(57)【要約】      （修正有）【課題】紫外線暴露により生じる色素沈着の発生を予防又は改善する組成物を提供する。【解決手段】１）化合物４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害作用，すなわちメラノサイトにおいてメラノサイト内を酸性化する作用を有する生薬抽出物を、色素沈着の予防又は改善に有用な組成物とすることにより、化粧料、及び/又は皮膚外用剤を提供する。加齢、ストレス、紫外線暴露などの要因により引き起こされるシミ、シワ、たるみ等の皮膚症状の悪化に対し、肌の美観を美しく保つことが可能になる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１）下記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤とを含有することを特徴とする、組成物。
【化１】
2010202587.tif 000009
（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【請求項２】
前記一般式（１）で表される化合物が、４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記プロトンポンプ阻害剤が、生薬抽出物に由来することを特徴とする、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
プロトンポンプ阻害剤が、Na＋／H＋交換輸送系の阻害であることを特徴とする、請求項１〜３の何れか一項に記載の組成物。
【請求項５】
前記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が、皮膚外用剤全量に対し、０．０００１質量％〜５質量％含有されることを特徴とする、請求項１〜４の何れか一項に記載の組成物。
【請求項６】
前記プロトンポンプ阻害剤が、皮膚外用剤全量に対し、０．００００１質量％〜５質量％含有されることを特徴とする、請求項１〜５の何れか一項に記載の組成物。
【請求項７】
前記プロトンポンプ阻害剤は、メラノサイトにおいてメラノサイト内を酸性化する作用を有することを特徴とする、請求項１〜６の何れか一項に記載の組成物。
【請求項８】
化粧料（但し、医薬部外品を含む）であることを特徴とする、請求項１〜７の何れか一項に記載の組成物。
【請求項９】
皮膚外用剤であることを特徴とする、請求項１〜８の何れか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
油中水乳化剤形であることを特徴とする、請求項９に記載の皮膚外用剤。
【請求項１１】
色素沈着予防用であることを特徴とする、請求項９又は１０に記載の皮膚外用剤。
【請求項１２】
紫外線暴露の直後に使用するための、請求項９〜１１に記載の皮膚外用剤。
【請求項１３】
１）一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する組成物に関し、詳しくは、色素沈着の予防又は改善に有用な皮膚外用剤に関する。
【０００２】
【化１】
2010202587.tif 000002
（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【背景技術】
【０００３】
加齢、ストレス、紫外線暴露などの要因により引き起こされるシミ、シワ、たるみ等の皮膚症状の悪化に対し、肌の美観を美しく保つことは、女性にとって非常に重要な関心事であり、このような皮膚症状の悪化を防止・改善するための手段を求め、様々な研究がなされてきた。特に、シミ、ソバカスや日焼け後の色素沈着は、皮膚に存在する色素細胞（メラノサイト）の活性化によりメラニン生成が著しく亢進することが原因で起こる。これらの皮膚色素関連のトラブルを防止・改善するために、アスコルビン酸類、過酸化水素、コロイド硫黄、グルタチオン、ハイドロキノン、又は、カテコ−ル等の美白成分を配合した皮膚外用剤が開発されている（例えば、非特許文献１及び非特許文献２を参照）。しかしながら、これらの美白剤を含有する皮膚外用剤には、一定の美白効果は認められるものの、何れも満足する美白効果が得るまでには至らず、安定性または安全性等の面に課題を有しているものも存した。
【０００４】
日焼け、シミ、ソバカスに加え、多くの皮膚色素関連トラブルには、メラノサイトにおいて産生されるメラニン量が深く関与している。メラニンは、表皮最下層の基底層などにあるメラノサイト（色素細胞）の小器官であるメラノソ−ムにおいて、アミノ酸のチロシンより合成され、メラノサイトの樹状突起を通じて隣接する周囲のケラチノサイトに移行した後、表皮細胞に貧食され核上部に集まり紫外線から核を守る働きをする。メラニン産生における重要な酵素としては、糖タンパクの活性中心に金属イオンを有し、メラノソ−ム膜に結合した膜タンパクであるチロシナ−ゼ及びチロシナ−ゼ関連タンパク（ＴＲＰ１：チロシナ−ゼ関連タンパク１、ＴＲＰ２：チロシナ−ゼ関連タンパク２）が知られている。特に、メラニン産生における律速酵素のチロシナ−ゼは、メラニン産生を制御するための標的分子として注目され、直接的又は間接的にチロシナ−ゼに作用する物質の研究が盛んに行われている。チロシナ−ゼに働きかけメラニン産生を抑制する物質としては、アルブチン誘導体に代表される直接的なチロシナ−ゼ酵素阻害作用を示すチロシナ−ゼ阻害剤（例えば、非特許文献２を参照）、チロシナ−ゼmRNA発現抑制作用によるチロシナ−ゼ発現抑制剤（例えば、特許文献１を参照）、チロシナ−ゼ酵素分解促進剤（例えば、特許文献２を参照）などが見出され、美白用の化粧料などに広く使用されている。また、この様なチロシナ−ゼ酵素に働きかける物質を単独で使用するのみならず、複数の物質を配合した化粧料も数多く開発されているが、その効果は必ずしも満足のいくものとは言えず、さらには、安定性又は安全性に課題を有するものも少なくない。このため、高い美白効果、安全性及び安定性が期待出来る、新たな作用機序を有する美白剤が強く望まれている。
【０００５】
新たな作用機序を有する美白剤を求め、現在も盛んに研究が行われている。チロシナ−ゼは、細胞又は細胞小器官における重要な周辺環境のひとつであるプロトン濃度（pH）により活性が調整されるpH依存性の酵素であり、メラノサイト内を中性に近ずけることにより、酵素活性及びメラニン量が影響を受けることが報告されている（例えば、非特許文献３を参照）。しかしながら、化粧料に適応可能な成分において、かかるプロトンポンプ阻害作用を有するものは知られていないし、化粧料の美白剤において、かかるプロトンポンプ阻害作用を機作とするものも全く知られておらず、細胞内プロトン濃度を調節するプロトンポンプ阻害剤が、メラノサイト内の酸性化を誘引し、チロシナ−ゼ活性を低下させることにより、メラニン産生を抑制し、美白をはじめとする皮膚色素異常関連疾患に有効であることも全く知られていなかった。一方、マメ科ハギ属の植物の抽出物がメラニン産生抑制作用を有する物質を含んでいることは知られているが、かかるメラニン産生抑制作用の機作に付いては全く知られていなかった（例えば、特許文献３、特許文献４、特許文献５、特許文献６、特許文献７を参照）。
【０００６】
