(57)【要約】【課題】ラグの間に挟まった異物を循環中に効果的に除去可能な弾性クローラを得る。【解決手段】ラグ３４の傾斜一端辺３４Ａ及び傾斜他端辺３４Ｂは、幅方向に対して傾斜している。また、ラグ底部３６の中間部分は薄肉凹部３８によって低剛性とされている。これにより、ラグ３４の間の空間４０が駆動輪又は従動輪への巻きかけ部分４２に達したときの変形モードが変化するので、ラグ３４の間に挟まった異物の排出を促進することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性体により無端状に形成された弾性クローラ本体と、
前記弾性クローラの外周面を周方向に断続的に突出させて形成され、弾性クローラ本体の幅方向の中央部分で分けられて２列状に配置された複数のラグと、
前記周方向で隣り合う前記ラグの間の前記弾性クローラ本体で構成されたラグ底部と、
前記ラグの前記周方向での少なくとも一方の端辺に構成され、前記弾性クローラ本体の幅方向に対して傾斜する傾斜部と、
前記ラグ底部に設けられ、部分的にラグ底部の他の部分よりも低剛性とされた低剛性部と、を有する弾性クローラ。
【請求項２】
前記低剛性部が、前記ラグ底部を構成する前記弾性クローラ本体を薄肉とすることにより構成されている請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記弾性クローラ本体内に、弾性クローラ本体の周方向に沿って一定間隔で配置され弾性クローラ本体の幅方向中央に転輪通過面が形成された複数の弾性クローラ用芯金、
を有し、
前記低剛性部が、隣り合う前記弾性クローラ用芯金にまたがって構成されている請求項１又は請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記低剛性部が、前記ラグ底部における前記幅方向の中間部分に構成されている請求項３に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記ラグの前記幅方向の中間部分に形成され、前記周方向に計ったラグの長さが、幅方向の端部よりも短い短ラグ部、を有する請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴム等の弾性体で構成された弾性クローラでは、一般に、弾性クローラ本体の外周面にラグが設けられている。たとえば、特許文献１には、左右振り分け配置によりラグが形成されると共に、膨隆部で芯金の翼部を覆うようにした構造の弾性クローラが記載されている。
【０００３】
ところで、弾性クローラのラグの間には、泥等の異物が挟まれてしまうことがあるため、この異物を、特に除去作業を要することなく、弾性クローラの循環中に効果的に除去できるようにすることが望まれる。
【特許文献１】特許第３４８３７８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記事実を考慮し、ラグの間に挟まった異物を循環中に効果的に除去可能な弾性クローラを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明では、弾性体により無端状に形成された弾性クローラ本体と、前記弾性クローラの外周面を周方向に断続的に突出させて形成され、弾性クローラ本体の幅方向の中央部分で分けられて２列状に配置された複数のラグと、前記周方向で隣り合う前記ラグの間の前記弾性クローラ本体で構成されたラグ底部と、前記ラグの前記周方向での少なくとも一方の端辺に構成され、前記弾性クローラ本体の幅方向に対して傾斜する傾斜部と、前記ラグ底部に設けられ、部分的にラグ底部の他の部分よりも低剛性とされた低剛性部と、を有する。
【０００６】
この弾性クローラでは、複数のラグが弾性クローラ本体の周方向に断続的に形成されており、ラグの間の弾性クローラ本体によって、ラグ底部が構成されている。
【０００７】
ラグには、弾性クローラ本体の周方向に見て、周方向の一端側及び他端側に直線状又は曲線状の端辺が現れるが、この端辺の少なくとも一方には、弾性クローラ本体の幅方向に対して傾斜する傾斜部が構成されている。したがって、弾性クローラが車両の駆動輪あるいは従動輪等に巻きかけられている部分（以下「巻きかけ部分」という）では、弾性クローラ本体が周方向外側に向かって凸に変形（湾曲）するが、傾斜部が構成されていることで、湾曲の開始に時間差が生じる。
