(57)【要約】【課題】検知領域内に存在する被検知体の有無や移動状態を精度良く検出する、Ｓ／Ｎ比に優れた低消費電力、且つ小型の電波センサを提供する。【解決手段】高周波信号を生成する発振回路１と、誘電体からなる基板２の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極３と、他方の表面に形成された、高周波信号を電波ビームとして放射し、被検知体に衝突し反射して戻ってきた電波ビームを送受信するアンテナ電極６と、アンテナ電極６にて受信した高周波信号を検波する検波素子７と、を備え、検波素子７の何れか一方の端子は、アンテナ電極６の周波数を調整する周波数調整線路１２を介しアンテナ電極６と接続され、他方の端子は接地電極３と接続され、周波数調整線路１２は、発振回路１にて生成された高周波信号をアンテナ電極６に給電するためアンテナ電極６に設けられた給電点（図中、導通孔１３ａが配置された位置）とは異なるアンテナ電極６の位置に接続される。【選択図】図８
2010119096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高周波信号を生成する発振回路と、
誘電体からなる基板と、
前記基板の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極と、
前記基板の他方の表面に形成された、高周波信号を電波ビームとして放射し、被検知体に衝突し反射して戻ってきた電波ビームを送受信するアンテナ電極と、
前記アンテナ電極にて受信した高周波信号を検波する検波素子と、
を備え、前記検波素子の何れか一方の端子は、前記アンテナ電極の周波数を調整する周波数調整線路と接続され、前記検波素子の他方の端子は前記接地電極と接続され、
前記周波数調整線路は、前記発振回路にて生成された高周波信号を前記アンテナ電極に給電するため前記アンテナ電極に設けられた給電点とは異なる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする電波センサ。
【請求項２】
前記周波数調整線路は、前記周波数調整線路が有するインピーダンスと前記アンテナ電極が有するインピーダンスが異なる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする請求項１記載の電波センサ。
【請求項３】
前記周波数調整線路は、前記アンテナ電極が励振した時に生じる電界が略最大となる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする請求項１または請求項２記載の電波センサ。
【請求項４】
前記アンテナ電極は、矩形状のアンテナ電極であって、
前記周波数調整線路は、前記アンテナ電極の励振方向と直交する前記アンテナ電極の端辺に接続されたことを特徴とする請求項１乃至請求項３何れか１項記載の電波センサ。
【請求項５】
高周波信号を生成する発振回路と、
誘電体からなる基板と、
前記基板の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極と、
前記基板の他方の表面に形成された、高周波信号を電波ビームとして放射し、被検知体に衝突し反射して戻ってきた電波ビームを送受信するアンテナ電極と、
前記アンテナ電極にて受信した高周波信号を検波する検波素子と、
を備え、
前記検波素子の何れか一方の端子は、前記接地電極と接続され、
前記検波素子の他方の端子は、前記発振回路にて生成された高周波信号を前記アンテナ電極に給電するため前記アンテナ電極に設けられた給電点とは異なる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする電波センサ。
【請求項６】
前記検波素子の他方の端子は、前記検波素子の他方の端子が有するインピーダンスと前記アンテナ電極が有するインピーダンスが異なる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする請求項５記載の電波センサ。
【請求項７】
前記検波素子の他方の端子は、前記アンテナ電極が励振した時に生じる電界が略最大となる位置において前記アンテナ電極と接続されたことを特徴とする請求項５または請求項６記載の電波センサ。
【請求項８】
前記アンテナ電極は、矩形状のアンテナ電極であって、
前記検波素子の他方の端子は、前記アンテナ電極の励振方向と直交する前記アンテナ電極の端辺近傍に接続されたことを特徴とする請求項５乃至請求項７何れか１項記載の電波センサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電波ビームを利用したセンシング技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電波ビーム（日本国内において使用許可が認められている使用周波数帯域：１０．５０〜１０．５５ＧＨｚまたは２４．０５〜２４．２５ＧＨｚ）を利用し、検知領域内に存在する被検知体（移動体）の有無や移動状態を検知する電波センサ（移動体検知センサ）が自動車やセキュリティ、住宅設備機器や自動ドアの分野で使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３６１３５５号公報  （「０００４」〜「００２１」、第１図）
【特許文献２】特開２００５−８１０３２号公報  （「００４５」〜「００４６」、第４図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電波ビームを利用し、検知領域内に存在する被検知体の有無や移動状態を検知する電波センサとして、図１４に示す特許文献１記載の電波センサは、高周波信号を生成する発振回路１と、高周波信号を電波ビームとして送受信する送受信アンテナ６と、送受信アンテナ６から送信する高周波信号（送信波）と受信する高周波信号（受信波）の周波数の差分を抽出する検波素子７（ダイオード）を備えている。
発振回路１と送受信アンテナ６は伝送線路１１を介し接続され、伝送線路１１の経路途中にはダイオード７のアノード端子が直接、接続されている。発振回路１にて生成された高周波信号は伝送線路１１を介し送受信アンテナ６まで伝搬され、電波ビームとして送信される。そして、検知領域内に存在する被検知体に衝突し反射して戻ってきた高周波信号を送受信アンテナ６にて受信し、送信波と受信波の周波数の差分をダイオード７により抽出し、ダイオード７のカソード端子に接続された出力線路８から検知信号として外部に出力する。
【０００５】
電波センサの検知性能の指標であるＳ／Ｎ比は、電波センサから空間（検知領域）に送信された高周波信号が検知領域内に存在する被検知体に衝突し反射して電波センサに戻ってくる高周波信号の電力量（受信電力：Ｓ）と、検知領域内に被検知体が存在しないとき電波センサから出力される検知信号の電圧振幅値（暗ノイズ：Ｎ）の大きさから決定する。電波センサから空間に電波ビームとして送受信される高周波信号の電力量は、距離に応じて減衰し周波数が高くなるほど減衰量が増加する。そのため、電波センサから空間に送信される高周波信号の周波数が高くなると、検知領域内に存在する被検知体に衝突し反射して電波センサに戻ってくる高周波信号の受信電力が低下し、Ｓ／Ｎ比が低下する。
【０００６】
図１４に示す電波センサは伝送線路１１の経路途中にダイオード７のアノード端子が直接、接続されているため、発振回路１にて生成された高周波信号の電力の一部はダイオード７に入力される。従って、送受信アンテナ６から空間に送信される高周波信号の電力量は必然的に減少する。また、発振回路１にて生成された高周波信号は進行波として送受信アンテナ６まで伝送線路１１を介し伝搬されるため、ダイオード７に入力される高周波信号の電力量を調整することができない。また、電波センサに使用する高周波信号の周波数が高くなるほど検波用スタブ３１や出力線路８、出力線路８の後段に接続された高周波遮断用スタブ３２の形状や長さ、設置位置の精度が要求され、さらにダイオード７の容量バラつきや半田接続状態を考慮すると、ダイオード７のアノード端子と伝送線路１１の接続点においてインピーダンス不整合が生じ易くなる。そうすると、発振回路にて生成された高周波信号がダイオード７のアノード端子と伝送線路１１の接続点で反射され、発振回路にて生成される高周波信号の周波数が変化する、送受信アンテナに伝搬される高周波信号の電力量がさらに減少する恐れがある。
一方、発振回路１にて生成する高周波信号の電力量を増加する、アンテナゲインが比較的高いホーンアンテナや複数のアンテナ素子を伝送線路にて相互接続したアレイアンテナを使用し高周波信号を送受信する、といった手段にてアンテナから空間に送信される高周波信号の電力量の低下を補いＳ／Ｎ比の低下を抑制することが容易に考えられる。
しかしながら、近年、住宅設備機器や民生機器の商品側から望まれている環境問題等による電波センサの低消費電力化や小型化（薄型化）といった要望に対し、対応することができない。
【０００７】
従って、本発明の目的は、検知領域内に存在する被検知体の有無や移動状態を精度良く検出する、Ｓ／Ｎ比に優れた低消費電力、且つ小型の電波センサを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために請求項１記載の発明は、高周波信号を生成する発振回路と、誘電体からなる基板と、前記基板の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極と、前記基板の他方の表面に形成された、高周波信号を電波ビームとして放射し、被検知体に衝突し反射して戻ってきた電波ビームを送受信するアンテナ電極と、前記アンテナ電極にて受信した高周波信号を検波する検波素子と、を備え、前記検波素子の何れか一方の端子は、前記アンテナ電極の周波数を調整する周波数調整線路を介し前記アンテナ電極と接続され、他方の端子は前記接地電極と接続され、  前記周波数調整線路は、前記発振回路にて生成された高周波信号を前記アンテナ電極に給電するため前記アンテナ電極に設けられた給電点とは異なる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする電波センサである。
【０００９】