アルキルレゾルシノ−ル誘導体には、抗菌作用、メラニン産生抑制作用（例えば、特許文献８を参照)、好中球抑制作用（例えば、特許文献９を参照）などの生物活性が報告されている。特に、４−ｎ−ヘキシルレゾルシノ−ルは、既に防腐剤や駆虫剤としての使用実績もある。また、４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ルには、強力なチロシナ−ゼ阻害活性を有することが知られており（例えば、特許文献１０を参照）、美白効果を期待した該成分を配合した化粧料などが、開発されている。しかしながら、化粧料などの皮膚外用剤に４−アルキルレゾルシノ−ルを配合する場合には、非常に水溶性が高いため、汗や水によって落ち易く、皮膚上に貯留する時間が短いことなどの課題も認められている。実際、４−アルキルレゾルシノ−ル誘導体を配合した皮膚外用剤などにおいては、一定の美白効果が認められるものの、その効果は、必ずしも使用者を満足させるものではない。このため、さらに高い生物活性を有する新規なアルキルレゾルシノ−ル誘導体に関する研究が現在も盛んに行われている（例えば、特許文献１１を参照）。他方、アルキルレゾルシノ−ルに代表される高い生物活性を有する新規な有効成分を見出すことは容易なことではないため、アルキルレゾルシノ−ルの美白効果を最大限活用出来る有効成分の組み合わせ及び製剤化技術が切望されている。
【０００７】
チロシナ−ゼ阻害剤とその他の作用機序を介し美白作用を発揮する物質を組み合わせることにより美白作用を増強させる試み（例えば、特許文献１２を参照）も盛んになされている。この様な試みにおいては、チロシナ−ゼ阻害剤と他の作用機序を介し美白作用を発揮する物質を組み合わせ皮膚外用剤に配合した場合には、組み合わせによる効果は全く存しなかったり、相加的効果であったり、相乗的効果であったりと一定の結果は得られておらず、さらに、その原因などに付いても全く知られていない。これは、メラニン産生抑制の機作が殆ど知られていないことも一因であると考えられる。このため、既存の美白剤による組み合わせ効果を超えるものとして、新たな作用機序を有する物質に注目が集まっている。さらに、新しい作用機序を有する物質と既存美白剤との組み合わせによる美白効果の増強にも期待が寄せられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−３５２６９７号公報
【特許文献２】特開２００４−３５２６４７号公報
【特許文献３】特開２００７−１８６４２２号公報
【特許文献４】特開２００７−１８６４４１号公報
【特許文献５】特開２００７−１８６４３９号公報
【特許文献６】特開２００７−００８８２０号公報
【特許文献７】特開２０００７−００８８１８号公報
【特許文献８】特開平０７−００２６４３号公報
【特許文献９】特開２００１−３０２５０６号公報
【特許文献１０】特表２００２−５４００９５号公報
【特許文献１１】特開２００６−１２４３５８号公報
【特許文献１２】特表２００２−５４００９５号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】武田克之ら監修、「化粧品の有用性、評価技術と将来展望」、薬事日報社刊（2001年）
【非特許文献２】メラニン色素の制御と美白剤の開発、フレグランスジャ−ナル社、Ｎｏ１４（１９９５）
【非特許文献３】Janis Ancans et. al.、Experimental Cell Research、２６８、２６−３５（２００１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、この様な状況下において為されたものであり紫外線暴露後の色素沈着の発生を予防する手段、或るいは、出来た色素沈着をより効果的に改善する手段を提供することにある。
【００１１】
この様な状況に鑑みて、本発明者等は、紫外線暴露後の色素沈着を予防、改善する技術を求めて、鋭意努力、研究を重ねた結果、１）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する組成物が、これらの効果に優れることを見出し、本発明を完成させるに至った。本発明は、以下に示す通りである。
＜１＞  １）下記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤とを含有することを特徴とする、組成物。
【００１２】
【化１】
2010202587.tif 000003
（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【００１３】
＜２＞  前記一般式（１）で表される化合物が、４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、＜１＞に記載の組成物。
＜３＞  前記プロトンポンプ阻害剤が、生薬抽出物に由来することを特徴とする、＜１＞又は＜２＞に記載の組成物。
＜４＞  プロトンポンプ阻害剤が、Na＋／H＋交換輸送系の阻害であることを特徴とする、＜１＞〜＜３＞の何れか一項に記載の組成物。
＜５＞  前記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が、皮膚外用剤全量に対し、０．０００１質量％〜５質量％含有されることを特徴とする、＜１＞〜＜４＞の何れか一項に記載の組成物。
＜６＞  前記プロトンポンプ阻害剤が、皮膚外用剤全量に対し、０．００００１質量％〜５質量％含有されることを特徴とする、＜１＞〜＜５＞の何れか一項に記載の組成物。
＜７＞  前記プロトンポンプ阻害剤は、メラノサイトにおいてメラノサイト内を酸性化する作用を有することを特徴とする、＜１＞〜＜６＞の何れか一項に記載の組成物。
＜８＞  化粧料（但し、医薬部外品を含む）であることを特徴とする、＜１＞〜＜７＞の何れか一項に記載の組成物。
＜９＞  皮膚外用剤であることを特徴とする、＜１＞〜＜８＞の何れか一項に記載の組成物。
＜１０＞  油中水乳化剤形であることを特徴とする、＜９＞に記載の皮膚外用剤。
＜１１＞  色素沈着予防用であることを特徴とする、＜９＞又は＜１０＞に記載の皮膚外用剤。
＜１２＞  紫外線暴露の直後に使用するための、＜９＞〜＜１１＞に記載の皮膚外用剤。
＜１３＞  １）一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、紫外線暴露後の色素沈着の発生を予防、改善する手段を提供することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の化合物１〜３のチロシナ−ゼファミリ−タンパクの減少作用の検討結果を示す図である。
【図２】本発明の化合物１〜３のメラノソ−ム内酸性化の検討結果を示す図である。
【図３】本発明のマメ科ハギ属キハギより得られる抽出物のメラノソ−ム内酸性化の検討結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜本発明の一般式（１）に表される化合物＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤とを含有することを特徴とする。前記一般式（１）に表される化合物であれば、特段の限定なく適応することが出来る。ここで一般式（１）に表される化合物に付いて述べれば、一般式（１）において、Ｒ１は、分岐構造又は環状構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ｎ−ペンチル基、アミル基、イソアミル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、１−メチルプロピル基、１−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１−イソプロピル−２−メチルプロピル基、１，１−ジメチル−３−メチルブチル基、１−ブチルペンチル基、１−イソブチル−３−メチルブチル基、イソステアリル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基などが好ましく例示出来、これらの内、ｎ−ブチル基が特に好ましく例示出来る。また、Ｒ１の置換位置は、特段の限定なく適応することが出来るが、特に、４位が好ましい。