【０００８】
また、この弾性クローラでは、隣り合うラグ間に構成されたラグ底部に低剛性部が設けられており、幅方向の中間部が部分的に低剛性とされている。したがって、巻きかけ初期には、巻きかけ部分において、異なる曲率で湾曲する部分が存在することになる。
【０００９】
なお、ここでいう「他の部分」とは、要するに、ラグ底部に、相対的に低剛性である低剛性部と、相対的に高剛性である部分とが存在していればよい趣旨であり、この高剛性の部分が「他の部分」となる。
【００１０】
このように、ラグに設けた傾斜部と、ラグ底部に設けた低剛性部により、隣り合うラグの間の空間は、巻きかけ部分において、このような傾斜部及び低剛性部がない構成と比較しえ、僅かにいびつに変形する。このため、この空間、すなわちラグの間に泥等の異物が挟まっている場合でも、弾性クローラ本体が循環して巻きかけ部分で湾曲するときに、異物の排出が促進される。
【００１１】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、前記低剛性部が、前記ラグ底部を構成する前記弾性クローラ本体を薄肉とすることにより構成されている。
【００１２】
このように、弾性クローラ本体を部分的に薄肉とするだけの簡単な構造で、低剛性部を構成できる。
【００１３】
請求項３に記載の発明では、請求項１又は請求項２に記載の発明において、前記弾性クローラ本体内に、弾性クローラ本体の周方向に沿って一定間隔で配置され弾性クローラ本体の幅方向中央に転輪通過面が形成された複数の弾性クローラ用芯金、を有し、前記低剛性部が、隣り合う前記弾性クローラ用芯金にまたがって構成されている。
【００１４】
この弾性クローラ用芯金により、弾性クローラは補強される。特に、弾性クローラ用芯金には転輪通過面が形成されているので、転輪を安定的に通過させることができる。
【００１５】
低剛性部が、隣り合う弾性クローラ用芯金にまたがって構成されている。換言すれば、隣り合う芯金の間では、低剛性部が連続することになる。このため、巻きかけ部分でのラグの間の空間の変形がより生じやすくなる。
【００１６】
請求項４に記載の発明では、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の発明において、前記低剛性部が、前記ラグ底部における前記幅方向の中間部分に構成されている。
【００１７】
本発明では、ラグが２列状に形成されているので、ラグ底部の幅方向の端部（両側部分）は、弾性クローラ本体で見ると幅方向の中央部又は端部となる。そして、低剛性部を、ラグ底部における幅方向の中間部分に構成することで、弾性クローラ本体を全体的に見ると、幅方向の中央部及び端部では低剛性部が存在していないため、相対的に剛性が高くなっている。
【００１８】
一般に、弾性クローラ本体の幅方向の中央では大きな荷重が作用することが想定されるが、この部分の剛性が相対的に高くなっている。また、弾性クローラ本体の幅方向の端部においても、その部分には弾性クローラ用芯金が存在していないため、弾性クローラ本体に強度が求められることが多いが、この部分の剛性が相対的に高められており、弾性クローラ用芯金の幅方向端部が補強される。
【００１９】
請求項５に記載の発明では、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の発明において、前記ラグの前記幅方向の中間部分に形成され、前記周方向に計ったラグの長さが、幅方向の端部よりも短い短ラグ部、を有する。
【００２０】
したがって、短ラグ部に対応するラグ底の部分は、相対的にラグ底の長さが長くなっており、低剛性となっている。このように、ラグの幅方向中間部分に短ラグ部を形成するだけで、ラグ底の低剛性部を構成できる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明は上記構成としたので、ラグの間に挟まった異物を循環中に効果的に除去可能な弾性クローラが得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１には、本発明の第１実施形態の弾性クローラ１０が平面視にて部分的に示されている。また、図２には、この弾性クローラ１０が図１のＩＩ−ＩＩ線における断面図で示されている。
