(57)【要約】【課題】簡素な方法でピアツーピア通信のための接続先情報を得ることが可能な通信装置、通信システム及び通信方法を提供すること。【解決手段】ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を送信する接続先情報送信部２０２と、他の通信装置からメールプロトコルを利用して接続先情報を取得する接続先情報取得部２０６と、メールプロトコルを利用して取得した接続先情報を用いて、他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求を行うＴＣＰ／ＩＰコネクション要求部２１０と、を備える。【選択図】図２
2010128623.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を送信する接続先情報送信部と、
前記他の通信装置からメールプロトコルを利用して前記他の通信装置の接続先情報を取得する接続先情報取得部と、
前記メールプロトコルを利用して取得した接続先情報を用いて、前記他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求を行うピアツーピア通信要求部と、
を備える、通信装置。
【請求項２】
前記接続先情報送信部は、起動時に前記自装置の接続先情報を送信する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記接続先情報送信部は、前記他の通信装置へピアツーピア通信の接続要求を送信する際に、前記接続要求とともに前記接続先情報を送信する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
ネットワークを介して第１の通信装置、第２の通信装置及びメールサーバが接続された通信システムであって、
前記第１の通信装置は、
前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を前記第２の通信装置へ送信する第１の接続先情報送信部と、
前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して前記第２の通信装置の接続先情報を取得する第１の接続先情報取得部と、を備え、
前記第２の通信装置は、
前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を前記第１の通信装置へ送信する第２の接続先情報送信部と、
前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して前記第１の通信装置の接続先情報を取得する第２の接続先情報取得部と、を備え、
前記メールプロトコルを利用して前記第１の通信装置と前記第２の通信装置との間で交換された前記接続先情報を用いて、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置との間でピアツーピア通信の接続を行う、通信システム。
【請求項５】
ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を送信するステップと、
前記他の通信装置からメールプロトコルを利用して前記他の通信装置の接続先情報を取得するステップと、
前記メールプロトコルを利用して取得した接続先情報を用いて、前記他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求を行うステップと、
を備える、通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信システム及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば下記の特許文献１に記載されているように、クライアントマシンのみで情報を共有することが可能なコミュニティ管理システムが知られている。また、特許文献２に記載されているように、サーバレスな環境でのピアツーピア（Ｐ２Ｐ；ｐｅｅｒ  ｔｏ  ｐｅｅｒ）通信における端末接続時のコンテンツ転送方式が知られている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２４４４２３号公報
【特許文献２】特開２００６−２４４２２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のような従来技術におけるＰ２Ｐネットワーク構成は、ハイブリッド型とピュア型に大別することができる。ハイブリッド型では、接続時に専用サーバに接続先の情報を問い合わせ、その得られた接続先情報に基づいてＰ２Ｐ接続を行う。一方、ピュア型では、接続先の情報を予めネットワーク端末自身が保持しており、その接続情報に基づいてＰ２Ｐ接続を行う。
