(57)【要約】      （修正有）【課題】コイルエンドの絶縁寸法を増加することなく、隣接するコイル片間の電位差を軽減し、コロナ放電の発生を抑制する。【解決手段】電機子鉄心１２に設けられた複数個のスロット１３に上、下コイル片１５及び１６を２層に収めて、コイル片とを接続側、反接続側コイルエンド部１９ａ、１９ｂで順次直列接続して同一相を形成した巻線部相帯がｎ個並列回路を有し（ｎは１以上の整数）、出力端子口出し線２１と中性点端子２３に繋がる中性点端子口出し線２１とを各相帯の接続側コイルエンド部側のコイル片にそれぞれ接続する３相２層巻きの電機子巻線において、出力端子２２に繋がる口出し線２１は、各相帯の端から数えて少なくとも１番目よりも相帯内内側のコイル片に接続され、相帯の端部に位置するコイル片と同相帯内のもう一方の端部から少なくともｎ（ｎは１以上の整数）番目以内に位置する同並列回路のコイル片をジャンパ線２０にて接続する。【選択図】図１
2010119231.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電機子鉄心に設けられた複数個のスロットにそれぞれ上コイル片及び下コイル片を２層に収めてこれら上コイル片と下コイル片とを接続側コイルエンド部及び反接続側コイルエンド部で順次直列接続して同一相を形成してなる巻線部の相帯がｎ個の並列回路を有し（ｎは１以上の整数）、且つ出力端子に繋がる出力端子口出し線と中性点端子に繋がる中性点端子口出し線とを前記各相帯の前記接続側コイルエンド部側のコイル片にそれぞれ接続する構成の３相２層巻きの電機子巻線において、
前記出力端子に繋がる口出し線は、前記各相帯の端から数えて少なくとも１番目よりも相帯内内側のコイル片に接続され、前記相帯の端部に位置するコイル片と同相帯内のもう一方の端部から少なくともｎ（ｎは１以上の整数）番目以内に位置する同並列回路のコイル片をジャンパ線にて接続することを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の各相帯の並列回路数が極数以下であることを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３】
請求項２に記載の回転電機の電機子巻線において、
前記巻線の各相帯の並列回路数が極数に等しいことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項４】
請求項２に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の各相帯の並列回路数が極数よりも小さいことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項５】
請求項１に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の各相帯の並列回路数が極数の１．５倍であることを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項６】
請求項３に記載の回転電機の電機子巻線において、
前記相帯１個あたりのスロット数をＮｔとし、前記口出し部に接続するコイル片が磁極中心側の相帯端部から数えてＸ番目であるとしたときに、Ｘが、
３Ｘ（Ｘ−１）  ＜  Ｎt2−２Ｎt
を満たすことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項７】
請求項３に記載の回転電機の電機子巻線において、
前記接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ大きくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項８】
請求項３に記載の回転電機の電機子巻線において、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ小さくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項９】
請求項３に記載の回転電機の電機子巻線において、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも２つ小さくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１０】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が奇数で、相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端から２番目に位置するコイル片とを接続することを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１１】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が偶数で、相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続することを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１２】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が奇数で、相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
１相のうちの少なくとも１つの相帯において、接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線を１箇所設けたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１３】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が偶数で、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端から２番目に位置するコイル片とを接続し、
１相のうちの少なくとも１つの相帯において、接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線を２箇所設けたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１４】
請求項３に記載の回転電機の電機子巻線において、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ小さくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ大きくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１５】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が奇数で、
１相のうちの１つの相帯において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端から２番目に位置するコイル片とを接続し、かつ、接続側コイルエンド部と反接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線をそれぞれ１箇所ずつ設け、
前記相のもう一方の相帯において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、かつ、接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線を１箇所、反接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線を２箇所、それぞれ設けたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１６】
請求項９に記載の回転電機の電機子巻線において、
当該巻線の１相当りの直列巻数が偶数で、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部に１コイルピッチ分のジャンパ線を１箇所、各相帯に設けたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１７】
請求項４に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ小さくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１８】
請求項４に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ大きくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項１９】
請求項４に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ小さくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２０】
請求項４に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ大きくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２１】
請求項４に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線が、相帯端に位置するコイル片と、もう一方の相帯端から２番目に位置するコイル片とを接続し、
接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも２つ小さくし、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチよりも１つ大きくしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２２】
請求項１〜４，６〜２１に記載の回転電機の電機子巻線において、
前記相帯１個あたりのスロット数をＮｔとし、Ｎｔ2をＮｔ/2を下回らない最小の整数とし、口出し部に接続するコイル片が磁極中心側の相帯端部から数えてＸ番目であるとしたときに、Ｘが、
３≦Ｘ≦Ｎｔ2
を満たすことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２３】
請求項１〜２２に記載の回転電機の電機子巻線において、
相帯内の前記ジャンパ線を反接続側コイルエンド部に設けたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２４】
請求項６に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチに等しくなるように、上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と、極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された前記上コイル片と前記コイルピッチで接続された極中心に近い側の相帯端の下コイル片が前記中性点端子口出し線に接続され、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチに等しくなるように、下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された前記下コイル片と前記コイルピッチで接続された極中心に近い側の相帯端の上コイル片が前記中性点端子口出し線に接続されたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２５】
請求項７に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチより１つ大きく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくなるように、上コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から近い側の相帯端に位置する下コイル片と、極中心から近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された前記上コイル片から、下コイル片、上コイル片と前記コイルピッチで巻回され、更に該上コイル片が、前記中性点端子口出し線に接続され、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチより１つ大きく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しくなるように上コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された前記上コイル片から、下コイル片、上コイル片と前記コイルピッチで巻回され、該上コイル片が前記中性点端子口出し線に接続されたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２６】
請求項７に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチに等しく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチを巻線ピッチより１つ小さくなるようにして、上コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と、極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された下コイル片から、上コイル片、下コイル片と前記コイルピッチで巻回され、
更に該下コイル片が、前記中性点端子口出し線に接続され、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで下コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と、極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線に接続された上コイル片から、下コイル片、上コイル片と前記コイルピッチで順次巻回され、
更に該上コイル片が、前記中性点端子口出し線に接続されたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２７】
請求項１０に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の下コイル片と前記中性点端子口出し線を接続し、
各相のもう１つの相帯の巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記下コイル片から、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の上コイル片と前記中性点端子口出し線を接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２８】
請求項１１に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端から２番目の下コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続し、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記下コイル片から、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端から２番目の上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項２９】
請求項１２に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片と、極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片を接続し、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で該下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端から３番目の下コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続し、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記下コイル片から、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の上コイル片と前記中性点端子口出し線を接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３０】