【００２３】
第１実施形態に係る弾性クローラ１０は、ゴムなどの弾性体で構成された弾性クローラ本体３２を有している。弾性クローラ本体３２は無端のベルト状に成形され、図示しないクローラ車の駆動輪及び従動輪（いずれも図示省略）に巻きかけられる。以下、単に弾性クローラ１０の「周方向」というときは、弾性クローラ本体３２の長手方向をいう。また、弾性クローラ１０の「幅方向」というときは、弾性クローラ本体３２の幅方向をいい、矢印Ｗで示す。この幅方向は、周方向と直交している。さらに、「内周側」、「外周側」というときは、弾性クローラ本体３２の巻きかけ状態での内周側、外周側をいい、矢印ＩＮ、ＯＵＴでそれぞれ示す。
【００２４】
弾性クローラ本体３２内には、複数の弾性クローラ用芯金１２が、周方向に一定間隔をあけて配置されている。弾性クローラ用芯金は、中央部１４と、この中央部１４から互いに離間する方向に延出された一対の翼部１６を有している。弾性クローラ用芯金１２が弾性クローラ本体３２に配置された状態では、弾性クローラ本体３２の幅方向が、翼部１６の延出方向と一致する。
【００２５】
中央部１４と翼部１６との境界部分からは、一対の転輪通過突起２０が形成されている。転輪通過突起２０のそれぞれは略ブロック状に形成されており、少なくともその頂面２０Ｔは、弾性クローラ本体３２から露出されている。この頂面２０Ｔには、クローラ車の図示しない転輪が接触して通過する転輪通過面となっている。
【００２６】
転輪通過突起２０の下方には、互いに反対向きに突出する係合部２４Ｂ、係合部２４Ｄが形成されている。弾性クローラ内では、複数の弾性クローラ用芯金１２が周方向に並べて配置されるが、この状態で、隣接する弾性クローラ用芯金１２どうしの係合部２４Ｂ、２４Ｄが互いに係合するようになっており、いわゆるハイスティッフ構造とされている。係合部２４Ｂ、２４Ｄがこのように係合することで、弾性クローラ用芯金１２の相対的な位置ずれを制限し、耐脱輪性が向上されている。
【００２７】
弾性クローラ本体３２の外周面には、この外周面を部分的に突出させることで、複数のラグ３４が周方向に一定の間隔をあけて（断続的に）形成されている。本実施形態では、弾性クローラ本体３２の幅方向での中心線ＣＬを中心として、左右に１列ずつ分けて配置されている。また、周方向でのラグ３４の位置は左右でずれした配置されている。ここでいう「右」及び「左」は便宜上のものであり、見る向き等に応じて左右は入れ替わる。
【００２８】
図１から分かるように、ラグ３４のそれぞれは、中心線ＣＬに近い位置で中心線ＣＬに平行な内辺３４Ｃを有している。また、周方向の一端側の辺は、幅方向（矢印Ｗ方向）に対して傾斜する傾斜一端辺３４Ａとなっており、周方向の他端側の辺は、傾斜一端辺３４Ａとは異なる傾斜角で傾斜する傾斜他端辺３４Ｂとなっている。また、隣り合うラグ３４の間では、弾性クローラ本体３２にラグ３４が形成されていない空間４０が生じており、ラグ底部３６が構成されている。特に本第１実施形態では、傾斜一端辺３４Ａ、傾斜他端辺３４Ｂの双方とも湾曲した形状としている。
【００２９】
ラグ３４の頂面は、地面に対して接地するラグ面３４Ｔとなっている。ここで、周方向に沿って測ったラグ面３４Ｔの長さをラグ長Ｌ１と定義する。それぞれのラグ３４におけるラグ長Ｌ１は、中心線ＣＬに近い位置から順に遠ざかるについて漸減して、幅方向の中間部分（本発明に係る短ラグ部３４Ｓ）に至るが、この中間部分から増加に転じ、以降は幅方向の両端に向かうに従って漸増する。換言すれば、中心線ＣＬから幅方向に離れていくに従ってラグ長Ｌ１がこのよう長い部分から短い部分を経て再度長い部分となるように、ラグ３４の傾斜一端辺３４Ａ及び傾斜他端辺３４Ｂの形状（特に、曲線形状）が決められている。
【００３０】
そして、このような形状のラグ３４を形成したことで、ラグ底部３６を周方向に沿って図った長さ（これをラグ底長Ｌ２と定義する）は、中心線ＣＬに近い位置から遠ざかるにつれて漸増するが、途中で増加に転じ、以降は漸減する。すなわち、ラグ底部３６には、幅方向の中心位置と端部位置の間（中間部分３６Ｍ）において、ラグ底長Ｌ２が相対的に長い部分が存在している。
【００３１】
