(57)【要約】【課題】  分散安定性に優れた自己分散型顔料、該自己分散型顔料の製造方法の提供。【解決手段】  本発明は、顔料と、該顔料に直接結合したイオン性基と、該顔料にアミド結合を介して結合したノニオン性分子鎖とを少なくとも有することを特徴とする自己分散型顔料である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
顔料と、該顔料に直接結合したイオン性基と、該顔料にアミド結合を介して結合したノニオン性分子鎖とを少なくとも有することを特徴とする自己分散型顔料。
【請求項２】
前記顔料に対するノニオン性分子鎖の量が０．０１０ｍｍｏｌ／ｇ以上であり、前記顔料に対するノニオン性分子鎖の量と前記顔料に対するイオン性基の量との合計が０．２０ｍｍｏｌ／ｇ以上であり、前記合計に対する前記イオン性基の割合が５．０％以上である請求項１に記載の自己分散型顔料。
【請求項３】
前記イオン性基がアニオン性基である請求項１に記載の自己分散型顔料。
【請求項４】
前記イオン性基が−ＣＯＯ（Ｍ）である請求項１〜３のいずれかに記載の自己分散型顔料（Ｍは水素原子、アルカリ金属、アンモニウムまたは有機アンモニウムを表す）。
【請求項５】
前記ノニオン性分子鎖の分子鎖が炭化水素である請求項１〜４のいずれかに記載の自己分散型顔料。
【請求項６】
前記炭化水素のうち少なくとも１つの炭素原子が４級炭素原子である請求項５に記載の自己分散型顔料。
【請求項７】
前記炭化水素が環状炭化水素を有する請求項５または６に記載の自己分散型顔料。
【請求項８】
前記ノニオン性分子鎖の分子鎖がアルキルエーテルである請求項１〜４のいずれかに記載の自己分散型顔料。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれかに記載の自己分散型顔料と水性媒体とを少なくとも含むことを特徴とするインクジェット用水性インク。
【請求項１０】
請求項９に記載のインクジェット用水性インクと、自己分散型顔料を凝集する成分を含む液体組成物とを少なくとも有することを特徴とするインクセット。
【請求項１１】
前記イオン性基がアニオン性基であり、前記凝集する成分が金属塩、ｐＨ緩衝剤、カチオン性ポリマーのいずれかである請求項１０に記載のインクセット。
【請求項１２】
カルボキシル基またはスルホン酸基が直接結合した顔料と縮合剤とアミン化合物とを反応させることを特徴とする自己分散型顔料の製造方法。
【請求項１３】
前記カルボキシル基またはスルホン酸基が直接結合した顔料と縮合剤とを反応させた後に、アミンと反応させる請求項１２に記載の自己分散型顔料の製造方法。
【請求項１４】
酸化剤を用いてカルボキシル基が直接結合した顔料を得る請求項１２または１３に記載の自己分散型顔料の製造方法。
【請求項１５】
前記縮合剤が４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリドである請求項１２〜１４のいずれかに記載の自己分散型顔料の製造方法。
【請求項１６】
請求項１０または１１に記載のインクセットを用い、前記インクジェット用水性インクと前記液体組成物とが互いに接触するように記録媒体に付与することを特徴とするインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水性媒体中での分散安定性に優れた自己分散型顔料とその製造方法、及びインクセット、インクジェット記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、インクジェット記録に用いられる水性インクの色材として、染料に比べ画像の耐光性、耐水性に優れた顔料が注目されている。しかし、顔料は水に不溶であるため水性インクの色材として用いるためには、顔料が水中で安定して存在していなければならない。最近では、顔料を水性媒体中で分散安定化させるための顔料の処理技術が活発に開発されるようになった。これら開発されている技術の中でも特に、顔料自体を処理して顔料自身の分散性を向上させて、顔料を分散剤を用いずに水性媒体中に分散可能な自己分散型顔料とする顔料の自己分散化の技術は、インクジェットヘッドへの信頼性が高いことからインクジェット用水性インクの顔料を処理する技術として好適に用いられている。