【０００５】
しかしながら、ハイブリッド型では、接続先の情報を保有した専用サーバが必要であるため、専用サーバの設置が必要となる。このため、専用サーバの開発コスト、専用サーバの運用コスト等が発生し、システム構築のためのコストが増大するという問題がある。
【０００６】
一方、ピュア型では、専用のサーバを設置する必要はないが、各クライアント端末は接続先の情報を保持していないため、Ｐ２Ｐ接続を開始するためには予め接続先の他のクライアント端末の情報を取得しておく必要がある。接続先情報を取得して、クライアント端末に接続先の情報として設定するためには、ネットワークに関する専門知識が必要であり、ネットワーク知識に長けていないユーザにとっては困難を伴う。
【０００７】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、簡素な方法でピアツーピア通信のための接続先情報を得ることが可能な、新規かつ改良された通信装置、通信システム及び通信方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を送信する接続先情報送信部と、前記他の通信装置からメールプロトコルを利用して前記他の通信装置の接続先情報を取得する接続先情報取得部と、前記メールプロトコルを利用して取得した接続先情報を用いて、前記他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求を行うピアツーピア通信要求部と、を備える通信装置が提供される。
【０００９】
上記構成によれば、ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報が送信され、他の通信装置からメールプロトコルを利用して他の通信装置の接続先情報が取得される。そして、メールプロトコルを利用して取得された接続先情報を用いて、他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求が行われる。ピアツーピア通信によるプライベートネットワーク間の通信において、接続先情報を交換するための手段としてメールプロトコルを用いたことにより、簡素な構成でＰ２Ｐ通信を行うことが可能となる。
【００１０】
また、前記接続先情報送信部は、起動時に前記自装置の接続先情報を送信する。かかる構成によれば、起動時にメールプロトコルを用いて接続先情報を送信することができ、起動時に交換した接続先情報を用いてＰ２Ｐ通信を行うことが可能となる。
【００１１】
また、前記接続先情報送信部は、前記他の通信装置へピアツーピア通信の接続要求を送信する際に、前記接続要求とともに前記接続先情報を送信する。かかる構成によれば、ピアツーピア通信の接続要求を送信する際に接続先情報を交換することができ、接続要求時に交換した接続先情報を用いてＰ２Ｐ通信を行うことが可能となる。
【００１２】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、ネットワークを介して第１の通信装置、第２の通信装置及びメールサーバが接続された通信システムであって、前記第１の通信装置は、前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を前記第２の通信装置へ送信する第１の接続先情報送信部と、前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して前記第２の通信装置の接続先情報を取得する第１の接続先情報取得部と、を備え、前記第２の通信装置は、前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を前記第１の通信装置へ送信する第２の接続先情報送信部と、前記メールサーバによるメールプロトコルを利用して前記第１の通信装置の接続先情報を取得する第２の接続先情報取得部と、を備え、前記メールプロトコルを利用して前記第１の通信装置と前記第２の通信装置との間で交換された前記接続先情報を用いて、前記第１の通信装置と前記第２の通信装置との間でピアツーピア通信の接続を行う通信システムが提供される。
【００１３】
