤、クリーム剤、及び貼付剤等を挙げることができる。上記の医薬組成物の製造に用いられる薬理学的及び製剤学的に許容しうる担体としては、例えば、賦形剤、崩壊剤ないし崩壊補助剤、結合剤、滑沢剤、コーティング剤、色素、希釈剤、基剤、溶解剤ないし溶解補助剤、等張化剤、ｐＨ調節剤、安定化剤、噴射剤、及び粘着剤等を挙げることができる。
【００２８】
本明細書の実施例に、本発明の式Iに示される好ましい化合物の製造方法を具体的に説明する。これらの製造方法において用いられた出発原料及び試薬、並びに反応条件などを適宜修飾ないし改変することにより、本発明の範囲に包含される化合物はいずれも製造可能である。本発明の化合物の製造方法は、実施例に具体的に説明されたものに限定されるものではない。
【実施例】
【００２９】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明は下記の実施例の範囲に限定されることはない。
【００３０】
[実施例]目的化合物の合成
本実施例における最終生成物９ａ、９ｂを得るまでの製造方法のスキームを図１から図４に示した。
【００３１】
１）中間体  Ｎ−ボック−Ｌ−バリン  Ｏ−ニトロフェノールエステル(2)の合成
【化５】
2010111628.tif 000012
【００３２】
Ｎ−ボック−Ｌ−バリン (1)（１８．８ｇ，８７．５ｍｍｏｌ）、Ｏ−ニトロフェノール（２１．５ｇ，１５７．５ｍｍｏｌ）をピリジン（８７ｍＬ）に溶解させ、ＤＣＣ（１９．５ｍｇ，８７．５ｍｍｏｌ）を加え室温で２時間撹拌し、ＴＬＣプレート （酢酸エチル：ヘキサン＝１：１０  ニンヒドリン試薬で呈色）で反応終了を確認した。析出したＤＣＵを吸引ろ過により除去した。ろ液に１Ｎ  ＨＣｌ溶液（１７０ｍＬ）で酸性とし、ジエチルエーテル（２００ｍＬ）で抽出した。有機層を飽和炭酸水素水（１００ｍＬ×２）、水（１００ｍＬ×２）、飽和食塩水（１００ｍＬ）で洗浄、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧下留去、黄色オイル状残渣を得た。この黄色オイル状残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：７）で単離し、ヘキサンで結晶化を行い、表題化合物（淡黄色結晶）を得た。収率８７％。
【００３３】
融点５３．６−５５．０℃。ＩＲ（ＫＢｒ）ｃｍ−１：３３６０（ＮＨ），１７５５（Ｃ＝Ｏ），１６９０（Ｃ＝Ｏ）。［α］Ｄ２３−３９．４ （ｃ０．１５，ＣＨＣｌ３）。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ： ８．０７ （１Ｈ，ｄｄ，Ｊｏ＝８．０Ｈｚ，Ｊｍ＝１．５Ｈｚ，ＡｒＨ  ｏｒｔｈｏ ｔｏ ＮＯ２），７．６６（１Ｈ，ｔｄ，Ｊｏ＝８．０Ｈｚ，Ｊｍ＝１．５Ｈｚ，ＡｒＨ  ｐａｒａ ｔｏ ＮＯ２），７．４１（１Ｈ，ｔｄ，Ｊｏ＝８．０Ｈｚ，Ｊｍ＝１．０Ｈｚ，ＡｒＨ  ｐａｒａ ｔｏ Ｏ），７．２８ （１Ｈ，ｄ， Ｊｏ＝８．０ Ｈｚ，ＡｒＨ ｏｒｔｈｏ ｔｏ Ｏ）， ５．０４ （１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，ＮＨ），４．３７（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，Ｊ＝４．５Ｈｚ，ＮＨＣＨＣＯ），２．４５（１Ｈ，ｍ，ＣＨＭｅ２），１．４７（９Ｈ，ｓ，ＣＭｅ３），１．１１（３Ｈ，ｄ， Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ），１．０４ （３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０ Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ）。
【００３４】
２）中間体  Ｎ−ボック−Ｌ−バリルプロリノール (3)の合成
【化６】
2010111628.tif 000013
【００３５】
（Ｓ）−（＋）−２−ピロリジンメタノール（５０５ｍｇ，５．０ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（３．０ｍＬ）を無水テトラヒドロフラン（７０ｍＬ）に溶解させたものに、Ｎ−ボック−Ｌ−バリン  Ｏ−ニトロフェノールエステル (2)（１７７６ｍｇ，５．２５ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン（１５ｍＬ）に溶解させたものを滴下、室温で１時間攪拌した。反応終了後、減圧下溶媒を留去、酢酸エチル（５００ｍＬ）にあけた。有機層を２Ｎ ＨＣｌ 溶液（２００ｍＬ）、水（２００ｍＬ）、飽和炭酸水素水（２００ｍＬ）、飽和食塩水（２００ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，溶媒を減圧下留去し、黄色オイル状残渣を得た。このオイル状残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝２：１）で単離し，表題化合物（黄色オイル）を得た。収率９８％。
【００３６】
［α］Ｄ２４ −３２．２（ｃ ０．４２，ＣＨＣｌ３）。ＩＲ（ｎｅａｔ）ｃｍ−１： ３４００ｂｒ（ＯＨ），１７００（Ｃ＝Ｏ），１６３０（Ｃ＝Ｏ）。