【０００３】
上述した顔料自体を処理する技術の一つとして、特許文献１には酸化剤で顔料を酸化処理する技術が記載されている。また、特許文献２にはジアゾニウム塩を用いて顔料を処理する技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平８−３４９８号公報
【特許文献２】特許第４００１９２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術について本発明者等が検討を行ったところ、酸化剤の添加量や酸化処理の回数を多くしても、顔料に対し一定以上の分散安定性を付与することができなかった。また、特許文献２の技術を用いて製造した自己分散型顔料は、分散安定性は得られるものの、印字の際に記録媒体内部へ浸透してしまい、十分な画像濃度を得ることができなかった。また、カラー画像を形成した際には色調の異なるインク同士の境界部分で色の滲み（以下、ブリーディングともいう）が生じてしまい、本発明者等が満足するレベルの画像は得られなかった。
【０００６】
本発明は上述した従来技術の課題を鑑み、水性媒体中で極めて高い分散安定性を有する自己分散型顔料及び該自己分散型顔料の製造方法を提供することを目的とする。また、本発明は優れた画像濃度を有し、ブリーディングを低減した画像を提供するインクジェット用水性インクと液体組成物とのインクセット、及び該インクセットを用いたインクジェット記録方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、顔料と、該顔料に直接結合したイオン性基と、該顔料にアミド結合を介して結合したノニオン性分子鎖とを少なくとも有することを特徴とする自己分散型顔料である。また、本発明は該自己散型顔料の製造方法、該自己分散型顔料を含むインクと液体組成物とのインクセット、該インクセットを用いたインクジェット記録方法である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、水性媒体中での分散安定性に優れた自己分散型顔料及び該自己分散型顔料の製造方法を提供することができる。また、優れた画像濃度を有し、ブリーディングを低減した画像を実現するインクジェット用水性インクと液体組成物とのインクセット、及び該インクセットを用いたインクジェット記録方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に、好ましい実施の形態を挙げて、本発明を詳細に説明する。
【００１０】
＜自己分散型顔料＞
本発明の自己分散型顔料は顔料と、該顔料に直接結合したイオン性基と、該顔料にアミド結合を介して結合したノニオン性分子鎖とを少なくとも有する。以下、本発明の自己分散型顔料が有する各成分について詳細に説明する。
【００１１】
［顔料］
本発明には、自己分散型顔料を製造するための顔料として黒色顔料、着色顔料のいずれも用いることができる。具体的には、下記に挙げる顔料を好ましく用いることができる。
【００１２】
黒色顔料としては、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラックといったカーボンブラックが挙げられる。また、上述したカーボンブラックのうち、一次粒子径が５ｎｍ以上４０ｎｍ以下、ＢＥＴ法による比表面積が４０ｍ２／ｇ以上６００ｍ２／ｇ以下、ｐＨ値が２以上１０以下であるカーボンブラックが好ましい。本発明の一次粒子径はＳＥＭ等の電子顕微鏡を用いて下記のように算出することができる。ＳＥＭを用いる場合、ＳＥＭ画像を撮影した後、撮影した画像から３０点〜５０点程度の顔料を任意にピックアップし、ピックアップした各顔料の直径を測り、縮尺を考慮して顔料の直径を算出する。算出した各顔料の直径の平均値を求めることで顔料の一次粒径を算出することができる。
