(57)【要約】【課題】被通管物の適用範囲が広く、且つ、通管作業時に通管対象物と被通管物とが引っ掛かり難い通管用冶具及びそれを用いた浴槽用給湯設備の更新方法を提供する。【解決手段】被通管物の内周面との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を有する第１挿入ガイド部材６を先端に備えた呼び線７と、通管対象物５の先端に装着可能で且つ被通管物の内周面と通管対象物５の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を備える第２挿入ガイド部材８と、両挿入ガイド部材６、８を離間させる状態で、且つ、両挿入ガイド部材６、８の相対姿勢の変化を許容する状態で、両挿入ガイド部材６、８を連結可能な連結部材９が備えられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被通管物の内周面との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を有する第１挿入ガイド部材を先端に備えた呼び線と、
通管対象物の先端に装着可能で且つ被通管物の内周面と通管対象物の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を備える第２挿入ガイド部材と、
前記両挿入ガイド部材を離間させる状態で、且つ、両挿入ガイド部材の相対姿勢の変化を許容する状態で、両挿入ガイド部材を連結可能な連結部材が備えられている通管用冶具。
【請求項２】
前記連結部材が、前記両挿入ガイド部材を連結した状態における前記第１挿入ガイド部材に対する姿勢を変更する形態での第２挿入ガイド部材の通管対象物への装着操作を許容する構造に構成されている請求項１記載の通管用冶具。
【請求項３】
前記第２挿入ガイド部材の基端側には、管状の前記通管対象物の内部に捻じ込み装着可能な雄ネジ部が形成されているとともに、
前記連結部材が、前記両挿入ガイド部材を連結した状態における両挿入ガイド部材の前記雄ネジ部の軸心周りでの相対回転を許容する構造に構成されている請求項２記載の通管用冶具。
【請求項４】
前記呼び線の長さ方向両端部には、呼び線の長さ方向中間部よりも可撓性の高い湾曲変形部が形成されているとともに、各湾曲変形部が互いに異なる長さ寸法で構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の通管用冶具。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の通管用冶具を用いた浴槽用給湯設備の更新方法であって、
（ａ）既設の非潜熱回収型熱源機と既設の浴槽との間に亘る前記被通管物としての既設の湯水管の熱源機側端部及び浴槽側端部を熱源機及び浴槽の両被接続部から取り外す工程、
（ｂ）前記湯水管の一端部からの湯水管の内部への前記呼び線の押し込み操作によって湯水官に呼び線を挿通させる工程、
（ｃ）前記通管対象物としての前記ドレン排水管の先端に前記第２挿入ガイド部材を装着する工程、
（ｄ）前記湯水管に対する挿通状態にある前記呼び線の先端の前記第１挿入ガイド部材と前記ドレン排水管の先端に装着した前記第２挿入ガイド部材とを前記連結部材で連結する工程、
（ｅ）前記呼び線と前記ドレン配水管とを前記連結部材を介して連結した後、前記湯水管の一端部からの呼び線の引き出し操作又は湯水管の他端部からの湯水管の内部へのドレン排水管の押し込み操作或いはそれら両操作によって湯水管にドレン排水管を通管させる工程、
（ｆ）前記湯水管に対する通管状態にある前記ドレン配水管から前記第２挿入ガイド部材を取り外す工程、
（ｇ）前記（ｆ）の工程の後、前記浴槽の被接続部に前記湯水管の浴槽側端部を接続する工程、
（ｈ）前記（ｆ）の工程の後、前記ドレン配水管の浴槽側端部が浴槽用排水口に臨む姿勢でドレン配水管を固定する工程、
（ｉ）前記非潜熱回収型熱源機を潜熱回収型熱源機に取り替える工程、
（ｊ）取り替えた前記潜熱回収型熱源機の被接続部に前記湯水管の熱源機側端部及び前記ドレン配水管の熱源機側端部を接続する工程、