請求項１３に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、相帯内部の接続側コイルエンドで下コイル片と上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、前記コイルピッチで上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンドで極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、前記コイルピッチで上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、相帯内部の接続側コイルエンドで下コイル片と上コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記上コイル片から、前記コイルピッチで上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の下コイル片と前記中性点端子口出し線を接続し、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該ジャンパ線が接続された前記下コイル片から、下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の上コイル片と前記中性点端子口出し線を接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３１】
請求項１５に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端から２番目に位置する上コイル片と、極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、接続側コイルエンド部において相帯内部で該ジャンパ線が接続された前記下コイル片と極中心から遠い側の相帯端にある上コイル片との間に接続され、
該１コイルピッチ分のジャンパ線が接続された前記上コイル片から、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、反接続側コイルエンドで極中心に近い側の相帯端部の上コイル片と極中心から遠い側の相帯端部の下コイル片との間に接続され、
前記相帯端下コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続し、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、
前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、反接続側コイルエンド部で極中心から遠い側の相帯端部から２番目の下コイル片と極中心に近い側の相帯端部から２番目の上コイル片との間に接続され、
該２番目の上コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心に近い側の相帯端部の上コイル片と極中心から遠い側の相帯端部の下コイル片との間に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、反接続側コイルエンド部で前記下コイル片と極中心に近い側の相帯端部から３番目の上コイル片との間に接続され、
該３番目の上コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３２】
請求項１６に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、該上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心に近い側の相帯端に位置する前記下コイル片と極中心から遠い側の相帯端にある上コイル片との間に接続され、
該上コイル片から、上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続し、
各相のもう１つの相帯を形成する巻線部において、
前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の下コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、該下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
相帯内の１コイルピッチ分のジャンパ線が、接続側コイルエンド部で極中心に近い側の相帯端に位置する前記上コイル片と極中心から遠い側の相帯端にある下コイル片との間に接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端の上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３３】
請求項１７に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
前記上コイル片と下コイル片が前記ピッチで接続され、
磁極中心に近い側の相帯端に位置する前記下コイル片ともう１つの相帯の磁極中心に遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間が口出し接続導体で接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
磁極中心に遠い側の相帯端に位置する上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３４】
請求項３３に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の前記中性点端子口出し線を接続した相帯の各相帯の両端以外の下コイル片がもう一方の相帯に接続された口出し接続導体と接続され、
前記下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該下コイル片と上コイル片が前記ピッチで接続され、
更に該上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３５】
請求項１８に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該上コイル片と極中心に遠い側に位置する下コイル片が前記ピッチで接続され、
該下コイル片が、もう１つの相帯の両端以外の下コイル片に口出し接続導体で接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該下コイル片と極中心に遠い側に位置する上コイル片が前記ピッチで接続され、
該上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３６】
請求項１９に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該下コイル片から上コイル片、下コイル片と前記ピッチで接続され、
該下コイル片がもう１つの相帯の両端以外の下コイル片に口出し接続導体で接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心から離れるように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該上コイル片から下コイル片、上コイル片と前記ピッチで順次接続され、
該上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３７】
請求項２０に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該下コイル片から上コイル片、下コイル片と前記ピッチで順次接続され、
該下コイル片が、もう１つの相帯の両端以外の下コイル片に口出し接続導体で接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、反接続側コイルエンド部において極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該上コイル片から下コイル片、上コイル片と前記ピッチで順次接続され、
該上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３８】
請求項２１に記載の回転電機の電機子巻線であって、
各相の１つの相帯を形成する巻線部において、前記出力端子口出し線は各相帯の両端以外の上コイル片に接続され、
前記巻線部は、前記コイルピッチで、上コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片との間に接続され、
該上コイル片が、前記コイルピッチで極中心に向かうように順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片が、もう１つの相帯の両端以外の下コイル片に口出し接続導体で接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
相帯内の前記ジャンパ線が、接続側コイルエンド部において極中心から遠い側の相帯端から２番目に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片との間に接続され、
該下コイル片から、前記コイルピッチで下コイル片が極中心に向かうように順次巻回され、
極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と前記中性点端子口出し線とを接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項３９】
請求項５に記載の回転電機の電機子巻線において、
電機子鉄心に１極あたり３６個のスロットが設けられ、各相の１つの相帯を形成する巻線部が各相毎に第１〜３の巻線回路を並列接続して構成される３相２層巻きの電機子巻線であって、接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチより３つ小さく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチに等しく、
各相の第１の相帯を形成する巻線部において、上コイル片及び下コイル片が、上コイルは極中心から遠い方から、下コイルは極中心に近い方から、それぞれ並列回路番号を１,２,３,１,２，３，１，２，３，１，２，３とし、もう一方の相帯である第２の相帯を形成する巻線部において、上コイル片及び下コイル片が、上コイルは極中心から遠い方から、下コイルは極中心に近い方からそれぞれ、並列回路番号を３,２,１,３，２，１，３，２，１，３，２，１とし、
第１の相帯において、回路１においては相帯の極中心から遠い側から数えて４番目の上コイル片と口出し接続導体とを接続し、前記上コイル片から上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで巻回し、
極中心から遠い側から数えて３番目の下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片とをジャンパ線によって接続し、
前記上コイル片が接続された、極中心に近い側の相帯端下コイルを第２の相帯の極中心から遠い側から数えて４番目の下コイル片と接続し、前記下コイル片から下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで巻回し、
極中心から遠い側から数えて３番目の上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片とをジャンパ線によって接続し、前記下コイル片が接続された、極中心に近い側の相帯端上コイルを前記中性点端子口出し線に接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項４０】
請求項５に記載の回転電機の電機子巻線であって、
電機子鉄心に１極あたり３６個のスロットが設けられ、各相の１つの相帯を形成する巻線部が各相毎に第１〜３の巻線回路を並列接続して構成される３相２層巻きの電機子巻線であって、接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチより３つ小さく、反接続側コイルエンド部のコイルピッチが巻線ピッチに等しく、
各相の第１の相帯を形成する巻線部において、上コイル片及び下コイル片が、上コイルは極中心から遠い方から、下コイルは極中心に近い方からそれぞれ、並列回路番号を１,２,１,１,２，１，１，２，１，１，２，１とし、もう一方の相帯である第２の相帯において、上コイル片及び下コイル片が、上コイルは極中心から遠い方から、下コイルは極中心に近い方からそれぞれ、並列回路番号を３,２,３,３，２，３，３，２，３，３，２，３とし、
第１の相帯において、回路１においては相帯の極中心から遠い側から数えて４番目の上コイル片と口出し接続導体とを接続し、前記上コイル片から上コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで巻回し、
極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片とをジャンパ線によって接続し、前記上コイル片から前記コイルピッチで巻回し、極中心から遠い側から数えて３番目の下コイル片を前記中性点端子口出し線に接続し、
第２の相帯において、回路３においては相帯の極中心から遠い側から数えて４番目の下コイル片と口出し接続導体とを接続し、前記下コイル片から下コイル片が極中心に向かうように前記コイルピッチで巻回し、
極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片とをジャンパ線によって接続し、前記下コイル片から前記コイルピッチで巻回し、極中心から遠い側から数えて３番目の上コイル片を前記中性点端子口出し線に接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。
【請求項４１】
請求項１乃至請求項４０のいずれかに記載の電機子巻線を備えた回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、隣接するコイル片間の電位差を軽減して、コロナ放電の発生を抑制可能な回転電機の電機子巻線に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の回転電機の電機子巻線としては、図３３に示すような構造のものがある。
【０００３】
図３３は回転電機の電機子鉄心のスロットに配置された電機子巻線の一例を示す断面図である。
【０００４】
図３３において、１２は積層鉄板を積層してなる電機子鉄心で、この電機子鉄心１２の周囲部に設けられたスロット１３には電機子巻線１４が収められている。
【０００５】
この電機子巻線１４は、スロット開口部に近い側の上コイル片１５と、スロット底側の下コイル片１６の２層に配置され、その外周部が主絶縁層２４で覆われている。
【０００６】
なお、スロット底側に絶縁板１０ａが配置され、上コイル片１５と下コイル片１６との間を仕切る絶縁板１０ｂが配置され、さらにスロット開口部側には絶縁板１０ｃを介して楔９が打ち込まれている。
【０００７】
大容量の回転電機においては、電機子巻線１４を構成する上コイル片１５と下コイル片１６を直列に接続することによって発生電圧を高め、機器容量を増大している。
【０００８】
また、電機子巻線１４の電圧が高くなると耐電圧のために電機子巻線の主絶縁層２４の厚さが厚くなり、その結果として導体部分の断面積が減少して電流密度が増加し、損失増加を招くことから、電機子巻線を複数の並列回路に分割することにより、機器の容量はそのままにして電機子巻線の電圧を低減して主絶縁層２４の厚さを薄くし、損失低減および冷却能力の向上を図るようにしている。
【０００９】
まず、従来の電機子巻線の第１の例を述べる。
【００１０】
図３４は、２極３相６６スロットで２並列回路を有する電機子巻線の１相分の展開模式図であり、図３５は図３４で示したものと同じ電機子巻線の３相分の展開模式図である。図３４に示していない他の２相については、図示された相の電機子巻線の構成をそれぞれ１２０度及び２４０度ずつずらしたものである。
【００１１】
図３４に示すように、電機子巻線１４に関しては、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は１１である。
【００１２】
ここで、相帯とは、３相各相を複数に分割して割り当てられた積層鉄心（電機子鉄心）に有する複数のスロットにそれぞれ上コイル片及び下コイル片を２層に収めてこれらを順次直列接続して同一相を形成する巻線部分を言う。
【００１３】
図３４に示すように各相の電機子巻線１４は、スロット内の開口部側に納められる上コイル片１５（１５ａ、１５ｂ）と、スロット内の底側に納められる下コイル片１６（１６ａ、１６ｂ）とを有し、これら上コイル片１５、下コイル片１６の端部同士を巻線口出し部に接続される接続側コイルエンド１９ａと、その軸方向反対側で巻線口出し部に接続されない反接続側コイルエンド１９ｂにおいてそれぞれ直列に接続されている。
【００１４】