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ５．２３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ，ＮＨ），４．６２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，ＯＨ），４．２８〜４．２３（２Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ，ＮＣＨＣＨ２ＯＨ），３．８４ ３．７９（１Ｈ，Ｍ，ＮＨＨ'），３．６６〜３．６３（１Ｈ，ｍ，ＮＨＨ'），３．５６〜３．５３（１Ｈ，ｍ，ＣＨＨ'），３．４８〜３．４３（１Ｈ，ｍ，ＣＨＨ'），２．０６〜１．８５（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２），１．６２〜１．５２（１Ｈ，ｍ，ＣＨＭｅ２），１．４１ （９Ｈ，ｓ，ＣＭｅ３），０．９７（３Ｈ，ｄ，ＣＨＭｅＭｅ），０．９１（３Ｈ，ｄ，ＣＨＭｅＭｅ）
【００３７】
３）中間体  Ｏ−ベンジル−Ｎ−ボック−Ｌ−バリルプロリノール (4)の合成
【化７】
2010111628.tif 000014
【００３８】
合成法(I)
Ｎ−ボック−Ｌ−バリルプロリノール (3)（１４０８ｍｇ，４．６９ｍｍｏｌ）と水素化ナトリウム（５０％ ｉｎ ｏｉｌ，２７０ｍｇ，５．６２ｍｍｏｌ）、臭化ベンジル（０．５５ｍＬ）を無水テトラヒドロフラン（３４ｍＬ）に溶解させ、室温で３６時間攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧下留去し、酢酸エチル （４００ｍＬ）にあける。有機層を２Ｎ ＨＣｌ溶液（１６０ｍＬ）、水（１６０ｍＬ）、飽和炭酸水素水（１６０ｍＬ）、飽和食塩水（１６０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，溶媒を減圧下留去した。淡黄色オイル状残渣を得た。その残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘキサン＝１：１）で単離し，表題化合物（黄色オイル）を得た。収率８４％。
【００３９】
合成法(II)
（Ｓ）−（＋）−２−ピロリジンメタノール（５４９．２ｍｇ，５．４ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（３．０ｍＬ）を無水テトラヒドロフラン（７０ｍＬ）に溶解させたものに、Ｎ−ボック−Ｌ−バリンＯ−ニトロフェノールエステル (3)（１８３９．８ｍｇ，５．４ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン（１５ｍＬ）に溶解させたものを滴下し、室温で２時間撹拌した。
【００４０】
反応終了後、氷冷下水素化ナトリウム（５０％ ｉｎ ｏｉｌ ６２８ｍｇ，１３ｍｍｏｌ）、臭化ベンジル（１．６ｍＬ，１３ｍｍｏｌ）を加え、室温で３６時間撹拌した。反応終了後、減圧下溶媒を留去し、酢酸エチル（５０ｍＬ）にあけた。有機層を２Ｎ ＨＣｌ（１０ｍＬ）で酸性とし、飽和炭酸水素水（３０ｍＬ×２）、水（３０ｍＬ×２）、飽和食塩水（３０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒を留去した。黄色オイル状残渣（２８１０ｍｇ）を得た。黄色オイル状残渣 （２８１０ｍｇ）をフラッシュカラムクロマトグラフィーを行った。酢酸エチル：ヘキサン＝１：１より表題化合物（黄色オイル）を得た。収率６５％。
【００４１】
［α］Ｄ２６ −６０．０（ｃ １．０，ＣＨＣｌ３） 。ＩＲ（ｎｅａｔ）ｃｍ−１：３３００（ＮＨ），１７５０（Ｃ＝Ｏ），１６４０ （Ｃ＝Ｏ）。
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ７．３３〜７．２７（５Ｈ，ｍ，ＡｒＨ），５．２８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．３Ｈｚ，ＮＨ），４．４９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈ），４．３５〜４．２４（２Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），３．６８〜３．４６（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），２．０４〜１．８８（５Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ，ＣＨＭｅ２），１．４２（９Ｈ，ｓ，ＣＭｅ３），０．９５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ），０．８９（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ）。
【００４２】
４）中間体  Ｏ−ベンジル−Ｎ−ボック−Ｌ−メチオニルバリルプロリノール (6a)の合成
【化８】
2010111628.tif 000015