上記（ａ）〜（ｊ）の各工程を備える浴槽用給湯設備の更新方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管類（例えば、熱源機用のドレン排水管）や線類（例えば、電線や電話線や光ファイバーケーブル）などの通管対象物を被通管物（例えば、鞘管や湯水管や排水管）に通管するのに使用される通管用冶具及びそれを用いた浴槽用給湯設備の更新方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の通管用冶具としては、被通管物の内周面との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を有する金属製の挿入ガイド部材を先端に備えた金属製や合成樹脂製の呼び線を備えるとともに、該挿入ガイド部材の先端部に呼び線の軸心方向に交差する方向に沿って通管対象物固定用の挿通穴が貫通形成されたものがある（下記特許文献１参照）。
【０００３】
つまり、この通管用冶具は、呼び線の先端と通管対象物とを連結するのに、呼び線先端の挿通穴に通管対象物を挿通させた状態でテープ等により通管対象物と挿入ガイド部材とを固定する形態を採る。
【０００４】
また、この他、前記挿入ガイド部材の先端部に被通管物を囲い込む状態で締め付け保持可能な囲い込み保持部を有する柔軟性線材が設けられたものもある（下記特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−１８２３８号公報
【特許文献２】特開平１０−２０１０３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、上記従来の通管用冶具のいずれも、呼び線の先端と通管対象物とを連結した状態において、通管対象物の先端部が呼び線の軸心に交差する方向に突出する姿勢になることから、その突出する分だけ通管対象物と呼び線との連結部分の径寸法が大きくなって、そのことで、適用可能な被通管物が比較的内径寸法の大きなものに制限される問題があった。また、通管作業時において、通管対象物の先端部が被通管物の内周面に引っ掛かる不具合が発生し易い問題もあった。
【０００７】
本発明は上述の如き実情に鑑みてなされたものであって、その主たる課題は、通管対象物と呼び線との連結構造の合理的な改良により、被通管物の適用範囲が広く、且つ、通管作業時において通管対象物と被通管物とが引っ掛かり難い通管用冶具及びそれを用いた浴槽用給湯設備の更新方法を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１特徴構成は、通管用冶具に係り、その特徴は、
被通管物の内周面との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を有する第１挿入ガイド部材を先端に備えた呼び線と、
通管対象物の先端に装着可能で且つ被通管物の内周面と通管対象物の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を備える第２挿入ガイド部材と、
前記両挿入ガイド部材を離間させる状態で、且つ、両挿入ガイド部材の相対姿勢の変化を許容する状態で、両挿入ガイド部材を連結可能な連結部材が備えられている点にある。
【０００９】
上記構成によれば、通管対象物の先端に前記第２挿入ガイド部材を装着するとともに、前記連結部材で第２挿入ガイド部材と呼び線の先端の前記第１挿入ガイド部材とを連結することによって、通管対象物の先端部が呼び線の軸心に交差する方向に突出しない姿勢で通管対象物と呼び線とを連結することができるから、呼び線と通管対象物との連結部における呼び線の径方向に沿う方向の寸法を小さくすることができ、これにより、被通管物の適用範囲を広くすることができるとともに、通管作業時に通管対象物と被通管物とが引っ掛かる不具合も発生し難くすることができる。
【００１０】
しかも、通管対象物の先端部に対して第２挿入ガイド部材によるガイド機能を付加することができるから、この第２挿入ガイド部材によるガイド機能によって通管作業時に通管対象物と被通管物とが引っ掛かる不具合を一層発生し難くすることができる。
【００１１】
本発明の第２特徴構成は、前記連結部材が、前記両挿入ガイド部材を連結した状態における前記第１挿入ガイド部材に対する姿勢を変更する形態での第２挿入ガイド部材の通管対象物への装着操作を許容する構造に構成されている点にある。
【００１２】