【００１７】
一般式（１）に表される化合物、特に、４−アルキルレゾルシノ−ルは、レゾルシンと前記アルキル基に対応するカルボン酸を塩化亜鉛の存在下縮合し、亜鉛アマルガム／塩酸で還元する方法や、レゾルシンと前記アルキル基に対応するアルコ−ルとを２００〜４００℃の高温下で縮合させる方法等の公知の合成方法により製造できる（例えば、Lille ,J. ; Bitter, L. A.; Peiner, V. Trudy-Nauchono-Issledovatel' skii Institut Slantsev （1969）、No．18、 127−134、特開2006−124358号公報、特開2006−124357号公報を参照）。また、４−アルキルレゾルシノ−ルとして好ましいものは、４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ルが好適に例示出来る。
【００１８】
また、斯くして得られた一般式（１）に表される化合物は、そのまま使用することも出来るし、薬理学的に許容出来る酸又は塩基と共に処置して塩の形に変換し、塩として使用することも可能である。例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩などの鉱酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、シュウ酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩などの有機酸塩、ナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、トリエチルアミン塩、トリエタノ−ルアミン塩、アンモニウム塩、モノエタノ−ルアミン塩、ピペリジン塩などの有機アミン塩、リジン塩、アルギニン酸塩などの塩基性アミノ酸塩などが好適に例示出来る。かかる成分は唯一種含有させることも出来るし、二種以上を組み合わせて含有させることも出来る。前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩の含有量は、皮膚外用剤全量に対し０．０００１質量％〜５質量％、より好ましくは、０．００１質量％〜３質量％、さらに好ましくは、０．０１〜１質量％含有させることがより好ましい。これは、一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩の含有量が、少なすぎると一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が有するチロシナ−ゼ酵素に対する直接阻害作用、並びに、後記のプロトンポンプ阻害作用との併用効果を奏しない場合が存し、多すぎても、効果が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。
【００１９】
＜本発明のプロトンポンプ阻害剤＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有することを特徴とする。本発明におけるプロトンポンプ阻害剤としては、細胞又は細胞小器官内などにおける能動的なプロトン輸送を担うH＋−ATPaseのみならず、Na＋／K＋−ATPase等のイオンポンプと共役的に働き受動的にプロトンを輸送するNa＋／H＋交換輸送体などに作用する物質も包含する。本発明のプロトンポンプ阻害剤としては、プロトンポンプ阻害作用を示すものであれば特段の限定なく適応することが出来る。本発明のプロトンポンプ阻害剤の内、好ましいものとしては、後述するメラノサイト内の酸性化作用を指標とするメラノソ−ム内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討において、プロトンポンプ阻害作用を有する物質が好適に例示出来る。本発明のメラノサイト内の酸性化作用を有するプロトンポンプ阻害剤とは、pH感受性蛍光色素の発色強度が、レ−ザ−顕微鏡による目視的観察により発色強度の増強が認められる場合を意味する。さらに、前記プロトンポンプ阻害剤の内、特に好ましいものとしては、１）メラニン産生抑制作用を示し、２）チロシナ−ゼ直接阻害作用を示さない、３）チロシナ−ゼファミリ−タンパクの減少作用を示さない性質を有するプロトンポンプ阻害剤が好適に例示出来る。
【００２０】
本発明のプロトンポンプ阻害剤とは、単純な化学物質、生薬及び動植物からの抽出物を意味し、かかる成分を唯１種のみ含有させることも出来るし、２種以上を組み合わせて含有させることも出来る。ここで、本発明の抽出物とは、抽出物自体、抽出物の分画、精製した分画、抽出物乃至は分画、精製物の溶媒除去物の総称を意味する。かかる成分の内、化学物質としては、オメプラゾ−ル、ランソプラゾ−ル、ラベプラゾ−ル及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が好適に例示出来る。また、かかる成分の内、生薬及び動植物より得られる抽出物としては、マメ科ハギ属に属する植物より得られる抽出物、シソ科に属する植物より得られる抽出物、ユキノシタ科に属する植物より得られる抽出物、サルノコシカケ科の菌類より得られる抽出物、マメ科に属する植物より得られる抽出物、ショウガ科に属する植物より得られる抽出物、ショウブ科に属する植物より得られる抽出物、ウリ科に属する植物より得られる抽出物などが好適例示出来、より好ましくは、マメ科ハギ属に属する植物より得られる抽出物が、さらに好ましくは、マメ科ハギ属のヤマハギ（Lespedeza  bicolor）、マルバハギ（Lespedeza  cyrtobotrya）、ツクシハギ（Lespedeza  homoloba）、ニシキハギ（Lespedeza  japonica）、ネコハギ（Lespedeza  pilosa）、メドハギ（Lespedeza  juncea）、ヤハズソウ（Lespedeza  striata）、マキエハギ（Lespedeza  virgata）、キハギ（Lespedeza  buergeri）、トウクサハギ（Lespedeza  floribunda）などが好適に例示出来る。かかるマメ科ハギ属に属する植物の抽出物作製に用いる植物部位としては、植物体、地上部又は木幹部が好適に例示出来る。かかるマメ科ハギ属に属する植物は、日本においてその生育が認められる植物である。特に、後記の実施例に記載のマメ科ハギ属キハギは、本州・四国・九州においてその成育が認められる植物であり、マメ科ハギ属キハギの抽出物作製に用いる部位としては、植物体、地上部、木幹部又は根茎部が好適に例示出来き、植物体がより好ましい。本発明の実施例においては、日本で育成されたキハギを使用した。抽出に際し、植物体、地上部、木幹部又は根茎部は予め、粉砕或いは細切して抽出効率を向上させるように加工することが好ましい。抽出物は、植物体、地上部、木幹部又は根茎部乃至はその乾燥物１質量に対して、溶媒を１〜３０質量部加え、室温であれば数日間、沸点付近の温度であれば数時間浸漬する。浸漬後は、室温まで冷却し、所望により不溶物を除去した後、溶媒を減圧濃縮するなどにより除去することが出来る。しかる後、シリカゲルやイオン交換樹脂を充填したカラムクロマトグラフィ−などで分画精製し、所望の抽出物を得ることが出来る。
【００２１】
前記抽出溶媒としては、極性溶媒が好ましく、水、エタノ−ル、イソプロピルアルコ−ル、ブタノ−ルなどのアルコ−ル類、１，３−ブタンジオ−ル、ポリプロピレングリコ−ルなどの多価アルコ−ル類、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジエチルエ−テル、テトラヒドロフランなどのエ−テル類から選択される１種乃至は２種以上が好適に例示出来る。
