(57)【要約】【課題】画像の高い発色性と優れた耐にじみ性とを両立することができ、さらに優れた保存安定性を有するインクジェット用インクを提供すること。【解決手段】少なくとも顔料と、下記一般式（１）乃至下記一般式（３）からなる群から選ばれる少なくとも１つの式で示される構造を有するスターポリマーとを含有することを特徴とするインクジェット用インク。    一般式（１）  Ｒ1−（Ｓ−Ｒ1’）n1    一般式（２）  Ｒ2−（Ｘ−Ｓ−Ｒ2’）n2    一般式（３）  Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−Ｓ−Ｒ3’）n3【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも顔料と、下記一般式（１）乃至下記一般式（３）からなる群から選ばれる少なくとも１つの式で示される構造を有するスターポリマーとを含有することを特徴とするインクジェット用インク。
一般式（１）  Ｒ1−（Ｓ−Ｒ1’）n1
一般式（２）  Ｒ2−（Ｘ−Ｓ−Ｒ2’）n2
一般式（３）  Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−Ｓ−Ｒ3’）n3
（上記式中、Ｒ1乃至Ｒ3はそれぞれエステル結合を含まない３官能以上の有機残基であり、Ｘは置換基を有してもよいアルキレン基であり、Ｒ1’乃至Ｒ3’はそれぞれ芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーと、酸モノマー及びその塩からなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーとの共重合鎖であり、ｎ１乃至ｎ３はそれぞれ３以上の整数である。）
【請求項２】
前記ポリマーのポリスチレン換算のゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により得られるポリスチレン換算の数平均分子量（Ｍｎ）が、１，０００以上１０，０００以下である請求項１に記載のインクジェット用インク。
【請求項３】
前記ｎ１乃至ｎ３が、それぞれ、３以上８以下である請求項１又は２に記載のインクジェット用インク。
【請求項４】
前記Ｒ1乃至Ｒ3が、それぞれ、含硫黄有機化合物の残基である請求項１乃至３のいずれか１項に記載のインクジェット用インク。
【請求項５】
前記酸モノマー及びその塩からなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーが、カルボキシル基を有するモノマー又はその塩である請求項１乃至４のいずれか１項に記載のインクジェット用インク。
【請求項６】
前記カルボキシル基を有するモノマー又はその塩が、アクリル酸、メタクリル酸及びその塩からなる群から選ばれる少なくとも１種である請求項５に記載のインクジェット用インク。
【請求項７】
前記芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーが、ベンジル（メタ）アクリレートである請求項１乃至６のいずれか１項に記載のインクジェット用インク。
【請求項８】
前記ポリマーにおける、前記芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドのモノマーユニットが占める質量比率が、ポリマー全質量を基準として、３０．０質量％以上８５．０質量％以下である請求項１乃至７のいずれか１項に記載のインクジェット用インク。
【請求項９】
前記ポリマーの酸価が、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である請求項１乃至８のいずれか１項に記載のインクジェット用インク。
【請求項１０】
インクをインクジェット方式で吐出して記録媒体に記録を行うインクジェット記録方法であって、使用するインクが、請求項１乃至９のいずれか１項に記載のインクジェット用インクであることを特徴とするインクジェット記録方法。
【請求項１１】
インクを収容するインク収容部を備えたインクカートリッジであって、インク収容部に収容されているインクが、請求項１乃至９のいずれか１項に記載のインクジェット用インクであることを特徴とするインクカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インクジェット用インク、インクジェット記録方法、及びインクカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
インクジェット記録に用いるインクに使用される色材は、従来、インク中の水性媒体に溶解可能な染料が中心であったが、近年では、画像の耐光性及び耐水性などの観点から顔料を使用することについての検討が進められている。そして、顔料を分散するための分散剤や、耐擦過性、耐マーカー性を向上させるための添加剤として、様々なポリマーを用いることが検討されている。特許文献１及び特許文献２には、星型構造を有するポリマー（スターポリマー）を含有するインクジェット用インクが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１６９７７１号公報
【特許文献２】特開２００１−４０２５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、これまでには、顔料の分散ポリマーとしてスターポリマーを用い、高い発色性及び優れた耐にじみ性を有する画像を与えることができ、さらにインクを長期間保存した後にもこれらの特性が損なわれないインクジェット用インクは存在していなかった。
【０００５】
特許文献１に具体的に記載されたスターポリマーを用いたインクでは、十分な画像の光学濃度及び文字品位が得られなかった。また、特許文献１に記載されたスターポリマーは、中心骨格を単離して中心化合物を得ることができず、また、分散ポリマーとするために必要となる構造の共重合鎖も有していない。さらに、スターポリマーを合成する際に反応性官能基を架橋させており、スターポリマーの中心骨格が嵩高くなるため、顔料を分散する際に顔料表面へのポリマーの吸着が行われにくい。また、特許文献１に記載された合成方法では、１分子のスターポリマーを構成する共重合鎖の数を所望の特性を有するように制御することができず、分子量分布がブロードとなる。このようにして合成されたスターポリマーのうち低分子量のポリマーは、記録媒体上でインクの浸透剤として作用し、高い光学濃度を得にくい。また、高分子量のポリマーは顔料に吸着するが、立体障害斥力が働いて、顔料の凝集性の低下につながることがあり、顔料の分散ポリマーとして使用することには課題がある。
【０００６】
特許文献２に具体的に記載されたスターポリマーを用いたインクでは、十分な画像の光学濃度及び文字品位が得られなかった。また、特許文献２に記載された発明においては、分散ポリマーとしてスターポリマーを用いておらず、スターポリマーを添加することによるインクの定着性の向上（耐擦過性や耐マーカー性）を主たる目的としている。つまり、特許文献２に記載されたスターポリマーも、顔料の分散ポリマーとして機能するものではない。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、画像の高い発色性と優れた耐にじみ性とを両立することができ、さらには優れた保存安定性を有するインクジェット用インクを提供することである。また、本発明の別の目的は、前記インクジェット用インクを用いたインクジェット記録方法、及びインクカートリッジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的は以下の本発明によって達成される。すなわち、本発明は、少なくとも顔料と、下記一般式（１）乃至下記一般式（３）からなる群から選ばれる少なくとも１つの式で示される構造を有するスターポリマーとを含有することを特徴とするインクジェット用インクを提供する。
一般式（１）  Ｒ1−（Ｓ−Ｒ1’）n1
一般式（２）  Ｒ2−（Ｘ−Ｓ−Ｒ2’）n2
一般式（３）  Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−Ｓ−Ｒ3’）n3
（上記式中、Ｒ1乃至Ｒ3はそれぞれエステル結合を含まない３官能以上の有機残基であり、Ｘは置換基を有してもよいアルキレン基であり、Ｒ1’乃至Ｒ3’はそれぞれ芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーと、酸モノマー及びその塩からなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーとの共重合鎖であり、ｎ１乃至ｎ３はそれぞれ３以上の整数である。）
【０００９】
また、本発明は、インクをインクジェット方式で吐出して記録媒体に記録を行うインクジェット記録方法であって、使用するインクが、上記本発明のインクジェット用インクであることを特徴とするインクジェット記録方法を提供する。
【００１０】
また、本発明は、インクを収容するインク収容部を備えたインクカートリッジであって、インク収容部に収容されているインクが、上記本発明のインクジェット用インクであることを特徴とするインクカートリッジを提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、画像の高い発色性と優れた耐にじみ性とを両立することができ、さらには優れた保存安定性を有するインクジェット用インクを提供することができる。また、本発明の別の実施態様によれば、前記インクジェット用インクを用いた、インクジェット記録方法、及びインクカートリッジを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】インクジェット記録装置の斜視図である。
【図２】ヘッドカートリッジにインクカートリッジを装着する状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に好ましい実施の形態を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。なお、以下の記載において、インクジェット用インクを単に「インク」ということがある。また、本発明においては、化合物が塩である場合、該化合物は水性媒体中において解離してイオンの形態として存在することがあるが、この場合も含めて便宜上「塩を含有する」と記載する。