【００４３】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−ボック−Ｌ−バリルプロリノール (4)（１５４３ｍｇ，３．９５ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（７．１１ｍＬ）に溶解させ，トリフルオロ酢酸（４．３ｍＬ）を滴下し，室温で１時間攪拌する。反応終了後，酢酸エチル（４００ｍＬ）にあけ，飽和炭酸水素水，水（各１６０ｍＬ）で洗浄後，無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣のＯ−ベンジル−Ｌ−バリルプロリノール （１１６６ｍｇ）を得た。
【００４４】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−ボック−Ｌ−バリルプロリノール（１１６６ｍｇ）、Ｎ−ボック−Ｌ−メチオニン（１０８３ｍｇ，４．３４ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（５８７ｍｇ，４．３４ｍｍｏｌ）をジメチルホルムアイド（２７ｍＬ）に溶解後，ＥＤＣ（８３０ｍｇ，４．３４ｍｍｏｌ）を加え，２時間攪拌する。反応終了後，酢酸エチル（４００ｍＬ）にあけ，飽和炭酸水素水，水，飽和食塩水（各１６０ｍＬ）で洗浄後，無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣を得た。フラッシュカラムクロマトグラフィーを行い、酢酸エチル：ヘキサン＝２：３溶出部より表題化合物を得た。収率７６％。
【００４５】
［α］Ｄ２６ ５６．１ （ｃ １．０，ＣＨＣｌ３） 。ＩＲ（ｎｅａｔ）ｃｍ−１  ３３００（ＮＨ），１６４０（Ｃ＝Ｏ）。
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：店 δ７３２〜７．２９（５Ｈ，ｍ，ＡｒＨ），６．８１ （１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ， ＮＨ），５．１６ （１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，ＮＨ），４．５９−４．５０ （１Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ），４．４８（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈ），４．３０〜４．２６（２Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），３．６９〜３．４６（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），２．５５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，ＳＣＨ２ＣＨ２），２．１０（１Ｈ，ｓ，ＣＨ３Ｓ），２．０８〜１．８９（７Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ，ＣＨＭｅ２，ＳＣＨ２ＣＨ２），１．４４（９Ｈ，ｓ，ＣＭｅ３），０．９４ （３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ），０．８９（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ）。
【００４６】
１３Ｃ−ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：１７１．４，１７０．１，１５５．５，１３８．４，１２８．４，１２７．６，１２７．５，８０．０，７３．２，７０．１，５６．８，５６．８，５５．９，５３．６，４７．８，３１．９，３１．６，３０．２，２８．４，２７．４，２４．６，１９．５。
【００４７】
５）中間体  Ｏ−ベンジル−Ｏ−ベンジルオキシカルボニル−Ｌ−メチオニルバリルプロリノール (8a)の合成
【化９】
2010111628.tif 000016
【００４８】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−ボック−Ｌ−メチオニルバリルプロリノール (6a)（６２４ｍｇ，１．２ｍｍｏｌ） を塩化メチレン（２ｍＬ）に溶解させ，トリフルオロ酢酸（１．３ｍＬ）を滴下し，室温で１時間攪拌する。反応終了後，酢酸エチル（１５０ｍＬ）にあけ，飽和炭酸水素水（６０ｍＬ），飽和食塩水（３０ｍＬ）で洗浄後，無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣のＯ−ベンジル−Ｌ−メチオニルバリルプロリノールを得た。
【００４９】
Ｏ−ベンジル−Ｌ−メチオニルバリルプロリノール（４５９ｍｇ）， ４−ニトロフェニル−Ｎ−（Ｏ−ベンジルヒドロキシ）カルバメート（３４５ｍｇ，１．２ｍｍｏｌ），トリエチルアミン（０．１６７ｍＬ）をＣＨ２Ｃｌ２（１４）に溶解し，１．５時間攪拌した。反応終了後，１Ｍ  水酸化ナトリウム溶液（３０ｍＬ×３），１Ｍ  ＨＣｌ（３０ｍＬ）， 水（３０ｍＬ）で洗浄後，無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣を得た。フラッシュカラムクロマトグラフィーを酢酸エチル：ヘキサン＝１：１で表題化合物を得た。収率７３％。
【００５０】
ＩＲ（ＣＨＣｌ３）ｃｍ−１：３４００（ＮＨ），１６４０（Ｃ＝Ｏ），１６８０（Ｃ＝Ｏ）。
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：７．３８〜７．２９（１０Ｈ，ｍ，ＡｒＨ）。