【００２２】
また、かかる成分は、細胞膜に存在するプロトンポンプ（H＋−ATPase）阻害作用、又は、イオンポンプであるNa＋／K＋−ATPaseと共役的に働くNa＋／H＋交換輸送系などに作用し、細胞又は細胞小器官に於けるプロトン輸送を阻害することにより、細胞又は細胞小器官内の酸性化作用に優れる。細胞又は細胞小器官内の酸性化は、細胞内又は細胞小器官に存在するpH依存的な機能分子（例えば、酵素、イオンチャネル等）の生物活性を調整する。細胞内又は細胞小器官における酸性化は、この様なpH依存的な機能分子のひとつであるチロシナ−ゼ等の酵素活性を低下させ、メラニン産生を抑制し、美白をはじめとする皮膚色素異常関連疾患に対する予防又は治療効果が期待される。
【００２３】
かかる成分は、細胞膜に存在するプロトンポンプ（H＋−ATPase）阻害作用、又は、イオンポンプであるNa＋／K＋−ATPaseと共役的に働くNa＋／H＋交換輸送系などのプロトンポンプに作用し、細胞又は細胞小器官に於けるプロトン輸送を阻害することにより酸性化を誘引する作用、標的部位への集積性及び選択性に優れ、高い安全性及び安定性を有するために、医薬、食品、化粧料などへの使用が好ましい。
【００２４】
本発明のプロトンポンプ阻害剤は、皮膚外用剤全量に対し０．００００１質量％〜５質量％、より好ましくは、０．００００３質量％〜３質量％、さらに好ましくは、０．００００５〜１質量％含有させることがより好ましい。これは、プロトンポンプ阻害剤の含有量が、少なすぎると細胞又は細胞小器官内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を介するチロシナ−ゼ酵素の活性低下及びメラニン産生抑制作用を奏さない、並びに、前記のアルキルレゾルシノ−ルとの併用効果を奏しない場合が存し、多すぎても、効果が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。また、かかる成分は、細胞内に於ける標的分子に対し高い選択性を有するため、高い安全性が期待される。さらに、一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩を含有する皮膚外用剤に於いて、マメ科ハギ属の植物の抽出物を、保湿などのプロトンポンプ阻害作用以外の作用を目的に配合した場合であっても、前記抽出物が、プロトンポンプ阻害作用を有する場合は、本願発明の構成と効果を充足するので、本発明の技術的範囲に属する。
【００２５】
＜製造例１：マメ科ハギ属キハギより得られる抽出物の製造製法＞
本発明におけるプロトンポンプ阻害剤は、マメ科ハギ属キハギより抽出し、評価に用いた。
マメ科ハギ属キハギ（Lespedeza  buergeri  Miq．）  １（ｋｇ）の地上部にメタノ−ル  ５（L）を加え還流下、３時間抽出し、吸引濾過により抽出液を得た。得られた抽出液を減圧下にて濃縮し、熱水５００（ｍL）に懸濁した後、エ−テルにて連続抽出を３時間行った。エ−テル層を減圧下にて濃縮し、褐色のエキス  ５．８３（ｇ）を得た。
【００２６】
＜製造例２：マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３の精製方法＞
前記のマメ科ハギ属キハギより得られたエ−テル層をシリカゲルカラムクロマトグラフィ−（PSQ−１００B、富士シリシア化学株式会社、展開溶媒：クロロホルム：メタノ−ル＝９７：３→９０：１０）に付した後、さらに、液体クロマトグラフィ−（カラム：Iｎertsil  ODS−３  ３×５０ｃｍ、溶媒：水：アセトニトリル＝４２：５８→１９：８１、UV検出：２０５nm）により分取を行い、一般式（１）に表される化合物、特に、Euchrenone a６（化合物１）、Euchrenone a３（化合物２）、amorisin（化合物３）を得た。
【００２７】
＜評価１：マメ科ハギ属キハギより得られる抽出物、化合物１〜３のメラニン産生抑制作用＞
前記の方法により得られたマメ科ハギ属キハギの抽出物及び化合物１〜３のメラニン産生抑制作用を以下の手順に従い評価した。２４穴プレ−トにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５００（cells/ｃｍ２）播種し、翌日、評価サンプルを含有した培地  ０．５（ｍL/well）に交換し、０．２５（μCi）２−[２−１４C]チオウラシル（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を添加し培養を継続した。播種４日後、培地を除去しPBSで１回プレ−トを洗浄した後、細胞生存率を評価するため生細胞数測定試薬SF（ナカライテスク社）溶液を添加した培地に交換し、３７℃、３時間呈色反応を行った。反応後、４５０（nm）の吸光度をマイクロプレ−トリ−ダ−Benchmark  Plus（Bio-Rad Laboratories）を用いて測定した。コントロ−ルとして評価サンプルを含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する各化合物の吸光度の百分率を求め細胞生存率とした。
メラニン量測定のため吸光度測定後、PBSで１回プレ−トを洗浄し、TCAを添加し、細胞を溶解した後、蒸留水を加え溶液をバイアルに移した。さらに蒸留水を添加し、溶液を回収した。氷上にて放置後、１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。再度、各バイアルに１０％ＴＣＡを添加し、氷上にて放置した。１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。残渣にアクアゾ−ル−２（パ−キンエルマ−社）  １（ｍＬ）を添加し、液体シンチレ−ションカウンタ−  ＬＳＣ−６１００（アロカ社製）にて放射線量を測定した。コントロ−ルとして化合物を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する各化合物の放射線量の百分率を求めメラニン量（％）とした。メラニン産生量の５０％阻害濃度（ＩＣ５０値）は、細胞毒性の認められない範囲でＳＡＳ software version 9.1.3（SAS  Institute Inc.）を用い算出した。本発明に於いて、メラニン産生抑制作用を有する物質とは、ヒト正常メラノサイトを用いたメラニン産生抑制作用評価において、細胞毒性の認められない濃度においてコントロ−ルと比較しメラニン産生量を５０％以下のレベルに低下させる作用を有する場合を意味する。これは、メラニン産生抑制作用が低い物質を配合した場合には、期待されるメラニン産生抑制作用が現われないためである。また、メラニン産生抑制作用を有する陽性対照としては、ハイドロキノンを用いた。結果を表１に表す。
【００２８】
【表１】
2010202587.tif 000004
【００２９】
表１の結果より、本発明のフラボノイド誘導体（化合物１〜３）は、顕著なメラニン産生抑制作用を有していることが判った。陽性対照のハイドロキノンも優れたメラニン産生抑制作用を示しており、この評価系の客観性も認められた。かかる陽性対照に比して、化合物１及び２は優れたメラニン産生抑制作用を示しており、化合物３は、陽性対照と同等乃至はそれ以上のメラニン産生抑制作用を示していることが判る。また、マメ科ハギ属キハギより得られる抽出物は、０．０００４４（ｗ/ｖ％）の濃度において、メラニン産生を５０％抑制した。前記結果より、マメ科ハギ属キハギより得られる抽出物は、顕著なメラニン産生抑制作用を有することが判る。
【００３０】
＜評価２：マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３のチロシナ−ゼ直接阻害作用＞