【００１４】
本発明者らが、上記で述べた従来技術の課題に対して検討を行い、本発明に至った経緯を説明する。先ず、従来使用されている直鎖状の分散ポリマーにおける課題は、分子量により、分散ポリマーの顔料に対する吸着安定性と記録媒体上での凝集性がトレードオフになっている点である。すなわち、分子量を小さくすると顔料に対する吸着点が少なくなるため、分散ポリマーの吸着安定化能が損なわれ、一方分子量を大きくするとポリマーの分子サイズ（流体力学的半径や慣性半径）が大きくなり、顔料粒子間で立体障害斥力として働いてしまう。そのため、記録媒体上での顔料粒子の凝集性が阻害されてしまい、これら２つの特性が両立できる点を見出すことは非常に困難となっていた。そこで、本発明者らはこのトレードオフを打破するために検討した結果、以下のような結論を得るに至った。
【００１５】
ポリマーの界面に対する吸着現象に関しては、成書（Polymers at interfaces, G. J. Fleer et al., Springer, 1993）に記載されている。ポリマーが顔料表面などの界面に吸着するということは、ポリマーが界面と接触し、界面に拘束されることである。したがって、顔料に対するポリマーの吸着安定性を高めるためには、顔料表面（界面）へのポリマーの接触確率を高めると同時に、顔料表面にポリマーが吸着（拘束）されるときのエントロピー変化を少なくする必要がある。
【００１６】
これらのことから、本発明者らは次のように考えた。先ず、顔料表面へのポリマーの接触確率を高めるためには、ポリマーが水性媒体中において自由に動き回ることができればよいので、ポリマーの分子量を低下させるか、ポリマー中の親水性の末端を増やすことが有利である。また、顔料表面へポリマーが吸着する際のエントロピー変化を少なくするには、ポリマー鎖の中に多くの結合が存在する構造を有していることが有利である。一方、一旦顔料表面に吸着したポリマーが再度脱離しないようにするため、ポリマーの鎖が多くの吸着点で吸着しているものほど吸着安定性が高くなるので、分子量が大きいことが有利である。以上のことから、本発明者らは、ポリマーの分子量に関して顔料への吸着確率の増加と吸着安定性の向上とはトレードオフの関係となっていると考えた。そして吸着安定化のためには、末端が多いポリマー、すなわち分岐点を有する構造のポリマーが有利であると考えた。
【００１７】
また、共重合しているモノマーの数が同じである場合、直鎖状ポリマーよりもスターポリマーの方が分子サイズを小さくすることができる。このため、本発明者らは、スターポリマーは立体障害斥力を相対的に小さくすることが可能で、記録媒体上での顔料の凝集が阻害されることを低減できると考えた。さらには、上記で述べた通り、共重合鎖を有するスターポリマーの中心骨格が顔料表面に吸着することにより、立体障害斥力が粒子表面から及ぶ距離が、アーム（共重合鎖）の１本当たりの分子量（分子サイズ）に実質的に依存するとも考えられる。さらに立体障害斥力による凝集阻害効果が低減されることが期待できる。
【００１８】
加えて、本発明で使用するスターポリマーは中心骨格に複数の共重合鎖が結合した構造であり、中心化合物として多価チオール化合物を使用することでアームとなる共重合鎖が中心骨格から伸長する形とすることが可能となる。そして、一段階の重合反応を経てアームの本数が制御されたスターポリマーを得ることが容易となる。しかも、本発明で使用するスターポリマーは中心骨格として耐加水分解性に優れた結合様式を経たチオールが導入されてなることを特徴とする。具体的には、本発明で使用するスターポリマーの中心骨格はエステル結合を有していない。水性のインクジェット用インクはそのｐＨがアルカリ性の領域に調整されていることが多いため、加水分解反応が生じやすい条件と言える。しかし、分散ポリマーとして用いるスターポリマーの中心骨格を、加水分解反応が生じにくい構造、すなわちエステル結合を有していない構造とすることで、該インクを長期間保存するような場合にも、加水分解反応の発生が抑制される。その結果、保存安定性にも優れたインクとすることが可能となる。上記の構成に加え、本発明で使用するスターポリマー中の共重合鎖は、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと、酸モノマー又はその塩との共重合鎖であることにより、本発明の顕著な効果を得ることができた。すなわち極めて優れた画像の発色性や耐にじみ性及びインクの保存安定性を得ることができた。その理由は定かではないが、上記スターポリマーとしての基本骨格、中心骨格の構成及び共重合鎖の構成が相乗的に作用していると推測される。
【００１９】
＜インクジェット用インク＞
（星形構造を有するポリマー（スターポリマー））
本発明のインクは、中心骨格に特定の共重合鎖が結合してなるスターポリマー及び顔料を含有してなるインクである。該スターポリマーは、芳香族（メタ）アクリレート又は芳香族（メタ）アクリルアミドと、酸モノマー又はその塩との共重合鎖が中心骨格に結合した星形構造を有する。
【００２０】
本発明において「星形構造」とは、中心と、中心から放射状に外側に広がる３本以上の線とを有する構造を指す。そして、本発明においてスターポリマー（星形構造を有するポリマー）とは、中心骨格と、中心骨格から放射状に外側に広がる３本以上の（共）重合鎖とを有するポリマーを指す。また、スターポリマーであるためには、該中心骨格に３本以上の（共）重合鎖が結合してなることが必要である。なお、本発明で使用するスターポリマーの「中心骨格」とは、スターポリマーを構成する（共）重合鎖を除く部分の構造を意味する。また、本発明で使用するスターポリマーは、中心骨格自体を単離できる。単離して得られる化合物は、中心骨格を有するが、本発明ではこの中心骨格を有する化合物を「中心化合物」と呼ぶ。また、本発明で使用するスターポリマーは、顔料の分散ポリマーとして使用されるとき、調製したインクを用いて画像を記録した場合に、高い発色性と耐にじみ性とを両立し、さらにはインクの保存安定性を向上させる効果を最大限に発揮することができる。
【００２１】
本発明のインクにおいては、その保存安定性の向上は、主としてポリマーにおける加水分解反応の発生が抑制されていることによるものである。そのため、使用するスターポリマーとしては、中心化合物と共重合鎖とが、加水分解反応を受けにくい結合様式で結合してなることが必要である。具体的には、下記一般式（１）乃至下記一般式（３）で表される構造を有するポリマーを使用する。
一般式（１）  Ｒ1−（Ｓ−Ｒ1’）n1
一般式（２）  Ｒ2−（Ｘ−Ｓ−Ｒ2’）n2
一般式（３）  Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−Ｓ−Ｒ3’）n3
【００２２】
なお、上記式（１）〜（３）中、Ｒ1乃至Ｒ3はそれぞれエステル結合を含まない３官能以上の同一又は異なる有機残基である。Ｘは置換基を有してもよいアルキレン基である。Ｒ1’乃至Ｒ3’はそれぞれ芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと、酸モノマー又はその塩との共重合鎖である。ｎ１乃至ｎ３はそれぞれ３以上の整数である。なお、アルキレン基は直鎖及び分岐のいずれであってもよく、その炭素数は３乃至８が好ましく、３乃至５が特に好ましい。なお、当然のことながら上記式（１）、（２）、（３）は、互いに異なる。そのため、一般式（１）中のＲ1は、（Ｓ−Ｒ1’）n1との結合部にＸ及びＯ−Ｘを有しておらず、一般式（２）中のＲ2は、（Ｘ−Ｓ−Ｒ2’）n2との結合部にＯ−Ｘを有していない。上記式（１）で表されるポリマーにおいては、式（１）中のすべてのＲ1’を除いた構造が中心骨格である。同様に、式（２）中のすべてのＲ2’を除いた構造が式（２）における中心骨格であり、式（３）中のすべてのＲ3’を除いた構造が式（３）における中心骨格である。
【００２３】
上述したとおり、Ｒ1’〜Ｒ3’で表される共重合鎖は、芳香族（メタ）アクリレート及び芳香族（メタ）アクリルアミドから選ばれる少なくとも１種のモノマーと、酸モノマー及びその塩から選ばれる少なくとも１種のモノマーとを共重合することで得られる。芳香族（メタ）アクリレート及び芳香族（メタ）アクリルアミドとしては、具体的には、例えば、以下のものが挙げられる。ベンジル（メタ）アクリレート、２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシ（メタ）アクリレート、２−（メタ）アクリロキシエチルフタル酸、ベンジル（メタ）アクリルアミドなどの、α，β−エチレン性不飽和カルボン酸と、置換芳香族アルコールとのエステル化合物や置換芳香族アミンとのアミド化合物などが挙げられる。これらの中でも、分散安定性をより向上させるためには、ベンジル（メタ）アクリレートを用いることが好ましい。なお、本発明においては、「（メタ）アクリレート」とは「アクリレート」及び「メタクリレート」の双方を意味するものである。また、「（メタ）アクリロキシ」とは「アクリロキシ」及び「メタクリロキシ」の双方を意味するものである。また、「（メタ）アクリルアミド」とは「アクリルアミド」及び「メタクリルアミド」の双方を意味するものである。
【００２４】
Ｒ1’〜Ｒ3’で表される共重合鎖を構成する酸モノマー及びその塩としては、具体的には、例えば、以下のものが挙げられる。（メタ）アクリル酸、マレイン酸、マレイン酸誘導体、イタコン酸、イコタン酸誘導体、フマール酸、フマール酸誘導体、ビニルスルホン酸、ビニルホスホン酸などの酸性基を有するビニル化合物及びその塩。塩としては、例えば、以下のものが挙げられる。上記モノマーのカリウム塩、ナトリウム塩、リチウム塩、アンモニウム塩、各種有機アミンの４級アンモニウム塩。酸モノマー及びその塩から選ばれる少なくとも１種のモノマーとしては、共重合したときのスターポリマーの水溶性が高くなるため、カルボキシル基を有するモノマーやその塩が好ましく、（メタ）アクリル酸やその塩が特に好ましい。また、塩としてはカリウム塩やナトリウム塩が好ましい。また、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレートなどのα，β−エチレン性不飽和カルボン酸エステルなどを用いて、共重合後にエステル結合を加水分解して（メタ）アクリル酸又はその塩としてもよい。
【００２５】