７．０４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，ＮＨ），６．３３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，ＮＨ），４．８０（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈ），４．５６〜４．５１（２Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ，ＮＨＣＨＣＯ），４．４７（２Ｈ，ｓ，ＣＨ２Ｐｈ），４．３０（１Ｈ，ｓ，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），３．７０〜３．３３（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２，ＮＣＨＣＨ２Ｏ），２．４４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，ＳＣＨ２ＣＨ２），２．０７（３Ｈ，ｓ，ＣＨ３Ｓ），２．０４〜１．８６（７Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２，ＣＨＭｅ２，ＳＣＨ２ＣＨ２），０．９３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ），０．８７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，ＣＨＭｅＭｅ）。
【００５１】
１３Ｃ−ＮＭＲ （７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：１７１．３，１７０．３，１５９．６，１３８．５，１３５．６，１２９．４，１２８．８，１２８．４，１２７．８，１２７．５，７８．７，７３．３，７０．１，５６．８，５６．１，５２．４，４７．９，３２．５，３１．５，３０．１，２７．４，２４．６，１９．４，１７．９，１５．４。
【００５２】
６）Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎ−（Ｏ−ベンジルヒドロキシカルボニル）−Ｌ−メチオニル−バリル）(9a)Ｌ−プロリノールの合成
【化１０】
2010111628.tif 000017
【００５３】
Ｏ−ベンジル−Ｏ−ベンジルオキシカルボニル−Ｌ−メチオニルバリルプロリノール(8a)（２２８ｍｇ，０．４ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン（８ｍＬ）に溶解させ，−７８℃冷却下，液体アンモニア（約４５ｍＬ）を滴下する。反応液の色が，青くなるまでナトリウムを少しずつ加える。反応液の青色が消失するまで塩化アンモニウムを加える。液体アンモニウムを留去後，室温まで昇温する。残渣を酢酸エチルにあけ，ろ過する。無水硫酸マグネシウムにより乾燥し，減圧下溶媒を留去する。無色オイル状残渣を得た。塩化メチレンに溶解させ，フラッシュカラムクロマトグラフィーを行い，酢酸エチル：２−プロパノール ＝ ２０：１で表題化合物を得た。収率３９％。
【００５４】
ＩＲ（ＣＨＣｌ３）ｃｍ−１：３４００（ＯＨ），１７２０（Ｃ＝Ｏ），１６７０（Ｃ＝Ｏ），１６２０（Ｃ＝Ｏ）。１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：８．４８（１Ｈ，ｓ，ＯＨ），７．８９（１Ｈ，ｓ，ＯＨ），７．７４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，ＮＨ），６．７６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，ＮＨ），４．７０〜４．５２（２Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ，ＮＨＣＨＣＯ），４．４２（１Ｈ，ｂｒ ｓ，ＮＨ），４．２４（１Ｈｂｒ ｓ，ＮＣＨＣＨ２ＯＨ），３．９０〜３．８６，３．６４〜３．４９（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２，ＮＣＨＣＨ２ＯＨ），２．５５（２Ｈ，ｍ，ＳＣＨ２ＣＨ２），２．０８（３Ｈ，ｓ，ＣＨ３Ｓ），２．１４〜１．７３（７Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２，ＣＨＭｅ２，ＳＣＨ２ＣＨ２），０．９６〜０．９２（６Ｈ，ｍ，ＣＨＭｅＭｅ）。
【００５５】
１３Ｃ−ＮＭＲ（７５ ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）： １７２．５，１７２．２，１６１．８，６５．１，６０．８，５６．５，５３．２，４８．４，３２．２，３１．４，３０．３，２７．７，２４．３，１９．４，１８．３。
【００５６】
７）中間体  Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎ−ボック−Ｌ−バリル−Ｌ−ノルロイシル）−Ｌ−プロリノール (6b)の合成
【化１１】
2010111628.tif 000018