さらに、電機子巻線１４は、上下コイル片１５、１６を、電機子鉄心１２に設けられた１１個の（第１〜１１、および第２８〜３８）スロット１３に納める第１の相帯１７と、同じく１１個の（第３４〜４４および第６１〜５）スロット１３に納める第２の相帯１８とを有している。
【００１５】
各相の電機子巻線１４は、それぞれ２つの並列回路を有しており、それぞれ実線と破線で示している。
【００１６】
第１の相帯１７および第２の相帯１８は、上コイル片１５が接続側および反接続側のコイルエンド１９ａ、１９ｂで所定のコイルピッチだけ離れた位置にある対応する下コイル片１６と接続されることによって２つの並列回路を構成し、各並列回路は接続側コイルエンド１９ａに設けられる口出し導体２１を介して並列接続され、電機子巻線１４を形成している。
【００１７】
図では、反接続側においては、第１スロットに配置された上コイル片（第１上コイル片）と第２８スロットに配置された下コイル片（第２８下コイル片）とが接続されており、コイルピッチは２７である。一方、接続側においては、第１１スロットに配置された上コイル片（第１１上コイル片）と第３７スロットに配置された下コイル片（第３７下コイル片）が接続されており、コイルピッチは２６である。
【００１８】
なお、図３４の電機子巻線において、巻線ピッチは例えば第１の相帯１７の上コイル片１５ａが収められたスロット１３と下コイル片が収められたスロット１３とのピッチをいい、図の場合の巻線ピッチは２７となり、すなわち、コイルピッチは、接続側コイルエンドでコイルピッチが巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンドでコイルピッチが巻線ピッチに等しくなるように接続されている。
【００１９】
各相帯の並列回路数が極数以下の場合は、例えば特許文献１（Ｆｉｇ．２）にも見られるように、通常、相帯の端に口出し部を設けられており、相帯端部のコイル片と口出し部導体とが接続されている。例えば、図３４において、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第１上コイル片１５ａに接続され、また、第３８下コイル片１６ａが口出し接続導体２１と接続され、中性点端子２３に接続される。
【００２０】
また、第２の相帯１８においては、接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第５下コイル片１６ａに接続され、また、第３４上コイル片１５ｂが口出し接続導体２１と接続されて中性点端子２３に接続される。
【００２１】
なお、以下では図３４に示すように磁極中心Ｐａ、Ｐｂを定め、第１の相帯において、第１上コイル片を磁極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片と呼び、第１１上コイル片を磁極中心に近い側の相帯端に位置する上コイル片と呼ぶ。一方、下コイル片については、第２８下コイル片を磁極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片と呼び、第３８下コイル片を磁極中心から遠い側の相帯端に位置する下コイル片と呼ぶ。
【００２２】
したがって、通常の接続では、磁極中心から遠い側の相帯端に位置する上コイル片である第１上コイル片と磁極中心に近い側の相帯端に位置する下コイル片である第２８下コイル片とが接続されることになる。
【００２３】
電機子巻線１４は、第１上コイル片、第２８下コイル片、第２上コイル片、第２９下コイル片と順次図３４の左側から右側に向かって巻回されるが、このような場合に、以下では上コイル片が磁極中心に近づくように巻回する、と称す。
【００２４】
第２の相帯についても同様であり、第２の相帯では第５下コイル片、第４４上コイル片、第４下コイル片、第４３上コイル片と、下コイル片が磁極中心に近づくように巻回している。
【００２５】
以下の説明において、第１上コイル片から第１１上コイル片が構成する相をＶ相、第１２上コイル片から第２２上コイル片が構成する相をＵ相、第２３上コイル片から第３３上コイル片が構成する相をＷ相、と便宜上呼ぶこととし、以下のコイル片ではこれが繰り返されるものとする。Ｖ相、Ｕ相、Ｗ相の配置や順序が変わっても構わないことは言うまでもない。
【００２６】
さて、次に、隣接コイル片間の電位差について説明するが、ここでは１相における誘起電圧に対する比の値で、ｐ．ｕ．表示するものとする。
【００２７】
図３５の相帯端のコイル片に着目すると、例えば第２３スロットに配置される上コイル片（以下第２３上コイル片）の接続側端での電位は１［ＰＵ］であり、隣接する第２２スロットに配置される上コイル片（以下第２２上コイル片）の電位は１０／１１［ＰＵ］となる。
【００２８】
図３６に図３５の例における隣接コイル片間の電位差の例を示すベクトル図を示すが、第２３上コイル片と第２２上コイル片の電位差は位相差を考慮して１．６５３［ＰＵ］となる。
【００２９】
これに対し、第１２スロットに配置される上コイル片（以下第１２上コイル片）は中性点端子２３に接続されるため、第１２上コイル片の接続側端での電位は０［ＰＵ］であり、隣接する第１１スロットに配置される上コイル片（以下第１１上コイル片）の電位は１／１１［ＰＵ］となり、図３６のベクトル図にも示すように、第１２上コイル片と第１１上コイル片の電位差は、１／１１＝０．０９１［ＰＵ］となる。
【００３０】
これに対し、同相のコイル片間においては、どのコイル片間も電位差が１／１１＝０．０９１［ＰＵ］となる。
【００３１】
図３７は、このようにして求めた隣接コイル片間の接続側コイルエンド部の電位差を上コイル片について図示したものである。図の凡例に相を示しているが、これは番号の小さい側のコイル片の相を示している。
【００３２】
図に示すように、上述した２極３相６６スロットで２並列回路を有する電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相帯の境界において１．６５４［ＰＵ］となる。
【００３３】
次に従来の電機子巻線の第２の例を説明する。
【００３４】
図３８は、２極３相６６スロットで１並列回路を有する電機子巻線の１相分の展開模式図であり、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は図３４と同様に１１である。
【００３５】
図３８においても、巻線ピッチは２７で、反接続側コイルエンド部１９ｂのコイルピッチ２７に等しく、接続側コイルエンド部１９ａのコイルピッチ２６は巻線ピッチより１つ小さくなっている。
【００３６】
図３８においても、図３４と同様、相帯端部のコイル片と口出し部導体とが接続されている。例えば、図３４において、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第１上コイル片１５ａが口出し接続導体２１に接続されて出力端子２２に接続され、第２の相帯１８の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第３４上コイル片１５ｂが口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【００３７】
また、第１の相帯１７の第３８下コイル片１６ａと、第２の相帯１８の第５下コイル片１６ｂとが、接続側ジャンパ線２０ａで接続されている。
【００３８】
次に、隣接コイル片間の電位差について説明するが、例えば、図３８の相帯端のコイル片に着目すると、例えば第４４上コイル片の接続側端での電位は１０／２２［ＰＵ］であり、図示しないが隣接する第４５上コイル片の電位は１［ＰＵ］となる。第４４上コイル片と第４５上コイル片の電位差は１２０度の位相差を考慮して１．２８９［ＰＵ］となる。
【００３９】
図３９に隣接コイル片間の接続側コイルエンド部の電位差を上コイル片について図示するが、従来の第２の例の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相帯の境界において１．２８９［ＰＵ］となる。
【００４０】
次に従来の電機子巻線の第３の例について述べる。
【００４１】
大容量の回転電機で、特に間接冷却方式の場合は、電機子鉄心のスロットを多くして、電機子巻線の冷却周長を増加することが一般的であるため、３並列回路以上の並列回路を有する電機子巻線が必要になっている。２極で並列回路数が３の場合のように、並列回路数が極数を超える場合には、各並列回路の発生電圧を完全に同一にすることができないため、並列回路間に循環電流が発生し、電機子巻線の損失が増加するという問題が発生する。
【００４２】
この循環電流による損失を低減するためには、各並列回路の発生電圧の不平衡をできる限り小さくすることが肝要であり、そのために各相帯中の各並列回路に属するコイル配置に特別な配慮を必要とする。
【００４３】
図４０は、特許文献４に記載されている電機子巻線の１相分の展開模式図であり、２極３相で電機子鉄心は７２個スロットを有しており、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は１２である。
【００４４】
電機子巻線は、図４０に３種の線で示した１〜３の３つの並列回路からなり、第１の相帯１７となる１２個の上コイル片１５ａ、下コイル片１６ａの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に１,２,３,１,２，３，１，２，３，１，２，３とし、同様に第２の相帯となる１２個の上コイル片１５ｂ、下コイル片１６ｂの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に３,２,１,３，２，１，３，２，１，３，２，１として、並列回路毎の電圧の大きさの偏差（平均的な相電圧からの偏差の絶対値）および並列回路毎の電圧の位相差の偏差（平均的な相電圧の位相角の偏差）が小さくなるようにしている。
【００４５】
また、このような接続を実現するため、図４０の電機子巻線１４は、第１の相帯１７と第２の相帯１８間に対応する各並列回路の口出し端を口出し接続導体２１により接続している。
【００４６】
隣接コイル片間の電位差については、隣接コイル片間の最大電位差は相帯の境界において、例えば図示しない第７２上コイル片と第１上コイル片間で、最大電位差は１．２３１［ＰＵ］となる。
【００４７】
次に従来の電機子巻線の第４の例を述べる。
【００４８】
特許文献５においては、従来の第３の例で示したような回転電機の電機子巻線を構造的に簡素化するための改善が示されている。
【００４９】
図４１は、特許文献５に記載の方法に従って従来の第３の例の改善を行った回転電機の電機子巻線の１相分を示す展開模式図で、２極３相で電機子鉄心は７２個スロットを有しており、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は１２である。
【００５０】
電機子巻線は図４０に３種の線で示した１〜３の３つの並列回路からなり、第１の相帯１７となる１２個の上コイル片１５ａ、下コイル片１６ａの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に１,２,１,１,２，１，１，２，１，１，２，１とし、同様に第２の相帯となる１２個の上コイル片１５ｂ、下コイル片１６ｂの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に３,２,３,３，２，３，３，２，３，３，２，３として、並列回路１と３が同一相帯に配置するように、電気的に等価な、第１の相帯の並列回路３と、第２の相帯の並列回路１とを入れ替えている。
【００５１】
このような接続を実現するため、図４１の電機子巻線１４は、接続側のコイルエンド１９ａを２／相のジャンパ線２０ａによって設増するとともに、第１の相帯１７と第２の相帯１８間に対応する各並列回路の口出し端を口出し接続導体２１により接続している。
【００５２】
隣接コイル片間の電位差については、隣接コイル片間の最大電位差は相帯の境界において、例えば図示しない第７２上コイル片と第１上コイル片間で、最大電位差は１．６２５［ＰＵ］となる。
【特許文献１】Baumann：米国公開特許  ＵＳ２００７／０１７０８０４  Ａｌ
【特許文献２】Auinger：米国特許  第４３４１９７０公報
【特許文献３】特許第３５７８９３９号公報
【特許文献４】Harrington：米国特許  第３１５２２７３公報
【特許文献５】Willyoung ：米国特許  第３６６０７０５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００５３】
電機子巻線の電圧が高くなると隣接するコイル片の間の電位差が大きくなり、特に、前述した従来例の電機子巻線では相帯の境界でコイル片間の電位差が大きくなるため、運転中に相帯の境界部のコイルエンド部でコロナ放電が発生する場合がある。
【００５４】
中でも、電機子巻線を主絶縁層の外側から冷却するような間接冷却方式の回転電機で、冷媒を加圧していない空気とする場合には、冷媒を水素とする場合に比べてコロナ放電が発生し易く、絶縁を損傷し、ひいては回転電機を安定運転できなくなる可能性もあるため、回転電機を高電圧化、大容量化を行う上で問題となる。
【００５５】
理想状態は常温大気圧の空気中でコロナ放電の開始電界は３ｋＶ／ｍｍ程度とされているが、実際には、帯電物の表面状態などにより、これより低い電界でコロナ放電が発生する場合もある。
【００５６】
このように相帯の境界でのコイル片間のコロナ放電を防止するため、特許文献１では、コイルエンドの表面、つまりコロナ防止層のさらに外側に、マイカを含んだテープやシートを巻回することにより、コロナ耐性を向上させるようにしている。
【００５７】
また、コイルエンド間に放電が発生したとしても、コロナ耐性に優れるマイカを巻くことによって、放電によるコロナ防止あるいは絶縁の損傷を低減するというものである。
【００５８】
しかし、特許文献１に記載の発明は、コイルの形状を変更することなく、絶縁の損傷を低減するものであるが、コイル絶縁の外側に更にテープやシートを巻回するものであるため、絶縁部の熱伝達が悪くなり、コイルの冷却が悪化し局所過熱の原因となるほか、絶縁部を含めた寸法が大きくなるため、製作時、メンテナンス時の作業性も悪くなり、誤作業によって電機子を損傷する恐れもある。
【００５９】
また、特許文献２では、誘起される磁束の向きが異なる２種類のコイルグループを用意して、それらを組合せることで、コイル間の電位差を小さくすることが述べられている。
【００６０】
しかしながら、特許文献２に記載されたものでは、コイルエンド部の構造に制約ができ、またコイルグループの構造が複雑になって大型の火力用タービン発電機のような大容量の回転電機には適用できない。
【００６１】
更に、特許文献３では、３相４極７２スロットで３つの並列回路を有する電機子巻線において、相帯の端部以外のコイル片を口出し部に接続した構造が見られ、並列回路間の電圧の不平衡を小さくするとともに、接続側において隣接する他相のコイル片との電位差を低く抑えることが記述されている。
【００６２】
しかしながら、特許文献３は、並列回路間の電圧の不平衡を小さくすることを目的とするもので、極数、スロット、及び並列回路数が特定の条件における巻線方式について述べたもので、並列回路間の電圧の不平衡に関して従来例と同じ状態を保ったうえで、隣接する他相のコイル片との電位差を低減するものではない。
【００６３】
その他、コイルエンド部で相間のコイル片間の距離を離すようにコイル間を大きく設計することが考えられるが、回転電機を必要より大型化することになり、使用材料が余計に必要なことや重量増加で輸送や設置に制約となる。また、組立後にコイルエンド部を変形させてコイル間距離を広げることも対策として考えられるが、コイルの変形時の絶縁の損傷や不平衡な電磁力の発生など回転電機の信頼性に関わる問題となる。
【００６４】
回転電機の大容量化を図るためには、線電流あるいは端子電圧を増加する必要があるが、線電流に関しては、コイル導体の温度上昇や寸法・重量の制限を受けるため、端子電圧を増加することが必要となる。このためには、前述のような電機子巻線のコロナ放電を抑制することが必要となる。
【００６５】
本発明は上述した事情を考慮してなされたものであり、コイルエンド部の絶縁物の寸法を増加することなく、隣接するコイル片間の電位差を軽減して、コロナ放電の発生を抑制できる信頼性の高い回転電機の電機子巻線を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００６６】
本発明は、上記の目的を達成するため、電機子鉄心に設けられた複数個のスロットにそれぞれ上コイル片及び下コイル片を２層に収めてこれら上コイル片と下コイル片とを接続側コイルエンド部及び反接続側コイルエンド部で順次直列接続して同一相を形成してなる巻線部の相帯がｎ個の並列回路を有し（ｎは１以上の整数）、且つ出力端子に繋がる出力端子口出し線と中性点端子に繋がる中性点端子口出し線とを前記各相帯の前記接続側コイルエンド部側のコイル片にそれぞれ接続する構成の３相２層巻きの電機子巻線において、前記出力端子に繋がる口出し線は、前記各相帯の端から数えて少なくとも１番目よりも相帯内内側のコイル片に接続され、前記相帯の端部に位置するコイル片と同相帯内のもう一方の端部から少なくともｎ（ｎは１以上の整数）番目以内に位置する同並列回路のコイル片をジャンパ線にて接続する構成とする。