上記目的を達成するために請求項２記載の発明は、前記周波数調整線路は、前記周波数調整線路が有するインピーダンスとは異なる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする請求項１記載の電波センサである。
【００１０】
上記目的を達成するために請求項３記載の発明は、前記周波数調整線路は、前記アンテナ電極が励振した時に生じる電界が略最大となる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする請求項１または請求項２記載の電波センサである。
【００１１】
上記目的を達成するために請求項４記載の発明は、前記アンテナ電極は、垂直または水平偏波成分を有する矩形状のアンテナ電極であって、前記周波数調整線路は、前記アンテナ電極の励振方向と直交する前記アンテナ電極の端辺に接続されたことを特徴とする請求項１乃至請求項３何れか１項記載の電波センサである。
【００１２】
上記目的を達成するために請求項５記載の発明は、高周波信号を生成する発振回路と、誘電体からなる基板と、前記基板の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極と、前記基板の他方の表面に形成された、高周波信号を電波ビームとして放射し、被検知体に衝突し反射して戻ってきた電波ビームを送受信するアンテナ電極と、前記アンテナ電極にて受信した高周波信号を検波する検波素子と、を備え、前記検波素子の何れか一方の端子は、前記接地電極と接続され、前記検波素子の他方の端子は、前記発振回路にて生成された高周波信号を前記アンテナ電極に給電するため前記アンテナ電極に設けられた給電点とは異なる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする電波センサである。
【００１３】
上記目的を達成するために請求項６記載の発明は、前記検波素子の他方の端子は、前記検波素子の他方の端子が有するインピーダンスとは異なる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする請求項５記載の電波センサである。
【００１４】
上記目的を達成するために請求項７記載の発明は、前記検波素子の他方の端子は、前記アンテナ電極が励振した時に生じる電界が略最大となる前記アンテナ電極の位置に接続されたことを特徴とする請求項５または請求項６記載の電波センサである。
【００１５】
上記目的を達成するために請求項８記載の発明は、前記アンテナ電極は、垂直または水平偏波成分を有する矩形状のアンテナ電極であって、前記検波素子の他方の端子は、前記アンテナ電極の励振方向と直交する前記アンテナ電極の端辺近傍に接続されたことを特徴とする請求項５乃至請求項７何れか１項記載の電波センサである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、検知領域内に存在する被検知体の有無や移動状態を精度良く検出する、Ｓ／Ｎ比に優れた低消費電力、且つ小型の電波センサを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明における電波センサの第１実施形態を示す、回路構成図、である。
【図２】同、（ａ）正面図、（ｂ）正面側から見た内部の透視図、（ｃ）正面側から見た背面部の透視図である。
【図３】同、（ａ）Ａ−Ａ’断面の主要部拡大図、（ｂ）波長に換算した電気長の長さと暗ノイズの関係を示すグラフである。
【図４】同、（ａ）電波センサに搭載したダイオードの検波特性の一例を示すグラフ、（ｂ）電波センサから出力される検知信号の電圧波形の一例を示すグラフである。
【図５】同、（ａ）変形例１を示す主要部正面図、（ｂ）変形例２を示す主要部正面図である。
【図６】同、（ａ）変形例３を示す主要部正面図、（ｂ）変形例４を示す主要部正面図である。
【図７】同、（ａ）変形例５を示す主要部正面図、（ｂ）変形例６を示す主要部正面図である。
【図８】本発明における電波センサの第２実施形態を示す、（ａ）回路構成図、（ｂ）正面図である。
【図９】同、（ａ）変形例７を示す主要部正面図、（ｂ）変形例８を示す主要部正面図である。
【図１０】本発明における電波センサの第３実施形態を示す、（ａ）回路構成図、（ｂ）正面図である。
【図１１】同、（ａ）電波センサの検知原理を説明するグラフ、（ｂ）電波センサから出力された複数の検知信号により得られる位相差と距離の関係を示すグラフである。
【図１２】同、変形例９を示す正面図である。
【図１３】同、電波センサから出力された複数の検知信号の波形を示すグラフである。
【図１４】特許文献１に記載の電波センサを示す、回路構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の電波センサは、高周波信号を生成する発振回路と、誘電体からなる基板と、基板の一方の表面または内部の略全面に形成された高周波信号のグランドとして作用する接地電極と、発振回路にて生成された高周波信号を電波ビームとして送信する送信アンテナと、検知領域内に存在する被検知体に衝突し反射して戻ってきた高周波信号を受信する受信アンテナと、受信アンテナに接続され高周波信号を検波する検波素子と、検波素子から出力された検知信号を外部に出力する出力線路と、検波素子にから出力される検知信号の電圧値を調整する電圧調整手段を備えている。検波素子は高周波信号（高周波電力）を検波し直流電圧に変換する機能を有し、例えば、ショットキーダイオードである。検波素子はダイオードとなる半導体構造を備えていれば良く、ＦＥＴ（電界効果トランジスタ）のドレイン端子とゲート端子間、またはゲート端子とソース端子間も検波素子として利用できる。電圧調整手段は、検波素子から出力される検知信号の電圧値を調整する機能を有し、例えば、何れか一方の端子が接地された、セラミック基材表面に膜状の抵抗体が形成された抵抗器である。
【００１９】
送信アンテナおよび受信アンテナの形態は、ダイポールアンテナやホーンアンテナ、マイクロストリップアンテナ等、様々な形態が考えられ、送信アンテナと受信アンテナの偏波方向が略同一ならば必ずしも同じアンテナ構造・形状である必要はない。また、送信アンテナと受信アンテナは特許文献１記載の電波センサのように１つのアンテナで高周波信号を送受信することもできる。電波センサの低消費電力化や小型化（薄型化）を考慮すると、一方の表面または内部の略全面に高周波信号のグランドとして作用する接地電極を備えた誘電体からなる基板の他方の表面に、高周波信号を電波ビームとして送受信する薄膜状のアンテナ電極を形成したマイクロストリップアンテナが好ましい。このとき、送信アンテナおよび受信アンテナとなる複数のアンテナ電極を同一基板上に形成し、送信アンテナの電極面と受信アンテナの電極面を並列に配置すれば、送信アンテナおよび受信アンテナの前方の検知領域内に存在する被検知体の有無や移動状態を検知できる。また、送信アンテナとなるアンテナ電極と受信アンテナとなるアンテナ電極を別々の基板上に形成し、送信アンテナの電極面と受信アンテナの電極面が対向するように配置すれば、送信アンテナと受信アンテナに挟まれた空間内に存在する被検知体の有無や移動状態を検知できる。
【００２０】
また、矩形状のアンテナ電極と対向するよう基板の内部または表面に形成される接地電極の形状はアンテナ電極と同様に矩形状が好ましい。そして、少なくとも矩形状のアンテナ電極の励振方向と平行する接地電極の１辺の長さは、基板を伝搬する高周波信号（発振回路にて生成）の周波数から決定される波長を基準として、略２分の１波長の奇数倍が好ましい。そうすれば、高周波信号の周波数が高くなり基板を伝搬する波長に対し接地電極の形状（１辺の長さ）が大きくなった場合でも、接地電極に伝搬する極微小な高周波電流を接地電極の端辺に集中させて接地電極の中央部付近は高周波信号のグランドとして安定して作用させることができる。従って、接地電極と対向して基板に配置されるアンテナ電極を接地電極の略中央部（接地電極端辺から約４分の１波長よりも内側の接地電極の位置）に形成すれば、アンテナ電極から電波ビームとして送受信される高周波信号の放射形態をほぼ電磁界シミュレーションによる設計通りに制御できる。また、アンテナ電極と同一基板上に発振回路を形成する場合、発振回路内部および発振回路からアンテナ電極までの高周波信号の伝送線路においてインピーダンス不整合が生じることを抑制し、ほぼ均一なマイクロストリップラインを構成できるため、所定の周波数・電力量を有した高周波信号を効率よくアンテナ電極まで伝搬することができる。
【００２１】
発振回路と送信アンテナは同一基板上に備えても良いし、別々に備えても良い。発振回路と送信アンテナとを接続する信号伝達手段として基板に形成される伝送線路や導通孔、同軸ケーブルや同軸コネクタを使用し、発振回路と送信アンテナを接続すれば、発振回路にて生成された高周波信号の電力量が殆ど損失なく送信アンテナまで伝搬され、送信アンテナから電波ビームとして送信できる。発振回路は、ガンダイオードやトランジスタを利用し所定の周波数および電力量を有する高周波信号を生成する高周波回路である。電波センサの低消費電力化を考慮するとＦＥＴ（電界効果トランジスタ）と誘電体共振器を併用し所望の高周波信号を生成することが好ましい。また、定電圧出力回路（例えば、ＤＣ／ＤＣコンバータやツェナーダイオード）介し、所定の直流電源電圧を発振回路に入力することで、電波センサに印加される直流電源電圧の変化で発振回路にて生成される高周波信号の周波数や電力量が変動する、発振停止が生じることを未然に防止できる。定電圧出力回路と発振回路は同一基板上に備えても良いし、別々に備えても良い。また、必要に応じて発振回路にて生成された高周波信号を効率良く通過させるとともに発振回路側とアンテナ電極側を直流的に分離（絶縁）するフィルタ回路（例えば、電子部品の高周波用コンデンサや銅箔エッチング法にて基板に直接、形成できるフィルタ線路）を信号伝達手段として備え、発振回路からアンテナ電極まで高周波信号を伝搬させても良い。
【００２２】
本発明の電波センサにおいて、少なくとも検波素子（以下、ダイオード）が接続された受信アンテナは、基板の他方の表面に形成される薄膜状のアンテナ電極（以下、受信電極）であり、接地電極が反射板として作用するマイクロストリップアンテナである。受信電極には直接、または周波数調整線路を介しダイオードのカソード端子またはアノード端子の何れか一方の端子が接続され、ダイオードの他方の端子は接地電極に接続されている。