図２にも示すように、弾性クローラ１０を幅方向の断面で見ると、ラグ底部３６の中間部分３６Ｍには、弾性クローラ本体３２の弾性体の厚みを局所的に薄くして薄肉凹部３８が形成されている。薄肉凹部３８は、本発明に係る低剛性部であり、ラグ底部３６の剛性が中間部分３６Ｍにおいて局所的に低くなっている。
【００３２】
薄肉凹部３８は、図１から分かるように、弾性クローラ本体３２を平面視して（法線方向に見て）、隣り合う２つの弾性クローラ用芯金１２と部分的に重なるように、これら弾性クローラ用芯金１２に跨って構成されている。
【００３３】
次に、本第１実施形態の弾性クローラ１０の作用を説明する。
【００３４】
この弾性クローラ１０が装着された車両では、進行方向、すなわち弾性クローラ１０の循環方向は限定されないが、ここでは説明の便宜上、矢印Ｒ１方向に弾性クローラ１０が循環するものとする。
【００３５】
図１に示したように、この弾性クローラ１０のラグ３４の傾斜一端辺３４Ａ及び傾斜他端辺３４Ｂは、幅方向に対して傾斜している。ここで、図３に示すように矢印Ｒ１方向に弾性クローラ１０が循環した場合における、ラグ底部３６（隣り合うラグ３４の間の空間４０）の変化あるいは変形を考える。
【００３６】
弾性クローラ１０の矢印Ｒ１方向への循環（移動）により、空間４０では、傾斜他端辺３４Ｂの一部分３４Ｐが最初に駆動輪又は従動輪（図示省略）への巻きかけ部分４２に達し、駆動輪又は従動輪に沿うようにして湾曲し始める。そして、弾性クローラ１０が循環するにしたがって、この湾曲部分が他の部分（幅方向外側）に移動して広がっていく。このように、ラグ３４の傾斜他端辺３４Ｂおいて湾曲の開始に時間差が生じることにより、隣り合うラグ３４の間の空間４０も、一部分３４Ｐに対応する箇所が局所的に湾曲され、この湾曲箇所が他の部分に広がっていく。
【００３７】
また、ラグ底部３６は、巻きかけ部分４２に達すると厚み方向に湾曲するが、ラグ底部３６の中間部分は薄肉凹部３８によって低剛性となっているので、両側部分３６Ｅよりも変形しやすい。しかも、本第１実施形態では、ラグ底部３６の中間部分３６Ｍにおいて、ラグ底長Ｌ２が相対的に長くなっており、これによっても、両側部分３６Ｅと比較して低剛性になっている。したがって、図４に示すように、ラグ底部３６が巻きかけ部分４２に達した初期では、中間部分３６Ｍでの湾曲の曲率（二点鎖線Ｌ３参照）が、両側部分３６Ｅでの湾曲の曲率（二点鎖線Ｌ４参照）よりも僅かに大きくなる。なお、図４ではこの点をより明確にするために、中間部分３６Ｍでの湾曲の程度を強調している。なお、このような曲率の相違は、上記の如く、ラグ底部３６が巻きかけ部分４２に達した初期でのみ生じるものであり、たとえばラグ底部３６のすべてが巻きかけ部分４２に巻きかけられているような状態のときには、このような曲率の違いは生じない。
【００３８】
このように、本第１実施形態の弾性クローラ１０では、ラグ３４に傾斜他端辺３４Ｂを形成したこと、及び、ラグ底部３６に低剛性部を構成したことにより、このような構成を採用していない弾性クローラと比較して、ラグ３４の間の空間４０の変形モードが変化し、空間４０が僅かにいびつに変形することになる。換言すれば、空間４０に対し、僅かな捻りが生じるようにして変形が起こる。したがって、空間４０に泥等の異物ＤＤ（図３参照）が挟まっている場合でも、弾性クローラ本体３２が巻きかけ部分４２に達したときに、このような異物ＤＤの排出を促進することができる。
【００３９】
特に、本第１実施形態では、薄肉凹部３８が、隣り合う２つの弾性クローラ用芯金１２に跨って構成されており、低剛性の部分が弾性クローラ用芯金１２の間では周方向に連続していることになる。したがって、薄肉凹部３８が、隣り合う２つの弾性クローラ用芯金１２に跨って配置されていない（低剛性の部分が連続することなく途切れている）構成と比較して、空間４０の変形がより生じやすくなる。
【００４０】
なお、本第１実施形態では、幅方向の中間部分３６Ｍにおいて薄肉凹部３８を形成して低剛性としているため、幅方向の両側部分３６Ｅでは、相対的に高剛性となっている。すなわち、弾性クローラ１０全体でみると、幅方向の中間部分３６Ｍと両側部分３６Ｅでラグ底部３６が相対的に高剛性となっていることが分かる。
【００４１】
ここで、弾性クローラ１０全体を見たとき、図１に示すように、その幅方向の中央部分１０Ｃでは、車両からの荷重が直接的に作用する等、より大きな荷重が作用するため、高い剛性が求められるが、本第１実施形態では、この中央部分１０Ｃで高い剛性が確保される。