上記構成によれば、両挿入ガイド部材を連結部材で連結する前は勿論、両挿入ガイド部材を連結部材で連結した後でも、第２挿入ガイド部材を前記通管対象物に装着することが可能になって、通管対象物と呼び線との連結操作を行い易くすることができる。
【００１３】
本発明の第３特徴構成は、前記第２挿入ガイド部材の基端側には、管状の前記通管対象物の内部に捻じ込み装着可能な雄ネジ部が形成されているとともに、
前記連結部材が、前記両挿入ガイド部材を連結した状態における両挿入ガイド部材の前記雄ネジ部の軸心周りでの相対回転を許容する構造に構成されている点にある。
【００１４】
上記構成によれば、通管対象物と呼び線との連結操作を一層行い易くすることができる。
【００１５】
本発明の第４特徴構成は、前記呼び線の長さ方向両端部には、呼び線の長さ方向中間部よりも可撓性の高い湾曲変形部が形成されているとともに、各湾曲変形部が互いに異なる長さ寸法で構成されている点にある。
【００１６】
つまり、前記呼び線の先端部に呼び線の長さ方向中間部よりも可撓性の高い湾曲変形部を形成すれば、被通管物の奥端部が呼び線の湾曲可能な角度よりも大きく湾曲している場合でも、呼び線の長さ方向中間部で湾曲変形部を押し込む形態で湾曲変形部を変形させながら呼び線の先端を被通管物の奥端部側にまで挿入することができる。
【００１７】
そして、呼び線の長さ方向両端部に互いに異なる長さ寸法の湾曲変形部を形成する上記構成によれば、被通管物の奥端部における湾曲部の寸法や位置などによって使用する湾曲変形部を変更することができるから、被通管物の適用範囲を一層広くすることができる。
【００１８】
本発明の第５特徴構成は、第１〜第４特徴構成のいずれかに記載の通管用冶具を用いた浴槽用給湯設備の更新方法であって、
（ａ）既設の非潜熱回収型熱源機と既設の浴槽との間に亘る前記被通管物としての既設の湯水管の熱源機側端部及び浴槽側端部を熱源機及び浴槽の両被接続部から取り外す工程、
（ｂ）前記湯水管の一端部からの湯水管の内部への前記呼び線の押し込み操作によって湯水官に呼び線を挿通させる工程、
（ｃ）前記通管対象物としての前記ドレン排水管の先端に前記第２挿入ガイド部材を装着する工程、
（ｄ）前記湯水管に対する挿通状態にある前記呼び線の先端の前記第１挿入ガイド部材と前記ドレン排水管の先端に装着した前記第２挿入ガイド部材とを前記連結部材で連結する工程、
（ｅ）前記呼び線と前記ドレン配水管とを前記連結部材を介して連結した後、前記湯水管の一端部からの呼び線の引き出し操作又は湯水管の他端部からの湯水管の内部へのドレン排水管の押し込み操作或いはそれら両操作によって湯水管にドレン排水管を通管させる工程、
（ｆ）前記湯水管に対する通管状態にある前記ドレン配水管から前記第２挿入ガイド部材を取り外す工程、
（ｇ）前記（ｆ）の工程の後、前記浴槽の被接続部に前記湯水管の浴槽側端部を接続する工程、
（ｈ）前記（ｆ）の工程の後、前記ドレン配水管の浴槽側端部が浴槽用排水口に臨む姿勢でドレン配水管を固定する工程、
（ｉ）前記非潜熱回収型熱源機を潜熱回収型熱源機に取り替える工程、
（ｊ）取り替えた前記潜熱回収型熱源機の被接続部に前記湯水管の熱源機側端部及び前記ドレン配水管の熱源機側端部を接続する工程、
上記（ａ）〜（ｊ）の各工程を備える点にある。
【００１９】
上記構成によれば、比較的径寸法が小さく且つ大きな角度の湾曲部があることの多い既設の湯水管を利用する形態で、既設の非潜熱回収型熱源機を用いた浴槽用給湯設備を潜熱回収型熱源機を用いた浴槽用給湯設備に容易に更新することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】通管用冶具の全体構成図
【図２】呼び線の説明図
【図３】第２挿入ガイド部材の説明図
【図４】連結部材の説明図
【図５】（ａ）非潜熱回収型熱源機を用いた設備構造を示す説明図、（ｂ）潜熱回収型熱源機を用いた設備構造を示す説明図
【図６】（ａ）通管方法を示す説明図、（ｂ）通管方法を示す説明図、（ｃ）通管方法を示す説明図
【図７】その他の実施形態を示す通管用冶具の全体構成図
【図８】その他の実施形態を示す通管用冶具の全体構成図
【図９】その他の実施形態を示す通管用冶具の全体構成図
【図１０】その他の実施形態を示す通管用冶具の全体構成図