【発明の効果】
【００６７】
本発明によれば、コイルエンド部の絶縁物の寸法を増加することなく、隣接するコイル片間の電位差を軽減して、コロナ放電の発生を抑制することが可能となり、信頼性の向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００６８】
以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。
【００６９】
（第１の実施形態）
図１は、本発明による回転電機の電機子巻線の第１の実施形態を示す１相分の展開模式図であり、図２は同実施形態の３相分の展開模式図であり、図１で示した１相分の電機子巻線の構成に対して、電気角をそれぞれ１２０度および２４０度ずらして配置した２相を追加して示したものである。
【００７０】
図１に示すように回転電機の電機子１１は積層鉄心から成る電機子鉄心１２に６６個のスロット１３が設けられ、これらのスロット１３に２極３相２並列回路の電機子巻線１４が２層に収められている。各相の電機子巻線１４は、スロット内の開口部側に納められる上コイル片１５（１５ａ、１５ｂ）と、スロット内の底側に納められる下コイル片１６（１６ａ、１６ｂ）とを有し、これら上コイル片１５、下コイル片１６の端部同士を巻線口出し部に接続される接続側コイルエンド１９ａと、その軸方向反対側で巻線口出し部に接続されない反接続側コイルエンド１９ｂにおいてそれぞれ直列に接続されている。
【００７１】
さらに、電機子巻線１４は、上下コイル片１５、１６を、電機子鉄心１２に設けられた１１個の（第１〜１１、および第２８〜３８）スロット１３に納める第１の相帯１７と、同じく１１個の（第３４〜４４および第６１〜５）スロット１３に納める第２の相帯１８とを有している。
【００７２】
各相の電機子巻線１４は、それぞれ２つの並列回路を有しており、それぞれ実線と破線で示している。
【００７３】
第１の相帯１７および第２の相帯１８は、上コイル片１５が接続側および反接続側のコイルエンド１９ａ、１９ｂで所定のコイルピッチだけ離れた位置にある対応する下コイル片１６と接続されることによって２つの並列回路を構成し、各並列回路は接続側コイルエンド１９ａに設けられる口出し導体２１を介して並列接続され、電機子巻線１４を形成している。図では、反接続側においては、第１スロットに配置された上コイル片（第１上コイル片）と第２８スロットに配置された下コイル片（第２８下コイル片）とが接続されており、コイルピッチは２７である。一方、接続側においては、第１１上コイル片と第３７下コイル片が接続されており、コイルピッチは２６である。
【００７４】
なお、図１の電機子巻線において、巻線ピッチは２７となり、接続側コイルエンドのコイルピッチが巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチが巻線ピッチに等しくなっている。
【００７５】
第１の実施形態においては、相帯の境界部におけるコイル片間の電位差を軽減するため、相帯の端部から２番目のスロットに収めたコイル片を口出し部に接続している。すなわち、図１および図２において、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第２上コイル片１５ａに接続され、第２上コイル片から、第２９下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片と、上コイル片が磁極中心に近づくように順次巻回され、第１の相帯１７の磁極から遠い側の下コイル片の相帯端部、すなわち、第３８下コイル片が、磁極から遠い側の上コイル片の相帯端部、すなわち、第１上コイル片と、ジャンパ線２０ａで接続される。
【００７６】
第１上コイル片は、磁極から近い側の下コイル片の相帯端部にある第２８下コイル片に接続され、更に、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【００７７】
第２の相帯１８においては、接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が下コイル片１６ｂに接続され、第４下コイル片から、第４４上コイル片、第３下コイル片、第４３上コイル片と、順次下コイル片が磁極中心に近づくように巻回され、磁極中心から遠い側の上コイル相帯端である第３４上コイル片と磁極中心から遠い側の下コイル相帯端である第５下コイル片がジャンパ線２０ａで接続される。第４下コイル片は、第４４上コイル片に接続され、更に第４４上コイル片が口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【００７８】
本実施形態の構造は、特許文献３で述べられたものと比べて、相帯内のコイル片間を接続するジャンパ線が、口出し部を接続したコイル片と同一の相帯に無いことや、上記ジャンパ線が相帯の端部以外のコイル片同士を接続するなどで異なっている。
【００７９】
次に隣接コイル片間の電位差について説明する。
【００８０】
表１は第１の実施形態の上下コイル片の接続側コイルエンド部電位を第１の相帯について示し、表２は第１の実施形態の上下コイル片の接続側コイルエンド部電位を第２の相帯について示すものである。
【表１】
2010119231.tif 000003
【００８１】
【表２】
2010119231.tif 000004
【００８２】
図２の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第２３スロットに配置される上コイル片（以下第２３上コイル片）の接続側端での電位は１／１１［ＰＵ］であり、隣接する第２２スロットに配置される上コイル片（以下第２２上コイル片）の電位は０［ＰＵ］となる。
【００８３】
図３は第１の実施形態における隣接コイル片間の電位差の例を示すベクトル図である。
【００８４】
このベクトル図から明らかなように第２３上コイル片と第２２上コイル片の電位差は１／１１＝０．０９１［ＰＵ］となり、図３４で示した従来例の電機子巻線に比べて、相帯端部で隣接するコイル片間の電位差が大幅に低減されることがわかる。
【００８５】
また、第１２スロットに配置される上コイル片（以下第１２上コイル片）の接続側端での電位は１／１１［ＰＵ］であり、隣接する第１１スロットに配置される上コイル片（以下第１１上コイル片）の電位は２／１１［ＰＵ］となり、図３のベクトル図において１２０度の位相差を考慮すると、第１２上コイル片と第１１上コイル片の電位差は、０．２４１［ＰＵ］となり、相帯の端部では、隣接するコイル片間の電位差は従来例に比べて大幅に小さくできる。
【００８６】
これに対し、同相のコイル片間において、例えば同じＷ相にある第２４上コイル片の電位が１［ＰＵ］であり、第２３上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、これらコイル片間の電位差は１０／１１＝０．９０９［ＰＵ］となる。
【００８７】
図４は、このようにして求めた隣接コイル片間の接続側コイルエンド部の電位差を上コイル片について図示したものである。
【００８８】
図に示すように、第１の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差はこの０．９０９［ＰＵ］となり、従来例の１．６５３［ＰＵ］に比較して約５５％と、大幅に小さくでき、コロナ放電の発生を抑制できる。
【００８９】
（第１の実施形態の変形例）
次に、図５および図６を用いて第１の実施形態の変形例を説明する。
【００９０】
図５は、本実施形態の変形例の１相分を示す展開模式図であり、図６は、同変形例の３相分を示す展開模式図である。
【００９１】
図２に示す第１の実施形態では、接続側コイルエンド部１９ａにおける取り出し位置において、図に口出し接続導体干渉部２１ｘとして示したように、隣接する３つの上コイル片および３つの下コイル片に接続される口出し接続導体２１が密に配置されている。
【００９２】
接続導体同士が近接すると、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加が問題になる他、導体に絶縁テープを巻回するような絶縁を施す際の作業性が悪化し、絶縁不良を引き起こす可能性もある。
【００９３】
こうした課題を解決するため、第１の実施形態の変形例１においては、相帯の端部から４番目のスロットに収めたコイル片を口出し部に接続している。すなわち、図５および図６において、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第４上コイル片１５ａに接続され、また、第３０下コイル片１６ａが口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【００９４】
更に、第１の相帯１７の磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第１上コイル片１５ａと、第１の相帯１７の磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第３８下コイル片１６ａとが、ジャンパ線２０ａで接続される。
【００９５】
第２の相帯１８においては、接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第２下コイル片１６ａに接続され、また、第４２上コイル片１５ａが口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【００９６】
更に、第２の相帯１８の磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第３４上コイル片１５ａと、第２の相帯１８の磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第５下コイル片１６ａとが、ジャンパ線２０ａで接続される。
【００９７】
前記電機子巻線１４は、第１の相帯１７においては、上コイル片が磁極中心に近づくように順次巻回され、第２の相帯１８においては、下コイル片が磁極中心に近づくように順次巻回される。
【００９８】
このような構成とすれば、図６に示すように、接続側コイルエンド部１９ａでコイル片と口出し接続導体２１との接続部同士の距離を図２の場合に比べて大きくすることができる。
【００９９】
隣接コイル片間の電位差に関しては、図６の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第２３スロットに配置される上コイル片（以下第２３上コイル片）の接続側端での電位は３／１１［ＰＵ］であり、隣接する第２２スロットに配置される上コイル片（以下第２２上コイル片）の電位は２／１１［ＰＵ］となる。また、第１２スロットに配置される上コイル片（以下第１２上コイル片）の接続側端での電位は３／１１［ＰＵ］であり、隣接する第１１スロットに配置される上コイル片（以下第１１上コイル片）の電位は４／１１［ＰＵ］となり、第１２上コイル片と第１１上コイル片の電位差は、０．５５３［ＰＵ］となり、相帯の端部で隣接するコイル片間の電位差は、前述の第１の実施形態に比べると大きくなるが、従来例に比べると、さらに大幅に小さくできている。
【０１００】
また、同相のコイル片間においては、例えば同じＷ相にある第２６上コイル片の電位が１［ＰＵ］であり、第２５上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、この２コイル片の間の電位差は１０／１１＝０．９０９［ＰＵ］で前述の第１の実施形態と同じ値となる。
【０１０１】
図７はこのようにして求めた隣接コイル片間の接続側コイルエンド部の電位差を、上コイル片について図４と同様に図示したものである。
【０１０２】
第１の実施形態の変形例の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は０．９０９［ＰＵ］となり、前述の第１の実施形態と同様に、従来例の１．６５３［ＰＵ］に比較して約５５％と、大幅に小さくでき、コロナ放電の発生を抑制できる。
【０１０３】
このように第１の実施形態の変形例においては、隣接コイル片間の電位差を従来例よりも小さくしたうえで、接続導体同士の近接による、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、接続導体に絶縁を施す際の作業性悪化による絶縁不良などを軽減し、より信頼性の高い回転電機の電機子を提供することができる。
【０１０４】
なお、本実施形態では、相帯の端部から２番目および４番目のスロットに収めたコイル片を口出し部に接続した例を示した。相帯の端部を除いて何番目のスロットに収めたコイル片を口出し部に接続するかは、適宜決定できるものであるが、出力端子口出し部に接続する上コイル片の配置するスロット位置を極中心Ｐａに近づけるにしたがって、相帯間の電位差は大きくなる。
【０１０５】
図８は、本実施形態で述べた２極３相６６スロットの回転電機において、口出し部に接続するコイル片の配置するスロット位置Ｘと、相帯間の電位差の関係を示したものであり、図中に破線で相帯内コイル片間の最大電位差を示している。図のように、Ｘ≦６では、当該電機子巻線での最大電位差は、相帯内コイル片間の最大電位差に等しく、一定であるが、Ｘ＞６では、相帯間の電位差が相帯内コイル片間の最大電位差を越えて、相帯間の電位差が電機子巻線での最大電位差となってしまう。すなわち、本実施形態で述べた回転電機では、口出し部に接続するコイル片の配置するスロット位置ＸはＸ≦６とすることが望ましい。
【０１０６】
一般的に、１相帯あたりのスロット数をＮｔとすると、相帯間の電位差が相帯内コイル片間の最大電位差を越えないという条件は、相帯境界のコイル片の電位がＸ/Ｎt［ＰＵ］および(Ｘ−１)/Ｎt［ＰＵ］で表されることから、１２０度位相の異なるこれらの電位のベクトル差が相帯内コイル片間の最大電位差(Ｎt−１)/Ｎtより小さいという関係式を整理すると、
３Ｘ（Ｘ−１）  ＜  Ｎt2−２Ｎt
で表されるため、この条件を満たすようなＸとすることで、コイル片間の最大電位差を増加させることなく、かつ接続導体間の干渉を抑えることができると言える。
【０１０７】
また、上述の例では、口出し接続導体に接続するコイル片の相帯端部からの位置は、第１の相帯と第２の相帯とで同じ場合について示しているが、口出し接続導体に接続するコイル片の相帯端部からの位置を、第１の相帯と第２の相帯とで異なったものとしてもよい。
【０１０８】
例えば、第１の相帯において、第１の実施形態の変形例のように（図１）、相帯端部から４番目の上コイル片を口出し接続導体に接続し、第２の相帯においては、第１の実施形態のように（図５）、相帯端部から２番目の下コイル片を口出し接続導体に接続すれば、隣接する口出し接続導体は、上下合わせて４個となり、図１の場合に比べれば、口出し接続導体の干渉を緩和できるので、接続導体同士の近接による、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、接続導体に絶縁を施す際の作業性悪化による絶縁不良などを軽減し、より信頼性の高い回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０１０９】
なお、上記第１の実施形態では、巻線の各相帯の並列回路数が極数に等しい場合について述べたが、当該巻線の各相帯の並列回路数が極数よりも小さい、例えば２極１並列や４極２並列場合、或いは各相帯の並列回路数が極数の１．５倍、例えば２極３並列や４極６並列の場合にも前述同様に実施できるものである。
【０１１０】
（第２の実施形態）
図９は、本発明による回転電機の電機子巻線の第２の実施形態を示す１相分の展開模式図であり、残りの２相については、電気角で１２０度および２４０度ずらして構成される。図１と同様の構成については説明を省略する。
【０１１１】
図９に示すように回転電機の電機子１１は積層鉄心より成る電機子鉄心１２に６６個のスロット１３が設けられ、これらのスロット１３に２極３相２並列回路の電機子巻線１４が２層に収められている。
【０１１２】
本実施形態においては、接続側コイルエンド１９ａのコイルピッチが２８であって巻線ピッチより１つ大きく、反接続側コイルエンド１９ｂのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０１１３】
第２の実施形態においては、図９に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第１０上コイル片１５ａに接続され、第１０上コイル片から、第３７下コイル片、第９上コイル片、第３６下コイル片と、上コイル片が磁極中心から離れるように順次巻回され、第１の相帯１７の磁極中心に近い側の下コイル片の相帯端部、すなわち、第２８下コイル片が、磁極中心に近い側の上コイル片の相帯端部、すなわち、第１１上コイル片と、ジャンパ線２０ａで接続される。
【０１１４】
第１１上コイル片は、磁極中心から遠い側の下コイル片の相帯端部にある第３８下コイル片に接続され、更に、口出し接続導体２１と接続され中性点端子２３に接続される。
【０１１５】