なお、本発明で使用するスターポリマーの共重合鎖を構成するモノマーとしては、本発明の目的達成を妨げない範囲で、上記に挙げた以外のモノマーも併用することができる。このようなモノマーとしては、具体的には、例えば、以下のものが挙げられる。メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、メトキシエチル（メタ）アクリレート、エトキシエチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ジエチレングリコール（メタ）アクリレート、トリエチレングリコール（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコール（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシトリエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシテトラエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレートなどの（メタ）アクリレート類など。（メタ）アクリルアミド、モルホリン（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミドなどの（メタ）アクリルアミド類。Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカルバゾールなどのビニル化合物など。
【００２６】
スターポリマーは、上記で挙げたようなモノマーを共重合することにより得られる共重合鎖を、中心化合物と結合させることにより合成される。スターポリマーを合成する方法は、例えば、特開平７−１７９５３８号公報に記載される多価メルカプト化合物を連鎖移動剤として用いる方法が挙げられる。この場合、連鎖移動剤の多価メルカプト化合物が中心化合物である。そして連鎖移動剤として用いる含硫黄有機化合物である多価メルカプト化合物のメルカプト基から水素原子を除いた部分が中心骨格となり、その各硫黄原子からα、β−エチレン性不飽和モノマーの共重合鎖が伸張した構造のスターポリマーとなる。
【００２７】
具体的には、前記一般式（１）乃至一般式（３）のスターポリマーにそれぞれ対応した一般式（ａ）：Ｒ1−（ＳＨ）n1、一般式（ｂ）：Ｒ2−（Ｘ−ＳＨ）n2、及び一般式（ｃ）：Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−ＳＨ）n3で表される多価メルカプト化合物を中心化合物（連鎖移動剤）として利用することで、一般式（１）乃至一般式（３）のスターポリマーを合成することができる。本発明においては、中心化合物として上記一般式（ｂ）又は上記一般式（ｃ）の化合物を用いることが好ましく、さらには上記一般式（ｃ）の化合物を用いることが特に好ましい。なお、上記一般式（ａ）で表される化合物をスターポリマーの中心化合物として利用する場合、一般式（ａ）中の括弧で囲われた部分の水素原子をすべて除いた部分が得られるスターポリマーの中心骨格である。
【００２８】
また、一般式（ａ）乃至一般式（ｃ）中のＲ1〜Ｒ3や、ｎ１〜ｎ３は、一般式（１）乃至一般式（３）と同様のものを指す。具体的にはＲ1〜Ｒ3はそれぞれエステル結合を含まない３官能以上の同一又は異なる有機残基であり、ｎ１〜ｎ３はそれぞれ３以上の整数である。
【００２９】
上記一般式（ａ）乃至上記一般式（ｃ）の化合物中のＲ1〜Ｒ3は、それぞれエステル結合を含まない３官能以上の同一又は異なる有機残基である。そして、一般式（ａ）は、該有機残基に、直接メルカプト基が導入された構造を有している。また、一般式（ｂ）の化合物は置換基を有してもよいアルキレン基を介してメルカプト基が導入された構造を有している。また、一般式（ｃ）の化合物はエーテル結合及び置換基を有してもよいアルキレン基を介してメルカプト基が導入された構造を有する。これらのいずれの構造も耐加水分解性を有するため、それぞれの化合物を利用したスターポリマーにより顔料が分散されてなるインクは長期間保存後も当初のインクの性能を維持することが可能である。しかし、前記一般式（ａ）や前記一般式（ｂ）の構造は、スターポリマーの中心に疎水的な構造が密集しているため、水性のインクとして使用する際、分子内で凝集したような形となり顔料への吸着性が若干劣る。これに対して、前記一般式（ｃ）の構造はエーテル結合が間に存在しているため、スターポリマーの中心部分の親水性が増し、顔料への吸着がより良好であると考えられる。これら多価メルカプト化合物は以下の手法によって合成することができる。勿論、本発明は下記の合成方法に限られるものではない。なお、多価メルカプト化合物を用いて本発明で使用するスターポリマーを合成する場合、一般式（１）〜（３）中のＲ1〜Ｒ3は、多価メルカプト化合物（含硫黄有機化合物）の残基である。
【００３０】
（１）一般式（ａ）の化合物（Ｒ1−（ＳＨ）n1）の合成
上記中心化合物（多価メルカプト化合物）を合成する方法としては、特開平０７−２０６８０９号公報に記載される多価ハロゲン化合物に対してアルカリと硫化水素を用いる方法が挙げられる。例えば、１，１，１−トリクロロエタン、１，２，３−トリクロロプロパン、１，１，２−トリブロモエタン、１，２，３−トリブロモプロパン、１，１，２，２−テトラクロロエタン、１，２，５，６，９，１０−ヘキサブロモシクロドデカン、１，２，３，４，５，６−ヘキサクロロシクロヘキサンなどの多価ハロゲン化合物を出発物質として用い、硫化水素によって多価ハロゲン化合物中のハロゲンをメルカプト基に置換することで、対応した価数の多価メルカプト化合物を得ることができる。このようにして得られる一般式（ａ）で表される多価メルカプト化合物中のＲ1は、出発物質である多価ハロゲン化合物からハロゲンを除いた構造である。
【００３１】
（２）一般式（ｂ）の化合物（Ｒ2−（Ｘ−ＳＨ）n2）の合成
上記中心化合物（多価メルカプト化合物）を合成する方法としては、特開２００５−２１３６７９号公報に記載される多価アルコールを濃硫酸により脱水しオレフィンにした後、硫化水素を付加する方法が挙げられる。例えば、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトールなどの多価アルコールを出発物質とすることで、対応した価数の多価メルカプト化合物を得ることができる。また、特開平１１−２０９４５９号公報に記載される多価エポキシ化合物に硫化水素を付加する方法も用いることができる。例えば、４，４’−メチレンビス（Ｎ，Ｎ−ジグリシジルアニリン）などの多価エポキシ化合物を出発物質とすることで、対応した多価メルカプト化合物を得ることができる。
【００３２】
（３）一般式（ｃ）の化合物（Ｒ3−（Ｏ−Ｘ−ＳＨ）n3）の合成
上記中心化合物（多価メルカプト化合物）を合成する方法としては、以下の方法が挙げられる。すなわち、特開２００５−２１３６７９号公報に記載される多価アルコール化合物に対してアルカリと塩化アリルを用いて多価アリル化合物とした後、（２）と同様にしてオレフィンに硫化水素を付加する方法が挙げられる。例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、シクリトール、イノシトール、Ｄ−アラビトール、キシリトール、アドニトール、ズルシトール、Ｌ−イジトール、Ｄ−マンニトール、Ｄ−ソルビトール、グリセリン縮合物であるポリグリセリン＃３１０、同＃５００、同＃７５０（いずれも製品名；阪本薬品工業製）などの多価アルコール化合物を出発物質とすることで、対応した多価メルカプト化合物を得ることができる。また、（２）と同様に、多価エポキシ化合物に硫化水素を付加する方法でも得ることができる。例えば、デナコールＥＸ−４１１、ＥＸ−４２１、ＥＸ−５１２、ＥＸ−５２１、ＥＸ−６１１、ＥＸ−６１２、ＥＸ−６１４Ｂ、ＥＸ−６２２（いずれも製品名：ナガセケムテックス製）など。多価アルコールのグリシジルエーテルを出発物質とすることで、対応した多価メルカプト化合物を得ることができる。
【００３３】
本発明において、Ｒ1〜Ｒ3で表される有機残基は、上述した一般式（ａ）、（ｂ）、（ｃ）の化合物からそれぞれ（ＳＨ）、（Ｘ−ＳＨ）、（Ｏ−Ｘ−ＳＨ）を除いた構造である。そのため、本発明における有機残基の構造は、一般式（ａ）、（ｂ）、（ｃ）を得るための出発物質である、多価アルコール、多価ハロゲン化合物の構造によって制御することができる。
【００３４】
上記多価メルカプト化合物をフリーラジカル重合における連鎖移動剤として使用することにより、１段階でスターポリマーを合成できる。また、スターポリマーの共重合鎖に用いることのできるモノマーの制限が少なく、この点からも好適である。
【００３５】
本発明で使用するスターポリマーは、ポリスチレン換算のゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により得られるポリスチレン換算の数平均分子量（Ｍｎ）が、１，０００以上１０，０００以下であることが好ましい。数平均分子量が１，０００未満であると顔料に対する吸着性能が低下する場合があり、一方、上記分子量が１０，０００を超えると、スターポリマーの立体障害斥力が増大し、記録媒体上での顔料の凝集性を低下させる。そのため、画像の発色性を向上する効果が十分に得られない場合がある。
【００３６】
またスターポリマーのポリスチレン換算のゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により、スターポリマーの数平均分子量に加え、スターポリマーの分子量分布も得ることができる。ＧＰＣにより得られるスターポリマーの分子量分布とは、ポリスチレン換算の重量平均分子量Ｍｗとポリスチレン換算の数平均分子量Ｍｎとの比である。この比は、１．０≦（Ｍｗ／Ｍｎ）≦１．５であることが好ましい。分子量分布Ｍｗ／Ｍｎは、原理的に１．０を下回ることはないが、１．５を超えると分子量分布が広がることにより、顔料に対する吸着力が弱い低分子量のものや、顔料の立体障害斥力を増大させる高分子量のものが混在する可能性が高くなる。そのため、普通紙における画像の発色性や耐にじみ性を向上する効果が十分に得られない場合がある。
【００３７】