【００１３】
上述した一次粒子径及び比表面積を有するカーボンブラックとしては、具体的には以下のものが挙げられる。例えば、Ｎｏ．３３、４０、４５、５２、９００、２２００Ｂ、２３００、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＣＦ８８（以上、三菱化学製）、ＲＡＶＥＮ１２５５（コロンビア製）、ＲＥＧＡＬ３３０Ｒ、４００Ｒ、６６０Ｒ、ＭＯＧＵＬ  Ｌ（以上、キャボット製）、Ｎｉｐｅｘ  １６０ＩＱ、Ｎｉｐｅｘ  １７０ＩＱ、Ｎｉｐｅｘ  ７５、Ｐｒｉｎｔｅｘ  ９５、Ｐｒｉｎｔｅｘ  ９０、Ｐｒｉｎｔｅｘ  ８０、Ｐｒｉｎｔｅｘ  ８５、Ｐｒｉｎｔｅｘ  ３５、Ｐｒｉｎｔｅｘ  Ｕ（以上、デグサ製）である。
【００１４】
また、本発明で用いることのできる着色顔料としては以下のものが挙げられる。イエローの顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １、２、３、１３、１６、７４、８３、１０９、１２８、１５５等が挙げられる。また、マゼンタの顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５、７、１２、４８（Ｃａ）、４８（Ｍｎ）、５７（Ｃａ）、５７：１、１１２、１２２；キナクリドン固溶体、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９等が挙げられる。また、シアンの顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １、２、３、１５：３、１５：４、１６、２２、Ｃ．Ｉ．Ｖａｔ  Ｂｌｕｅ  ４、６等が挙げられる。
【００１５】
勿論、本発明は、これらに限られるものではなく、上記した着色顔料以外の色の顔料を用いることもできる。また、２種類以上の顔料を混合したものを用いてもよい。また、新たに製造された顔料も使用することができる。
【００１６】
＜顔料に直接結合するイオン性基＞
本発明において、顔料に直接結合するイオン性基は特に限定されず、アニオン性基、カチオン性基のいずれも用いることができる。イオン性基は水性媒体中で電離し、電離したイオン性基が電荷により反発し合い、自己分散型顔料同士が凝集することを抑制するため、顔料にイオン性基が直接結合した自己分散型顔料は水性媒体中で分散可能である。
【００１７】
尚、「顔料に直接結合するイオン性基」とは、他の原子団を介さずに、顔料に結合しているイオン性を示す官能基を指す。
【００１８】
また、顔料に直接結合するイオン性基はアニオン性基であることが好ましい。アニオン性基はカチオン性基に比べ化学安全上の制約が比較的少ないため、多種の官能基を選択することができる。
【００１９】
［アニオン性基］
本発明の顔料に直接結合するアニオン性基としては、具体的には、−ＣＯＯ（Ｍ）、−ＳＯ３（Ｍ）、−ＰＯ３Ｈ（Ｍ）が挙げられる。尚、Ｍは水素原子、アルカリ金属、アンモニウムまたは有機アンモニウムを表し、Ｘはハロゲン原子を表す。しかし、本発明は上記したものに限られるものではなく、上記したもの以外のアニオン性基が顔料に直接結合していても良い。顔料に直接結合するアニオン性基の中でも−ＣＯＯ（Ｍ）は−ＳＯ３（Ｍ）に比べて高い分散安定性を顔料に付与することができ、−ＰＯ３Ｈ（Ｍ）よりも安価であるため、好ましい。また、顔料に直接結合するアニオン性基は１種類である必要はなく、複数種のアニオン性基が顔料に付加していても構わない。尚、アニオン性基はインク中で電離して存在するため、例えば−ＣＯＯ（Ｍ）はインク中で−ＣＯＯ−という状態を取り得る。本発明では説明を簡略化するため、後述の実施例におけるアニオン性基はすべて塩の状態で表現する。
【００２０】
＜アミド結合を介して顔料に結合するノニオン性分子鎖＞