【００２３】
電波センサから送信される電波ビームの指向性利得を増加させるため、送信アンテナと受信アンテナを近接させ配置すると、送信アンテナから送信された高周波信号の一部が受信アンテナに回り込み、受信アンテナからも高周波信号が送信されることになり、受信アンテナは送信アンテナの役割も果たすことになる。従って、送信アンテナと受信アンテナとの位相差により、送信アンテナから送信された高周波信号と受信アンテナから送信された高周波信号とが統合された電波ビームの指向形態（最大放射強度方向・半値角）が変化することになる。そのため、ダイオードが接続される受信アンテナの共振周波数（位相）を予め制御（調整）した上で、送信アンテナと受信アンテナの素子間スペースを調整しないと、センサから送信される電波ビームの指向性利得や指向形態（最大放射強度方向・半値角）を制御することが困難となる。
【００２４】
本発明の電波センサは、受信電極に直接、または周波数調整線路を介しダイオードのカソード端子またはアノード端子の何れか一方の端子が接続され、ダイオードの他方の端子が接地電極に接続された状態にて、受信電極の共振周波数（位相）が発振回路にて生成される高周波信号の周波数と略同一（同位相）または高め（プラス位相）になるよう、受信電極の形状または周波数調整線路の長さが調整されている。その受信電極の周囲に、共振周波数が発振回路にて生成される高周波信号の周波数と略同一となる送信アンテナ（送信電極）を、所定の素子間スペースを設けて配置すれば、送信電極から送信された高周波信号と受信電極から送信された高周波信号とから統合された電波ビームの指向性利得が向上し、検知領域内に存在する被検知体に衝突し反射して戻ってくる高周波信号の電力量を増加させることができる。
【００２５】
但し、ダイオードにて検波された検知信号を外部に出力する出力線路を、受信電極および周波数調整線路に伝搬する高周波信号の電流値が比較的大きい受信電極や周波数調整線路の位置に接続すると、出力線路が保有するインダクタンス成分や容量成分、出力線路の後段に接続される増幅回路等の影響を大きく受けて受信電極の共振周波数が変化する。その結果、電波ビームの指向形態を制御することが困難になるとともに、受信効率が低下する。
【００２６】
そこで、出力線路は受信電極および周波数調整線路に伝搬する高周波信号の電流値が略最大、すなわち受信電極および周波数調整線路が励振した時に生じる電界が略最小となる受信電極および周波数調整線路の位置に接続することが最も好ましい。例えば、偏波方向が垂直偏波となる正方形状の受信電極の場合、受信電極の励振方向と平行する端辺の長さをＬとすると、受信電極の励振方向と直交する端辺から０．５×Ｌ（受信電極の励振方向と直交する受信電極の中心線上）となる受信電極の内側または端辺の位置に、出力線路を接続すれば良い。また、偏波方向が円偏波となる受信電極の場合、受信電極の略中心部の位置に、出力線路を接続することが最も好ましい。そうすれば、出力線路および出力線路の後段に接続される電気回路のインダクタンス成分や容量成分の影響を受けず、受信電極の共振周波数は殆ど変化しないため、所定の指向性利得および指向形態にて電波ビームを放射できるとともに受信効率が低下することを防止できる。
【００２７】
受信電極または周波数調整線路に接続される出力線路は、受信電極および周波数調整線路を伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極または周波数調整線路の位置に接続する際、高周波信号の周波数が高くなるほど出力線路の接続位置に精度が要求される。従って、出力線路の線路幅は狭いほど良いが、銅箔エッチング法による一般的な基板製造方法を考慮すると０．１〜０．３ミリメートル程度の線路幅が妥当である。また、出力線路の線路長は、直線且つ電気長が送信信号の周波数において半波長よりも長くすることが好ましい。出力線路は、受信電極が配置される基板の同一表面上に配置しても良いし、基板の表裏を貫通する導通孔を介し受信電極と異なる基板表面または内部に配置しても良い。また、必要に応じて二次スプリアス（発振回路にて生成される高周波信号の周波数に対し２倍の周波数成分）を外部に出力することを防止する高周波遮断スタブを出力線路に接続することができる。
【００２８】
直接、または周波数調整線路を介し受信電極に接続されるダイオードは、アノード端子を接地電極に、カソード端子を周波数調整線路に各々接続した場合、出力線路から出力される検知信号の電圧値レベルはプラス電圧側に振れ、アノード端子を周波数調整線路に、カソード端子を接地電極に各々接続した場合、出力線路から出力される検知信号の電圧値レベルはマイナス電圧側に振れる。従って、必要に応じて正電源または負電源の増幅回路（オペアンプ等により構成され、ボルテージフォロワまたは等倍（入力１に対し出力１の比率）以上の信号増幅機能を備えた回路）を出力線路の後段に接続すれば、信号処理が容易になるとともに、電波センサのノイズ耐性が向上し出力線路から外部に出力される検知信号（暗ノイズ）の電圧値変動を抑制できる。また、必要に応じて増幅回路の前段または後段に必要な周波数成分のみを抽出するフィルタ回路を組み込むこともできる。
【００２９】
また、受信電極と周波数調整線路の接続点からダイオードを介し接地電極までの高周波信号が伝搬する伝搬経路の電気長が送信する高周波信号の周波数において４分の１波長（λｇ／４：λｇ…基板を伝搬する高周波信号の波長である。また、真空中における高周波信号の電波の波長をλ、基板の比誘電率をεｒとすると、λ＝εｒ１/２・λｇである。）の奇数倍になるよう周波数調整線路の長さを調整すると、受信電極を介し検波素子を通過した高周波信号が接地電極で全反射する。そして、受信電極と周波数調整線路の接続点からダイオードを介し接地電極までの高周波信号が伝搬する伝搬経路が、送信する高周波信号の周波数において共振する高周波回路となる。従って、受信電極にて受信した高周波信号をダイオードにて効率良く検波できるとともに、ダイオードから出力される検知信号の暗ノイズを最小化できるため、比較的高いＳ／Ｎ比が得られる。特に、受信電極と周波数調整線路の接続点からダイオードを介し接地電極までの電気長が送信する高周波信号の周波数においてλｇ／４と最短になるよう周波数調整線路の長さを設定すれば、周波数調整線路による高周波信号の伝搬損失を最小化できるため、検波効率が最大となり最も高いＳ／Ｎ比が得られる。また、１つのアンテナにて高周波信号を電波ビームとして送受信電極に、受信電極に接続された同様の回路構成（ダイオードや出力線路等）を付加したとき、送受信電極から効率良く高周波信号を電波ビームとして送受信でき、同様の作用効果が得られる。
【００３０】
ダイオードの何れか一方の端子または周波数調整線路が接続される受信電極の位置は、受信電極の形状すなわち偏波方向により異なるが、受信電極に流れる高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる位置以外であれば、受信電極の任意の位置にダイオードの何れか一方の端子または周波数調整線路を接続することができる。特に、受信電極が励振した時に生じる電界が略最大となる受信電極の位置に接続することが好ましい。例えば、偏波方向が垂直偏波となる正方形状の受信電極の場合、受信電極の励振方向と直交する端辺の長さをＷとすると、受信電極の励振方向と平行する端辺から０．５×Ｗ（受信電極の励振方向と平行する受信電極の中心線上）の位置、且つ受信電極に流れる高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極の略中心部を除く位置に、ダイオードの何れか一方の端子または周波数調整線路を接続することが好ましく、検知領域の偏り（励振方向と平行する側）を抑制できる。ダイオードおよび周波数調整線路は、受信電極が配置される基板の同一表面上に配置しても良いし、受信電極と異なる基板表面または内部に配置し基板の表裏を貫通する導通孔を介し接続しても良い。
【００３１】
また、発振回路がアンテナに接続され高周波信号を１つのアンテナにて送受信する送受信電極（アンテナ電極）に、上述した受信電極に接続した同様の回路構成（ダイオードや出力線路、電圧調整手段等）を付加すれば、同様の作用効果が得られる。送受信電極から放射される高周波信号の電力量をできるだけ多く確保することを考慮すると、ダイオードの何れか一方の端子または周波数調整線路は送受信電極の適切な位置に接続する必要がある。例えば、インピーダンスが５０Ωの線路幅を有する周波数調整線路が、送受信電極の整合点（高周波信号の周波数においてインピーダンスが５０Ωとなる地点）に接続されると、送受信電極がバンドパスフィルタの役割を果たしダイオードに入力される高周波信号の電力量が増加し、送受信電極から送信される高周波信号の電力量が減少する。従って、ダイオードの何れか一方の端子または周波数調整線路は、ダイオードの何れか一方の端子が有するインピーダンス、送受信電極に接続される周波数調整線路の片端が有するインピーダンスとは異なる送受信電極の位置に接続することが好ましい。送受信電極とダイオード（検波素子）の接続点または送受信電極と周波数調整線路の接続点において、敢えてインピーダンスの不整合状態を形成することにより、送受信電極から放射される高周波信号の電力量をできるだけ多く確保できる。また、送受信電極がバンドパスフィルタとして作用するため、発振回路に影響を与えない。同一基板上に送信電極と受信電極が別々に配置され、ダイオードの何れか一方の端子を直接または周波数調整線路を介しダイオードの何れか一方の端子を受信電極と接続する場合も同様の回路構造にすることにより、同様の作用効果が得られる。
【００３２】
一方で、本発明の電波センサは、高周波信号を受信するアンテナ電極（受信電極）に直接、または周波数調整線路を介しダイオードの何れか一方の端子が接続され、他方の端子は接地電極に接続されているため、受信電極にて受信した高周波信号（高周波電力）を殆ど損失なくダイオードにて検波できる。電波センサの検知領域内には送信アンテナ（送信電極）から送信された高周波信号の周波数の２分の１波長（λ／２）間隔にて、電力分布が最小から最大、最大から最小と連続的に変化する領域が生じている。その検知領域内に被検知体が存在または移動することにより、受信電極にて受信する高周波信号の電力量が連続的に変化するため、ダイオードにて検波され出力された検知信号に周波数成分（波）が現れる。このように、ダイオード素子自体の検波特性（ダイオードに入力される高周波電力に対し、ダイオードから出力される直流電圧値）が電波センサの検知性能に大きく影響し、ダイオードに入力される高周波信号の電力量が大きくなると、ダイオードにて検波され出力される検知信号の直流電圧値は高くなる。