また、スターポリマー中の共重合鎖（以下、スターポリマー中の共重合鎖を、アームとも言う）の１本の数平均分子量は４００以上３，０００以下であることが好ましい。上記分子量が４００未満であると、顔料に対するポリマーの吸着性能が低下し、顔料に吸着していないポリマーがインク中に増えることがあり、画像の耐にじみ性を向上する効果が十分に得られない場合がある。また、上記分子量が３，０００を超えると、顔料に吸着したスターポリマーの立体障害斥力が増大し、顔料の記録媒体上での凝集性が低下する結果、普通紙におけるインクの発色性を向上する効果が十分に得られない場合がある。
【００３８】
前述した一般式（１）乃至（３）中のｎ１〜ｎ３が３以上であることからも明らかなように、本発明で使用するスターポリマーには３本以上の共重合鎖が含まれていることが必須である。また、共重合鎖は８本以下であることが好ましく、さらには３本以上８本以下であることがより好ましい。言い換えると、一般式（１）乃至一般式（３）中のｎ１〜ｎ３が３以上８以下であることが好ましい。８本を超える共重合鎖（アーム）が結合していると顔料の立体障害斥力が増大し、顔料の記録媒体上での凝集性が低下する結果、普通紙におけるインクの発色性を向上する効果が十分に得られない場合がある。
【００３９】
本発明で使用するスターポリマーは、芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドから選ばれる少なくとも１種のモノマーユニットを少なくとも含んでなる。スターポリマーにおける前記モノマーユニットが占める質量比率は、スターポリマー全質量を基準として、３０．０質量％以上８５．０質量％以下であることが好ましい。前記質量比率が３０．０質量％未満であると、顔料表面に対するスターポリマーの吸着力が十分でなく、顔料インクの保存安定性が十分に得られない場合がある。一方、前記質量比率が８５．０質量％を超えると、スターポリマーの水溶性が低くなり、顔料の分散安定性が十分に得られない場合がある。
【００４０】
本発明で使用するスターポリマーは、酸モノマー及びその塩から選ばれる少なくとも１種のモノマーユニットを少なくとも含んでなる。スターポリマーにおける酸モノマー及びその塩のユニットが占める比率は、スターポリマーの酸価で表すことができる。本発明においては、スターポリマーの酸価が、３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることが好ましく、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがより好ましい。上記酸価の好ましい範囲より酸価が低いと顔料の分散安定性及びインクの吐出安定性が十分に得られない場合がある。また、この範囲より酸価が高いと、顔料表面に対するスターポリマーの吸着力が低下する場合があり、さらに、顔料の凝集性の低下から普通紙におけるインクの発色性や耐にじみ性が十分に得られない場合がある。
【００４１】
本発明で使用するスターポリマーにおける、芳香族（メタ）アクリル酸エステル及び芳香族（メタ）アクリルアミドのモノマーユニット及び酸モノマー及びその塩のユニットの合計が占める質量比率は、以下のようにすることが好ましい。すなわち、上記したモノマーユニット及びモノマーの合計が、スターポリマー中のアーム全質量を基準として、４０．０質量％以上１００．０質量％以下であることが好ましい。前記質量比率が上記の範囲内であると、顔料の分散安定性及びインクの吐出安定性と普通紙におけるインクの発色性や耐にじみ性とのバランスを特に好適に達成することができる。
【００４２】
本発明のインクは、前述したようにスターポリマー中の酸性基を中和することで生じるアニオンの静電斥力により顔料の分散安定化を図るために、インクが中性ないしはアルカリ性に調整されていることが好ましい。ただし、この場合、インクジェット記録装置に使われている種々の部材の腐食の原因となる場合があるので、７乃至１０のｐＨ範囲とするのが好ましい。この際に使用されるｐＨ調整剤としては、例えば、次のものが挙げられる。ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどの各種有機アミン、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウムなどのアルカリ金属の水酸化物などの無機アルカリ剤、有機酸や鉱酸など。上記したようなスターポリマーは、水性媒体中に分散ないしは溶解される。
【００４３】
インク中のスターポリマーの含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、０．１質量％以上１５．０質量％以下であることが好ましい。特に、スターポリマーを顔料の分散ポリマーとして用いる場合は、インク中のスターポリマーの含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、０．１質量％以上５．０質量％以下であることが好ましい。なお、分散ポリマーとしては、本発明の目的達成を妨げない範囲で、ロジン、シェラック、デンプンなどの天然樹脂や、スターポリマー以外の合成樹脂も併用することができる。その場合のスターポリマー以外の樹脂の含有量は、スターポリマーの含有量を上回らない程度とすることが好ましい。
【００４４】
（顔料）
本発明のインクに使用する色材は顔料であり、該顔料は上記で説明したスターポリマーにより水性媒体中に分散されてなることが特に好ましい。インク中の顔料の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、１．０質量％以上２０．０質量％以下であることが好ましく、さらには２．０質量％以上１２．０質量％以下であることがより好ましい。顔料としては、カーボンブラックや有機顔料を用いることが好ましい。顔料は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４５】
ブラックの顔料としてはファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラックなどのカーボンブラックを顔料として用いることが好ましい。このようなカーボンブラックは、一次粒子径が１１ｎｍ以上４０ｎｍ以下、ＢＥＴ法による比表面積が５０ｍ2／ｇ以上４００ｍ2／ｇ以下、揮発分が０．５質量％以上１０質量％以下、ｐＨ値が２乃至１０などの特性を有するものが好ましい。ブラック顔料としては、公知の市販品などを用いることができる。
【００４６】
また、本発明のために新たに調製したカーボンブラックをブラックの顔料として用いることもできる。
【００４７】
有機顔料としては、特に制約がなく、公知の有機顔料を用いることができる。具体的には、例えば、カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）ナンバーで示される有機顔料を用いることができる。
【００４８】
（水性媒体）
本発明のインクは、水及び水溶性有機溶剤の混合溶媒である水性媒体を含有することが好ましい。水としては、種々のイオンを含有する一般の水ではなく、イオン交換水（脱イオン水）を使用するのが好ましい。インク中の水の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、１０．０質量％以上９０．０質量％以下であることが好ましく、さらには３０．０質量％以上８０．０質量％以下であることがより好ましい。また、インク中の水溶性有機溶剤の含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、３．０質量％以上５０．０質量％以下であることが好ましく、さらには３．０質量％以上４０．０質量％以下であることがより好ましい。
【００４９】
水溶性有機溶剤としては、インクジェット用インクに用いてもよいことが知られている公知の水溶性有機溶剤を用いることができる。
【００５０】
（その他の成分）
本発明のインクは、上記の成分の他に、必要に応じて所望の物性値を持つインクとするために、界面活性剤、消泡剤、防腐剤などの添加剤を適宜に添加することができる。このような添加剤のインク中における含有量（質量％）は、インク全質量を基準として、０．０５質量％以上１０．０質量％以下であることが好ましく、さらには０．２質量％以上５．０質量％以下であることがより好ましい。
【００５１】
（インクの調製方法）
上記したような成分で構成される本発明のインクを調製する方法としては、以下のような方法とすることができる。初めに、少なくともスターポリマーと水とを混合した混合物に顔料を添加して混合撹拌した後、分散手段を用いて分散処理を行い、必要に応じて遠心分離処理を行って顔料分散液を得る。さらに、必要に応じてこの顔料分散液に、水性媒体や上記で挙げたような適宜に選択された添加剤などを加え、撹拌して本発明のインクとする。
【００５２】
なお、顔料分散液を調製する際に、本発明で使用するスターポリマーを溶解させるために塩基を添加するとインクの分散安定性をより向上させることができる。塩基としては、例えば、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、アミノメチルプロパノール、アンモニアなどの有機アミン、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化リチウムなどの無機塩基が挙げられる。
【００５３】
本発明のインクは、上記で述べたように、インクの調製に、分散処理を行って得られる顔料分散液を使用する。顔料分散液の調製の際に行う分散処理の前に、少なくともスターポリマーと水とを混合した混合物に顔料を加えてプレミキシングを行うのが効果的である。すなわち、このようなプレミキシング操作は、顔料表面の濡れ性を向上し、顔料表面への分散剤の吸着を促進させることができるため、好ましい。
【００５４】
上記した顔料の分散処理の際に使用される分散機は、一般に使用される分散機なら、どのようなものでもよい。例えば、ボールミル、ロールミル、サンドミル、ビーズミル、及び超高圧ホモジナイザーなどが挙げられる。その中でも、ビーズミルや超高圧ホモジナイザーが好ましく使用される。このようなものとしては、例えば、スーパーミル、スーパーアペックスミル、ナノマイザー、アジテータミル、グレンミル、ダイノーミル、パールミル及びコボルミル（いずれも商品名）などが挙げられる。
【００５５】