第２の相帯１８の接続側コイルエンド１９ａにおいては、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第６２下コイル片１５ａに接続され、第６２下コイル片から、第３５上コイル片、第６３下コイル片、第３６上コイル片と、下コイル片が磁極中心から離れるように順次巻回され、磁極中心に近い側の上コイル片の相帯端部、すなわち、第４４上コイル片が、磁極中心に近い側の下コイル片の相帯端部、すなわち、第６１下コイル片と、ジャンパ線２０ａで接続される。
【０１１６】
第６１下コイル片は、磁極から遠い側の上コイル片の相帯端部にある第３４上コイル片に接続され、更に、口出し接続導体２１に接続され、中性点端子２３に接続される。
【０１１７】
隣接コイル片間の電位差については、図２の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は２／１１［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位は２／１１［ＰＵ］であるため、第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．３１５［ＰＵ］となる。
【０１１８】
同相のコイル片間において、例えば同じＷ相にある第３２上コイル片の電位が１［ＰＵ］であり、第３３上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、この２コイル片の間の電位差は１０／１１＝０．９０９［ＰＵ］となる。
【０１１９】
このように第２の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差はこの０．９０９［ＰＵ］となり、従来例の１．６５３［ＰＵ］に比較して約５５％と、大幅に小さくでき、コロナ放電の発生を抑制できる。
【０１２０】
（第３の実施形態）
図１０は、本発明による回転電機の電機子巻線の第３の実施形態を示す１相分の展開模式図であり、２極３相２並列回路で電機子鉄心のスロット数６６である。残りの２相については、電気角で１２０度および２４０度ずらして構成される。図１と同様の構成については説明を省略する。
【０１２１】
図では、接続側においては、第１上コイル片と第２８下コイル片とが接続され、コイルピッチは２７であって巻線ピッチに等しい。一方、反接続側においては、第２上コイル片と第２８下コイル片が接続されており、コイルピッチは２６と巻線ピッチより１つ小さくなっている。
【０１２２】
本実施形態においては、図１０に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第１０上コイル片１５ａに接続され、第１０上コイル片から、第３６下コイル片、第９上コイル片、第３５下コイル片と、上コイル片が磁極中心から離れるように順次巻回され、磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第１上コイル片１５ａと、磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第３８下コイル片１６ａとが、反接続側ジャンパ線２０ｂで接続される。
【０１２３】
第３８下コイル片は、磁極中心から近い側の上コイル片の相帯端部にある第１１上コイル片、第３７下コイル片と順次に接続され、更に、口出し接続導体２１と接続され中性点端子２３に接続される。
【０１２４】
第２の相帯１８の接続側コイルエンド１９ａにおいては、出力端子２２に接続された口出し接続導体２１が第６２下コイル片１６ｂに接続され、第６２下コイル片から、第３６上コイル片、第６３下コイル片、第３７上コイル片と、下コイル片が磁極中心から離れるように順次巻回され、磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第１上コイル片１５ａと、磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第５下コイル片１６ａが、反接続側ジャンパ線２０ｂで磁極中心から遠い側の相帯端に位置する第３４上コイル片に接続される。
【０１２５】
第３４上コイル片は、磁極中心からに近い側の下コイル片の相帯端部にある第６１上コイル片、第３５上コイル片と順次に接続され、更に、口出し接続導体２１と接続され中性点端子２３に接続される。
【０１２６】
隣接コイル片間の電位差については、図１０の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は２／１１［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位も２／１１［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．３１５［ＰＵ］となる。
【０１２７】
同相のコイル片間において、例えば同じＷ相にある第３２上コイル片の電位が１［ＰＵ］であり、第３３上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、この２コイル片の間の電位差は１０／１１＝０．９０９［ＰＵ］となる。
【０１２８】
このように第３の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差はこの０．９０９［ＰＵ］となり、従来例の１．６５３［ＰＵ］に比較して約５５％と、大幅に小さくでき、コロナ放電の発生を抑制できる。
【０１２９】
本実施形態では、相帯内のコイル片を接続するジャンパ線を反接続側に配置できるため、口出し接続導体の干渉を緩和できるので、接続導体同士の近接による、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、接続導体に絶縁を施す際の作業性悪化による絶縁不良などを軽減し、より信頼性の高い回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０１３０】
（第４の実施形態）
図１１は、本発明による回転電機の電機子巻線の第４の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６６である。残りの２相については、電気角で１２０度および２４０度ずらして構成される。図１と同様の構成については説明を省略する。
【０１３１】
本実施形態においては、当該巻線の１相当たりの直列巻数が奇数で、接続側コイルエンドのコイルピッチが２５であって巻線ピッチより２つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０１３２】
図１１に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２９下コイル片、第４上コイル片、第３１下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、第３７下コイル片１６ａが接続側ジャンパ線２０ａで第１上コイル片に接続される。第１上コイル片は、第２８下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３８下コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１３３】
第２の相帯１８の接続側コイルエンド１９ａにおいては、第４下コイル片１６ｂが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第４３上コイル片、第２下コイル片、第４１上コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３５上コイル片１６ａが接続側ジャンパ線２０ａで第５下コイル片に接続される。第５下上コイル片は、第４４上コイル片、第３下コイル片、第４２上コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３４上コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１３４】
このように相帯内のジャンパ線については、第１実施形態乃至第３の実施形態では相帯端のコイル片同士を接続するようにしているのに対し、本実施形態では、相帯端のコイル片と、もう一方の相帯端から２番目のコイル片を接続している。
【０１３５】
隣接コイル片間の電位差については、図１１に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は６／１１［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が５／１１［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．８６７［ＰＵ］となる。
【０１３６】
本実施形態では、同相のコイル片間の電位差は、第３の実施形態までとは異なっており、例えば同じＷ相にある第３１上コイル片の電位が２／１１［ＰＵ］で、第３２上コイル片の電位が７／１１［ＰＵ］であり、また第３３上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、この３コイル片の間の電位差は順次５／１１＝０．４５５［ＰＵ］、６／１１＝０．５４５［ＰＵ］となる。
【０１３７】
なお、本実施形態では同相にあるコイル片間の電位差は前記電位差のいずれかとなる。
【０１３８】
このように第４の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．８６７［ＰＵ］となって、従来例の１．６５３［ＰＵ］のみならず第１乃至第３の実施形態で説明した電機子巻線のいずれよりも小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制する効果が大きいと言える。
【０１３９】
図１２には、第４の実施形態の電機子巻線の３相分を示す展開模式図である。
【０１４０】
図のように口出し接続導体２１および接続側ジャンパ線２０ａを配置すれば、接続リング導体の数は６列で構成可能であり、従来例に比べて１列のみの増加で済み、第１の実施形態１乃至第３の実施形態で７列必要であるものよりも、接続リングの設置場所が少なくて済み、回転電機を小型化することができる。また、接続側コイルエンドのピッチが巻線ピッチより２つ小さいことから、接続側コイルエンド長さを短くすることができる。
【０１４１】
（第４の実施形態の変形例）
図１３は、第４の実施形態の変形例として２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、図１１の第４の実施形態と比較してスロット数が６０であることが異なっており、当該巻線の１相当りの直列巻数が１０と偶数になっている。図１と同様の構成については説明を省略する。
【０１４２】
本変形例においては、巻線ピッチは２５であり、接続側コイルエンドのコイルピッチが２３と巻線ピッチより２つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２５で巻線ピッチに等しい。
【０１４３】
図１３に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２７下コイル片、第４上コイル片、第２９下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端部にある第３５下コイル片１６ａが接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端部にある第１上コイル片に接続される。
【０１４４】
第１上コイル片は、第２６下コイル片、第３上コイル片、第２８下コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３４下コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１４５】
第２の相帯１８の接続側コイルエンド１９ａにおいては、第４下コイル片１６ｂが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第３９上コイル片、第２下コイル片、第３７上コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、相帯端部にある第３１上コイル片１６ａが接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端部にある第５下コイル片に接続される。第５下上コイル片は、第４０上コイル片、第３下コイル片、第３８上コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３１上コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１４６】
このように相帯内のジャンパ線については、１相当りの直列巻回数が奇数である第４の実施形態（図１１）の場合に比べて、本変形例では、相当りの直列巻回数が偶数で、相帯端のコイル片ともう一方の相帯端から２番目のコイル片を接続している。
【０１４７】
隣接コイル片間の電位差については、図１３に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は５／１０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６０上コイル片の電位が４／１０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．７８１［ＰＵ］となる。
【０１４８】
一方で、第１０上コイル片の接続側端での電位は６／１０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１１上コイル片の電位が５／１０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１０上コイル片と第１１上コイル片の電位差は０．９５４［ＰＵ］となる。
【０１４９】
本変形例に相当する６０スロットの場合において、第１の実施形態乃至第３の実施形態で述べたのと同様の巻線について隣接間コイル片の最大電位差を同様に計算すると０．９［ＰＵ］となり、これよりも本変形例の方が大きくなっている。
【０１５０】
同相のコイル片間の電位差は、例えば同じＶ相にある第８上コイル片の電位が７／１０［ＰＵ］で、第９上コイル片の電位が１／１０［ＰＵ］であり、また第１０上コイル片の電位が６／１０［ＰＵ］となることから、この３コイル片の間の電位差は順次６／１０＝０．６［ＰＵ］、５／１０＝０．５［ＰＵ］となる。
【０１５１】
なお、本実施形態では同相にあるコイル片間の電位差は前記電位差のいずれかとなる。
【０１５２】
このように第４の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．９５４［ＰＵ］となる。
【０１５３】
本変形例に相当する６０スロット時の従来例では、同様の計算によれば隣接コイル片間の最大電位差は１．６４６［ＰＵ］となるが、これに比べて本変形例ではコロナ放電の発生を抑制する効果が大きいと言える。また、接続側コイルエンドのピッチが巻線ピッチより２つ小さいことから、接続側コイルエンド長さを短くすることができる。
【０１５４】
（第５の実施形態）
図１４は、本発明による回転電機の電機子巻線の第５の実施形態として２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６６である。残りの２相については、電気角で１２０度および２４０度ずらして構成される。図１と同様の構成については説明を省略する。
【０１５５】
本実施形態においては、第４の実施形態と同様に接続側コイルエンドのコイルピッチが２５であって巻線ピッチより２つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０１５６】
図１４に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２９下コイル片、第４上コイル片、第３１下コイル片、と順次上記のコイルピッチで第３７下コイル片まで巻回され、第３７下コイル片１６ａは１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第１１上コイル片に接続される。第１１上コイル片は第３８下コイル片に接続され、相帯端部である第３８下コイル片が１０コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端部である第１上コイル片に接続される。
【０１５７】
第１上コイル片は、第２８下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回され、第３６下コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１５８】
第２の相帯１８については、第４の実施形態と同様の接続になっている。
【０１５９】