【００３３】
１つのアンテナにて高周波信号を電波ビームとして送受信する場合や、高周波信号を送信する送信アンテナと高周波信号を受信する受信アンテナを近接させて配置した場合、検知領域内に被検知体が存在しなくても発振回路にて生成された高周波信号が直接、または間接的にダイオードに入力されるため、ダイオードに入力される高周波信号の電力量が多くなりすぎて、電波センサ（増幅回路）に印加する直流電源電圧以上の直流電圧がダイオードから出力されることになると、検知領域内を被検知体が存在または移動したとき電波センサにて受信する高周波信号の電力量が変化しても、電波センサから出力される検知信号の電圧値レベルは直流電源電圧と同じになり周波数成分が現れなくなる。
【００３４】
本発明の電波センサは、ダイオードから出力される検知信号の電圧値を調整する電圧調整手段として何れか一方の端子が接地電極に接続された抵抗器を備え、抵抗器の他方の端子は受信電極または周波数調整線路に接続されている
電波センサの検知領域内に被検知体が存在しない状態にて、抵抗器の抵抗値を調整しダイオードから出力される検知信号の電圧値を最適化することにより、低消費電力化のため電波センサに印加する直流電源電圧を低下させても、検知領域内において被検知体が存在または移動したとき、電波センサから出力される検知信号に周波数成分（波）が現れ、検知信号の周波数（周期⇒時間）と送信電極から送信された高周波信号の周波数（波長⇒距離）から被検知体の移動状態（移動速度・相対的な移動距離）を容易に認識できる。
【００３５】
抵抗器の他方の端子は、前述した出力線路と同様、受信電極および周波数調整線路を伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極または周波数調整線路の位置に接続することが最も好ましい。そのため、高周波信号の周波数が高い場合、抵抗器の他方の端子を直接、受信電極または周波数調整線路に接続するのではなく、０．１〜０．３ミリメートル程度の線路幅を有した接続線路を介し受信電極または周波数調整線路に接続することが好ましい。従って、出力線路は接続線路と兼用できる。抵抗器や接続線路は、受信電極が配置される基板の同一表面上に配置しても良いし、受信電極と異なる基板表面または内部に配置し基板の表裏を貫通する導通孔を介し接続しても良い。
【００３６】
以上、本発明の電波センサについて、高周波信号を送信する送信アンテナ（送信電極）と、高周波信号を受信する受信アンテナ（受信電極）を別々に備えた電波センサを中心に作用効果を記載したが、高周波信号を１つのアンテナにて送受信する送受信アンテナ（送受信電極）に、受信電極に接続した同様の回路構成（ダイオードや出力線路、電圧調整手段等）を付加すれば、同様の作用効果が得られる。
少なくとも高周波信号を受信する受信アンテナを備え、受信アンテナに直接、または周波数調整線路を介し高周波信号を検波する検波素子が接続された電波センサであれば、前述した作用効果が得られる。
また、アンテナ電極を介し発振回路とダイオードを接続することにより、ダイオードの容量や接続位置のバラつきによりダイオードの通過特性やダイオード入力端の反射特性に変化が生じても、アンテナがバッファとなり発振回路にて生成される高周波信号の周波数や電力量の変化を抑制できる。
【００３７】
以下、図面を参照しながら、本発明における電波センサについて説明する。
尚、実施例の図面における基板の厚みや配線パターンの寸法は説明の都合上、実際の形状とは異なる。
図１は本発明における電波センサの第１実施形態を示す、回路構成図、である。図２は同、（ａ）正面図、（ｂ）正面側から見た内部の透視図、（ｃ）正面側から見た背面部の透視図である。
【００３８】
図２に示す電波センサは、内部の略全面に高周波信号のグランドとして作用する接地電極３が形成された基板２の一方の表面に定電圧出力回路２１と発振回路１と増幅回路２２を備え、他方の表面に高周波信号を送信する薄膜矩形状の送信電極４と、高周波信号を受信する薄膜矩形状の受信電極５と、高周波信号を検波するダイオード７と、ダイオード５にて検波した結果を外部に出力する出力線路８と、ダイオード５から出力される検知信号の電圧値を調整する電圧調整手段９を備えている。
【００３９】
発振回路１にて生成された高周波信号は、基板２の他方の表面に形成された送信電極４の内部であって整合点（高周波信号の周波数においてインピーダンスが５０Ωとなる地点）に形成された基板２の表裏を貫通する導通孔１３ａ（接地電極３とは非導通）を介し、送信電極４まで伝搬される。そして、送信電極４から電波ビームとして前方（接地電極３面に対し送信電極４が配置された側）に高周波信号を送信する。このとき、電波センサの指向性利得および小型化を狙い、基板２の同一表面上に送信電極４と受信電極５を近接させ形成しているため、送信電極４から送信された高周波信号の一部が受信電極５に回り込み、受信電極５が励起される。その結果、受信電極５からも高周波信号が送信される。
【００４０】
送信電極４と受信電極５は基板２上における高周波信号の約２分の１波長（λｇ／２）の長さＬを少なくとも一辺にもつ略正方形状の薄膜電極であり、送信電極４と受信電極５はともに垂直偏波の励振構造を有し、接地電極３が反射板として作用するマイクロストリップアンテナである。送信電極４の励振方向と平行する接地電極３の１辺の長さは、送信電極４の励振方向と平行する端辺の長さをＬとすると、Ｌ×３と基板２を伝搬する高周波信号（発振回路１にて生成）の周波数から決定される波長を基準として、約２分の１波長の奇数倍に相当する長さを有する。
送信電極４と受信電極５の形状（Ｌ寸法およびＷ寸法）は同一であり、発振回路にて生成される高周波信号の周波数と同一（例えば、−１０ｄＢ以下の周波数帯域に共振周波数が存在する）である。受信電極５には周波数調整線路１２を介しダイオード７のアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子が接続され、ダイオード７の他方の端子は導通孔１３ｂを介し接地電極３に接続されている。当然のことながら導通孔１３ｂも高周波信号の周波数が高くなるほど導通孔１３ｂ自体の長さ（基板２の厚み）が、受信電極５の共振周波数に影響を与えるため周波数調整線路とみなすことができる。
【００４１】
図３に示すように受信電極５に周波数調整線路１２を介しダイオード７が接続された状態にて、受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し接地電極３までの高周波信号が伝搬する伝搬経路の電気長が、送信する高周波信号の周波数において４分の１波長（λｇ／４）の奇数倍になるよう周波数調整線路１２の長さを設定したとき、受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し接地電極３までの高周波信号が伝搬する伝搬経路が、送信する高周波信号の周波数において共振する高周波回路となる。従って、受信電極５にて受信した高周波信号をダイオード７にて効率良く検波できるとともに、ダイオード７から出力される検知信号の暗ノイズを最小化できるため、比較的高いＳ／Ｎ比が得られる。特に、受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し接地電極３までの電気長が、送信する高周波信号の周波数においてλｇ／４と最短になるよう周波数調整線路１２の長さを設定すれば、周波数調整線路１２による高周波信号の伝搬損失を最小化できるため、検波効率が最大となりさらに高いＳ／Ｎ比が得られる。
【００４２】
但し、ダイオード７にて検波された検知信号を外部に出力する出力線路８を、受信電極５および周波数調整線路１２に伝搬する高周波信号の電流値が比較的大きい受信電極５や周波数調整線路１２の位置に接続すると、出力線路８が保有するインダクタンス成分や容量成分、出力線路８の後段に接続される増幅回路２２等の影響を大きく受けることになり、受信電極５の共振周波数が変化する。その結果、電波ビームの指向形態を制御することが困難になるとともに、受信効率が低下する。
【００４３】
図２に示す電波センサは、受信電極５が励振した際に受信電極５を伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極５の励振方向と平行する端辺の略中央部（受信電極４ｂの励振方向と直交する端辺から０．５×Ｌ（Ｌ：励振方向と平行する端辺の長さ）の位置）にダイオード７にて検波した結果を外部に出力する出力線路８が接続され、出力線路８の後段に形成された基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｄを介し増幅回路２２と接続されている。そのため、受信電極５を伝搬する高周波信号の状態を殆ど変えることがないため、受信電極５の共振周波数に殆ど影響を与えない。従って、所定の指向性利得および指向形態にて電波ビームを放射できるとともに受信効率が低下することを防止できる。
受信電極５の形状が矩形状（垂直偏波）の場合、受信電極５の励振方向と平行する端辺の中央部に出力線路８を接続することが最適であるが、受信電極５の励振方向と平行する端辺の任意の位置（受信電極５の励振方向と直交する端辺との交差部近傍は除く）に出力線路８を接続しても、受信電極５を伝搬する高周波信号の状態は極端に変わることがないため、受信電極５の共振周波数の変化は微少である。従って、所望の指向性利得および指向形態にて電波ビームを放射でき、所望の受信効率が得られるのであれば、出力線路８は受信電極５の励振方向と平行する端辺の任意の位置に接続しても良い。受信電極５が矩形状であれば、銅箔エッチング法により基板２の同一表面上に同時に受信電極５と出力線路８が形成でき、受信電極５の励振方向と平行する端辺の所定の位置に精度良く出力線路８を接続できる。
【００４４】