前記の如くマメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３に関し、以下の手順に従いチロシナ−ゼ阻害活性を測定した。ヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）をセルスクレ−パ−にて剥離し、バイアルに移し、５０００ｒｐｍ、５分間遠心して細胞を回収した後、ｌysis  buffer[１％  nonidet  P-４０、１００mM  NaCｌ、２mM  EDTA、０．５％deoxycholate（DOC）、２mM  phenylmethylsulfonyl  fluoride（PMSF）、１mM  Na3VO4、１０μｇ/mL  aprotinin及び１０μｇ／mL  leupeptin]を含有した５０mM  Tris-HCｌ  buffer（pH７．６）]にて溶解した。溶解液を１５０００ｒｐｍ、５分間遠心し、上清を回収し細胞抽出液とした。細胞抽出液のタンパク量は、Bio-Rad Dc Protein Assay Kit（Bio-Rad Laboratories）を用いて定量した。９６穴プレ−トの１ウェルあたりに評価物質又はフェニルチオウレア（陽性対照）を含有する培地  １０μLと基質の０．１％dihydroxyphenylalanine（L-DOPA）（和光純薬工業株式会社）  ５０μLを添加・混合し、さらに細胞抽出液（蛋白量１０μｇ）を添加・混合して酵素反応を行い、マイクロプレ−トリ−ダ−を用いて３７℃保温下にて４５０nmの吸光度を１５分間測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルも前記同様に調製し、測定した。チロシナ−ゼ活性の５０％阻害濃度（IC５０値）は、評価物質無添加サンプル（陰性対照）の吸光度を１００％とした場合の各評価物質添加サンプルの吸光度の割合を算出し、縦軸に吸光度（％陰性対照）、横軸に各評価物質添加サンプル添加濃度を設定したグラフを作成し、近類曲線の傾きにより求めた。本発明に於いて、チロシナ−ゼ直接阻害作用を有しない物質とは、ヒト正常メラノサイトの細胞抽出液を用いたチロシナ−ゼ直接阻害作用評価において、メラニン産生抑制作用を示した被験物質の濃度に比較し、１００倍以上の濃度の評価物質を反応系に添加してもチロシナ−ゼ直接阻害作用を示さなかった物質を意味する。表２に、上記方法により測定されたフラバノン誘導体（化合物１〜３）及びフェニルチオウレア（陽性対照）のチロシナ−ゼ直接阻害作用検討に関する結果を示す。
【００３１】
【表２】
2010202587.tif 000005
【００３２】
表２の結果より、前記キハギから得られるフラバノン誘導体（化合物１〜３）は、チロシナ−ゼ直接阻害作用を示さなかったのに対し、陽性対照のフェニルチオウレアは、顕著なチロシナ−ゼ直接阻害作用を示した。前記フラバノン誘導体（化合物１〜３）には、チロシナ−ゼ直接阻害作用がないことが判った。
【００３３】
＜評価３：マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３のWestern  Blot法によるチロシナ−ゼファミリ−タンパクの減少作用＞
前記マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３に関し、以下の手順に従いWestern  Blot法によるチロシナ−ゼファミリ−タンパクの減少作用を測定した。
φ６ｃｍディッシュにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５００cells／cm２播種し、翌日、評価物質を含有する培地  ５ｍL/dishに交換し培養を継続した。播種後４日後、実施例２に記載の方法に従い細胞生存率を測定した。本発明のマメ科ハギ属キハギより得られる抽出物で処理した細胞を実施例３に記載の方法に従い細胞抽出液を得た。コントロ−ルとして評価物質を含有しないサンプルも前記同様に調製した。１２．５％ポリアクリルアミドゲルを用いて、１レ−ンあたりに細胞抽出液（タンパク量１０μｇ）を添加し、SDS-PAGE（ドデシル硫酸ナトリウム−ポリアクリルアミドゲル電気泳動にて分離したタンパク質をＰＶＤＦ膜にブロッティングし、３％スキムミルク／０．４％Tween２０含有PBSにて室温１時間ブロッキングを行った。０．４％Tween２０含有PBSにて洗浄後、抗体反応を実施した。１次抗体は、それぞれ抗チロシナ−ゼ（H-１０９）抗体、抗TYRP1（H-９０）抗体、抗TYRP２（D-１８）抗体（いずれもSanta Cruz  Biotechnology,  Inc.）を０．５％スキムミルク／０．４％Tween２０含有PBSにて１：４００希釈し、室温１時間、PVDF膜と共にインキュベ−ションした。なお、内部標準としてβ−actinを用いた。０．４％Tween２０含有PBSにて洗浄後、ペルオキシダ−ゼ標識された二次抗体と共に再度室温１時間、PVDF膜をインキュベ−ションし、抗体反応を行った。反応終了後、０．４％Tween２０含有PBSにて洗浄し、ECLPlus  Western Blotting Detection Reagents（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を用いて検出した。本発明に於いて、チロシナ−ゼファミリ−タンパク減少作用を有しない物質とは、ヒト正常メラノサイト細胞抽出液を用いたチロシナ−ゼファミリ−タンパクに対する影響の検討において、コントロ−ルと比較し、有意なチロシナ−ゼファミリ−タンパク減少作用を有しない場合を意味する。結果を図１に示す。
【００３４】
図１の結果より、前記フラバノン誘導体（化合物１〜３）には、チロシナ−ゼファミリ−タンパクの減少作用を有していないことが判った。
【００３５】
＜評価４：前記マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３及び抽出物のメラノソ−ム内酸性化検出＞
前記マメ科ハギ属キハギより得られる化合物１〜３及び抽出物に関し、以下の手順に従い、生細胞内酸性化検出を行った。
ヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を４ウェルLab-Tek chamber slide（Thormo Fisher Scientific社）に１００００cells／cm２播種し、翌日、評価物質を含有する培地  ０．５ｍL／wellに交換し、１時間３０分培養した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製した。その後、３−（２，４−dinotroanilino）−３’−amino−Ｎ−methyldipropylamine（DAMP、Biomedical  Research社）を加え、３０分間培養した。培養終了後、PBSにて洗浄し、４％パラホルムアルデヒドで室温１５分固定を行った。次いで、PBSにてウェルを洗浄し、４℃、２分間放置した、その後、１０％FBS／PBSで室温、３０分ブロッキングを行った。抗体反応として抗チロシナ−ゼ抗体（C-１９：Santa Cruz Biotechnology, Inc）と抗DAMP抗体（ab２４３１９：abcam）をそれぞれブロッキング溶液で１：１００希釈した溶液を添加し、３７℃、４５分間インキュベ−ションした。反応終了後、ＰＢＳにてウェルを洗浄し、Ｃｙ３標識ウサギ抗ヤギ抗体（Invitrogen Corporation）とFITC標識ラット抗マウスIgE抗体（American  research  Products、Inc.）をそれぞれブロッキング溶液で１：１００希釈した溶液を添加し、３７℃、４５分間インキュベ−ションした。PBSにてウェルを洗浄し、スライドガラスでサンプルを封入し、共焦点レ−ザ−顕微鏡（LSM５１０：Zeiss）にて観察した。本発明に於いて、プロトンポンプ阻害作用を有する物質とは、前記のヒト正常メラノサイトを用いたメラノソ−ム内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）評価において、pH感受性蛍光色素の発色強度が、レ−ザ−顕微鏡による目視的観察により発色強度の増強が認められる場合を意味する。結果を図２及び図３に示す。