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１〜図４は、例えば、追炊機能を有する既設の非潜熱回収型熱源機１を用いた給湯設備（図５（ａ）を参照）から潜熱回収型熱源機１´を用いた給湯設備（図５（ｂ）を参照）に更新するに際し、既設の熱源機１と浴槽２（例えば、ユニットバス）とに亘らせた既設の追炊用湯水管３（被通管物の一例）に対して、新たな熱源機１´から排出されるドレン水を浴槽用排水口４に間接排水する樹脂製のドレン排水管５（通管対象物の一例）を通管する作業などに用いられる通管治具Ｔを示す。
【００２２】
なお、湯水管３は、外径１３ｍｍ、内径１０ｍｍ、肉厚１．５ｍｍの樹脂製の往き管３Ａと還り管３Ｂとから構成されているとともに、管保護用の共通の鞘管３０に前後中間部が挿通されている。また、ドレン排水管５の寸法は、外径４ｍｍ、内径２ｍｍ、肉厚１ｍｍである。
【００２３】
前記通管用冶具Ｔは、湯水管３の内周面との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を有する第１挿入ガイド部材６を先端に備えた呼び線７と、ドレン排水管５の先端に装着可能で且つ湯水管３の内周面とドレン排水管５の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を備える第２挿入ガイド部材８と、両挿入ガイド部材６、８を互いに離間した状態で連結可能で且つ湯水管３及び呼び線７よりも高い可撓性に構成された連結部材９（両挿入ガイド部材６、８を離間させる状態で、且つ、両挿入ガイド部材６、８の相対姿勢の変化を許容する状態で、両挿入ガイド部材６、８を連結可能な連結部材の一例）とから構成されている。
【００２４】
図１、図２に示すように、前記呼び線７の基線部１０（長さ方向中間部）は、３本拠り線構造の外径４ｍｍのエスター線から比較的低い可撓性に構成されている。該基線部１０の両端には、外径２ｍｍのステンレス線１１を主要構成として基線部１０よりも高い可撓性に構成された湾曲変形部１２が設けられている。
【００２５】
前記湾曲変形部１２の基端側（使用状態における熱源機側）には、ステンレス製の筒状の接続部材１３が設けられており、この接続部材１３の両側からステンレス線１１及び基線部１０を差し込んだ状態で接続部材１３をかしめることにより湾曲変形部１２と基線部１０とが連結されている。
【００２６】
各湾曲変形部１２の長さ寸法Ｌ１、Ｌ２は、互いに異なる寸法で構成されている。具体的には、基線部１０の長さ寸法Ｌ３が３０．０ｍであることに対し、一方側の湾曲変形部１２の長さ寸法Ｌ１が０．８ｍに構成され、且つ、他方側の湾曲変形部１２の長さ寸法Ｌ２が２．０ｍの長さ寸法に構成されている。
【００２７】
前記第１挿入ガイド部材６は、呼び線７よりも径寸法の大きな筒状部１４の先端側に半球状部１５を有する略弾丸形状に構成されている。第１挿入ガイド部材６の基端側（使用状態における熱源機側）には、ステンレス線１１がそれの軸心方向に沿って挿入可能な有底の筒孔１６（呼び線７を取り付けるための呼び線固定部の一例）が形成されており、ステンレス線１１の先端部を筒孔１６に挿入した状態でかしめることにより呼び線７の先端に固定されている。
【００２８】
また、第１挿入ガイド部材６の先端側には、前記連結部材９が挿通可能な挿通孔１７（連結部材９に対する被連結部の一例）が部材軸心方向に直交する方向（換言すれば、呼び線７との取り付け状態で呼び線７に直交する方向）に沿って貫通形成されている。
【００２９】
図１、図３に示すように、前記第２挿入ガイド部材８は、部材前後中間部に位置する先細り状（具体的には、最大外径寸法がドレン排水管の外径寸法よりも大きな変形円錐台状）の基部１８と、部材先端側に位置する側面視略半長円状の突片部２０と、部材基端側に位置し且つ部材軸心方向に延びる雄ネジ部２２（ドレン配水管５に対する装着部の一例）とからなる略変形傘状形状に構成されている。
【００３０】
また、前記基部１８と前記突片部２０とに亘る部位には、前記連結部材９が挿通可能な挿通孔１９（連結部材９に対する被連結部の一例）が部材軸心方向に直交する方向に沿って貫通形成されている。
【００３１】
なお、第１挿入ガイド部材６の外面は、湯水管３の内周面と呼び線７の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を構成する。また、第２挿入ガイド部材８の基部１８及び突片部２０の外面は、湯水管３の内周面とドレン排水管５の先端との摺動抵抗を低減する挿入ガイド面を構成する。