【００５７】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎ−ボック−Ｌ−バリル）−Ｌ−プロリノール (4)（３０１．１ｍｇ，０．７７ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（１．４ｍＬ）に溶解させ、トリフルオロ酢酸（０．８５ｍＬ）を滴下し、室温で１時間撹拌した。反応終了後、酢酸エチル（３０ｍＬ）にあけ、飽和炭酸水素水、水（各３０ｍＬ×２）、飽和食塩水（３０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒留去した。無色オイル状残渣を得た。 
Ｏ−ベンジル−Ｌ−バリル−Ｌ−プロリノール（２００ｍｇ，０．６８ｍｍｏｌ）、ノルロイシン（１７５ｍｇ，０．７６ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（１０１．１ｍｇ，０．７４ｍｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（５ｍＬ）に溶解後、ＥＤＣ（１４２．９ｍｇ，０．７５ｍｍｏｌ）を加え、１時間半攪拌した。反応終了後、酢酸エチル（２０ｍＬ）にあけ、飽和炭酸水素水、水（各２０ｍＬ×２）、飽和食塩水（２０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒留去した。無色オイル状残渣を得た。無色オイル状残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーを行った。酢酸エチル：ヘキサン＝１：１溶出部より表題化合物を得た。収率６８％。
【００５８】
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：７．２９〜７．２３（５Ｈ，ｍ，ＡｒＨ'），６．８０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，ＮＨ），５．０６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．４ Ｈｚ，ＮＨ），４．４５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，ＣＨＡＨＢＰｈ），４．４５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，ＣＨＡＨＢＰｈ），４．３１〜４．２７（１Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ），４．１０〜４．０５（１Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ），３．６７〜３．４４（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２，ＯＣＨ２Ｐｈ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ），２．０１〜１．５５，１．２７〜１．２２（１１Ｈ，ｍ，ＣＨ（Ｍｅ）２，ＣＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ），１．４２（９Ｈ，ｓ，ＣＭｅ３），０．９２〜０．８５（９Ｈ，ｍ，ＣＨＭｅ２，ＣＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）。ＩＲ（ＫＢｒ）ｃｍ−１：３３００（ＮＨ），１７１０（Ｃ＝Ｏ），１６３０（Ｃ＝Ｏ）。
【００５９】
８）中間体  Ｏ−ベンジル−Ｏ−ベンジルオキシカルバモイル−Ｌ−ノルロイシルバリルプロリノール（8b）の合成
【化１２】
2010111628.tif 000019
【００６０】
Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎ−ボック−Ｌ−バリル−Ｌ−ノルロイシル）−Ｌ−プロリノール(6b)（２６２．３ｍｇ，０．５２ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（１ｍＬ）に溶解させ、トリフルオロ酢酸（０．６ｍＬ）を滴下し、室温で１時間撹拌した。反応終了後、酢酸エチル（３０ｍＬ）にあけ、飽和炭酸水素水、水（各３０ｍＬ×２）、飽和食塩水（３０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣を得た。Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｌ−バリル−Ｌ−ノルロイシル）−Ｌ−プロリノール（２２８．４ｍｇ，０．５７ｍｍｏｌ）、４−ニトロフェニル−Ｎ−（Ｏ−ベンジルオキシ）カルバメ−ト（６３．５ｍｇ，０．５７ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．０８ｍＬ，０．５７ｍｍｏｌ）を塩化メチレン（７ｍＬ）に溶解し、２時間攪拌した。反応終了後、１Ｍ 水酸化ナトリウム（２０×３ｍＬ）、１Ｍ ＨＣｌ水溶液（２０ｍＬ）、水（２０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣を得た。無色オイル状残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーで酢酸エチル：ヘキサン＝１：１溶出部より表題化合物を得た。収率７１％。
【００６１】