このように、図２に示す電波センサは、受信電極５に直接、または周波数調整線路１２を介しダイオード７のカソード端子またはアノード端子の何れか一方の端子が接続され、他方の端子は接地電極に接続された状態で、共振回路を構成しているため、受信電極５にて受信した高周波信号（高周波電力）を殆ど損失なくダイオード７に入力でき効率良く検波できる。従って、本発明の電波センサの検知性能は、図４−（ａ）に示すようにダイオード素子自体の検波特性（ダイオードに入力される高周波電力に対し、ダイオードから出力される直流電圧値）が大きく影響し、ダイオードに入力される高周波信号の電力量が大きくなると、ダイオードにて検波され出力される検知信号の直流電圧値は高くなる。
【００４５】
一方で、送信アンテナ４（送信電極）と受信アンテナ５（受信電極）を対向または近接させて配置した場合、検知領域内に被検知体が存在しない状況において、送信アンテナ４から送信された高周波信号が空間を介し受信アンテナ５へ入力され、受信アンテナ５に接続されたダイオード７に入力されるため、ダイオード７に入力される高周波信号の電力量が多くなりすぎて、電波センサ（増幅回路）に印加する直流電源電圧以上の直流電圧値がダイオード７から出力されることになると、検知領域内を被検知体が存在または移動したとき受信アンテナ５にて受信する高周波信号の電力量が変化しても、図４−（ｂ）に示す波形１のように電波センサから出力される検知信号の電圧値レベルは直流電源電圧と同じになり周波数成分が現れなくなる。
【００４６】
図２に示す電波センサは、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整するため、受信電極５の励振方向と平行する端辺に接続された出力線路８の経路中に、一方の端子が導通孔１３ｃを介し接地電極３に接続された抵抗器１５の他方の端子が接続されている。そのため、受信電極５を伝搬する高周波信号の状態を殆ど変えることがないため、受信電極５の共振周波数に殆ど影響を与えず、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整することができる。従って、電波センサの検知領域内に被検知体が存在しない状態にて、抵抗器１５の抵抗値を調整しダイオード７から出力される検知信号の電圧値を最適化することにより、低消費電力化のため電波センサに印加する直流電源電圧を低下させても、検知領域内において被検知体が存在または移動したとき、図４−（ｂ）に示す波形２のように、電波センサから出力される検知信号に周波数成分（波）が現れ、検知信号の周波数（周期⇒時間）と送信電極から送信された高周波信号の周波数（波長⇒距離）から被検知体の移動状態（移動速度・相対的な移動距離）を容易に認識できる。
基板２の同一表面上に受信電極５と抵抗器１５が配置される場合、相互干渉を防止するため受信電極５の端辺からλｇ／２以上離れた位置に抵抗器１５を配置することが好ましい。
【００４７】
図２に示す電波センサは、送信電極４と受信電極５を近接させ配置しているため、素子間の相互干渉により送信電極４と受信電極５の共振周波数が共に高い側にシフトする。その結果、電波センサから放射される高周波信号の電力量は多少低下するものの指向性利得が増加するため、半値角にて設定される検知領域内において被検知体が存在するまたは動いたとき、被検知体に衝突し反射して戻ってくる高周波信号の電力量を高く得ることができ、受信電極５に接続されたダイオード７により効率良く検波できる。住宅設備機器への電波センサの組込み応用を考えると、比較的狭い空間にて特定方向の被検知体の動きを検知するのに適しており、小便器や大便器に接近する人体や排泄される尿を検知したり、水栓機器に接近する手や温水洗浄便座に接近する人体を検知するのに好適である。
【００４８】
本実施例では、内部の略全面に接地電極３を形成した、いわゆる積層基板２の一方の表面に発振回路３を備え、他方の表面に送信電極４と受信電極５を備えているが、単層基板２の一方の表面の略全面に接地電極３を形成し、他方の表面に発振回路３と送信電極４と受信電極５を備えても良い。
【００４９】
また、受信電極５にダイオード５や出力線路６等が接続された状態にて受信電極５単体での共振周波数が、発振回路１にて生成される高周波信号の周波数と略同一となるよう周波数調整線路１２の長さが調整された受信電極５を、送信電極４の周囲に所定の素子間スペースを設け配置しているが、受信電極５にダイオード５や出力線路６等が接続された状態にて受信電極５単体での共振周波数が、発振回路１にて生成される高周波信号の周波数よりも高め（プラス位相）となるように周波数調整線路１２の長さが調整された受信電極５を、統合された電波ビームの指向性利得が略最大となる素子間スペースを設け、送信電極４の周囲に配置しても良い。このとき、受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し接地電極２までの電気長はλｇ／４から外れることになるため、出力線路８を介し外部に出力される検知信号の暗ノイズは若干高めに推移するが、電波センサから放射される高周波信号の電力量および指向性利得を増加させることができ、電波センサの省電力化、小型化を図れる。
【００５０】
また、送信電極４と受信電極５は必ずしも励振方向と平行する送信電極４の端辺と励振方向と平行する受信電極５の端辺とが対向するよう、送信電極４と受信電極５を同一平面状に配置する必要はない。励振方向と直交する送信電極４の端辺と励振方向と直交する受信電極５の端辺とが対向するように配置しても良いし、送信電極４の端辺の一部と受信電極５の端辺の一部とが対向するように配置しても良い。そうすれば、送信電極４から受信電極５への高周波信号の回り込みを抑制でき、受信電極５に接続された出力線路６から出力される検知信号の暗ノイズを低減でき、Ｓ／Ｎ比が向上する。
【００５１】
また、送信電極４と受信電極５は必ずしも近接させて配置する必要はない。所望の検知性能に応じて同一基板の表面上に、送信電極４の中心点から受信電極５の中心点までの距離を１波長（１λｇ）以上離して送信電極４と受信電極５を配置すれば、相互干渉の度合いが小さくなるため、統合された電波ビームの指向性利得は低いものの電波センサから放射される高周波信号の電力量は、送信電極４と受信電極５とを近接させ配置した場合に比べて大きくできる。
【００５２】
また、送信電極４と受信電極５は必ずしも同一平面状にある必要はない。所望の検知性能に応じて、送信電極４と受信電極５を別々の基板または同一の基板に配置でき、送信電極４と受信電極５の位置関係は自由に決定することができる。例えば、送信電極４の励振面に対し後方側（電波ビームの放射方向とは反対方向）に受信電極５の励振面を平行に配置すれば、送信電極４から受信電極５への高周波信号の回り込みを抑制でき、受信電極５に接続された出力線路８から出力される検知信号の暗ノイズをさらに低減できる。
【００５３】
また、ダイオード７は必ずしも周波数調整線路１２を介し受信電極５に接続される必要はなく、図５−（ａ）変形例１に示すようにダイオード７のカソード端子またはアノード端子の何れか一方の端子を直接、受信電極５に接続し、他方の端子を図示しない接地電極３に接続れている。そして、ダイオード７の何れか一方の端子が受信電極５に直接、接続され、他方の端子は基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３に接続された状態にて、受信電極４ｂの共振周波数が所望の周波数となるよう受信電極５のＬ（励振方向と平行する端辺の長さ）寸法およびＷ（励振方向と直交する端辺の長さ）寸法が調整されているため、前述した作用効果が得られる。
以下、変形例に示す電波センサは、本発明の主要部である受信電極５側の正面図のみ記載しているが、図２に示す電波センサと回路構成は同様である。
【００５４】
また、受信電極５に接続される出力線路８の接続位置は受信電極５の形状によって異なる。図２に示す電波センサは矩形状の受信電極５を備え垂直偏波の電波ビームを効率良く受信するアンテナであったのに対し、図５−（ｂ）変形例２に示す電波センサは、図中左上と図中右下の角部が切り取られた矩形状の受信電極５を備え円偏波の電波ビームを効率良く受信するアンテナである。図示しない送信電極４は受信電極５と同じ形状である。
垂直偏波方式の受信電極５は何れか一対の対向する電極の端辺に高周波信号の電流が集中するのに対し、円偏波の受信電極５は電極５の外周辺に高周波電流が集中する。そのため、円偏波方式の受信電極５の外周に出力線路６や抵抗器１５を接続すると、受信電極５の共振周波数に大きく影響を与え、受信効率が低下する。変形例２に示す電波センサは、受信電極５に伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極５の略中央部に、基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｈが形成され、導通孔１３ｈを介し受信電極５とは異なる表面に形成された図示しない出力線路８と受信電極５が接続され、図示しない出力線路８には一方の端子が図示しない接地電極３に接続された図示しない抵抗器１５の他方の端子が接続されている。従って、受信電極５に伝搬する高周波信号の状態に影響を与えないため、前述した作用効果が得られる。つまり、受信電極５に直流電気的に導通し、受信電極５に伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極５の位置に、出力線路８が接続されていれば、受信電極５に伝搬する高周波信号の状態に影響を与えないため、前述した作用効果が得られる。
【００５５】
また、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整するため、受信電極５の励振方向と平行する端辺に接続された出力線路８の経路中に、一方の端子が導通孔１３ｃを介し接地電極３に接続された抵抗器１５の他方の端子を接続したが、抵抗器１５は必ずしも出力線路８に接続される必要はない。例えば、出力線路８が接続された受信電極５の端辺と対向する端辺の略中央部に０．１〜０．３ｍｍの線幅を有する接続線路１４を接続し、抵抗器１５の他方の端子を接続しても良い。つまり、受信電極５に直流電気的に導通し、受信電極５に伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる受信電極５の位置に、直接または接続線路１４を介し一方の端子が接地電極３に接続された抵抗器８の他方の端子が接続されていれば、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整でき、前述した作用効果が得られる。