【００３２】
図１、図４に示すように、前記連結部材９は、呼び線７及びドレン排水管５よりも可撓性の高い線状又は紐状の基材２３の両端部に互いに係脱操作自在な係止部材２４と被係止部材２５を設けて構成されているとともに、前記基材２３の可撓性により両挿入ガイド部材６、８を連結した状態における第１挿入ガイド部材６に対する姿勢を変更する形態での第２挿入ガイド部材８のへの装着操作を許容するように構成されている。具体的には、
前記基材２３の可撓性により両挿入ガイド部材６、８の先端部どうしを連結した状態における両挿入ガイド部材６、８の前記雄ネジ部２２の軸心周りでの相対回転を許容するように構成されている。
【００３３】
また、前記係止部材２４の先端には雄ネジ部２４ａ（係止部の一例）が形成されているとともに、前記被係止部材２５の先端には、前記雄ネジ部２４ａが螺着可能な雌ネジ部２５ａ（被係止部の一例）が形成されている。なお、前記雌ネジ部２４ａを備える被係止部材２５は、基材２３の軸心周りで回転自在な状態で基材２３の端部に備えられている。
【００３４】
つまり、前記連結部材４は、両挿入ガイド部材６、８の挿通孔１７、１９に連続的に挿通させた状態で係止部材２４と被係止部材２５とを係止することにより、両挿入ガイド部材６、８を連結可能に構成されている。
【００３５】
次に、上述の如く構成された通管用冶具Ｔを用いて、追炊機能を有する既設の非潜熱回収型の熱源機１を用いた図５（ａ）に示す浴槽用給湯設備をドレン水の処理が必要な潜熱回収型の熱源機１´を用いた図５（ｂ）に示す浴槽用給湯設備に更新する方法を説明する。
【００３６】
まず、図５（ａ）に示す給湯設備において、既設の熱源機１と浴槽２とに亘る追炊き用の湯水管３（浴槽用の湯水管の一例）の熱源機側端部３ａ及び浴槽側端部３ｂを熱源機１及び浴槽２の両被接続部から取り外す。
【００３７】
次に、図６（ａ）に示すように、湯水管３のうちの往き管３Ａの熱源機側端部３ａに呼び線７を差し込み、往き管３Ａの浴槽側端部３ｂから第１挿入ガイド部材６が出てくるまで熱源機側から呼び線７を押し込み操作する。この工程は、通常は、長い方の湾曲変形部１２を先端側にして行うが、うまくいかない場合には、短い方の湾曲変形部１２を先端側にして行う。また、浴槽側においてドレン排水管５の先端に第２挿入ガイド部材８を装着する。
【００３８】
浴槽側において往き管３Ａの浴槽側端部３ｂから第１挿入ガイド部材６が出てきたら、図６（ｂ）に示すように、第１挿入ガイド部材６と第２挿入ガイド部材８とを連結部材９を用いて連結し、往き管３Ａの熱源機側端部３ａからドレン排水管５の先端が出てくるまで熱源機側から呼び線７を引き出し操作するとともに、浴槽側からドレン排水管５を押し込み操作する。なお、呼び線７の引き出し操作とドレン排水管５の押し込み操作を必ずしも同時に行う必要はなくいずれか一方の操作のみであってもよい。
【００３９】
図６（ｃ）に示すように、ドレン排水管５が熱源機側端部３ａから出てきたら、第２挿入ガイド部材８をドレン排水管５の先端からを取り外し、ドレン排水管５の通管作業を完了する。
【００４０】
そして、往き管３Ａの熱源機側端部３ａにＹ字型の分岐継手２６を取り付けるとともに、既設の熱源機１を取り外して新しい熱源機１´を設置し、新しい熱源機１´の各被接続部に対して湯水管３及びドレン排水管５並びに各種の接続管や電気線等を接続する（図５（ｂ）を参照）。
【００４１】
また、湯水管３Ａの浴槽側端部３ｂにＹ字型の分岐継手２８を取り付け、浴槽２に配設された循環アダプター２７（被接続部の一例）に湯水管３を接続するとともに、分岐継手２８の上方側から分岐させたドレン排水管５をそれの浴槽側端部（すなわち、ドレン水吐出口）が浴槽用排水口４の真上になる状態でホルダー等の固定手段２９により固定する。以上により、給湯設備の更新作業を完了する。
【００４２】
なお、浴槽２に対する湯水管３の接続操作やドレン排水管５の固定操作は、熱源機の取り替え操作の前に行ってもよい。
【００４３】
［その他の実施形態］
（１）前述の実施形態では、前記連結部材９が、基材２３の両端部に互いに係脱操作自在な係止部と被係止部を設けて構成されている場合を例に示したが、例えば、前記基材２３の両端部の各々に対応する各挿入ガイド部材６、８の被係止部に係脱操作自在な係止部を設けて構成されていてもよい。
【００４４】