本発明のインクを、インクジェット記録方法に好適に使用できるようにするためには、記録ヘッドの耐インク目詰り性などの観点から、最適な粒度分布を有する顔料を用いることが好ましい。所望の粒度分布を有する顔料を得る方法としては、次の手法が挙げられる。上記で挙げたような分散機の粉砕メディアのサイズを小さくする手法、粉砕メディアの充填率を大きくする手法。処理時間を長くする手法などが挙げられる。また、粉砕後フィルタや遠心分離機などで分級する手法、超高圧ホモジナイザーの処理回数を増やしたり、処理圧力を高めたりする方法及びこれらの手法の組み合わせなどが挙げられる。
【００５６】
＜インクセット＞
本発明のインクは、複数のインクで構成されるインクセットとして用いてもよい。該インクセットは、例えば、上記で説明した少なくとも顔料及びスターポリマーを含有してなる本発明のインク（顔料インク）と、少なくとも染料を含有してなるインク（染料インク）を組み合わせてなるものが挙げられる。かかる構成のインクセットとすることで、前記顔料インクにより得られる効果に加えてさらに、複数のインクで形成した画像間における耐ブリーディング性に特に優れた画像を得ることができる。上記インクセットは、インクジェット記録に用いる、つまりインクジェット用インクセットであることが特に好適である。上記インクセットは、上記で説明した本発明のインク（顔料インク）の他にも、その他の構成のインクをさらに組み合わせてなるものであってもよい。このようなインクとしては、例えば、スターポリマーを含まない顔料インクや、色材として染料及び顔料を共に含有するインクが挙げられる。
【００５７】
インクセットを構成する染料インクを構成する成分としては、色材として染料を使用すること以外は、先に説明した本発明のインクに含有させることができるものをいずれも使用することができる。染料としては、従来公知のものをいずれも使用することができ、染料に加えて顔料を使用することもできる。
【００５８】
本発明においては、各インクをそれぞれ収容してなるインクカートリッジを、以下のように組み合わせて用いる場合も、インクセットの一例として挙げられる。シアンインク、マゼンタインク、イエローインク、及びブラックインクを一体に収容するインクカートリッジを用いる場合。又は、シアンインク、マゼンタインク、及びイエローインクを一体に収容するインクカートリッジを、さらに別のブラックインクを収容するインクカートリッジと組み合わせて用いる場合。さらに、インクセットにおいて、単独のインクカートリッジを複数組み合わせて用いる場合の具体例には、以下の形態のものが挙げられる。シアンインク、マゼンタインク、及びイエローインクをそれぞれ収容する独立したインクカートリッジと、さらに別のブラックインクを収容するインクカートリッジとを組み合わせて用いる場合。ブラックインク、淡シアンインク、及び淡マゼンタインクをそれぞれ収容するインクカートリッジを組み合わせて用いる場合。レッドインクを収容する単独のインクカートリッジを追加して用いる場合。グリーンインクを収容する単独のインクカートリッジを追加して用いる場合。ブルーインクを収容する単独のインクカートリッジを追加して用いる場合。勿論、本発明はこれらの場合に限られるものではない。
【００５９】
＜インクと反応液とのセット＞
本発明のインクは、記録媒体上においてインクと接触した際に、インク中の顔料の平均粒径を増大させる、すなわちインク中の顔料の分散状態を不安定化させる作用を有する反応液と組み合わせて、インクと反応液とのセットとして使用することが好ましい。このようなインクと反応液とのセットを用いて記録を行うことで、画像濃度や発色性がより高い記録物を得ることができる。以下、本発明において使用する反応液について説明する。
【００６０】
（反応剤）
反応液に使用する、インク中に含まれる顔料の平均粒径を増大させる、すなわちインク中の顔料の分散状態を不安定化させる作用をもつ化合物（反応剤）としては、多価金属イオンやカチオン性ポリマーが挙げられる。これらの反応剤は、インク中の顔料と反応して、顔料の平均粒径を増大させる、すなわち顔料の分散状態を不安定化させる作用を生じる。
【００６１】
多価金属イオンの具体例としては、例えば、Ｃａ2+、Ｃｕ2+、Ｎｉ2+、Ｍｇ2+、Ｚｎ2+、Ｓｒ2+、及びＢａ2+などの２価の金属イオンや、Ｆｅ3+、Ａｌ3+、Ｃｒ3+、Ｙ3+などの３価の金属イオンが挙げられる。多価金属イオンを反応液中に含有させるためには、多価金属塩を用いる。多価金属塩とは、上記で挙げたような多価金属イオンと、該イオンに結合する陰イオンとで構成される塩のことであるが、水に可溶なものであることを要する。塩を形成するための好ましい陰イオンとしては、例えば、Ｃｌ-、ＮＯ3-、Ｉ-、Ｂｒ-、ＣｌＯ3-、ＳＯ42-、ＣＯ32-、ＣＨ3ＣＯＯ-及びＨＣＯＯ-などが挙げられる。反応液中の多価金属イオンの含有量（質量％）は、反応液全質量を基準として、０．０１質量％以上１０．０質量％以下であることが好ましい。
【００６２】
また、カチオン性ポリマーの具体例としては、例えば、以下のものが挙げられる。ポリアリルアミン、ポリエチレンイミン、エピクロルヒドリン・ジメチルアミン重合物。ポリジメチルジアリルアンモニウムクロライド、ジシアンジアミド・ジエチレントリアミンアンモニウムクロライド縮合物、グアニジンホルムアルデヒド縮合物などが挙げられる。反応液中のカチオンポリマーの含有量（質量％）は、反応液全質量を基準として、０．０１質量％以上１０．０質量％以下であることが好ましい。
【００６３】
（水性媒体）
本発明で使用する反応液は、水及び水溶性有機溶剤の混合媒体である水性媒体を含有することが好ましい。水としては、種々のイオンを含有する一般の水ではなく、イオン交換水（脱イオン水）を使用するのが好ましい。反応液中の水の含有量（質量％）は、反応液全質量を基準として、２５．０質量％以上９５．０質量％以下であることが好ましい。また、反応液中の水溶性有機溶剤の含有量（質量％）は、反応液全質量を基準として、５．０質量％以上６０．０質量％以下であることが好ましく、さらには５．０質量％以上４０．０質量％以下であることがより好ましい。反応液に使用する水溶性有機溶剤としては、反応液に用いてもよいことが知られている公知の水溶性有機溶剤を用いることができる。
【００６４】
（その他の成分）
本発明において使用する反応液には、必要に応じて、さらに、界面活性剤、粘度調整剤、ｐＨ調整剤、防腐剤、酸化防止剤などの添加剤を適宜配合してもかまわない。浸透促進剤として機能する界面活性剤の選択と添加量は、記録媒体に対する反応液の浸透性を抑制するように適切に決定することが好ましい。さらに、本発明で使用する反応液は、無色であることがより好ましいが、記録媒体上でインクと接触、混合した際に、インクの色調を変えない程度の淡色のものでもよい。さらに、反応液は、２５℃での粘度が１ｍＰａ・ｓ以上３０ｍＰａ・ｓ以下の範囲となるように調整されたものであることが好ましい。
【００６５】
（反応液の付与方法）
本発明で使用する反応液を記録媒体に付与する方法としては、インクと同様にインクジェット記録方式を用いる方法、及びローラなどで記録媒体に塗布する方法などが挙げられる。本発明においては、記録媒体上においてインクが付与される領域を少なくとも含むように、反応液を付与することが特に好ましい。また、反応液とインクとを記録媒体に付与する順序は、どのような順序であってもよいが、反応液を先に付与した後にインクを付与することが特に好ましい。
【００６６】
＜インクジェット記録方法＞
本発明のインクジェット記録方法は、インクをインクジェット方式で吐出して記録媒体に記録を行うインクジェット記録方法において、使用するインクが、前記本発明のインクであることを特徴とする。本発明のインクジェット記録方法で使用するインクジェット方式としては、インクに力学的エネルギーを作用させることによりインクを吐出する記録方法や、インクに熱エネルギーを作用させることによりインクを吐出する記録方法などがある。特に、本発明においては、熱エネルギーを利用するインクジェット記録方法を好ましく用いることができる。
【００６７】
＜インクジェット記録装置＞
本発明のインクを用いるのに好適なインクジェット記録装置は、インクを収容するインク収容部と、インクを吐出するための記録ヘッドとを備えてなり、インク収容部に収容されているインクが、前記本発明のインクであるものである。特に、記録ヘッドが、熱エネルギーをインクに付与することにより、インクを吐出するインクジェット記録装置である場合に、より顕著な効果を得ることができる。
【００６８】
以下に、インクジェット記録装置の機構部の概略構成を説明する。図１は、インクジェット記録装置の斜視図である。インクジェット記録装置は、各機構の役割から、給紙部、搬送部、キャリッジ部、排紙部、クリーニング部、及びこれらを保護し、意匠性を持たせる外装部Ｍ７０３０で構成される。Ｍ２０６０は、給紙部を構成する給紙トレイである。また、Ｍ３１６０は排紙部を構成する排紙トレイである。給紙部、搬送部、キャリッジ部、排紙部、クリーニング部は特に限定されるものではなく、いずれのものでも使用することができる。
【００６９】
（記録ヘッドの構成）
ヘッドカートリッジＨ１０００の構成について説明する（図２参照）。ヘッドカートリッジＨ１０００は、記録ヘッドＨ１００１と、インクカートリッジＨ１９００を搭載する手段、及びインクカートリッジＨ１９００から記録ヘッドにインクを供給する手段を有する。そして、ヘッドカートリッジＨ１０００は、キャリッジに対して着脱可能に搭載される。
【００７０】
図２は、ヘッドカートリッジＨ１０００にインクカートリッジＨ１９００を装着する様子を示した図である。インクジェット記録装置は、例えば、７種のインクで画像を形成する。したがって、インクカートリッジＨ１９００も７色分が独立に用意されている。そして、図２に示すように、それぞれのインクカートリッジは、ヘッドカートリッジＨ１０００に対して着脱可能となっている。なお、インクカートリッジＨ１９００の着脱は、キャリッジにヘッドカートリッジＨ１０００が搭載された状態で行うことができる。
【００７１】
インクジェット記録装置は、記録ヘッドとインクカートリッジとが別体となったものに限らず、それらが分離不能に一体になったものを用いてもよい。さらに、インクカートリッジは記録ヘッドに対して分離可能又は分離不能に一体化されてキャリッジに搭載されるもの、また、インクジェット記録装置の固定部位に設けられて、チューブなどのインク供給部材を介して記録ヘッドにインクを供給するものでもよい。また、記録ヘッドに対して、好ましい負圧を作用させるための構成をインクカートリッジに設ける場合には、以下の構成とすることができる。すなわち、インクカートリッジのインク収容部に吸収体を配置した形態、又は可撓性のインク収容袋とこれに対してその内容積を拡張する方向の付勢力を作用するばね部とを有した形態などとすることができる。また、インクジェット記録装置は、上記したようなシリアル型の記録方式を採るもののほか、記録媒体の全幅に対応した範囲にわたって記録素子を整列させてなるラインプリンタの形態をとるものであってもよい。