隣接コイル片間の電位差については、図１１に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は５／１１［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が５／１１［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．７８７［ＰＵ］となる。
【０１６０】
同相のコイル片間の電位差は、例えば同じＶ相にある第８上コイル片の電位が８／１１［ＰＵ］で、第９上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］であり、また第１０上コイル片の電位が７／１１［ＰＵ］となることから、この３コイル片の間の電位差は順次７／１１＝０．６３６［ＰＵ］、６／１１＝０．５４５［ＰＵ］となる。
【０１６１】
なお、本実施形態では同相にあるコイル片間の電位差は前記の電位差のいずれかとなる。
【０１６２】
このように第５の実施形態では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．７８７［ＰＵ］となって、従来例の１．６５３［ＰＵ］のみならず第１の実施形態乃至第４の実施形態で説明した電機子巻線のいずれよりも小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制する効果が大きいと言える。
【０１６３】
このように本実施形態によれば、第４の実施形態の第１の相帯に１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線を用いて、相帯端部のコイル片の電位を変えることで、相間のコイル片間電位差を低減することができる。
【０１６４】
（第６の実施形態）
図１５は、本発明による回転電機の電機子巻線の第６の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、第４の実施形態の変形例と同様にスロット数は６０である。
【０１６５】
本実施形態においては、第４の実施形態の変形例と同様に巻線ピッチは２５であり、接続側コイルエンドのコイルピッチが２３と巻線ピッチより２つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２５で巻線ピッチに等しい。
【０１６６】
図１５に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２７下コイル片、第４上コイル片、第２９下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回されるが、その次の第６上コイル片、第３１下コイル片と接続された次には、第３１下コイル片１６ａが１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第７上コイル片に接続される。第７上コイル片は上記と同様のコイルピッチで、第３２下コイル片に接続され、更に第９上コイル片、第３４下コイル片と接続される。
【０１６７】
第３４下コイル片は、相帯端部にある第１上コイル片に１０コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａで接続される。第１上コイル片は、第２６下コイル片、第３上コイル片、第２８下コイル片、第５上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで券回されるが、第３０下コイル片は、１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第８上コイル片に接続される。第８上コイル片は上記と同様のコイルピッチで、第３３下コイル片に接続され、更に第１０上コイル片、第３５下コイル片と接続され、第３５下コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１６８】
第２の相帯１８については、第４の実施形態の変形例と同様に接続を行っている。
【０１６９】
上記のように相帯内のジャンパ線については、１相当りの直列巻回数が奇数である第４の実施形態（図１４）の場合に比べて、本実施形態では、１コイルピッチ分のジャンパ線を２個用いることが異なっている。
【０１７０】
隣接コイル片間の電位差については、図１５に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は５／１０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６０上コイル片の電位が４／１０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差が０．７８１［ＰＵ］となることは第４の実施形態の変形例と同様であるが、一方で、第１０上コイル片の接続側端での電位は１／１０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１１上コイル片の電位が５／１０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１０上コイル片と第１１上コイル片の電位差は０．５５７［ＰＵ］となる。
【０１７１】
このように本実施形態で、隣接間コイル片の最大電位差は、６０スロットの場合において、第１の実施形態１乃至第３の実施形態で述べたのと同様の巻線での０．９［ＰＵ］や第４の実施形態の変形例１の０．９５４［ＰＵ］より小さくなっている。
【０１７２】
同相の隣接コイル片間の最大電位差は０．６［ＰＵ］となるため、結局、第４の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．７８１［ＰＵ］となり、当該巻線の１相当りの直列巻数が偶数の場合には、前述の実施形態の中で隣接コイル片間の最大電位差が最も小さくなり、コロナ放電の発生をより効果的に抑制することができる。
【０１７３】
なお、本実施形態で述べた２箇所の１コイルピッチ分の接続部ジャンパ線の設置位置については、図１５の位置に限定されないが、干渉を防ぐ観点からは、口出し部接続導体２１から離して設置することが望ましい。
【０１７４】
（第７の実施形態）
図１６は、本発明による回転電機の電機子巻線の第７の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６０である。
【０１７５】
本実施形態においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２６であって巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２８で巻線ピッチより１つ大きい。
【０１７６】
図１６に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第３０下コイル片、第４上コイル片、第３２下コイル片、と順次上記のコイルピッチで第１０上コイル片まで券回され、相帯の端部から２番目の第１０上コイル片１５ａは１０コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂで相帯のもう一方の端部の第２８下コイル片に接続される。
【０１７７】
第２８下コイル片は接続側で１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第１上コイル片に接続される。第１上コイル片は第２９下コイル片に接続され、第３上コイル片、第３１下コイル片と順次上記のコイルピッチで券回され、第３８下コイル片は、反接続側で１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｄで第１１上コイル片に接続された後、口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１７８】
第２の相帯１８については、接続側コイルエンド１９ａにおいて、第４下コイル片１６ｂが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、接続側で１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第４３上コイル片に接続される。引き続き、第３下コイル片、第４１上コイル片、第１下コイル片、第３９上コイル片、と順次上記のコイルピッチで第６１下コイル片まで券回され、相帯の端部の第６１下コイル片１６ｂと１１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂで相帯のもう一方の端部の第４４上コイル片に接続される。
【０１７９】
第４４上コイル片は、接続側で１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第５下コイル片に接続され、第５下上コイル片は反接続側で１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｄで第４２上コイル片に接続され、第２下コイル片、第４０上コイル片と順次上記のコイルピッチで券回され、第３４上コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１８０】
隣接コイル片間の電位差については、図１１の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は６／１１［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が５／１１［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．８６７［ＰＵ］となる。
【０１８１】
同相のコイル片間の電位差は、例えば同じＶ相にある第８上コイル片の電位が２／１１［ＰＵ］で、第９上コイル片の電位が７／１１［ＰＵ］であり、また第１０上コイル片の電位が１／１１［ＰＵ］となることから、この３コイル片の間の電位差は順次６／１１＝０．５４５［ＰＵ］、５／１１＝０．４５５［ＰＵ］となる。
【０１８２】
なお、本実施形態では同相にあるコイル片間の電位差は前記の電位差のいずれかとなる。
【０１８３】
このように第７の実施形態によれば、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．８６７［ＰＵ］となって、従来例の１．６５３［ＰＵ］よりも小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制でき、健全な回転電機の電機子を提供することができる。
【０１８４】
図１７は、本実施形態の回転電機の電機子巻線の３相分を示す展開模式図である。
【０１８５】
図のように口出し接続導体２１および接続側ジャンパ線２０ａを配置すれば、接続リング導体の数は接続側において５列で構成可能であり、従来例と同じ列数で構成可能である。
【０１８６】
反接続側にもリングが１列必要になるが、少なくとも接続側に関しては、上述した実施形態に比べて、接続リングの設置場所が少なくて済み、回転電機を小型化することができる。
【０１８７】
（第８の実施形態）
図１８は、本発明による回転電機の電機子巻線の第８の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６０である。なお、当該巻線の１相当りの直列巻数が１０と偶数になっているため、第７の実施形態とは一部形態が異なる部分があるが、基本的な構成は同様である。
【０１８８】
本実施形態においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２４であって巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２６で巻線ピッチより１つ大きい。
【０１８９】
図１８に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２８下コイル片、第４上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第１０上コイル片に接続された次には、１０コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂで第２６下上コイル片に接続される。
【０１９０】
第２６下コイル片は、１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第１上コイル片に接続されて、以下上記と同様のコイルピッチで、第２７下コイル片、更に第３上コイル片、第２９下コイル片と順次接続され、第３５下コイル片が口出し接続導体２１と接続されて、中性点端子２３に接続される。
【０１９１】
第２の相帯１８についても同様に、１個の１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃと、１個の１０コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂを用いて、上記のコイルピッチで接続されている。
【０１９２】
上記のように相帯内のジャンパ線については、１相当りの直列巻回数が奇数である第７の実施形態（図１６）の場合に比べて、本実施形態では、ジャンパ線の個数が小さくなっている。
【０１９３】
隣接コイル片間の電位差については、図１８の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は５／１０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６０上コイル片の電位が５／１０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６０上コイル片の電位差が０．８６６［ＰＵ］となる。
【０１９４】
同相の隣接コイル片間の最大電位差は０．６［ＰＵ］となるため、第８の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．８６６［ＰＵ］となり、従来例の最大電位差１．６４６［ＰＵ］より小さくでき、コロナ放電の発生をより効果的に抑制することができる。
【０１９５】
図１９は、本実施形態の回転電機の電機子巻線の３相分を示す展開模式図である。
【０１９６】
図のように口出し接続導体２１および接続側ジャンパ線２０ｃを配置すれば、接続リング導体の数は接続側において５列で構成可能であり、従来例と同じ列数で構成できる。
【０１９７】
反接続側にもリングが１列必要になるが、少なくとも接続側に関しては、上述の実施形態に比べて、接続リングの設置場所が少なくて済み、回転電機を小型化することができる。
【０１９８】
（第９の実施形態）
図２０は、本発明による回転電機の電機子巻線の第９の実施形態として、２極３相１並列回路（並列回路無し）の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６６である。
【０１９９】
本実施形態においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２６であって巻線ピッチより１つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０２００】
図２０に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２９下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第３８下コイル片に接続された次には、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端の第１上コイル片に接続される。そして、第２８下コイル片は相帯間の口出し接続導体２１によって、第２の相帯１８の第４下コイル片に接続される。
【０２０１】
第２の相帯１８については、第１の相帯１７と極中心に対して対称に巻回され、第４下コイル片、第４３上コイル片、第３下コイル片と順次接続し、第３４上コイル片が、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａで第５下コイル片に接続され、第４４上コイル片から、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【０２０２】
隣接コイル片間の電位差については、図１８の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１２／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．５４６［ＰＵ］となる。
【０２０３】
また、第１１上コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１２上コイル片の電位が１／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１１上コイル片と第１２上コイル片の電位差は０．６１５［ＰＵ］となる。
【０２０４】