【００５６】
図６−（ａ）変形例３に示す電波センサは、インピーダンスが５０Ωの線路幅を有する周波数調整線路１２が、受信電極５の整合点（高周波信号の周波数においてインピーダンスが約５０Ωとなる地点）とは異なる位置に接続されている。受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７、導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３までの電気長は４分の３波長（λｇ／２＋λｇ／４）である。そして、受信電極５と周波数調整線路１２の接続点から電気長が２分の１波長（λｇ／２）、すなわち周波数調整線路１２に伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる位置に出力線路８が接続されている。
従って、受信電極５の共振周波数を高周波信号の周波数と同一に設定し、受信電極５にて受信した高周波信号を比較的短い周波数調整線路１２を介しダイオード７の何れか一方の端子に入力できるため、受信電極５にて受信した高周波信号を効率良く検波できる。また、受信電極５と周波数調整線路１２との接続点からダイオード７、導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３までの高周波信号が伝搬する伝搬経路が共振回路となるが、周波数調整線路１２に接続された出力線路８はその共振状態に影響を与えないため、暗ノイズを最小化できる。さらに、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を抵抗器１５の抵抗値により調整できるため、検波効率が向上する。
【００５７】
変形例３に示す電波センサは、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整するため、周波数調整線路１２に接続された出力線路８の経路中に、一方の端子が導通孔１３ｃを介し接地電極３に接続された抵抗器１５の他方の端子を接続しているが、抵抗器１５は出力線路８に必ずしも接続される必要はない。図６−（ｂ）変形例４に示す電波センサのように、出力線路８は受信電極５の励振方向と平行する端辺の略中央部に接続し、抵抗器１５は接続線路１４を介し周波数調整線路１２に接続しても、前述した作用効果が得られる。
【００５８】
受信電極５と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し接地電極３までの高周波信号が伝搬する伝搬経路もアンテナとして作用するため、受信電極５と同一平面上に周波数調整線路１２が形成されダイオードが接続される場合、多少なりとも高周波信号を受信する指向方向（検知領域）に影響を与える。従って、送信電極４や受信電極５の周囲にこの影響を緩和する指向性制御アンテナ（指向性制御電極）を配置すれば、指向方向を容易に制御できる。指向性制御電極の形状は自由に設定でき、受信電極５と共振周波数が同一となる指向性制御電極を、送信電極４を中心として受信電極５と対称となる位置に配置すれば、指向方向の偏りを抑制できる。
【００５９】
銅箔エッチング法により矩形状の受信電極５と同一平面上に周波数調整線路１２を形成する場合、受信電極５の励振状態に影響を与え受信効率の低下を招かないためにも、受信電極５と接続された周波数調整線路１２は、受信電極５の励振方向と平行する方向側に向かい周波数調整線路１２を引き出して形成することが好ましい。また、矩形状の受信電極５と同一平面上に出力線路８を形成する場合、受信電極５の励振状態に影響を与え受信効率の低下を招かないためにも、受信電極５と接続された出力線路は、受信電極５の励振方向と直交する方向側に向かい出力線路８を引き出して形成することが好ましい。
内部の略全面に接地電極３が形成された基板２の一方の表面に矩形状の受信電極５が、基板２の他方の表面に周波数調整線路１２や出力線路８が各々形成される場合は、受信電極５の励振方向とは関係なく回路配線パターンや部品レイアウトに応じて任意の方向側に向かい周波数調整線路１２および出力線路８は引き出して形成できる。
【００６０】
図７−（ａ）変形例５に示す電波センサは、内部または他方の表面の略全面に図示しない接地電極３が形成された誘電体からなる基板２の一方の表面に、複数の送信電極４ａ、４ｂと複数の受信電極５ａ、５ｂが形成されている。複数の送信電極４ａ、４ｂと複数の受信電極５ａ、５ｂは、いずれも基板２上において高周波信号の周波数の約２分の１波長（λｇ／２）に相当する長さＬを少なくとも一辺に有する薄膜矩形状のアンテナ電極であり、図示しない接地電極３が反射板として作用するマイクロストリップアンテナである。
複数の送信電極４ａ、４ｂは電力分配回路となる伝送線路２３ａにて相互に接続され、図示しない発振回路１にて生成された高周波信号が導通孔１３ａを介し複数の送信電極４ａ、４ｂまで伝搬される。複数の受信電極５ａ、５ｂも電力分配回路となる伝送線路２３ｂにて相互に接続され、受信電極５ｂには励振方向と直交する端辺の略中央部に周波数調整線路１２を介しダイオード７のアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子が接続され、他方の端子は導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３に接続されている。また、受信電極５ａには励振方向と平行する端辺の略中央部にダイオード７にて検波した結果を外部に出力する出力線路８が接続されている。出力線路８の後段には図示しない増幅回路が導通孔１３ｄを介し接続される。さらに、出力線路８にはダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整する電圧調整手段９として、一方の端子が導通孔１３ｃを介し図示しない接地電極３に接続された抵抗器１５の他方の端子が接続されている。伝送線路２３ｂにて相互に接続された複数の受信電極５ａ、５ｂの共振周波数は、受信電極５ｂに接続された周波数調整線路１２の長さを調整することにより所望の周波数に設定することができる。
電波センサのアンテナゲインを向上させるため、複数の送信電極４ａ、４ｂと複数の受信電極５ａ、５ｂを所定の素子間スペースを設け配置した場合も、被検知体に衝突し反射して戻ってきた高周波信号を効率良く検波でき、出力線路８を介し出力される検知信号の暗ノイズを低減できるため、高いＳ／Ｎ比が得られる。
【００６１】
変形例５に示す電波センサは、受信電極５ｂに周波数調整線路１２を介しダイオード７が接続され、受信電極５ａに出力線路８が接続されているが、出力線路８は受信電極５ｂの励振方向と平行する端辺の略中央部に接続しても良いし、伝送線路２３ｂを伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる伝送線路２３ｂの位置に出力線路８を接続しても良い。
【００６２】
複数の受信電極５ａ、５ｂを相互に接続する伝送線路２３ｂは高周波信号を伝搬するだけでなくアンテナとして作用する。従って、図７−（ｂ）変形例６に示す電波センサのように、伝送線路２３ｂの略中央部に周波数調整線路１２を介しダイオード７のアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子を接続し、他方の端子は導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３に接続した場合も、前述した作用効果が得られる。変形例５および変形例６は、図示しない接地電極３と接続されないダイオード７の何れか一方の端子から出力線路８を介し抵抗器１５まで直流電気的に導通しているため、出力線路に８に接続された抵抗器１５の抵抗値を調整することにより、ダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整できる。
【００６３】
前述した実施例では、基板２表面に送信電極４と受信電極５が同じ数だけ形成されているが、基板２表面に電力分配回路からなる伝送線路２３にて相互に接続された複数の送信電極４ａ、４ｂを配置し、複数の送信電極４ａ、４ｂのうち何れか一方の送信電極の端辺と少なくとも一部が対向する位置に、少なくとも１つの受信電極５を形成しても良い。そのとき、複数の送信電極４ａ、４ｂには発振回路１にて生成された高周波信号の電力が分配されて伝搬されるため、受信電極５と隣接した送信電極４から受信電極５へ回り込む高周波信号の電力量を減少させることができる。従って、受信電極５に接続されたダイオード７に入力される高周波信号の電力量を減少させることができ、検知領域内に被検知体が存在しないとき受信電極５に接続された出力線路８から出力される検知信号の暗ノイズを低減できる。
【００６４】
以下、前述した実施例と重複する部分の記載については説明を省略する。
図８は、本発明における電波センサの第２実施形態を示す、（ａ）回路構成図、（ｂ）正面図である。
【００６５】
図２に示す電波センサは、高周波信号を送信する送信電極４と高周波信号を受信する受信電極５を基板２の表面に形成していたのに対し、図８に示す電波センサは、図示しない発振回路１にて生成された高周波信号を１つのアンテナにて送受信する送受信電極６を基板２の表面に形成し、図示しない発振回路１にて生成された高周波信号は信号伝達手段１１を介し送受信電極６に設けられた給電点まで伝搬される。ここでいう給電点とは、例えば、信号伝達手段１１として伝送線路を介し発振回路１と送受信電極６が接続されている場合、伝送線路が有するインピーダンスが５０Ωとすると、送受信電極６内部に存在するインピーダンスが５０Ωの位置が給電点となり、信号伝達手段１１が送受信電極６に接続されたとき接続点において反射が殆ど生じない整合がとれた位置を指す。信号伝達手段１１はインピーダンス整合が取れた伝送線路と、図示しない発振回路１と送受信電極６を電気的に分離（絶縁）するフィルタ回路と、基板２の表裏を貫通する導通孔１３ａとから構成され、効率良く高周波信号を伝搬する。発振回路１の回路構成自体により発振回路１から高周波信号が出力される端部と送受信電極６とが直流的に分離されていれば、信号伝達手段１１にフィルタ回路を備える必要はない。
【００６６】