【００４２】
また、弾性クローラ１０の幅方向の両端部分１０Ｅは、弾性クローラ用芯金１２が存在していないため、弾性クローラ本体３２に高い剛性が求められる。本第１実施形態では、弾性クローラ１０全体における両端部分１０Ｅにおいてもラグ底部３６が相対的に高剛性であり、効果的に補強されている。
【００４３】
なお、上記では、弾性クローラ１０が矢印Ｒ１方向に循環する場合を例に挙げたが、その反対方向に循環する場合であっても、傾斜一端辺３４Ａにおいて、巻きかけ部分では湾曲に時間差が生じる。また、弾性クローラ１０の低剛性部によって、ラグ３４の間の空間４０の変形モードが変化し、空間４０が僅かにいびつに変形する点も、矢印Ｒ１方向に循環する場合と同様である。したがって、矢印Ｒ１と反対の方向に弾性クローラ１０が循環する場合でも、上記と同様の効果が奏せられる。
【００４４】
また、一般に弾性クローラ１０は矢印Ｒ１方向とその反対方向のいずれにも循環するため、ラグ３４の一端辺と他端辺の一方のみが幅方向に対し傾斜している構成であってもよい。
【００４５】
本発明において、ラグ及びラグ底の形状は、上記したものに限定されない。以下の各実施形態において、ラグ及びラグ底の各種形状の例を挙げる。なお、これらの各実施形態において、ラグ及びラグ底の縦横比（周方向の長さと幅方向の長さの比）は、弾性クローラの全体的形状に応じて決定される。以下では、第１実施形態と同一の構成要素、部材等については同一符号を付して、その詳細な説明を省略することとする。
【００４６】
図５及び図６には、本発明の第２実施形態の弾性クローラ５０が示されている。この弾性クローラ５０では、弾性クローラ本体５２のラグ５４及びラグ底部５６が、第１実施形態と比較して、相対的に周方向に長く（換言すれば、相対的に幅方向には短く）形成されている。
【００４７】
図７及び図８には、本発明の第３実施形態の弾性クローラ６０が示されている。この弾性クローラ６０においても、弾性クローラ本体６２のラグ６４及びラグ底部６６が、第１実施形態と比較して、相対的に周方向に長く（換言すれば、相対的に幅方向には短く）形成されている。
【００４８】
図９及び図１０には、本発明の第４実施形態の弾性クローラ７０が示されている。この弾性クローラ７０では、弾性クローラ本体７２のラグ７４及びラグ底部７６が、第１実施形態と比較して、相対的に周方向に短く（換言すれば、相対的に幅方向には長く）形成されている。
【００４９】
図１１及び図１２には、本発明の第５実施形態の弾性クローラ８０が示されている。この弾性クローラ８０においても、弾性クローラ本体８２のラグ８４及びラグ底部８６が、第１実施形態と比較して、相対的に周方向に短く（換言すれば、相対的に幅方向には長く）形成されている。さらに、第５実施形態では、ラグ８４及び薄肉凹部３８が、第４実施形態と比較して、より中心線ＣＬに近い位置に形成されている。
【００５０】
また、第４実施形態及び第５実施形態では、薄肉凹部３８が、隣り合う弾性クローラ用芯金１２に跨るようには配置されていない。すなわち、平面視にて、薄肉凹部３８は一方の弾性クローラ用芯金１２とは重なっているが、他方の弾性クローラ用芯金１２とは重なっていない。このような構成であっても、薄肉凹部３８によって低剛性部が構成されている点では第１〜第３実施形態と同様であり、このような薄肉凹部３８のない構成と比較して、空間４０からの異物の排出性が高くなる。
【００５１】
このように、ラグ及びラグ底の形状としては、弾性クローラが装着される車両の種類や、走行が想定される路面の状況等に応じて各種の形状を選択できる。
【００５２】
なお、上記では、本発明の低剛性部として、ラグ底に部分的に薄肉な薄肉凹部３８を形成したものを例に挙げたが、ラグ底の幅方向中央部を部分的に低剛性とすることが可能であれば、低剛性部は薄肉凹部３８に限定されない。たとえば、ゴムの材質を変えることで低剛性部を構成してもよい。
【００５３】
また、上記では、本発明の傾斜部として、ラグの周方向の一端辺と他端辺の双方が傾斜しているもの（傾斜一端辺３４Ａ及び傾斜他端辺３４Ｂ）を挙げたが、いずれか一方の端辺のみが傾斜していてもよい。すなわち、弾性クローラが装着された車両では、一般的な車両と比較して後退することも多く、弾性クローラは双方向に循環する。したがって、周方向のいずれか一方の端辺にのみ傾斜部を構成しても、車両が前進と後退とを繰り返すうちに、空間４０の異物が排出される可能性が高い。