同相のコイル片間の電位差は、例えば同じＶ相にある第１上コイル片の電位が１２／２２［ＰＵ］で、第２上コイル片の電位が１［ＰＵ］であり、また第３上コイル片の電位が２１／２２［ＰＵ］となることから、この３コイル片の間の電位差は順次１０／２２＝０．４５５［ＰＵ］、１／２２＝０．０４５［ＰＵ］となる。
【０２０５】
なお、本実施形態では同相にあるコイル片間の電位差は前記の電位差のいずれかとなる。
【０２０６】
このように第９の実施形態の電機子巻線よれば、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．６１５［ＰＵ］となって、従来例の１．２８９［ＰＵ］よりも小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制し健全な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２０７】
図２１は、本実施形態の回転電機の電機子巻線の３相分を示す展開模式図である。
【０２０８】
図のように接続側コイルエンド部１９ａからの取り出し位置において、図に口出し接続導体干渉部２１ｘと示したように、隣接する３つの上コイル片および３つの下コイル片に接続される口出し接続導体２１が密に配置している。
【０２０９】
接続導体同士が近接すると、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加が問題になる他、導体に絶縁テープを巻回するような、絶縁を施す際の作業性が悪化し、絶縁不良を引き起こす可能性もあるため、口出し接続導体２１の形状の決定および組立には注意を要する。
【０２１０】
（第９の実施形態の変形例１）
図２２は、第９の実施形態の変形例１を示す電機子巻線の１相分の展開模式図であり、図２３は、同じく３相分の展開模式図である。
【０２１１】
図に示すように、本変形例においては、第１の相帯は図２０および図２１で示した第９の実施形態のように、相帯端から２番目のコイル片を口出し部に接続しているが、第２の相帯は図３８に示したような従来例の相帯端のコイル片を口出し部に接続している。
【０２１２】
このような構成とすれば、図２１では接続側コイルエンド部１９ａでコイル片と口出し接続導体２１との接続部が密になっていた部分で、隣接するコイル片が、上コイル片３個、下コイル片３個であったものが、図２３では上コイル片２個、下コイル片２個になっており、コイル片と口出し接続導体２１との接続部同士の干渉を図２１の場合に比べて緩和することができる。
【０２１３】
一方、隣接コイル片間の電位差については、図２２の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１２／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が１０／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．８６７［ＰＵ］となる。
【０２１４】
また、第１１上コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１２上コイル片の電位が０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１１上コイル片と第１２上コイル片の電位差は０．５９１［ＰＵ］となる。
【０２１５】
同相のコイル片間の電位差の最大値０．４５５［ＰＵ］となるので、第９の実施形態の変形例１では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．８６７［ＰＵ］となって、第９の実施形態の０．６１５［ＰＵ］よりは増加する。しかしながら、従来例の１．２８９［ＰＵ］に比べると大きく改善されていることには変わりない。
【０２１６】
本変形例のような構成とすることで、相帯間コイル片の電位差によるコロナ放電の発生を抑制できると共に、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、導体に絶縁を施す際の作業性悪化やそれによる絶縁不良などの恐れを軽減し、良好な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２１７】
（第９の実施形態の変形例２）
図２４は、第９の実施形態の変形例２を示す電機子巻線の１相分の展開模式図であり、図２５は、同じく３相分の展開模式図である。
【０２１８】
図に示すように、本変形例２においては、図２０および図２１で示した第９の実施形態で相帯端から２番目のコイル片を口出し部に接続しているが、図２４および図２５では相帯端から４番目のコイル片を口出し部に接続している。
【０２１９】
このような構成とすれば、図２１では接続側コイルエンド部１９ａでコイル片と口出し接続導体２１との接続部が密になっていたが、本変形例２ではこの部分の接続部同士の干渉を緩和することができる。
【０２２０】
一方、隣接コイル片間の電位差については、図２２に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１４／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が２／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．６８６［ＰＵ］となる。また、第１１上コイル片の接続側端での電位は１５／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１２上コイル片の電位が３／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．７５９［ＰＵ］となる。
【０２２１】
同相のコイル片間の電位差の最大値０．４５５［ＰＵ］となるので、第９の実施形態の変形例２では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．７５９［ＰＵ］となって、第９の実施形態の０．６１５［ＰＵ］より増加するものの、従来例の１．２８９［ＰＵ］や第９の実施形態の変形例１の０．８６７［ＰＵ］に比べると改善されている。
【０２２２】
以上のように変形例２のような構成とすることで、相帯間コイル片の電位差によるコロナ放電の発生を抑制できると共に、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、導体に絶縁を施す際の作業性悪化やそれによる絶縁不良などの恐れを軽減し、良好な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２２３】
ところで、図２６は、第９の実施形態で述べた２極３相６６スロットで１並列回路の回転電機において、口出し部に接続するコイル片の配置するスロット位置Ｘと、コイル片間の最大電位差の関係を示したものであり、白抜きの棒が第１の相帯のみで、口出し接続導体を相帯端部以外のコイル片に接続したものであり、ハッチングを施した棒が第１、第２の相帯ともに、口出し接続導体を相帯端部以外のコイル片に接続したものである。Ｘ＝１が従来例のコイル片間の最大電位差を示している。図のＸ≧２では、当該電機子巻線での最大電位差は、Ｘを大きくするほど増加している。
【０２２４】
第９の本実施形態では、１相帯当りの直列巻数が１１であるため、Ｘ＝６が相帯の中央に相当する。したがって、相帯端部におけるコイル片と口出し接続導体との干渉を緩和しつつ、コイル片間の電位差を抑えるには、３≦Ｘ≦６とすることが望ましいと言える。
【０２２５】
（第９の実施形態の変形例３）
図２７は、第９の実施形態の変形例３として、２極３相１並列回路でスロット数６６の電機子巻線の１相分の展開模式図である。
【０２２６】
変形例３においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２８であって巻線ピッチより１つ大きく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０２２７】
第９の実施形態および変形例１，２では、第１の相帯でコイル片番号が順次大きくなるように接続されたが、変形例３では、第１の相帯でコイル片番号が順次小さくなるように接続される。
【０２２８】
図２７に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、相帯中心側の端から２番目の第１０上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第３７下コイル片、第９上コイル片、第３６下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第２８下コイル片に接続された後、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端の第１１上コイル片に接続される。引き続き第３８下コイル片に接続され、第３８下コイル片は相帯間の口出し接続導体２１によって、第２の相帯１８の第６２下コイル片に接続される。
【０２２９】
第２の相帯１８については、第１の相帯１７と極中心に対して対称に巻回され、第６２下コイル片、第３５上コイル片、第６３下コイル片と順次接続し、第４４上コイル片が、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａで第６１下コイル片に接続され、第３４上コイル片から、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【０２３０】
隣接コイル片間の電位差については、図２７の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が１／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．６１５［ＰＵ］となる。
【０２３１】
また、第１１上コイル片の接続側端での電位は１２／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１２上コイル片の電位が０［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１１上コイル片と第１２上コイル片の電位差は０．５４６［ＰＵ］となる。
【０２３２】
変形例３の巻線では、第５下コイル片の接続側端での電位は２／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６下コイル片の電位が１３／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．６４１［ＰＵ］となる。
【０２３３】
同相のコイル片間の電位差は、０．４５５［ＰＵ］と０．０４５［ＰＵ］のいずれかとなり、結局、本変形例の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．６４１［ＰＵ］となって、従来例の１．２８９［ＰＵ］よりも小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制し健全な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２３４】
本変形例では、下コイル間にコイル片間最大電位差が現れることが特徴といえる。
【０２３５】
（第１０の実施形態）
図２８は、本発明による回転電機の電機子巻線の第１０の実施形態として、２極３相１並列回路（並列回路無し）の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６６である。
【０２３６】
本実施形態においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２７であって巻線ピッチに等しく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２６で巻線ピッチより１つ小さくなっている。
【０２３７】
図２８に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、相帯中心側の端から２番目の第１０上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第３６下コイル片、第９上コイル片、第３５下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第１上コイル片に接続された後に、１１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂでもう一方の相帯端の第３８下コイル片に接続される。
【０２３８】
引き続き第１１上コイル片、第３７下コイル片と接続され、第３７下コイル片は相帯間の口出し接続導体２１によって、第２の相帯１８の第６２下コイル片に接続される。
【０２３９】
第２の相帯１８については、第１の相帯１７と極中心に対して対称に巻回され、第６２下コイル片、第３６上コイル片、第６３下コイル片と順次接続し、第５下コイル片が、１１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂで第３４上コイル片に接続され、第６１下コイル片、第３５上コイル片と接続され、第３５上コイル片が、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【０２４０】
隣接コイル片間の電位差については、図２８の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が２／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．６４２［ＰＵ］となる。
【０２４１】
また、第５下コイル片の接続側端での電位は２／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６下コイル片の電位が１３／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第５下コイル片と第６下コイル片の電位差も同じく０．６４２［ＰＵ］となり、これが本実施形態でのコイル片間最大電位差となる。
【０２４２】
このように、第１０の実施形態の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．６４２［ＰＵ］と従来例の１．２８９［ＰＵ］よりも小さくなる他、相帯内のコイル片間を接続するジャンパ線を反接続側に配置することができるため、接続部の接続リング数をその分低減できると共に、口出し部の接続導体の干渉を緩和し、コロナ放電の発生を抑制すると共に、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、導体に絶縁を施す際の作業性悪化やそれによる絶縁不良などの恐れを軽減し、良好な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２４３】
（第１０の実施形態の変形例）
図２９は、第１０の実施形態の変形例として、２極３相１並列回路でスロット数６６の電機子巻線の１相分の展開模式図である。
【０２４４】
本変形例においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２７であって巻線ピッチに等しく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２８で巻線ピッチより１つ大きくなっている。
【０２４５】
図２９に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、相帯端から２番目の第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２９下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第１１上コイル片に接続された後、１１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂでもう一方の相帯端の第２８下コイル片に接続される。引き続き第１上コイル片、第２９下コイル片と接続され、第２９下コイル片は相帯間の口出し接続導体２１によって、第２の相帯１８の第４下コイル片に接続される。
【０２４６】
第２の相帯１８については、第１の相帯１７と極中心に対して対称に巻回され、第４下コイル片、第４２上コイル片、第３下コイル片と順次接続し、第６１下コイル片が、１１コイルピッチ分の反接続側ジャンパ線２０ｂで第４４上コイル片に接続され、第５下コイル片、第４３上コイル片と接続され、第４３上コイル片が、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【０２４７】