送受信電極６は、基板２上において高周波信号の周波数の約２分の１波長（λｇ／２）に相当する長さＬを少なくとも一辺に有する薄膜矩形状のアンテナ電極であり、図示しない接地電極３が反射板として作用するマイクロストリップアンテナである。検波効率を向上させるため、発振回路１と送受信電極６を接続する伝送線路の経路途中にダイオード７を接続するのではなく、送受信電極６の励振方向と直交する端辺の略中央部に周波数調整線路１２を介しダイオード７のアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子が接続され、他方の端子は導通孔１３ｂを介し図示しない接地電極３に接続されている。
【００６７】
図１４に示す特許文献１記載の電波センサは、信号伝達手段となる伝送線路１１の経路途中にダイオード７のアノード端子が直接、接続されているため、発振回路１にて生成された高周波信号の電力の一部はダイオード７に入力される。従って、送受信アンテナ６から空間に送信される高周波信号の電力量は必然的に減少する。図８に示す電波センサは図示しない発信回路１と送受信電極６を接続する信号伝達手段１１の経路途中にダイオード７が接続されないため、発振回路１にて生成された高周波信号の電力量が殆ど低下することなく送受信電極６まで伝搬され、電波ビームとして送信できる。そして、検知領域内に存在する被検知体に衝突し戻ってきた高周波信号を効率良く検波できる。特に、送受信電極６と周波数調整線路１２の接続点からダイオード７を介し図示しない接地電極３までの電気長がλｇ／４となるよう周波数調整線路１２の長さを調整すれば、ダイオード７にて検波し出力される検知信号の暗ノイズを最小化でき、高いＳ／Ｎ比を得られる。
【００６８】
このとき、ダイオード７にて検波した結果を外部に出力する出力線路８が、送受信電極６の励振方向と平行する端辺の略中央部に接続され、出力線路８の後段には増幅回路２２が接続されている。矩形状である送受信電極６の励振方向と平行する端辺の略中央部は、送受信電極６を伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる位置であるため、送受信電極６に伝搬する高周波信号の状態を変えることがないため、送受信電極６の共振周波数（位相）に影響を与えない。従って、送受信電極から放射される電波ビームの指向性利得や指向形態（最大放射強度方向・半値角）を保持した上で、ダイオード７にて検波した結果を増幅回路まで伝達できる。
【００６９】
図１４に示す特許文献１記載の電波センサは、発振回路１と送受信アンテナ６を接続する伝送線路１１の経路途中に直接、ダイオード７のアノード端子が接続されることのみが記載されているが、一般的にはダイオード７の後段（カソード端子）に検波用スタブ３１とダイオード７にて検波した結果（検知信号）を外部に出力する出力線路８とが接続される。また、ダイオード７は、伝送線路１１を伝搬する高周波信号の電流値が最小（節）となる伝送線路１１の位置に必ずしも接続できる訳ではないため、出力線路８には高周波信号を外部に出力させないための高周波遮断スタブ３２が接続される。それに対し、図８に示す電波センサは、送受信電極６と周波数調整線路１２の接続点から図示しない接地電極３までの高周波信号が伝搬する伝搬経路が共振回路となり、さらに送受信電極６の励振方向と平行する端辺の略中央部に出力線路８を接続しているため、出力線路８に高周波遮断スタブを接続しなくても、外部には殆ど高周波信号が出力されないため、従来の電波センサと比べ回路構成がシンプルとなり小型化、低製造コスト化を図れる。
【００７０】
基板２のどちらか一方の表面に増幅回路２２を備え、ダイオード７にて検波した結果を増幅回路２２を介し外部に出力すれば、信号処理が容易になるとともに、電波センサのノイズ耐性が向上し出力線路８から外部に出力される検知信号（暗ノイズ）の電圧値変動を抑制できる。
【００７１】
また、図８に示す電波センサはダイオード７から出力される検知信号の電圧値を調整する電圧調整手段９として何れか一方の端子が図示しない接地電極３に導通孔１３ｃを介し接続された抵抗器１５を備え、抵抗器１５の他方の端子は出力線路８を介し送受信電極６に接続されている。従って、検知領域内に被検知体が存在しない状態にて、抵抗器１５の抵抗値を調整しダイオード７から出力される検知信号の電圧値を最適化することにより、低消費電力化のため電波センサに印加する直流電源電圧を低下させても、検知領域内において被検知体が存在または移動したとき、電波センサから出力される検知信号に周波数成分（波）が現れ、検知信号の周波数（周期⇒時間）と送受信電極６から送信された高周波信号の周波数（波長⇒距離）から被検知体の移動状態（移動速度・相対的な移動距離）を容易に認識できる。
【００７２】
図９−（ａ）変形例７に示す電波センサは、基板２の表面に所定の間隔を設け複数の矩形状の送受信電極６ａ、６ｂが形成され、電力分配回路となる伝送線路２３により相互に接続されている。そして、伝送線路２３の中央部に形成された基板２の表裏を貫通する導通孔１３ａを介し図示しない発振回路にて生成された高周波信号が複数の送受信電極６ａ、６ｂまで伝搬される。送受信電極６ｂの励振方向と直交する端辺の略中央部には周波数調整線路１２を介しダイオード７のアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子が接続され、他方の端子は図示しない接地電極３に接続されている。また、送受信電極６ｂの励振方向と平行する端辺の略中央部には出力線路８が接続され、出力線路８には、何れか一方の端子が図示しない接地電極３に導通孔１３ｃを介し接続された抵抗器１５の他方の端子が接続されている。
【００７３】
複数の送受信電極６ａ、６ｂは伝送線路２３により相互に導通接続されているため、アンテナゲインを向上でき、比較的狭い検知範囲において、複数の送受信電極６ａ、６ｂにて受信した高周波信号をダイオード７により効率良く検波することができ、高いＳ／Ｎ比が得られる。また、電力分配回路となる伝送線路２３の長さを調整（分岐点から送受信電極６ａまでの電気長と分岐点から送受信電極６ｂまでの電気長を異ならせる）し、送受信電極６ａと送受信電極６ｂに伝搬される高周波信号の位相をずらすことにより、電波ビームの指向性を制御し所望の方向へ電波ビームを放射することが容易にできる。
【００７４】
図９−（ｂ）変形例８に示す電波センサは、図８に示した電波センサに対しさらに指向性制御電極１６を備えている。指向性制御電極１６は送受信電極６と同一平面上に配置され、指向性制御電極１６の形状および送受信電極６との素子間スペースを調整することにより、電波ビームの指向性利得の増加、指向形態（最大放射強度方向・半値角）を任意に制御することができる。図２に示した電波センサは高周波信号の送信領域と受信領域が異なるが、変形例８に示す電波センサは高周波信号の送信領域と受信領域が一致する。
【００７５】
図８および図９に示す電波センサはともに、送受信電極６の形状が矩形状であって、送受信電極６の励振方向と直交する端辺の略中央部に周波数調整線路を接続し、送受信電極６の励振方向と平行する端辺の略中央部に出力線路８を接続しているが、前述した送信電極４と受信電極５を別々に備えた電波センサの受信電極５と同様に扱え、受信電極５に接続した同様の回路構成（ダイオードや出力線路、電圧調整手段等）を送受信電極６にも適用でき、同様の作用効果が得られる。さらに、送受信電極６と直流電気的に導通し、且つ信号伝達手段１１となる伝送線路を伝搬する高周波信号の電流値が略最大（電界が略最小）となる伝送線路の経路途中に出力線路８や電圧調整手段９となる抵抗器１５を接続すれば、発振回路１にて生成された高周波信号の電力量を殆ど低下させることなく送受信電極６まで伝搬することができる。
【００７６】
図８および図９に示す電波センサは、内部の略全面に接地電極３を形成した、いわゆる積層基板２の一方の表面に図示しない発振回路を備え、他方の表面に送受信電極６を備えているが、単層基板２の一方の表面の略全面に図示しない接地電極３を形成し、他方の表面に図示しない発振回路１と送受信電極６を備えても良い。
【００７７】
図１０に示す電波センサは図８に示した電波センサに、さらに図２に示した電波センサの受信電極５側の回路構成を付加している。また、送受信電極６および受信電極５が形成された基板２表面とは異なる表面に図示しない増幅回路が配置されている。
図１０に示す電波センサは、内部の略全面に接地電極３が形成された基板２の表面に矩形状の送受信電極６（第１アンテナ電極）と受信電極５（第２アンテナ電極）が所定の間隔を設け形成されている。送受信電極６と受信電極５の励振方向と直交する端辺の略中央部には周波数調整線路１２ａ、１２ｂを介しダイオード７ａ、７ｂのアノード端子またはカソード端子の何れか一方の端子が各々接続され、ダイオード７ａ、７ｂの他方の端子は導通孔１３ｂ、１３ｅを介し図示しない接地電極３に各々接続されている。また、送受信電極６と受信電極５の励振方向と平行する端辺の略中央部には出力線路８ａ、８ｂが各々接続されている。そして、出力線路８ａ（第１出力線路）には基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｄとダイオード７ａ（第１検波素子）から出力される検知信号の電圧値を調整する、一方の端子が導通孔１３ｃを介し図示しない接地電極３に接続された抵抗器１５ａ（第１電圧調整手段）の他方の端子が接続され、出力線路８ｂ（第２出力線路）には基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｇとダイオード７ｂ（第２検波素子）から出力される検知信号の電圧値を調整する、一方の端子が導通孔１３ｆを介し図示しない接地電極３に接続された抵抗器１５ｂ（第２電圧調整手段）の他方の端子が接続されている。ダイオード７ａにて検波され出力された検知信号１は導通孔１３ｄを介し図示しない増幅回路に、ダイオード７ｂにて検波され出力された検知信号２は導通孔１３ｇを介し図示しない増幅回路に伝達され、各々外部に出力される。
【００７８】