【００３６】
評価物質無処理のコントロ−ルに比較し、評価物質処理によりDAMPの蛍光強度（緑色）が増強していれば、ヒト正常メラノサイト内の酸性化が亢進したと考えられる。さらに、チロシナ−ゼの検出も同時に行い、DAMP染色領域と重ねあわせることで酸性化領域とメラノソ−ムの共局在性を確認できる。即ち、チロシナ−ゼの局在を示す赤色と、酸性化領域の局在を示す緑色が重ね合わさった黄色の発色が認められれば、メラノソ−ム内が酸性化していることが判る。結果を図２及び図３に示す。図２において、コントロ−ルでは、酸性化度を示す緑色の染色は薄く、チロシナ−ゼの存在を示す赤色の染色は濃く、これを重ね合わせた写真はオレンジ色を呈しており、化合物１においては、酸性化度を示す緑色の染色が濃くなっており、チロシナ−ゼの存在を示す赤色の染色はコントロ−ルと同程度であり、これを重ね合わせた写真は黄色を呈している。化合物２においては、緑色の染色は、コントロ−ルより明確に濃くなっているが、化合物１には及ばず、チロシナ−ゼの存在は、コントロ−ル、化合物１と同程度であり、この重ね合わせは黄色より幾分オレンジ色がかっている。化合物３では、化合物２よりも緑色の染色が少ないが、コントロ−ルよりは強く、チロシナ−ゼの存在は同程度であり、重ね合わせは、化合物２によりオレンジがかっているが、コントロ−ルほどではない。これらから、酸性化度の度合いは、化合物１＞化合物２>化合物３＞コントロ−ルであることが判る。また、図３においては、図２と同様にコントロ−ルは、酸性化度を示す緑色の染色は薄く、チロシナ−ゼの存在を示す赤色の染色は濃く、これを重ね合わせた写真はほぼ赤色を呈しており、抽出物においては、酸性化度を示す緑色の染色が濃くなっており、チロシナ−ゼの存在を示す赤色の染色はコントロ−ルと同程度であり、これを重ね合わせた写真は黄色を呈している。
図２及び図３の結果より、マメ科ハギ属キハギより得られた化合物１〜３及び抽出物は、顕著なメラノサイト内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示すことが判った。
尚、前記の結果を踏まえ、プロトンポンプ阻害作用を介するメラノサイト内の酸性化を以って、メラノサイト内のチロシナ−ゼ活性を阻害する機作のメラニン産生抑制作用の代替値として、このメラノソ−ム内の酸性化作用を用いることが出来ることも判る。かかる作用を有する成分を、プロトンポンプ阻害作用を機作とするメラニン産生抑制剤と見なし、本発明の組成物においては、かかるプロトンポンプ阻害作用を機作とするメラニン産生抑制剤を以て、プロトンポンプ阻害剤として扱う。これはかかるメラノソーム内のｐHを酸性化し、チロシナーゼ活性を低下させることが本発明の効果に関わるからである。
【００３７】
＜本発明の組成物＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤とを含有することを特徴とする。前記必須成分を含有する組成物の作製にあたっては、前記必須成分以外に、通常医薬、化粧品、食品、飲料の製剤化で使用される任意成分を含有することが出来る。また、本発明の組成物の投与経路としては、経口投与、経皮投与の何れもが可能である。また、かかる成分が連続投与される場合、さらには安全性を考慮した場合、経皮的に投与されることが好ましい。経皮的に投与されるものであれば特段の限定なく応用出来、例えば、医薬部外品を含む化粧料、皮膚外用医薬、皮膚外用雑貨等が好ましく例示できる。これは本発明の皮膚外用剤が、比類無き使用感の良さを有しているため、使用感が重要な化粧料に特に好適であるためである。化粧料としては、油中水乳化剤形を応用できるものであれば、特段の限定はなく、例えば、エッセンス、乳液、クリ−ム等の基礎化粧料、アンダ−メ−クアップ、ファンデ−ション、チ−クカラ−、マスカラ、アイライナ−などのメ−クアップ化粧料、ヘアクリ−ムなどの毛髪化粧料などが好適に例示できる。
【００３８】
本発明の皮膚外用剤に於いては、前記必須成分に加えて、油中水乳化剤形を形成するための乳化剤を含有することが好ましく、該乳化剤としては、有機変性粘土鉱物やジグリセリンモノオレ−トやトリグリセリンジイソステアレ−ト等が好適に例示できる。ジグリセリンモノオレ−トを乳化剤として用いる場合に於いては、必須成分としての量に、乳化のための量を積算し、安定化作用のための役割と、乳化のための役割を兼ねさせることもできる。
【００３９】
前記有機変性粘土鉱物に於いて、有機変性とは、粘土鉱物の一部に有機化合物の一部を共有結合乃至はイオン結合を介して強固乃至は緩やかな結合を生ぜしめ、有機化合物の性質の一部乃至は全部を粘土鉱物に付与させることを意味し、この様な変性としては４級アミン基と粘土鉱物のアニオン部分を結合させる方法、カルボキシル基と粘土鉱物のカチオン部分を結合させる方法等が例示でき、４級アミン基と粘土鉱物のアニオン部分を結合させる方法が特に好ましく例示できる。
【００４０】
粘土鉱物を変性させる４級アミノ基を有する化合物としては、特に限定されるわけではないが、クオタニウムと称される化合物が例示される。クオタニウムとは、低分子の置換第４級アンモニウム塩であって、国際基準化粧品原材料（ＩＮＣＩ）に登録された化粧料原料が好ましい。さらに、粘土鉱物を変性させる４級アミノ基を有する化合物は、クオタニウム化合物のなかでも、従来の皮膚外用剤に含有されるクオタニウム化合物であることが好ましい。従来の皮膚外用剤で使用されているクオタニウム化合物としては、ステアリルトリメチルアンモニウムクロリド、ジメチルジステアリルアンモニウムクロリド等が好ましく例示される。ステアリルトリメチルアンモニウムクロリド、ジメチルジステアリルアンモニウムクロリド等は、粘土鉱物とともに安定な油中水乳化構造を形成することができるので好ましい。
【００４１】
一方、４級アミノ基を有する化合物で変性される粘土鉱物（未変性粘土鉱物）としては、従来の皮膚外用剤に含有される粘土鉱物であれば特段の限定無く使用することができる。従来の皮膚外用剤に含有される粘土鉱物としては、スメクタイト系のヘクトライト、ベントナイトやモンモリロナイト；カオリナイト；イライト；マリ−ン粘土鉱物（海泥）；デザ−トロ−ズ粘土鉱物；パスカライトなどが好ましく挙げられる。これらのうち、油中水乳化構造を安定化させることができるベントナイト、ヘクトライト、モンモリロナイト又はカオリナイトが好ましく例示される。
【００４２】
本発明の皮膚外用剤に含有される４級アミノ基を有する化合物で変性された粘土鉱物の製造方法の一例を以下に説明する。前記未変性粘土鉱物を分散媒に分散させる。該分散剤は水系の溶媒であることが好ましく、水であってもよい。分散未変性粘土鉱物を含む分散液に、さらに４級アミノ基を有する化合物を加え、よく撹拌する。４級アミノ基を有する化合物は、水に溶解されて加えられてもよい。加えられる４級アミノ基を有する化合物の量は、分散未変性粘土鉱物の量に対して０．１〜２０質量％であることが好ましく、０．５〜１５質量％であることがより好ましい。この様な構成を取ることにより、乳化系において、好ましい使用感を呈するためである。撹拌後、分散質を濾取し、脱水、乾固することにより本発明における変性粘土鉱物を得ることができる。あるいは、分散質を濾取することなく、減圧濃縮することにより分散剤を除去して乾固させることにより、本発明における変性粘土鉱物を得ることもできる。得られた変性粘土鉱物は、好ましくは所望のサイズ（粒径が１〜１０００μｍであることが好ましい）に粉砕され、本発明の皮膚外用剤に含有される。