隣接コイル片間の電位差については、図２９の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１１上コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１２上コイル片の電位が２／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．６４２［ＰＵ］となる。また、第３８下コイル片の接続側端での電位は１３／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第３９下コイル片の電位が２／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第５下コイル片と第６下コイル片の電位差も同じく０．６４２［ＰＵ］となり、これが本変形例でのコイル片間最大電位差となる。
【０２４８】
このように本変形例の電機子巻線では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．６４２［ＰＵ］と従来例の１．２８９［ＰＵ］よりも小さくなる他、相帯内のコイル片間を接続するジャンパ線を反接続側に配置することができるため、接続部の接続リング数をその分低減できると共に、口出し部の接続導体の干渉を緩和し、コロナ放電の発生を抑制すると共に、導体に流れる電流間に働く電磁力や、導体に流れる電流による隣接導体における渦電流損の増加、導体に絶縁を施す際の作業性悪化やそれによる絶縁不良などの恐れを軽減し、良好な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２４９】
（第１１の実施形態）
図３０は、本発明による回転電機の電機子巻線の第１１の実施形態として、２極３相１並列回路（並列回路無し）の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数は６６である。
【０２５０】
本実施形態においては、接続側コイルエンドのコイルピッチが２５であって巻線ピッチより２つ小さく、反接続側コイルエンドのコイルピッチは２７で巻線ピッチに等しい。
【０２５１】
図３０に示すように、第１の相帯１７の接続側コイルエンド１９ａにおいて、第２上コイル片１５ａが出力端子２２に繋げられた口出し接続導体２１と接続されて、第２９下コイル片、第４上コイル片、第３１下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、相帯端の第３７下コイル片に接続された後、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ａでもう一方の相帯端の第１上コイル片に接続される。引き続き第２８下コイル片に接続され、第２８下コイル片、第３上コイル片、第３０下コイル片、と順次上記のコイルピッチで巻回され、第３８下コイル片は相帯間の口出し接続導体２１によって、第２の相帯１８の第４下コイル片に接続される。
【０２５２】
第２の相帯１８については、第１の相帯１７と極中心に対して対称に巻回され、第４下コイル片、第４３上コイル片、第２下コイル片と順次接続し、第３５上コイル片が、１１コイルピッチ分の接続側ジャンパ線２０ｃで第５下コイル片に接続され、第４４上コイル片、第３下コイル片、第４２上コイル片、第１下コイル片と順次接続し、第３４上コイル片から、口出し接続導体２１を介して中性点端子２３に接続される。
【０２５３】
隣接コイル片間の電位差については、図３０に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は１７／２２［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第６６上コイル片の電位が５／２２［ＰＵ］であるため、位相差を考慮すると第１上コイル片と第６６上コイル片の電位差は０．９０８［ＰＵ］となって本実施形態でのコイル片最大電位差となる。
【０２５４】
同相のコイル片間の電位差は、０．２７３［ＰＵ］、０．２２７［ＰＵ］のいずれかとなり、同相コイル片間電位差の多くが１／２２＝０．０４５［ＰＵ］となる第９の実施形態及び第１０の実施の形態に比べると大きくなっているが、これ以上の電位差にはならないため、同相コイル片間電位差の最大値という観点では、上記の例より低減できると言える。
【０２５５】
このように第１１の実施形態では、隣接コイル片間の最大電位差は相間のコイル片間の０．９０８［ＰＵ］となって、従来例の１．２８９［ＰＵ］よりは小さくなっており、コロナ放電の発生を抑制し健全な回転電機の電機子巻線を提供することができる。
【０２５６】
前述した第１の実施形態乃至第１１の実施形態において、接続導体間の干渉緩和策として、相帯１個あたりのスロット数をＮｔとし、Ｎｔ2をＮｔ/2を下回らない最小の整数とし、口出し部に接続するコイル片が磁極中心側の相帯端部から数えてＸ番目であるとしたときに、Ｘが、３≦Ｘ≦Ｎｔ2を満たすようにすれば良い。
【０２５７】
（第１２の実施形態）
図３１は、本発明による回転電機の電機子巻線の第１２の実施形態として、２極３相の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数７２で３並列回路を有し、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は１２であり、従来例３で述べた回転電機の電機子巻線を改善したものである。
【０２５８】
図３１において、電機子巻線は３種の線で示した１〜３の３つの並列回路からなり、第１の相帯１７となる１２個の上コイル片１５ａ、下コイル片１６ａの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に１,２,３,１,２，３，１，２，３，１，２，３とし、同様に第２の相帯となる１２個の上コイル片１５ｂ、下コイル片１６ｂの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に３,２,１,３，２，１，３，２，１，３，２，１として、並列回路毎の電圧の大きさの偏差（平均的な相電圧からの偏差の絶対値）および並列回路毎の電圧の位相差の偏差（平均的な相電圧の位相角の偏差）が小さくなるようにしている。
【０２５９】
本実施形態の第１の相帯において、口出し接続導体２１は、回路２，３については、相帯の端部側にある第２上コイル片、第３上コイル片にそれぞれ接続しているが、回路１については第４上コイル片を口出し接続導体２１に接続している。
【０２６０】
第４上コイル片は、第３４下コイル片、第７上コイル片、第３７下コイル片、第１０上コイル片、第４０下コイル片と順次接続されて、第４０下コイル片が接続側ジャンパ線２０ａによって第１上コイル片と接続して、更に第３１下コイル片に接続された、相帯間接続導体２１が、第２の相帯の第３下コイル片に接続される。
【０２６１】
第２の相帯１８においては、回路１について、第３下コイル片、第４５上コイル片、第７２下コイル片、第４２上コイル片、第６９下コイル片、第３９上コイル片と順次接続されて、第３９上コイル片が接続側ジャンパ線２０ａによって第６下コイル片と接続して、更に第３６下コイル片に接続された、相帯間接続導体２１が、中性点端子２３に接続される。
【０２６２】
隣接コイル片間の電位差については、図３１に示す相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１上コイル片の接続側端での電位は５／８［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第７２上コイル片の電位が０［ＰＵ］であるため、第１上コイル片と第７２上コイル片の電位差は５／８＝０．６２５［ＰＵ］となる。
【０２６３】
また、第１２上コイル片の接続側端での電位は０［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１３上コイル片の電位が５／８［ＰＵ］であるため、第１上コイル片と第７２上コイル片の電位差は５／８＝０．６２５［ＰＵ］と同じ値となる。
【０２６４】
これらが本実施形態でのコイル片最大電位差となり、従来例３の最大電位差の１．２３１［ＰＵ］より半分近くに低減される。
【０２６５】
（第１３の実施形態）
図３２は、本発明による回転電機の電機子巻線の第１３の実施形態として、２極３相の電機子巻線の１相分を示す展開模式図であり、スロット数７２で３並列回路を有し、１相帯あたりの上下片側のコイル片が占めるスロット数は１２であり、従来例４で述べた回転電機の電機子巻線を改善したものである。
【０２６６】
図３２において、電機子巻線は３種の線で示した１〜３の３つの並列回路からなり、第１の相帯１７となる１２個の上コイル片１５ａ、下コイル片１６ａの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に１,２,１,１,２，１，１，２，１，１，２，１とし、同様に第２の相帯となる１２個の上コイル片１５ｂ、下コイル片１６ｂの並列回路番号をそれぞれ図の左側から順に３,２,３,３，２，３，３，２，３，３，２，３として、並列回路毎の電圧の大きさの偏差（平均的な相電圧からの偏差の絶対値）および並列回路毎の電圧の位相差の偏差（平均的な相電圧の位相角の偏差）が小さくなるようにしている。
【０２６７】
本実施形態において、回路２については従来例４と同様に接続されており、第１の相帯１７と第２の相帯１８の口出し端を口出し接続導体２１により接続している。
【０２６８】
本実施形態の第１の相帯において、回路１については第３上コイル片を口出し接続導体２１に接続している。第３上コイル片は、第３３下コイル片、第６上コイル片、第３６下コイル片、第９上コイル片、第３９下コイル片、第１２上コイル片、と順次接続されて、第４２下コイル片が接続側ジャンパ線２０ａによって第１上コイル片と接続して、更に第３１下コイル片に接続され、更に第４上コイル片、第３４下コイル片、第７上コイル片、第３７下コイル片、第１０上コイル片、第４０下コイル片と順次接続されて、第４０下コイル片は相帯間接続導体２１によって、中性点端子２３に接続される。
【０２６９】
第２の相帯１８においては、回路３について同様に接続され、第４下コイル片を口出し接続導体２１に接続している。第４下コイル片は、第４６上コイル片、第１下コイル片、第４３上コイル片、第７０下コイル片、第４０上コイル片、第６７下コイル片、と順次接続されて、第３７上コイル片が接続側ジャンパ線２０ａによって第６下コイル片と接続して、更に第４８上コイル片に接続され、更に第３下コイル片、第４５上コイル片、第７２下コイル片、第４２上コイル片、第６９下コイル片、第３９上コイル片と順次接続されて、第３９上コイル片は相帯間接続導体２１によって、中性点端子２３に接続される。
【０２７０】
隣接コイル片間の電位差については、図３２の相帯の端のコイル片に着目すると、例えば第１２上コイル片の接続側端での電位は５／８［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第１３上コイル片の電位が４／８［ＰＵ］であるため、第１２上コイル片と第１３上コイル片の電位差は０．９７６［ＰＵ］となる。
【０２７１】
また、第４２下コイル片の接続側端での電位は４／８［ＰＵ］であり、隣接する図示しない第４３下コイル片の電位が５／８［ＰＵ］であるため、第４２下コイル片と第４３下コイル片の電位差は同じく０．９７６［ＰＵ］と同じ値となる。
【０２７２】
これらが本実施形態でのコイル片最大電位差となり、従来例４の最大電位差の１．６２５［ＰＵ］より大幅に低減される。
【０２７３】
なお、本発明は、上記し且つ図面に示す実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々に変形することが可能である。また、各実施形態は可能な限り適宜組合せて実施してもよく、その場合、組合された効果が得られる。さらに、上記各実施形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件における適宜な組合せにより種々の発明が抽出され得る。例えば実施形態に示される全構成要件から幾つかの構成要件が省略されることで発明が抽出された場合には、その抽出された発明を実施する場合には省略部分が周知慣用技術で適宜補われるものである。
【０２７４】
また、前述した各実施形態の何れかの電機子巻線を空気冷却方式の回転電機に適用すれば、巻線及び電機子鉄心を効果的に空気冷却することができる。
【図面の簡単な説明】
【０２７５】
【図１】本発明による回転電機の電機子巻線の第１の実施形態を示す１相分の展開模式図。
【図２】同実施形態の３相分の展開模式図。
【図３】同実施形態における隣接コイル片間電位差を表すベクトル図。
【図４】同実施形態における隣接コイル片間電位差の分布図。
【図５】第１の実施形態の変形例を示す１相分の展開模式図。
【図６】同実施形態における電機子巻線の変形例を示す３相分の展開模式図。
【図７】同変形例の隣接コイル片間電位差の分布図。
【図８】本発明の第１の実施形態において、回転電機の口出し部に接続するコイル片を配置するスロット位置と相帯間の電位差の関係を示す図。
【図９】本発明による回転電機の電機子巻線の第２の実施形態を示す１相分の展開模式図。
【図１０】本発明による回転電機の電機子巻線の第３の実施形態を示す１相分の展開模式図。
【図１１】本発明による回転電機の電機子巻線の第４の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図１２】同実施形態の３相分の展開模式図。
【図１３】第４の実施形態の変形例を示す１相分の展開模式図。
【図１４】本発明による回転電機の電機子巻線の第５の実施形態として２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図１５】本発明による回転電機の電機子巻線の第６の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図１６】本発明による回転電機の電機子巻線の第７の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図１７】同実施形態の３相分を示す展開模式図。
【図１８】本発明による回転電機の電機子巻線の第８の実施形態として、２極３相２並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図１９】同実施形態の３相分を示す展開模式図。
【図２０】本発明による回転電機の電機子巻線の第９の実施形態として、２極３相１並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図２１】同実施形態の３相分を示す展開模式図。
【図２２】第９の実施形態における電機子巻線の変形例１を示す１相分の展開模式図。
【図２３】同変形例１の３相分を示す展開模式図。
【図２４】第９の実施形態における電機子巻線の変形例２を示す１相分の展開模式図。
【図２５】同変形例２の３相分を示す展開模式図。
【図２６】第９の実施形態における回転電機の口出し部に接続するコイル片の配置するスロット位置とコイル片間の最大電位差の関係を示す図。
【図２７】第９の実施形態における電機子巻線の変形例３を示す１相分の展開模式図。
【図２８】本発明による回転電機の電機子巻線の第１０の実施形態として、２極３相１並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図２９】第１０の実施形態における電機子巻線の変形例を示す１相分の展開模式図。
【図３０】本発明による回転電機の電機子巻線の第１１の実施形態として、２極３相１並列回路の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図３１】本発明による回転電機の電機子巻線の第１２の実施形態として、２極３相の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図３２】本発明による回転電機の電機子巻線の第１３の実施形態として、２極３相の電機子巻線の１相分を示す展開模式図。
【図３３】回転電機の電機子のスロット部を示す断面図。
【図３４】従来の回転電機の電機子巻線の第１の例を示す１相分の展開模式図。
【図３５】同じく従来の第１の例を示す３相分の展開模式図。
【図３６】同じく従来の第１の例における隣接コイル片間電位差を表すベクトル図。
【図３７】同じく従来の第１の例における隣接コイル片間電位差の分布図。
【図３８】従来の回転電機の電機子巻線の第２の例を示す１相分の展開模式図。
【図３９】同じく従来の第２の例における隣接コイル片間電位差の分布図。
【図４０】従来の回転電機の電機子巻線の第３の例を示す１相分の展開模式図。
【図４１】従来の回転電機の電機子巻線の第４の例を示す１相分の展開模式図。
【符号の説明】
【０２７６】
１１…電機子、１２…電機子鉄心、１３…スロット、１４…電機子巻線、１５，１５ａ，１５ｂ…上コイル片、１６，１６ａ，１６ｂ…下コイル片、１７…第1の相帯、１８…第２の相帯、１９ａ…接続側コイルエンド、１９ｂ…反接続側コイルエンド、２０ａ，２０ｃ…接続側ジャンパ線、２０ｂ，２０ｄ…反接続側ジャンパ線、２１…口出し接続導体、２１ｘ…口出し接続導体干渉、２２…出力端子、２３…中性点端子、２４…主絶縁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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