上記構成によれば、ネットワークを介して第１の通信装置、第２の通信装置及びメールサーバが接続された通信システムにおいて、第１の通信装置では、メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報が第２の通信装置へ送信され、メールサーバによるメールプロトコルを利用して第２の通信装置の接続先情報が取得される。第２の通信装置では、メールサーバによるメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報が第１の通信装置へ送信され、メールサーバによるメールプロトコルを利用して第１の通信装置の接続先情報が取得される。そして、メールプロトコルを利用して第１の通信装置と第２の通信装置との間で交換された接続先情報を用いて、第１の通信装置と第２の通信装置との間でピアツーピア通信の接続が行われる。従って、ピアツーピア通信によるプライベートネットワーク間の通信において、接続先情報を交換するための手段としてメールプロトコルを用いたことにより、簡素な構成でＰ２Ｐ通信を行うことが可能となる。
【００１４】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報を送信するステップと、前記他の通信装置からメールプロトコルを利用して前記他の通信装置の接続先情報を取得するステップと、前記メールプロトコルを利用して取得した接続先情報を用いて、前記他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求を行うステップと、
を備える通信方法が提供される。
【００１５】
上記構成によれば、ネットワークを介して接続された他の通信装置へメールプロトコルを利用して自装置の接続先情報が送信され、他の通信装置からメールプロトコルを利用して他の通信装置の接続先情報が取得される。そして、メールプロトコルを利用して取得された接続先情報を用いて、他の通信装置との間でピアツーピア通信の接続要求が行われる。ピアツーピア通信によるプライベートネットワーク間の通信において、接続先情報を交換するための手段としてメールプロトコルを用いたことにより、簡素な構成でＰ２Ｐ通信を行うことが可能となる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、簡素な方法でピアツーピア通信のための接続先情報を得ることが可能な通信装置、通信システム及び通信方法を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１８】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の一実施形態にかかる通信システム１００の構成を示す模式図である。図１に示すように、通信システム１００は、ネットワーク端末２００、ネットワーク端末３００、及びメールサーバ４００を有して構成されている。ネットワーク端末２００，３００及びメールサーバ４００は、インターネットなどのネットワーク５００を介して接続されており、ネットワーク５００を介した通信機能を備えている。
【００１９】
ネットワーク端末２００は、例えば携帯電話などのモバイル機器である。また、ネットワーク端末３００は、例えばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）などの機器である。ネットワーク端末２００，３００は、互いにメールの送受信を行うことができ、送信先のメールアドレスを相互に保持（登録）している。
【００２０】
ネットワーク端末２００，３００は、メールサーバ４００にアクセスするためのアカウントを取得しており、メールサーバ４００はそのアカウントを保持している。従って、メールサーバ４００には、各ネットワーク端末２００，３００が受信した受信メールを保存するためのメールボックスが備えられ、各ネットワーク端末２００，３００は、メールボックスにアクセスすることで、自装置が受信したメールを確認することができる。なお、図１では、ネットワーク５００に１つのメールサーバ４００が接続された状態を示しているが、２つ以上のメールサーバ４００が接続されていても良い。
【００２１】
図２は、ネットワーク端末２００の機能ブロック構成を示す模式図である。図２に示すように、ネットワーク端末２００は、接続先情報送信部２０２、接続要求送信部２０４、接続先情報取得部２０６、接続要求受諾通知確認部２０８、ＴＣＰ／ＩＰコネクション要求部（ピアツーピア通信要求部）２１０を備える。接続先情報送信部２０２は、自装置の接続先情報をメールサーバ４００に送信する機能を有する。接続要求送信部２０４は、Ｐ２Ｐ通信を行う際に、Ｐ２Ｐ通信の接続要求をメールで送信する。接続先情報取得部２０６は、他のネットワーク端末３００から送られたメールを受信し、ネットワーク端末３００の接続先情報が存在する場合は、接続先情報を取得する。接続要求受諾通知確認部２０８は、接続要求を受諾したネットワーク端末３００から送られた接続要求受諾通知を取得し、その内容を確認する。ＴＣＰ／ＩＰコネクション要求部２１０は、Ｐ２Ｐ通信を行う際に、通信相手の接続先情報を用いてＴＣＰ／ＩＰコネクションを要求する。なお、ネットワーク端末３００の構成は図２のネットワーク端末２００の構成と同様である。