【００４３】
本発明における変性粘土鉱物は、前述したように調製して使用されることもできるが、市販されているものを使用することもできる。市販されている変性粘土鉱物には、化粧料などの皮膚外用剤などとして用いられているものもある。市販されている変性粘土鉱物としては、例えば、エレメンティス社より「ベントン３８Ｖ」の名称で販売されている、ジメチルジステアリルアンモニウム変性ヘクトライトなどが好ましく例示される。
【００４４】
本発明の皮膚外用剤においては、かかる成分は０．５〜１０質量％好ましく含有され、より好ましくは１〜５質量％含有される。かかる成分は、前記の含有量の範囲において、乳化剤として、高内相の油中水乳化剤形を形成すべく働く。
【００４５】
ジグリセリンモノオレ−ト及び／又はトリグリセリンジイソステアレ−トを乳化剤として含有する場合には、かかる乳化剤の質量の０．５〜２倍のマルチト−ルやソルビト−ルの様な多価アルコ−ルをともに含有させることが好ましい。前記ジグリセリンモノオレ−トの化粧料用の原料としては、「ニッコ−ルＤＧＭＯ−Ｃ」（日本サ−ファクタント株式会社製）が好ましく例示できるし、トリグリセリンジイソステアレ−トの化粧料用の原料としては、「エメレスト２４５２」（エメリ−社製）などが好ましく例示できる。かかる成分の好ましい含有量は、皮膚外用剤全量に対して、１〜１０質量％であり、より好ましくは２〜７質量％である。これはこの量範囲を逸脱すると乳化できない場合や安定性が損なわれる場合が存するためである。
【００４６】
本発明の皮膚外用剤に於いては、前記必須成分の他に、油性成分、水性成分ともに溶解しにくい成分、取り分け、ジメチコンなどのシリコ−ン類や流動パラフィンなどの炭化水素類のような非極性成分に難溶な成分を好ましく含有する。該溶解しにくい成分としては、例えば、フィトステロ−ル配糖体、スフィンゴ糖脂質、ウルソ−ル酸、ウルソ−ル酸のエステル及びこれらの塩が好適に例示できる。かかる成分は、皮膚に対して、光老化防止効果、タ−ンオ−バ−調整効果、保湿効果などの好ましい働きを有する、有効成分であり、前記フィトステロ−ルは、植物性ステロ−ル類の総称であり、植物性のステロ−ル類には、スチグマスタノ−ル、カンペステロ−ル、シトステロ−ルなどが存し、これらを一括して、フィトステロ−ルと総称している。フィトステロ−ル配糖体は、このフィトステロ−ルに糖鎖が結合したもので、該フィトステロ−ル配糖体としては小麦胚芽などの植物体から、複数のフィトステロ−ル配糖体を含有するステロ−ル配糖体分画を取り出して用いる場合が多く、この様な分画のみを精製した化粧料原料も市販されており、本発明のかかる市販原料を購入して利用することができる。通常この様な成分には、スフィンゴ糖脂質も同時に抽出されて含まれていることが多い。この様な市販原料としては、例えば、岡安商店株式会社から販売されている「フィトステサイド」などが存する。かかる「フィトステサイド」は約８５質量％がフィトステロ−ルの配糖体であり、約１５質量％がスフィンゴ糖脂質である。又、ウルソ−ル酸はロ−ズマリ−などの植物体に含有されるトリテルペン酸であり、このエステルは、ウルソ−ル酸から誘導される酸クロリドをアルカリの存在下、対応するアルコ−ルと縮合させることにより得ることができ、例えば、ウルソ−ル酸エチルエステル、ウルソ−ル酸ステアリルエステル、ウルソ−ル酸オレイルエステル、ウルソ−ル酸ベンジルエステル、ウルソ−ル酸フェネチルエステルなどが好適に例示できる。これらの内、特に好ましいものは、ウルソ−ル酸ベンジルエステル及びウルソ−ル酸リン酸エステルである。この様な溶けにくい有効成分、取り分け固形の成分の好ましい含有量は、それぞれ０．０５〜０．５質量％である。
【００４７】
本発明の皮膚外用剤は、油中水乳化剤形に形態を取るため、油中水乳化剤形の使用感、仕上がり感の欠点を補うために、シリコ−ン、特に好ましくは、シクロメチコン及び／又は粘度１ｍＰａ・ｓ以下のジメチコンを含有することが好ましく、該シリコ−ンの含有量としては、化粧料全量に対しては、１０〜５０質量％含有することが好ましく、より好ましくは、２０〜４０質量％であり、シクロメチコン及び粘度１ｍＰａ・ｓ以下のジメチコンの含有量の和が油相全量に対して、５０質量％以上、より好ましくは５５質量％以上であることが好ましい。
【００４８】
又、本発明の皮膚外用剤では、乳化剤として前記有機変性粘土鉱物を用いる場合、前記有機変性粘土鉱物の乳化作用を補助する意味で、ＰＯＥ変性メチルポリシロキサン、ＰＯＰ変性メチルポリシロキサン、ＰＯＰ・ＰＯＥ変性メチルポリシロキサン等のポリエ−テル変性メチルポリシロキサンを含有することが好適に例示できる。かかるポリエ−テル変性メチルポリシロキサンの好ましい含有量は、０．５〜５質量％、１〜３質量％がより好ましい。
【００４９】
乳化剤として前記有機変性粘土鉱物を用いる場合、更に、上記の成分以外の好ましい任意成分としては、乳化状態を安定化できる、多価アルコ−ルが例示できる。特に、グリセリン、ジグリセリン、ジプロピレングリコ−ルが好適に例示できる。かかる成分は唯一種を含有することもできるし、二種以上を組み合わせて含有させることもできる。好ましい含有量は、総量で、皮膚外用剤全量に対して、５〜３０質量％であり、より好ましくは１０〜２５質量％である。更に加えて、１，２−ペンタンジオ−ル、１，２−ヘキサンジオ−ル及び１，２−オクタンジオ−ルから選択される１種乃至は２種以上を１〜７質量％含有させることも、防腐力を向上させる見地から好ましい。
【００５０】
上記以外にも、本発明の皮膚外用剤に於いては、本発明の効果を損ねない限度に於いて、通常使用される任意成分を含有することもできる。この様な任意成分としては、例えば、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリ−ブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワ−油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パ−ム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウ等のオイル、ワックス類；流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類；オレイン酸、イソステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデシレン酸等の高級脂肪酸類；セチルアルコ−ル、ステアリルアルコ−ル、イソステアリルアルコ−ル、ベヘニルアルコ−ル、オクチルドデカノ−ル、ミリスチルアルコ−ル、セトステアリルアルコ−ル等の高級アルコ−ル等；イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコ−ル、ジカプリン酸ネオペンチルグリコ−ル、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロ−ルプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロ−ルプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類等の油剤類；脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノ−ルアミンエーテル等のアニオン界面活性剤類；塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