図示しない発振回路１にて生成された高周波信号は、導通孔１３ａを介し送受信電極６に伝搬され電波ビームとして送信される。このとき、前述した通り送信された高周波信号の一部が受信電極５に回り込み、受信電極からも高周波信号が送信されることになる。送受信電極６から送信された高周波信号と受信電極５から送信された高周波信号により統合された電波ビームの指向性利得や指向形態（最大放射強度方向・半値角）は送受信電極６と受信電極５の位相差から決定する。この位相差は、送受信電極６の位相を基準とした受信電極５の位相と、送受信電極６と受信電極５の位置関係から決定される。従って、送受信電極６および受信電極５に各々接続された周波数調整線路１２ａ、１２ｂの長さを調整し、所定の共振周波数（位相）となるよう予め設定された送受信電極６と受信電極５を並べて配置したとき、その素子間スペースを調整すれば、所望の位相差を得ることができる。例えば、送受信電極６と受信電極５を比較的近接させて配置し、図１１−（ａ）に示すように、送受信電極６を伝搬する高周波信号の電流値の位相（波形１）に対し、受信電極５に伝搬する高周波信号の電流値の位相（波形２）が１３５ｄｅｇｒｅｅ遅れている電波センサに対し、正面方向から被検知体が接近してきた場合、送受信電極６に接続された出力線路８ａを介し図示しない増幅回路に伝達される検知信号１の電圧値の位相（波形３）に対し、受信電極５に接続された出力線路８ｂを介し図示しない増幅回路に伝達される検知信号２の電圧値の位相（波形４）は２７０ｄｅｇｒｅｅ遅れることになる。
【００７９】
特許文献２記載の電波センサは、検波素子（ダイオード）を２つ備え、発振回路１と送受信アンテナ６を接続する伝送線路１１の経路途中に所定の電気長、例えば４分の１波長（λｇ／４）ずれる位置にダイオードを各々接続し位相差を検出している。従って、電波センサに向かって被検知体が接近（または離遠）する動きであれば、各ダイオードにて検波され出力される２つの検知信号から得られる位相差は、被検知体が接近（または離遠）する位置に関係なく常に同じである。
【００８０】
図１０に示す電波センサは、ダイオード７ａにて検波され出力される検知信号１とダイオード７ｂにて検波され出力される検知信号２から得られる位相差が、送受信電極６と受信電極５の位相差の他に素子間スペースも関係する。そのため、電波センサに向かって被検知体が接近（または離遠）する動きであっても、被検知体が接近（または離遠）する位置により位相差は変化する。図１０−（ｂ）いおいて送受信電極６の中心点と受信電極５の中心点とを結ぶ直線の中心位置を０ｃｍとし、送受信電極６が形成された方向側をプラス領域、受信電極５が形成された方向側をマイナス領域とすると、図１１−（ｂ）に示すように、プラス領域で被検知体が移動すると、検知信号１と検知信号２から得られる位相差は２７０ｄｅｇｒｅｅよりも高い範囲で変化し、マイナス領域で被検知体が移動すると、検知信号１と検知信号２から得られる位相差は２７０ｄｅｇｒｅｅよりも低い範囲で変化する。プラス領域、マイナス領域ともに被検知体が移動する位置が中心位置から離れる（αｍ＜βｍ）ほど位相差の変化率が増加する。
センサからの距離に対する位相差の変化率を考慮すると、送受信電極６と受信電極５の素子間スペースは狭い方が好ましい。従って、送受信電極６と受信電極５を製造可能な狭い素子間スペースにて配置した上で、送受信電極６および受信電極５に各々接続された周波数調整線路１２ａ、１２ｂの長さを調整し、所望の位相差が得られるようにすれば良い。
【００８１】
図１０に示す電波センサは、図８に示した電波センサに対しさらに図２に示した電波センサの受信電極５側の回路構成を付加しているため、検知信号１と検知信号２から得られる位相差の変化から検知領域内を移動する被検知体の位置を検出するとき、前述した作用効果により高いＳ／Ｎ比が得られる。また、低消費電力化や小型化を図れる。図１０に示す電波センサは、励振方向と平行する送受信電極６の端辺と、励振方向と平行する受信電極５の端辺とが対向するように送受信電極６と受信電極５を配置しているが、励振方向と直交する送受信電極６の端辺と、励振方向と直交する受信電極５の端辺とが対向するように送受信電極６と受信電極５を配置しても良い。
【００８２】
図１４に示した特許文献１記載の電波センサに、本発明の受信電極５（第２アンテナ電極）および受信電極５の回路構成（ダイオード７ｂ、出力線路８ｂ、電圧調整手段９ｂ）を付加しても、前述した作用効果が得られる。このとき特許文献１記載の電波センサの送受信電極６（第１アンテナ電極）は受信電極５と同じマイクロストリップアンテナであって、同じ偏波方向となる電極形状を有する。
【００８３】
また、図１２に示す変形例９の電波センサは、図１０に示した送受信電極６に接続される出力線路８およびその後段の回路を、送受信電極６が形成された基板２表面とは異なる表面に配置している。そして、基板２の表裏を貫通する導通孔１３ｈが、送受信電極６の励振方向と平行する端辺の略中央部近傍となる送受信電極６の内部に形成され、導通孔１３ｈを介し送受信電極６と出力線路８は接続される。さらに、受信電極５と共振周波数（位相）が略同一であって電波ビームの指向形態を制御する指向性制御電極１６が、送受信電極６を中心として受信電極５と対称な位置に配置されている。従って、センサから放射される電波ビームの偏りを調整し、基板２表面に対し鉛直方向に向かい電波ビームを放射できる。指向性制御電極５の共振周波数は励振方向と平行する端辺の長さＬと励振方向と直交する端辺の長さＷを調整することにより所望の共振周波数が得られ、その形状は正方形でも良いし長方形でも良い。
【００８４】
また、指向性制御電極１６には受信電極５と同様の回路構成（ダイオードや出力線路等）を付加しセンサから出力される検知信号の数を増やすことができる。送受信電極６に接続された出力線路８ａを介し出力される検波結果を検知信号１、受信電極５に接続された出力線路８ｂを介し出力される検波結果を検知信号２、指向性制御電極１６に接続された図示しない出力線路を介し出力される検波結果を検知信号３とすると、同一方向からセンサに被検知体が接近（または離遠）するとき、検知信号１と検知信号２から得られる位相差１と、検知信号１と検知信号３から得られる位相差２が異なるように、受信電極５および指向性制御電極１６に各々接続された周波数調整線路の長さを予め設定（受信電極５と指向性制御電極の共振周波数は異なる）すれば、検知領域内を移動する被検知体の位置や移動状態をさらに精度良く検出できる。
【００８５】
上述した本発明の電波センサは第１アンテナ電極および第２アンテナ電極として各々１枚のパッチアンテナを備え、被検知体の位相差を検出することができるためセンサの設置環境が狭い場所でも容易に設置でき好適である。但し、第１アンテナ電極および第２アンテナ電極にて各々受信し検波され外部に出力される第１検知信号と第２検知信号は、図１３に示すグラフのようにセンサから被検知体までの距離が離れるほど定在波の影響により歪みが生じる。そのため、第１検知信号と第２検知信号から連続的に位相差を検出した場合、位相差のバラつきが大きくなり被検知体の位置の検出精度が低下する。
【００８６】
そこで、予め設定された所定時間内で第１検知信号と第２検知信号の少なくとも一方の出力電圧が所定の閾値を上回り且つ下回る場合、複数の検知信号の出力電圧から位相差を検出して被検知体の移動状態を識別する制御回路に、連続的に変化する複数の検知信号において、少なくとも１方の検知信号のピーク値とボトム値から振幅電圧値を算出する演算部と、演算部の結果および第１検知信号と第２検知信号が基準電圧値と各々交差（ゼロクロス）する時間を連続的に記憶する記憶部とを備え、記憶部に蓄積された振幅電圧値の変化に基づいて複数の検知信号の出力電圧から位相差を検出して被検知体の移動状態を識別することが好ましい。例えば、演算部にて第１検知信号のピーク値とボトム値（ＶＰ１、ＶＢ１、ＶＰ２、…）から連続的に振幅電圧値を算出し記憶部に記憶し、振幅電圧値が最大（図中、ＶＰ３−ＶＢ４）となったときの、第１検知信号が基準電圧値と交差（図中、立下り）する時間に対し遅れて第２検知信号が基準電圧値と交差（図中、立下り）する時間から位相差を検出すれば、センサから被検知体までの距離が離れても被検知体の位置を精度良く検出できる。
また、第１アンテナ電極または第２アンテナ電極の少なくとも一方のアンテナ電極として作用するパッチアンテナを複数配置しアレイ化すれば、指向性利得を増加させ電波ビームを絞ることができるため、定在波による影響を緩和でき制御が容易となる。
【００８７】
記憶部では、位相差を検出する毎に記憶した振幅電圧値および第１検知信号と第２検知信号が基準電圧値と各々交差（ゼロクロス）する時間を消去する、さらにはｎ回目に算出した振幅電圧値が（ｎ＋１）回目に算出した振幅電圧値よりも小さければ、その時点でｎ回目に相当する振幅電圧値および第１検知信号と第２検知信号が基準電圧値と各々交差（ゼロクロス）する時間を消去して、少ないメモリー容量にて制御することができる。
【００８８】
以上、本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は本発明の説明のための例示にすぎず、本発明の範囲をこの実施形態にのみ限定する趣旨ではない。本発明は、その要旨を逸脱することなく、その他の様々な態様でも実施することができる。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
本発明の電波センサは、意匠性を重視する一方、センサの設置スペースが狭く、必要とする検知範囲が比較的近距離である民生や産業機器のセンシング手段として優れ、特に自動洗浄小便器や大便器、自動水栓や温水洗浄便座などの水周り機器や自動ドアに最適である。
【符号の説明】
【００９０】
１  発振回路
２  基板
３  接地電極
４、４ａ、４ｂ  送信アンテナ（送信電極）
５、５ａ、５ｂ  受信アンテナ（受信電極）
６  送受信アンテナ（送受信電極）
７、７ａ、７ｂ  検波素子（ショットキーダイオード）
８、８ａ、８ｂ  出力線路
９、９ａ、９ｂ  電圧調整手段
１１  信号伝達手段
１２、１２ａ、１２ｂ  周波数調整線路
１３、１３ａ〜１３ｈ  導通孔
１４  接続線路
１５、１５ａ、１５ｂ  抵抗器
１６  指向性制御アンテナ（指向性制御電極）
２１  定電圧出力回路
２２  増幅回路（オペアンプ）
２３、２３ａ、２３ｂ  電力分配回路
３１  検波用スタブ
３２  高周波遮断用スタブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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