【００２２】
なお、図２に示す機能ブロックは、ハードウェア（回路）、又は演算処理部（ＣＰＵ）とこれを機能させるソフトウエア（プログラム）によって構成することができる。これらの機能ブロックを演算処理部とソフトウエアによって構成した場合、そのプログラムは、各ネットワーク端末２００，３００が備えるメモリ等の記録媒体に格納されることができる。
【００２３】
本実施形態では、ネットワーク端末２００とネットワーク端末３００とのＰ２Ｐ接続に際し、必要となる接続先情報を、メール用プロトコルを利用することにより交換する。ここで、接続先情報としては、ネットワーク機器２００，３００のＩＰアドレス（グローバルアドレス）、ポート番号等の情報が挙げられる。使用するメール用プロトコルは特に限定されるものではなく、例えばＰＯＰ３、ＩＭＡＰなどのプロトコルを使用することができる。
【００２４】
以下、ネットワーク端末２００がＰ２Ｐ通信の接続要求を行い、ネットワーク端末３００とのＰ２Ｐ通信の接続を確立するまでの処理について説明する。図３は、ネットワーク端末２００で行われる処理を示すフローチャートである。先ず、ステップＳ１０において、ネットワーク端末２００は、起動時にネットワーク端末３００に自装置の接続先情報を、メールのプロトコルを用いてメールにより送信する。この際、接続先情報は、メール本文に記載して送信しても良いし、添付ファイルに記載して送信しても良い。また、接続先情報は、所定の様式で作成されたメール本文または添付ファイルに予め含まれていても良いし、接続先情報を送る際にユーザがキーボード等の操作によりメール本文または添付ファイルに入力しても良い。ＩＰアドレス、ポート番号等の接続先情報は、動的に変化する場合があるため、各ネットワーク端末２００，３００は、最新の接続先情報を取得してこれを送信する。また、セキュリティを確保するため、接続先情報は暗号化しておくことが望ましい。
【００２５】
なお、図１では、ネットワーク端末２００，３００の２つを例示しているが、ネットワーク端末２００は、メールアドレスを登録している全てのネットワーク端末に対して、接続先情報を送信する。
【００２６】
同様に、ネットワーク端末３００も、メールアドレスを登録しているネットワーク端末２００に対して自装置の接続先情報をメールで送信する。ネットワーク端末３００も、メールアドレスを登録している全てのネットワーク端末に対して、接続先情報を送信する。メールサーバ４００は、ネットワーク端末２００，３００から送られた接続先情報を含むメールを各ネットワーク端末２００，３００に対応するメールボックスに保持する。
【００２７】
次に、ステップＳ１２では、ユーザからのキーボード入力等によりＰ２Ｐ通信の接続開始要求があったか否かを判定し、接続開始要求があった場合は、ステップＳ１４へ進む。一方、接続開始要求がなかった場合は、ステップＳ１２で待機する。
【００２８】
ステップＳ１４では、ネットワーク端末２００は、Ｐ２Ｐ通信を開始するため、ネットワーク端末３００に接続要求情報を送信する。この際、ネットワーク端末２００は、メールのプロトコルを用いてメールにより接続要求情報を送信する。
【００２９】
次に、ステップＳ１６では、ネットワーク端末２００は、Ｐ２Ｐ通信を行う相手の接続先情報が存在するか否かを判定する。具体的には、ネットワーク端末２００は、ネットワーク端末３００から送られた接続先情報を含むメールを受信することにより、メールサーバ４００のメールボックスに保持されているネットワーク端末３００の接続先情報を取得する。ここで、接続先情報を取得できた場合は、接続先情報が存在しており、ネットワーク端末３００が起動しているものと判断できる。一方、接続先情報を取得できなかった場合は、接続先情報が存在しておらず、ネットワーク端末３００が起動していないものと判断できる。
【００３０】
ステップＳ１６において、接続先情報が存在する場合は、ステップＳ１８へ進む。ステップＳ１８では、Ｐ２Ｐ通信の接続を開始するため、メール受信により取得した接続先情報を用いてネットワーク端末３００のポートのＴＣＰ／ＩＰコネクションを要求する。ネットワーク端末３００は、ネットワーク端末２００からポートのＴＣＰ／ＩＰコネクション要求を受けて、これを受理する。これにより、Ｐ２Ｐ通信によるネットワーク端末２００，３００のコネクションが開始される。
【００３１】
一方、ステップＳ１６において、ネットワーク端末３００が接続先情報の存在を確認できない場合は、ステップＳ１２へ戻り、接続開始要求があるまで待機する。また、ステップＳ１８でＴＣＰ／ＩＰコネクションを要求したにも関わらず、ネットワーク端末３００が起動停止した等の要因により接続できない場合も、ステップＳ１２へ戻り、接続開始要求があるまで待機する。
【００３２】