【実施例】
【００７２】
以下、実施例、参考例及び比較例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。なお、以下の記載において、「部」及び「％」とあるものは特に断わらない限り質量基準である。
次の略号はそれぞれ以下の化合物を示す。
ＭＥＫ：メチルエチルケトン
ＢｚＡ：ベンジルアクリレート
ｎＢＡ：ｎ−ブチルアクリレート
ＡＡ：アクリル酸
ＢｚＡｍ：Ｎ−ベンジルアクリルアミド
Ｐ−１Ｍ：ライトエステルＰ−１Ｍ（共栄社化学製）
ＳＡ：ＮＫエステルＳＡ（新中村化学製）
Ｓｔ：スチレン
【００７３】
２ＥＨＡ：２−エチルヘキシルアクリレート
ＨＥＡ：２−ヒドロキシエチルアクリレート
ｎＢＭＡ：ｎ−ブチルメタクリレート
ｔＢＭＡ：ｔｅｒｔ−ブチルメタクリレート
ＭＡＡ：メタクリル酸
ＥＧＤＭＡ：エチレングリコールジメタクリレート
ＢｚＭＡ：ベンジルメタクリレート
ＰＥＭＰ：ペンタエリスリトールテトラキス（３−メルカプトプロピオネート）
Ｖ−５９：２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）（和光純薬工業製）
ＰＥＧ１，０００：ポリエチレングリコール（平均分子量１，０００）
ＡＥ１００：アセチレングリコールエチレンオキサイド付加物（川研ファインケミカル製）
９−ＢＮＮ：９−ボラビシクロ［３，３，１］ノナン
【００７４】
＜中心化合物の合成＞
（合成例１）
チオール化合物Ｓ１の合成は、特開２００５−２１３６７９号公報に記載の実施例４にしたがって行った。すなわち、容量３００ｍＬのオートクレーブ中に、ペンタエリスリトールテトラアリルエーテル２９．６ｇ（０．１ｍｏｌ）のメタノール溶液２００ｇと９−ＢＮＮ２．４ｍｇ（０．０２ｍｍｏｌ）を仕込み、系内を窒素置換した。ここに、硫化水素２３．９ｇ（０．７ｍｏｌ）を導入し、内温を２０℃に保ち、５時間反応させた。反応後、減圧濃縮することにより、下記の４官能チオール化合物Ｓ１を得た。
【００７５】
2010111857.tif 000002
【００７６】
（合成例２）
チオール化合物Ｓ２の合成は、特開昭６３−１６２６４０号公報に記載の実施例１にしたがって行った。すなわち、容量３００ｍＬのオートクレーブ中に、イノシトール１８．０ｇ（０．１ｍｏｌ）、テトラメチルアンモニウムブロマイド７．７ｇ、４８％水酸化ナトリウム水溶液２５．０ｇ（０．３ｍｏｌ）を仕込み、９０℃で１時間撹拌した。ここに、塩化アリル２３．０ｇ（０．３ｍｏｌ）を導入し、内温を９０℃に保ち、４時間反応させた。その後、４８％水酸化ナトリウム水溶液２５．０ｇをさらに加えて１時間撹拌し、塩化アリル２３．０ｇを導入して４時間反応させた。反応後ヘキサンにより有機成分を抽出した後、減圧乾燥することにより、イノシトールヘキサアリルエーテルを得た。その後、合成例１のペンタエリスリトールテトラアリルエーテルをイノシトールヘキサアリルエーテルに代えること以外は合成例１と同様にして、下記の６価官能チオール化合物Ｓ２を得た。
【００７７】
2010111857.tif 000003
【００７８】
（合成例３）
チオール化合物Ｓ３の合成は以下のようにして行った。ナスフラスコ中に、トルエン１００ｇ、ペンタエリスリトール１３．６ｇ（０．１ｍｏｌ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１０ｇ、塩化チオニル１１９ｇ（１ｍｏｌ）を加えた。このフラスコを８０℃に加熱し、２，２−ジ−（メチルクロロ）−１，３−ジクロロプロパン（ＤＭＣＤＣＭ）を得た。反応液にイオン交換水を加えて、未反応物、ＤＭＦ、塩化チオニルをイオン交換水へ抽出し、さらに、分液漏斗を用いてトルエン相のみをナスフラスコに取り、エバポレーターでトルエンを除去してＤＭＣＤＣＭを精製した。続いて、ＤＭＣＤＣＭ２８．９ｇ（０．１ｍｏｌ）を室温下でテトラヒドロフラン１００ｇに溶解させ、これにチオ尿素７．６ｇを加えた。１時間撹拌した後、１Ｎ水酸化ナトリウム水溶液１００ｍＬを加えて、下記の４官能チオール化合物Ｓ３を得た。
【００７９】
2010111857.tif 000004
【００８０】
（合成例４）
上記のチオール化合物Ｓ３の合成方法において、ＤＭＣＤＣＭを精製した後の反応経路と同様にして、ＤＭＣＤＣＭに代えて、１，２，３，４，５，６−ヘキサクロロシクロヘキサン２９．１ｇ（０．１ｍｏｌ）を用いて反応を行った。下記の６官能チオール化合物Ｓ４を得た。
【００８１】
2010111857.tif 000005
【００８２】
（合成例５）
チオール化合物Ｓ１の合成方法において、ペンタエリスリトールテトラアリルエーテルをペンタエリスリトールトリアリルエーテルに代えること以外は合成例１と同様にして、下記の３官能チオール化合物Ｓ５を得た。
【００８３】
2010111857.tif 000006
【００８４】
（合成例６）
チオール化合物Ｓ２の合成方法において、イノシトールをトリペンタエリスリトールに代えること以外は合成例２と同様にして、下記の８官能チオール化合物Ｓ６を得た。
【００８５】
2010111857.tif 000007
【００８６】
（合成例７）
チオール化合物Ｓ２の合成方法において、イノシトールをポリグリセリン＃５００（グリセリン７量体、阪本薬品工業製）に代えること以外は合成例２と同様にして、下記の９官能チオール化合物Ｓ７を得た。
【００８７】
2010111857.tif 000008
【００８８】
（合成例８）
チオール化合物Ｓ３の合成方法において、ペンタエリスリトールをトリメチロールプロパンに代えること以外は合成例３と同様にして、下記の３官能チオール化合物Ｓ８を得た。
【００８９】
2010111857.tif 000009
【００９０】
（合成例９）
チオール化合物Ｓ３の合成方法において、ペンタエリスリトールをトリペンタエリスリトールに代えること以外は合成例３と同様にして、下記の８官能チオール化合物Ｓ９を得た。
【００９１】
2010111857.tif 000010
【００９２】
＜ポリマー水溶液の調製＞
（ポリマー１〜５）
撹拌装置、窒素導入管、還流式冷却装置及び温度計を備えたフラスコにＭＥＫ９０部を加え、窒素雰囲気下８０℃に昇温した。次いでＢｚＡを６５部、ｎＢＡを２０部、ＡＡを１５部、スターポリマーの中心骨格となる中心化合物として４官能チオール化合物Ｓ１を１０部混合した溶液を２時間かけて滴下した。同時に０．３部のＶ−５９を１０部のＭＥＫに溶解した重合開始剤溶液を３時間かけて滴下した。重合開始剤溶液は、４官能チオール化合物Ｓ１を含む混合溶液を滴下し始めるのと同じタイミングで滴下し始めた。そして、重合開始剤溶液を滴下完了後（滴下開始から３時間後）引き続き２時間反応を継続させた。
【００９３】
このようにして得られたスターポリマーであるポリマー１の分子量を標準物質としてポリスチレン、溶媒としてテトラヒドロフランを用いて、示差屈折率検出器を備えたゲルパーミエーションクロマトグラフィー（東ソー製）で測定した。数平均分子量Ｍｎが４，０００、重量平均分子量Ｍｗが５，２００、分子量分布Ｍｗ／Ｍｎが１．３０であった。なお、ラマン分光光度計（日本分光製）を用いてチオール（Ｓ−Ｈ結合）の吸収（２，５７０ｃｍ-1付近）の消失を確認することで、中心骨格に４本のアームが結合していると識別した。得られたポリマー１の酸価は１０６ｍｇＫＯＨ／ｇであった。ポリマー１のＭＥＫ溶液に、ポリマーの酸価に対して等ｍｏｌ量のＫＯＨと適量の水とを加えて撹拌した後、減圧条件下にてＭＥＫを除去し、さらに水を加えて２５％のポリマー水溶液１を得た。
【００９４】
ポリマー１と同じ組成のモノマーを用いて、中心化合物とその比率を変化させた以外はポリマー１と同様の合成方法にて、中心骨格の異なるポリマー２〜４を合成した。ポリマー１〜４の各物性を下記表１にまとめて示す。
【００９５】
2010111857.tif 000011
【００９６】
（ポリマー５及び６）
ポリマー１と同じ組成のモノマーと中心化合物とを用いて、中心化合物の比率を変化させた以外はポリマー１と同様の合成方法にて、数平均分子量の異なるポリマー５及び６を合成した。ポリマー５及び６の各物性を下記表２にまとめて示す。
【００９７】
2010111857.tif 000012
【００９８】
（ポリマー７及び８）
ポリマー３と同じ組成のモノマーと中心化合物を用いて、中心化合物の比率を変化させた以外はポリマー３と同様の合成方法にて、数平均分子量の異なるポリマー７及び８を合成した。ポリマー７及び８の各物性を下記表３にまとめて示す。
【００９９】
2010111857.tif 000013
【０１００】
（ポリマー９及び１０）
ポリマー１と同じ組成のモノマーを用いて、中心化合物とその比率を変化させた以外はポリマー１と同様の合成方法にて、数平均分子量の異なるポリマー９及び１０を合成した。ポリマー９及び１０の各物性を下記表４にまとめて示す。
【０１０１】
2010111857.tif 000014
【０１０２】
（ポリマー１１及び１２）
ポリマー３と同じ組成のモノマーを用いて、中心化合物とその比率を変化させた以外はポリマー３と同様の合成方法にて、数平均分子量の異なるポリマーを合成した。ポリマー１１及び１２の各物性を下記表５にまとめて示す。
【０１０３】
2010111857.tif 000015
【０１０４】
（ポリマー１３〜１５）
ポリマー１と同じ組成のモノマーを用いて、中心化合物とその比率を変化させた以外はポリマー１と同様の合成方法にて、アームの数の異なるポリマー１３〜１５を合成した。ポリマー１３〜１５の各物性を下記表６にまとめて示す。
【０１０５】
2010111857.tif 000016
【０１０６】
（ポリマー１６及び１７）
ポリマー３と同じ組成のモノマーを用いて、中心化合物とその比率を変化させた以外はポリマー３と同様の合成方法にて、アームの数の異なるポリマー１６及び１７を合成した。ポリマー１６及び１７の各物性を下記表７にまとめて示す。
【０１０７】
2010111857.tif 000017
【０１０８】
（ポリマー１８〜２０）