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：８．２１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，ＮＨ），７．８９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，ＮＨ），７．４０〜７．２６（１０Ｈ，ｍ，ＡｒＨ'），６．１２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，ＮＨ），４．７５（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈ，ＣＨ２Ｐｈ），４．２８〜４．２９（１Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ），３．５７〜３．５５（４Ｈ，ｍ，ＣＨ２，ＯＣＨ２Ｐｈ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ），２．４４〜２．４３（１Ｈ，ｍ，ＮＨＣＨＣＯ），２．０７〜１．８８（４Ｈ，ｍ，ＮＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ），１．８３〜１．１４（６Ｈ，ｍ，ＣＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３），０．８７〜０．８３（９Ｈ，ｍ，ＣＨＭｅ２，ＣＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）。
【００６２】
１３Ｃ−ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１７２．３，１７０．５，１５９．８，１３８．４，１３５．７，１２９．３，１２８．３，１２８．３，１２７．５，１２７．４，１２９．３，１２８．６，１２８．４，１２８．３，１２７．５，１２７．４，７８．５，７３．１，７０．０，５６．７，５６．０，５３．０，４７．８，３３．０，３１．３，２８．３，２７．５，２７．３，２４．４，２２．４，１９．３，１８．１，１４．０。
【００６３】
９）Ｏ−ベンジル−Ｎ−（Ｎ−（Ｏ−ベンジルハイドロキシカルボニル）−Ｌ−ノルロイシル―バリル）−Ｌ−プロリノール (9b)の合成
【化１３】
2010111628.tif 000020
【００６４】
Ｏ−ベンジル−Ｏ−ベンジルオキシカルバモイル−Ｌ−ノルロイシルバリルプロリノール(8b)をメタノール（５ｍＬ）に溶解させ、酢酸（０．６ｍＬ）を加えた後、１０％パラジウム／カーボン（２７ｍｇ）を加え，水素（１ａｔｍ）雰囲気下、室温で６時間撹拌した。反応終了後、１０％パラジウム／カーボンをろ過し、水（２０ｍＬ×２）で抽出し、炭酸水素水（３０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、減圧下溶媒を留去した。無色オイル状残渣を得た。フラッシュカラムクロマトグラフィー を行い。酢酸エチル：イソプロピルアルコール＝１：１溶出部より表題化合物を得た。
【００６５】
[実験例]酵素阻害活性の測定
酵素阻害活性については、例えばＡＰＮ阻害活性は、ＨＬ−６０細胞を用いて、これらによる蛍光性基質（Ala-MCA）の酵素的加水分解を指標として行った。具体的には、５ｍＬプラスチックチューブに５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4を７９０μＬを分注し、合成化合物のＤＭＳＯ溶液を１０μＬ加えた後、５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4に懸濁した２×１０６cells／ｍＬ に調整したＨＬ−６０ ＰＢＳ（−）細胞懸濁液を１００μＬ加えた後、３７℃に調整した恒温水槽にて１０分間インキュベーションし、１ｍＭに調整した蛍光性基質Ala-MCAの５０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌpH7.4を１００μＬ加えた後、３７℃に調整した恒温水槽にて３０分間インキュベーションした後、１Ｍ AcONa-AcOH pH 4.0を３ｍＬ加え、酵素反応を停止し、励起波長３８０ｎｍ，蛍光波長４２０ｎｍでの蛍光強度を測定することができる。
【産業上の利用可能性】
【００６６】
以上詳述したように、本発明の化合物（アクチノニン類縁体）は、プロテアーゼ阻害活性、具体的にはＰＤＦ阻害活性やＡＰＮ阻害活性を有するので、ＰＤＦ阻害活性やＡＰＮ阻害活性により治療効果を発揮しうる疾患に対して使用することができる。このような疾患としては、例えば、がん、炎症などが挙げられ、このような疾患に対する医薬として利用することができる。また、生化学試験用試薬としても利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】中間体６の化合物の合成スキームを示す図である。
【図２】中間体７の化合物の合成スキームを示す図である。
【図３】中間体８の化合物の合成スキームを示す図である。
【図４】目的化合物９の合成スキームを示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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