以上のように、図３の処理によれば、各ネットワーク端末２００，３００は、起動時にＰ２Ｐ接続のための接続先情報をメールで交換するため、Ｐ２Ｐ通信を開始する際に、メールで交換した接続先情報を用いてポートのＴＣＰ／ＩＰコネクションを要求することが可能となる。
【００３３】
以上説明したように第１の実施形態によれば、Ｐ２Ｐ通信によるプライベートネットワーク間の通信において、Ｐ２Ｐ接続のための接続先情報を交換するための手段としてメールのプロトコルを用いたことにより、接続先情報をやり取りするための専門知識を有していないユーザであっても、Ｐ２Ｐ通信を行うことが可能となる。また、Ｐ２Ｐ通信のための専用のサーバを設ける必要がないため、既存のシステムを最大限に活用することができる。従って、専用サーバの開発コスト、運用コストが生じないため、システム構築に関するコストを最小限に抑えることが可能となる。
【００３４】
（第２の実施形態）
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。第１の実施形態では、ネットワーク端末２００，３００は起動時に接続先情報をメール送信したが、第２の実施形態では、各ネットワーク端末２００，３００は起動時には接続先情報をメール送信せずに、Ｐ２Ｐ通信の接続を要求する際に接続先情報を送信する。
【００３５】
図４は、第２の実施形態において、ネットワーク端末２００で行われる処理を示すフローチャートである。ここで、第２の実施形態では、処理の前提として各ネットワーク端末２００，３００は起動しているものとする。先ず、ステップＳ２２において、ネットワーク端末２００は、Ｐ２Ｐ通信による接続要求とともに、自装置の接続先情報をネットワーク端末３００に対してメールで送信する。ネットワーク端末３００は、ネットワーク端末２００から送られた接続要求をメールで受信し、接続を受け付ける場合は、自装置の接続先情報とともに接続要求受諾通知をネットワーク端末２００へメールで返信する。
【００３６】
次に、ステップＳ２４において、ネットワーク端末２００は、ネットワーク端末３００から送られた接続要求受諾通知をメールで受信したか否かを確認する。そして、接続要求受諾通知の受信を確認した場合、ステップＳ２６へ進む。接続要求受諾通知の受信を確認した場合、接続要求受諾通知とともにネットワーク端末３００の接続先情報を受信しているため、ネットワーク端末２００は、次のステップＳ２６において、受信した接続先情報を利用して、ネットワーク端末３００へのポートのＴＣＰ／ＩＰコネクションを要求する。ネットワーク端末３００は、ネットワーク端末２００からポートのＴＣＰ／ＩＰコネクションの要求を受理する。これにより、ネットワーク端末２００ネットワーク端末３００とのＰ２Ｐ接続が開始される。
【００３７】
一方、ネットワーク端末３００は、ネットワーク端末２００からの接続要求を受信した際に、ネットワーク端末２００との接続を受け付けない場合は、特に処理を行わない。この場合、ステップＳ２４において、ネットワーク端末２００側で接続要求受諾通知を確認することができないため、ステップＳ２８へ進み、ＴＣＰ／ＩＰコネクション要求は行われない。
【００３８】
以上のように、図４の処理によれば、Ｐ２Ｐ接続を行う際に、接続要求とともに接続先情報を送るため、より簡素な方法でＰ２Ｐ接続を確立することが可能となる。
【００３９】
以上説明したように第２の実施形態によれば、Ｐ２Ｐ接続を行う際に、接続要求とともに接続先情報をメールで送り、接続要求を受信した側の端末は、接続要求受諾通知とともに接続先情報をメールで返信する。これにより、Ｐ２Ｐ接続を行う際に、メールを利用して接続先情報を交換することが可能となり、この接続先情報を用いてＰ２Ｐ接続を行うことが可能となる。
【００４０】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の一実施形態にかかる通信システムの構成を示す模式図である。
【図２】ネットワーク端末の機能ブロック構成を示す模式図である。
【図３】第１の実施形態において、ネットワーク端末で行われる処理を示すフローチャートである。
【図４】第２の実施形態において、ネットワーク端末で行われる処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００４２】
１００    通信システム
２００，３００    ネットワーク端末
２０２    接続先情報送信部
２０６    接続先情報取得部
２１０    ＴＣＰ／ＩＰコネクション要求部
【図１】
2010128623.tif 000003
【図２】
2010128623.tif 000004
【図３】
2010128623.tif 000005
【図４】
2010128623.tif 000006