類；イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類；ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレ−ト、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコ−ル脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコ−ル等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエ−テル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエ−ト、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレ−ト等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレ−ト等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコ−ルモノオレ−ト、ＰＯＥジステアレ−ト等）、ＰＯＥアルキルエ−テル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエ−テル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエ−テル類（ＰＯＥノニルフェニルエ−テル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエ−テル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエ−テル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類；ポリエチレングリコ−ル、グリセリン、エリスリト−ル、ソルビト−ル、キシリト−ル、マルチト−ル、プロピレングリコ−ル、２，４−ヘキサンジオ−ル等の多価アルコ−ル類；ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム等の保湿成分類；表面を処理されていても良い、マイカ、タルク、カオリン、合成雲母、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、無水ケイ酸（シリカ）、酸化アルミニウム、硫酸バリウム等の粉体類、；表面を処理されていても良い、ベンガラ、黄酸化鉄、黒酸化鉄、酸化コバルト、群青、紺青、酸化チタン、酸化亜鉛の無機顔料類；表面を処理されていても良い、雲母チタン、魚燐箔、オキシ塩化ビスマス等のパ−ル剤類；レ−キ化されていても良い赤色２０２号、赤色２２８号、赤色２２６号、黄色４号、青色４０４号、黄色５号、赤色５０５号、赤色２３０号、赤色２２３号、橙色２０１号、赤色２１３号、黄色２０４号、黄色２０３号、青色１号、緑色２０１号、紫色２０１号、赤色２０４号等の有機色素類；ポリエチレン末、ポリメタクリル酸メチル、ナイロン粉末、オルガノポリシロキサンエラストマ−等の有機粉体類；パラアミノ安息香酸系紫外線吸収剤；アントラニル酸系紫外線吸収剤；サリチル酸系紫外線吸収剤、；桂皮酸系紫外線吸収剤、；ベンゾフェノン系紫外線吸収剤；糖系紫外線吸収剤；２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル)ベンゾトリアゾ−ル、４−メトキシ−４’−ｔ−ブチルジベンゾイルメタン等の紫外線吸収剤類；エタノ−ル、イソプロパノ−ル等の低級アルコ−ル類；ビタミンＡ又はその誘導体、ビタミンＢ６塩酸塩、ビタミンＢ６トリパルミテ−ト、ビタミンＢ６ジオクタノエ−ト、ビタミンＢ２又はその誘導体、ビタミンＢ１２、ビタミンＢ１５又はその誘導体等のビタミンＢ類；α−トコフェロ−ル、β−トコフェロ−ル、γ−トコフェロ−ル、ビタミンＥアセテ−ト等のビタミンＥ類、ビタミンＤ類、ビタミンＨ、パントテン酸、パンテチン、ピロロキノリンキノン等のビタミン類等；フェノキシエタノ−ル等の抗菌剤などが好ましく例示できる。
【００５１】
本発明の皮膚外用剤は、前述の成分を常法に従って処理することにより本発明の皮膚外用剤を製造することができる。
【００５２】
以下に、実施例をあげて、本発明について更に詳細に説明を加えるが、本発明がかかる実施例にのみ、限定されないことは言うまでもない。
【実施例１】
【００５３】
表３に示す処方に従って、本発明の皮膚外用剤である、油中水乳化剤形である化粧料を製造した。即ち、イ、ロ及びハの成分をそれぞれ８０℃に加温し、イを混練してゲルを形成させ、この中にハを加えて溶解させ、これに撹拌下徐々にロを加え乳化し、撹拌冷却して油中水乳化剤形の化粧料１を作製した。さらに、表３に示した処方成分中、前記「マメ科ハギ属キハギより得られた植物抽出物」及び「４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル」の含有量を、表４に示す成分含有量に変えた化粧料２〜６を作製した。表３に於ける「マメ科ハギ属キハギより得られた抽出物」及び「４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル」の質量％増減分は、ロに於ける水の質量％を増減させることにより調整した。同様に操作し、プロトンポンプ阻害剤である、前記「マメ科ハギ属キハギより得られた抽出物」を水に置換した比較例１、「４−n-ブチルレゾルシノ−ル」を水に置換した比較例２、前記「マメ科ハギ属キハギより得られる抽出物」及び「４−アルキルレゾルシノ−ル」の両方を水に置換した比較例３を作製した。
【００５４】
【表３】
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【００５５】
【表４】
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【実施例２】
【００５６】
＜紫外線照射後の色素沈着に対する予防効果の検討＞
紫外線照射後炎症を起こし、該炎症部位が色素沈着を起こす特性を有するパネラ−（ｎ＝１）を用いて、色素沈着予防効果を検討した。即ち、前腕内側部に１．５ｃｍ×１．５ｃｍの部位を上下２段に分け３箇所ずつ合計６箇所、両腕合計１１ケ所を設け、部位１〜１０は最少紅斑量（ＭＥＤ）の１．５倍の紫外線照射を行い、部位１〜９には、照射後直ちに化粧料１〜６、比較例１〜３をそれぞれ４０μＬ投与し、部位１０は照射対照とし、部位１１は無処置対照とした。照射後２４時間に紅斑の程度をドレ−ズの基準（−：無反応、±：擬陽性反応、＋：明瞭な紅斑を伴う反応、＋＋：浮腫を伴う反応）に従って判定し、更に、その１０日後に、色素沈着の指標となる、無処置部位とのＬ値の差をコニカミノルタ色彩色差計ＣＲ４００で計測した。結果を表５に示す。これより、「４−n−ブチルレゾルシノ−ル」と「本発明のマメ科ハギ属キハギより得られる抽出物」の組み合わせ効果が確認された。この組み合わせ効果により、色素沈着が抑制できることが判る。
【００５７】
【表５】
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【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明は、色素沈着の予防又は改善に有用な皮膚外用剤に応用出来る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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