その場合、例えば、図７に示すように、各挿入ガイド部材６、８に雌ネジ部３１（前記被係止部の一例、連結部材９に対する被連結部の一例）を設けることに対して前記基部１０の両端部に雄ネジ部３２（前記係止部の一例）を設けたり、又は、図８に示すように、各挿入ガイド部材６、８に挿通孔３３（前記被係止部の一例、連結部材９に対する被連結部の一例）を設けることに対して、挿通孔３３の各々に挿通させた環状形態において姿勢保持手段３４ａで姿勢保持可能な環状形成部３４（前記係止部の一例）を基材２３の両端部の各々に設けたり、或いは、各挿入ガイド部材６、８に挿通孔を設けることに対して、挿通孔の各々に両端部の各々を挿通状態で結束固定可能な柔軟な素材から前記連結部材９を構成したりすればよい。
【００４５】
（２）前述の実施形態では、前記連結部材９が、前記連結部材９の基材２３の素材特性によって両挿入ガイド部材６、８を連結した状態における第１挿入ガイド部材６に対する姿勢を変更する形態での第２挿入ガイド部材８のへの装着操作を許容するように構成されている場合を例に示したが、例えば、雄ネジ部２２の軸心周りで相対回転可能な状態で接続する接続部を連結部材９の前後中間部等に設けること等によって両挿入ガイド部材６、８を連結した状態における第１挿入ガイド部材６に対する姿勢を変更する形態での第２挿入ガイド部材８のへの装着操作を許容するように構成されていてもよい。
【００４６】
（３）前述の実施形態では、前記第２挿入ガイド部材８の通管対象物装着部がドレン排水管５の内部に捻じ込み装着可能な雄ネジ部２２から構成されている場合を例に示したが、例えば、例えば、ドレン排水管５の先端に外嵌装着可能な筒孔等から構成されていてもよい。
【００４７】
（４）連結部材９は、前述の実施形態で示した可撓性を有するものに限らず、可撓性を有しないものであってもよい。
【００４８】
その場合、例えば、図９に示すように、両挿入ガイド部材６、８の各挿通孔３５（被係止部の一例）に係脱操作可能な係止部３６Ａ、３７Ａ（具体的には、金属製の棒状部を主要構成とする環状部分の一部を開いた着脱操作用の開き姿勢（図９（ａ）に示す姿勢）と、棒状部の弾性復元力を利用する形態で棒状部の先端のフック部３６ａ、３７ａを板状部材を折り曲げて構成した受け部３６ｂ、３７ｂに引っ掛けた係止用の閉じ姿勢（図９（ｂ）に示す姿勢）との姿勢変更操作が可能な係止部）を有する金属製等のクリップ状の第１、第２係止部材３６、３７と、両係止部材３６、３７の各々に対するリング状等の係止部３８ａを有する金属製等のサルカン状の接続部材３８とから連結部材９を構成したりすればよい。
【００４９】
また、例えば、図１０に示すように、両挿入ガイド部材６、８の各挿通孔３９（被係止部の一例）の夫々に格別に係脱操作可能な一対の係止部４０Ａ、４０Ｂ（具体的には、金属製の棒状部からなる一対の環状部分夫々の一部を開いた着脱操作用の開き姿勢（図１０（ａ）に示す姿勢）と、棒状部の弾性復元力を利用する形態で棒状部の先端のフック部４０ａ、４０ｂを棒状の受け部４０ｃに引っ掛けた係止用の閉じ姿勢（図１０（ｂ）に示す姿勢）との姿勢変更操作が可能な係止部）を有する金属製等のクリップ状の係止部材４０から連結部材９を構成したりすればよい。
【００５０】
（５）前述の実施形態では、追炊き用の湯水管３の内部にドレン排水管５を通管する場合を例に示したが、既設の熱源機１に追炊き機能がない場合には、単なる給湯用の湯水管の内部にドレン配水管５を通管してもよい。
【符号の説明】
【００５１】
１    非潜熱回収型熱源機
１´  潜熱回収型熱源機
２    浴槽
３    湯水管
３ａ  熱源機側端部
３ｂ  浴槽側端部
４    浴槽用排水口
５    ドレン排水管
６    第１挿入ガイド部材
７    呼び線
８    第２挿入ガイド部材
９    連結部材
１２  湾曲変形部
２２  雄ネジ部
Ｌ１  湾曲変形部の長さ寸法
Ｌ２  湾曲変形部の長さ寸法
【図１】
2010270891.tif 000003
【図２】
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【図３】
2010270891.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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