【００５４】
本発明の傾斜部は、ラグの周方向の端辺において、幅方向の全域で形成されている必要もない。すなわち、幅方向の一部分でのみ端辺が傾斜し、それ以外の部分は幅方向に沿って（幅方向に平行に）形成されていてもよい。
【００５５】
なお、本発明の弾性クローラの製造方法としては特に限定されるものではないが、たとえば、あらかじめ成形された弾性クローラ用芯金を弾性クローラ本体に対応する金型内に投入し、次いで金型内の未加硫ゴムを加硫して製造することができる。この場合、本発明の薄肉凹部に対応させて金型に凸部を形成しておけば、この凸部が芯金の近傍に食い込むことになり、金型から弾性クローラ用芯金に熱が伝わりやすくなる。そして、弾性クローラ用芯金からさらに、金型内のゴム（特にゴムが厚い部分）に効果的に熱が伝わるので、加硫を促進することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の第１実施形態の弾性クローラを示す平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態の弾性クローラを示す図１のＩＩ−ＩＩ線断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態の弾性クローラにおいて異物が除去される様子を示す説明図である。
【図４】本発明の第１実施形態の弾性クローラにおいて異物が除去される様子を示す説明図である。
【図５】本発明の第２実施形態の弾性クローラを示す平面図である。
【図６】本発明の第２実施形態の弾性クローラを示す図５のＶＩ−ＶＩ線断面図である。
【図７】本発明の第３実施形態の弾性クローラを示す平面図である。
【図８】本発明の第３実施形態の弾性クローラを示す図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線断面図である。
【図９】本発明の第４実施形態の弾性クローラを示す平面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態の弾性クローラを示す図９のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１１】本発明の第５実施形態の弾性クローラを示す平面図である。
【図１２】本発明の第５実施形態の弾性クローラを示す図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線断面図である。
【符号の説明】
【００５７】
１０  弾性クローラ
１０Ｃ      中央部分
１０Ｅ      両端部分
１２  弾性クローラ用芯金
１４  中央部
１６  翼部
２０  転輪通過突起
２０Ｔ      頂面
２２  突出部
２４Ｂ      係合凹部
２４Ｄ      係合凸部
３２  弾性クローラ本体
３４  ラグ
３４Ｔ      ラグ面
３４Ｐ      一部分
３４Ａ      傾斜一端辺（傾斜部）
３４Ｂ      傾斜他端辺（傾斜部）
３４Ｃ      内辺
３４Ｓ      短ラグ部
３６  ラグ底部
３６Ｍ      中間部分
３６Ｅ      両端部分
３８  薄肉凹部
４０  空間
４２  巻きかけ部分
５０  弾性クローラ
５２  弾性クローラ本体
５４  ラグ
５６  ラグ底部
６０  弾性クローラ
６２  弾性クローラ本体
６４  ラグ
６６  ラグ底部
７０  弾性クローラ
７２  弾性クローラ本体
７４  ラグ
７６  ラグ底部
８０  弾性クローラ
８２  弾性クローラ本体
８４  ラグ
８６  ラグ底部
ＣＬ  中心線
Ｌ１  ラグ長
Ｌ２  ラグ底長
【図１】
2010012806.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010012806.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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