ポリマー１と同じ中心化合物を用いて、使用するモノマーを下表のように変化させた以外はポリマー１と同様の合成方法にて、組成の異なるポリマー１８〜２０を合成した。ポリマー１８〜２０の各物性を下記表８にまとめて示す。なお、下記表８には、上記で合成したポリマー１の各物性についても併せて示す。
【０１０９】
2010111857.tif 000018
【０１１０】
（ポリマー２１）
ポリマー１５と同じ中心化合物を用いて、使用するモノマーを下表のように変化させた以外はポリマー１５と同様の合成方法にて、組成の異なるポリマー２１を合成した。ポリマー２１の各物性を下記表９にまとめて示す。
【０１１１】
2010111857.tif 000019
【０１１２】
（ポリマー２２）
ポリマー２１と同じ組成のモノマーと中心化合物を用いて、中心化合物の比率を変化させた以外はポリマー２１と同様の合成方法にて、数平均分子量の異なるポリマー２２を合成した。ポリマー２２の各物性を下記表１０にまとめて示す。
【０１１３】
2010111857.tif 000020
【０１１４】
（ポリマー２３〜２８）
ポリマー１の共重合するモノマーの組成比（質量比）を下記表１１のように変えたこと以外はポリマー１と同様の合成方法にて、酸価の異なるポリマー２３〜２８を合成した。ポリマー２３〜２８の各物性を下記表１１にまとめて示す。なお、表１１には上記で合成したポリマー１の各物性についても併せて示す。
【０１１５】
2010111857.tif 000021
【０１１６】
（ポリマー２９〜３２）
ポリマー１の共重合するモノマーの組成比（質量比）と中心化合物の比率を下記表１２のように変えたこと以外はポリマー１と同様の合成方法にて、芳香族モノマーの比率の異なるポリマー２９〜３２を合成した。ポリマー２９〜３２の各物性を下記表１２にまとめて示す。なお、表１２には上記で合成したポリマー１の各物性についても併せて示す。
【０１１７】
2010111857.tif 000022
【０１１８】
（ポリマー３３及び３４）
ポリマー１の共重合するモノマーの組成比（質量比）と中心化合物の比率を下記表１３のように変えたこと以外はポリマー１と同様の合成方法にて、芳香族モノマー及び酸モノマーがアームに占める質量比率の異なるポリマー３３及び３４を合成した。ポリマー３３及び３４の各物性を下記表１３に示す。なお、表１３には上記で合成したポリマー１の各物性についても併せて示す。
【０１１９】
2010111857.tif 000023
【０１２０】
（ポリマー３５）
ポリマー３５は、本発明の参考例に使用したスターポリマーである。ポリマー１の中心化合物をＰＥＭＰに変更した以外はポリマー１と同様の合成方法にて、中心骨格とアームとの間の結合様式の異なるポリマー３５を合成した。ポリマー３５の各物性を下記表１４にまとめて示す。
【０１２１】
2010111857.tif 000024
【０１２２】
（ポリマー３６）
ポリマー３６は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。表１５においては、このポリマーは、便宜上、一般式（３）の構造を有するスターポリマーとして記載しているが、本発明におけるＲ3’の要件を満たしていない。具体的には、モノマーとして芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドを共重合鎖（Ｒ3’）に含まない。ポリマー１の芳香族（メタ）アクリル酸エステルモノマーであるＢｚＭＡを芳香族（メタ）アクリル酸エステルモノマーでないＳｔにした以外はポリマー１と同様の方法でポリマー３６を合成した。ポリマー３６の各物性を下記表１５にまとめて示す。
【０１２３】
2010111857.tif 000025
【０１２４】
（ポリマー３７）
ポリマー３７は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。このポリマーは、スターポリマーを構成する共重合鎖が、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと酸モノマー又はその塩とから構成されていないものである。ポリマーの製法は、特開２００１−４０２５６号公報の実施例１にしたがった。中心化合物はトリヒドロキシベンゼン、アームを構成するモノマーはエチレンオキサイド、アームの数は３本である。ポリマー３７の各物性を下記表１６にまとめて示す。
【０１２５】
2010111857.tif 000026
【０１２６】
（ポリマー３８）
ポリマー３８は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。このポリマーは、スターポリマーを構成する共重合鎖が、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと酸モノマー又はその塩から構成されていないものである。このポリマーの製法は、特開２００１−４０２５６号公報の実施例１５にしたがった。中心化合物はＴＭＭＰ、アームを構成するモノマーはＮ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、アームの数は３本である。ポリマー３８の各物性を下記表１７にまとめて示す。
【０１２７】
2010111857.tif 000027
【０１２８】
（ポリマー３９）
ポリマー３９は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。このポリマーは、スターポリマーを構成する共重合鎖が、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと酸モノマー又はその塩とから構成されていないものである。このポリマーの製法は特開平９−２４９７０９号公報の参考例１にしたがった。中心化合物及びその組成比はＰＥＭＧ：９部、アームを構成するモノマー及びその組成比はｎＢＡ：５０部、２ＥＨＡ：４０部、ＨＥＡ：１０部であり、アームの数は４本である。ポリマー３９の各物性を下記表１８にまとめて示す。
【０１２９】
2010111857.tif 000028
【０１３０】
（ポリマー４０）
ポリマー４０は、本発明の比較例に使用したポリマーで、原料にスターポリマーを含むが、合成されるポリマーはスターポリマーでない。つまり、本発明で用いるような、スターポリマーを構成する共重合鎖が、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドと酸モノマー又はその塩とから構成されていないものである。ポリマーの製法は特開昭５９−１２４９２２号公報の製造例１にしたがった。スターポリマーであるペンタエリスリトールポリマーとイソホロン系イソシアネートで架橋し、ペンタエリスリトールポリマーのヒドロキシル基に無水フタル酸を付加させたもので合成されるポリマーはスターポリマーではない。ポリマー４０の各物性を下記表１９にまとめて示す。
【０１３１】
2010111857.tif 000029
【０１３２】
（ポリマー４１）
ポリマー４１は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。このスターポリマーは単離可能な中心骨格を持たず、スターポリマーを構成する共重合鎖が、芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドから構成されていないものである。このポリマーの製法は、特開２０００−１６９７７１号公報のスターポリマー１の合成方法にしたがった。アームを構成するモノマーは芳香族（メタ）アクリレートや芳香族（メタ）アクリルアミドでないｎＢＭＡとＭＡＡであり、アームの片末端に重合したＥＧＤＭＡの架橋によりスターポリマーとしたものである。アームを構成するモノマー及びその組成比はｎＢＭＡ：６９部、ＭＡＡ：１７部、ＥＧＤＭＡ：１４部であり、アームの数は制御不能のため分布を有しており一義的に定められない。ポリマー４１の各物性を下記表２０にまとめて示す。
【０１３３】
2010111857.tif 000030
【０１３４】
（ポリマー４２）
ポリマー４２は、本発明の比較例に使用したスターポリマーである。このスターポリマーは、本発明で使用する一般式（１）〜（３）で表される構造のスターポリマーに必須である、硫黄原子（各式中のＳ）を有していない。また、単離可能な中心骨格を持っていない。このポリマーは、ポリマー４１と同様に特開２０００−１６９７７１号公報のスターポリマー１の合成方法を用いてアームを構成するモノマーを下記表２１に示す通りとした。下記表２１中でＢｚＭＡ／ｎＢＭＡ／ＭＡＡはこの３種のモノマーがランダムに配置されていることを示す。また、表中の記号「／／ＥＧＤＭＡ」はＥＧＤＭＡがアームの片末端にブロック化されて共重合されていることを示す。特開２０００−１６９７７１号公報には、アームを構成するモノマーとして芳香族（メタ）アクリル酸エステル又は芳香族（メタ）アクリルアミドを含まない。しかし、性能を比較しやすくするため、あえて、芳香族（メタ）アクリル酸エステルであるＢｚＭＡを共重合させた場合について述べる。ポリマー４２の各物性を下記表２１にまとめて示す。
【０１３５】
2010111857.tif 000031
【０１３６】
（ポリマー４３）
ポリマー４３は、本発明の比較例に使用した直鎖状ポリマーである。このポリマーはリビングアニオン重合により得た。合成方法は「新高分子実験学２」高分子の合成・反応（１）付加系高分子の合成  高分子学会編を参考にした。本直鎖状ポリマーのモノマーを下記表２２に示す通りとした。重合に際し、実験装置及び実験手順は「新高分子実験学２」高分子の合成・反応（１）付加系高分子の合成  高分子学会編  ２１２頁記載の実験例２．４．１を用いた。溶媒をトルエン１００部、開始剤をｔｅｒｔ−ブチルリチウム／トリブチルアルミニウムを２部用い、重合温度を−７８℃、反応時間を２４時間とした。反応後、塩酸／メタノールを加えて停止反応を行うと同時にｔＢＭＡの加水分解反応を行ってＭＡＡとした。その後過剰のヘキサンを加えてポリマーを析出させて、真空乾燥を行った。ポリマーの酸価に対して等ｍｏｌ量のＫＯＨと適量の水を加えて、２５％のポリマー４３の水溶液を得た。ポリマー４３の各物性を下記表２２にまとめて示す。
【０１３７】
2010111857.tif 000032
【０１３８】
＜顔料分散液の調製＞
（ブラック顔料分散液の調製）
・ポリマー水溶液１（固形分濃度２５％）        ２０部
・２−ピロリドン                              １０部
・イオン交換水                                ５５部
【０１３９】
上記成分を混合し、ウォーターバスで７０℃に加温し、撹拌下で樹脂分を完全に溶解させた。この溶液にカーボンブラック（ナイペックス１８０ＩＱ；デグサ製）１５部を加え、３０分間プレミキシングを行った後、下記の条件で分散処理を行ってブラック顔料分散液１を得た。
・分散機：超高圧ホモジナイザーＮＭ２−Ｌ２００ＡＲ（吉田機械興業製）
・処理圧力：１５０ＭＰａ
・処理パス：１０パス
【０１４０】
また、ポリマー水溶液２〜４３のそれぞれを用いて、ブラック顔料分散液１のポリマー水溶液１を変えた以外はブラック顔料分散液１と同様の方法でブラック顔料分散液２〜４３をそれぞれ調製した。
【０１４１】
（シアン顔料分散液の調製）
・ポリマー水溶液１（固形分濃度２５％）        ２０部
・２−ピロリドン                              １０部
・イオン交換水                                ５５部
【０１４２】
上記成分を混合し、ウォーターバスで７０℃に加温し、樹脂分を完全に溶解させた。この溶液にシアン顔料（IRGALITE Blue 8700；チバスペシャリティケミカルズ製）１５部を加え、３０分間プレミキシングを行った後、下記の条件で分散処理を行ってシアン顔料分散液を得た。
・分散機：ビーズミル  ＵＡＭ−０１５（製品名）（寿工業製）
・使用ビーズ：０．０５ｍｍ径ジルコニアビーズ
・ビーズ充填率：７０％（嵩比重換算）
・ローター回転数：４２．１Ｈｚ
【０１４３】
（マゼンタ顔料分散液の調製）
上記シアン顔料分散液における顔料をシアン顔料からマゼンタ顔料（CROMOPHTAL Pink PT；チバスペシャリティケミカルズ製）とした以外はシアン顔料分散液と同じ方法によりマゼンタ顔料分散液を調製した。
【０１４４】
（イエロー顔料分散液の調製）
上記シアン顔料分散液における顔料をシアン顔料からイエロー顔料（IRGALITE Yellow GS；チバスペシャリティケミカルズ製）とした以外はシアン顔料分散液と同じ方法によりイエロー顔料分散液を調製した。
【０１４５】
＜インクの調製＞
（ブラックインクの調製）
上記のブラック顔料分散液１を使用し、下記に示す各成分を混合し、ブラックインク１とした。
・ブラック顔料分散液１（顔料濃度として５部）  ３３部
・グリセリン                                  １０部
・エチレングリコール                            ５部
・ＰＥＧ１，０００                              ５部
・ＡＥ１００                                ０．５部
・イオン交換水                            ４６．５部
また、ブラック顔料分散液２〜４３を用いてブラックインク１のブラック顔料分散液１を変えた以外は、ブラックインク１と同様の方法でブラックインク２〜４３をそれぞれ調製した。
【０１４６】
（シアンインクの調製）
ブラックインク１において、ブラック顔料分散液１をシアン顔料分散液とした以外はブラックインク１と同様にしてシアンインクを調製した。
【０１４７】
（マゼンタインクの調製）
ブラックインク１において、ブラック顔料分散液１をマゼンタ顔料分散液とした以外はブラックインク１と同様にしてマゼンタインクを調製した。
【０１４８】
（イエローインクの調製）
ブラックインク１において、ブラック顔料分散液１をイエロー顔料分散液とした以外はブラックインク１と同様にしてイエローインクを調製した。
【０１４９】
＜ブラックインクの評価＞
（光学濃度）
上記で得られた各ブラックインクをそれぞれインクカートリッジに充填し、このインクカートリッジをインクジェット記録装置  PIXUS iP4300（キヤノン製）に搭載した。そして、記録モードを普通紙・標準モードとして、キヤノン普通紙ホワイトＳＷ−１０１（キヤノン製）に記録デューティが１００％であるベタ画像を記録して記録物を作製した。得られた記録物について、ベタ画像の部分における光学濃度ＯＤ1を測定することにより光学濃度の評価を行った。光学濃度は、反射濃度計RD-19I（GretagMacbeth製）を用いて測定した。光学濃度の評価基準は以下の通りである。評価結果を表２３に示す。
Ａ：１．５＜ＯＤ1
Ｂ：１．４＜ＯＤ1≦１．５
Ｃ：１．２＜ＯＤ1≦１．４
Ｄ：１．０＜ＯＤ1≦１．２
Ｅ：ＯＤ1≦１．０であるか、又はベタ画像がかすれていた（吐出不良が起きた）
【０１５０】
（文字品位）
上記で得られた各ブラックインクをそれぞれインクカートリッジに充填し、このインクカートリッジと、染料インクとして、ＢＣＩ−７ｅイエローインク（キヤノン製）とをインクジェット記録装置  PIXUS iP4300（キヤノン製）に搭載した。そして、記録モードを普通紙・標準モードとして、キヤノン普通紙ホワイトＳＷ−１０１（キヤノン製）に染料インクで形成したベタ画像の上にブラックインクで文字を記録した記録物を作成した。得られた記録物について、文字の部分におけるラジェットネス値Ｒａｇを測定することにより耐ブリーディング性の評価を行った。ラジェットネス値は、画像評価装置Personal IAS（ＱＥＡ製）を用いて測定した。耐ブリーディング性の評価基準は以下の通りである。評価結果を表２３に示す。
Ａ：Ｒａｇ＜１０
Ｂ：１０≦Ｒａｇ＜１５
Ｃ：１５≦Ｒａｇ＜２０
Ｄ：２０≦Ｒａｇ＜３０
Ｅ：３０≦Ｒａｇであるか、又は文字がかすれていた（吐出不良が起きた）
【０１５１】
（保存後の光学濃度）
上記で得られた各ブラックインクを温度６０℃の恒温槽中にて１週間保存した後、該インクを室温まで冷却して、上記の光学濃度と同様の評価方法及び評価基準によりインクの保存安定性の評価を行った。評価結果を表２３に示す。
【０１５２】
（保存後の文字品位）
上記で得られた各ブラックインクを温度６０℃の恒温槽中にて１週間保存した後、該インクを室温まで冷却して、上記の文字品位と同様の評価方法及び評価基準によりインクの保存安定性の評価を行った。評価結果を表２３に示す。
【０１５３】
上記４種の評価項目において、評価基準のＡ〜Ｃを許容できるレベル、Ｄ及びＥを許容できないレベルとした。
【０１５４】
2010111857.tif 000033
【０１５５】
2010111857.tif 000034
【０１５６】
＜カラーインクの評価＞
（彩度）
上記で得られた各カラーインクをそれぞれインクカートリッジに充填し、このインクカートリッジをインクジェット記録装置  PIXUS iP4300（キヤノン製）に搭載した。そして、記録モードを普通紙・標準モードとして、キヤノン普通紙ホワイトＳＷ−１０１（キヤノン製）に記録デューティが１００％であるベタ画像を記録して記録物を作製した。得られた記録物について、ベタ画像の部分における彩度Ｃ*を測定することにより彩度の評価を行った。具体的には、各色の画像について、ＣＩＥで規定される色差表示法であるＬ*ａ*ｂ*表色系におけるａ*座標及びｂ*座標を、反射濃度計ＲＤ−１９Ｉ（Gretag Macbeth製）を用いて測定し、下記式で定義される彩度Ｃ*の値を算出した。得られたＣ*の値により彩度の評価を行った。なお、彩度Ｃ*の値が大きいほど発色性が高いことを示す。評価結果を表２４に示す。
Ｃ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2
【０１５７】
（文字品位）
上記で得られた各カラーインクをそれぞれインクカートリッジに充填した。そして、前記ブラックインクの評価と同様に、このカラーインクカートリッジと、染料インクとして、ＢＣＩ−７ｅブラックインク（キヤノン製）とをインクジェット記録装置  PIXUS iP4300（キヤノン製）に搭載した。そして、記録モードを普通紙・標準モードとして、キヤノン普通紙ホワイトＳＷ−１０１（キヤノン製）に各カラーインクで形成したベタ画像の上に染料インクで文字を記録した記録物を作成した。得られた記録物について、文字の部分におけるラジェットネス値Ｒａｇを測定することにより耐ブリーディング性の評価を行った。ラジェットネス値は、画像評価装置Personal IAS（ＱＥＡ製）を用いて測定した。評価結果を表２４に示す。
【０１５８】
（保存後の彩度）
上記で得られた各カラーインクを温度６０℃の恒温槽中にて１週間保存した後、該インクを室温まで冷却して、上記の彩度と同様の評価方法及び評価基準によりインクの保存安定性の評価を行った。評価結果を表２４に示す。
【０１５９】
（保存後の文字品位）
上記で得られた各カラーインクを温度６０℃の恒温槽中にて１週間保存した後、該インクを室温まで冷却して、上記の文字品位と同様の評価方法及び評価基準によりインクの保存安定性の評価を行った。評価結果を表２４に示す。なお、表２４には、上記で得た、ブラックインク１を用いた場合の評価結果を併せて示した。
【０１６０】
＜反応液の調製＞
下記に示す各成分を混合し、ろ過して、反応液を調製した。
・ジエチレングリコール                    １０．０部
・メチルアルコール                          ５．０部
・硝酸マグネシウム                          ３．０部
・ＡＥ１００                                ０．１部
・イオン交換水                            ８１．９部
【０１６１】
＜インクと反応液とのセットの評価＞
上記で得られた反応液と、前記ブラックインク１、前記シアン、前記マゼンタ、及び前記イエローの各カラーインクとを組み合わせてインクと反応液とのセットとした。このセットを構成する反応液をキヤノン普通紙ホワイトＳＷ−１０１（キヤノン製）に先に付与した後、反応液と各インクとがそれぞれ接触するように、ブラックインク１、シアン、マゼンタ、及びイエローの各カラーインクを記録して記録物を作製した。得られた記録物について、反応液を用いること以外は前記と同様の方法及び基準で、光学濃度、彩度、及び文字品位の評価を行った。評価結果を表２４に示す。
【０１６２】
2010111857.tif 000035
【図１】
2010111857.tif 000036
【図２】
2010111857.tif 000037