本発明の自己分散型顔料は、アミド結合を介して顔料に結合したノニオン性分子鎖を有している。本発明において「ノニオン性分子鎖」とは、炭素原子を少なくとも１つ有し、該分子鎖が有する官能基がすべてノニオン性基である分子鎖を指す。本発明においては、ノニオン性基がノニオン性分子鎖をなすもの、具体的にはＣＨ３のようなノニオン性基もノニオン性分子鎖と呼ぶ。アミド結合を介して顔料に結合したノニオン性分子鎖を有することで、長期間保存した際にも高い分散安定性を保つことができる。上述の効果が発現した理由を、本発明者等は以下のように推測している。ノニオン性分子鎖はアミド結合を介して顔料と結合しているため、高い立体障害を持つ。そのため、顔料同士の立体反発が働き、顔料の会合が抑制される。加えて、アミド結合はエステル結合に比べて加水分解しにくいため、顔料とノニオン性分子鎖とを強固に繋ぎ止めることができる。従って長期間保存を行った際のノニオン性分子鎖の脱離を低減することができ、長期間の分散安定性に優れた自己分散型顔料を得ることができる。
【００２１】
本発明のアミド結合を形成する窒素原子は３級であることが好ましい。窒素原子の級数が３級であると、１つのアミド結合に対し２つのノニオン性分子鎖が結合することができる。そのため、１つのアミド結合に対し１つのノニオン性分子鎖が結合する２級の窒素原子に比べ、高い立体反発を付与することができる。
【００２２】
また、ノニオン性分子鎖が炭化水素であり、炭化水素が環状炭化水素を有することが好ましい。炭化水素を有することで高い立体障害を得ることができ、顔料同士の会合を抑制することができる。同様に、ノニオン性分子鎖が炭化水素であり、炭化水素の有する炭素原子うち少なくとも１つの炭素原子が第４級炭素原子であることが好ましい。４級炭素原子は、４つの炭素原子に直接結合している。そのため直鎖型の炭化水素に比べ、高い立体障害を得ることができる。
【００２３】
また、ノニオン性分子鎖がアルキルエーテルを含むことも好ましい。アルキルエーテルは親水性であり、水に対する自己分散型顔料の親和性を高めることができる。そのため、アルキルエーテルを含む自己分散型顔料は水中で安定して存在することができる。また、アルキルエーテルを含むノニオン性分子鎖は、高分子鎖であることが好ましい。アルキルエーテルの重量平均分子量（以下、ＭＷともいう）は、５００以上１００００以下であることが好ましい。アルキルエーテルの重量平均分子量とは、ＧＰＣでポリエチレングリコールを基準として測定される重量平均分子量を指す。
【００２４】
本発明のノニオン性分子鎖の構造は以下の方法で同定することができる。自己分散型顔料を含む自己分散型顔料分散液に過剰量の水酸化ナトリウム水溶液または塩酸水溶液を加え、アミド結合の加水分解条件下で攪拌する。攪拌後、遠心分離装置にて自己分散型顔料を沈降させ、上澄み液を回収する。回収した上澄み液中の水性溶媒を蒸発させ、固形分を回収する。回収した固形分をＮＭＲ、ＩＲ、元素分析で解析することで、ノニオン性分子鎖の構造を同定することができる。
【００２５】
＜顔料の単位質量あたりに対するイオン性基の量、ノニオン性分子鎖の量＞
一般的に、顔料の単位質量あたりに対する官能基または分子鎖の量を表す単位として、ｍｍｏｌ／ｇを用いることが知られている。本発明では、自己分散型顔料中における顔料の単位質量あたりに対するイオン性基の量、若しくは該単位質量あたりに対するノニオン性分子鎖の量について以下、詳細に説明する。その際、表現の簡略化を行うために、以下、「自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するイオン性基の量」を単に「イオン性基の量」といい、「自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量」を、単に「ノニオン性分子鎖の量」ともいう。
【００２６】
本発明の自己分散型顔料はイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計が０．２０ｍｍｏｌ／ｇ以上であることが好ましい。該合計が０．２０ｍｍｏｌ／ｇ以上であると、自己分散型顔料は高い分散安定性を得ることができる。また、より好ましくは該合計が０．３５ｍｍｏｌ／ｇ以上であり、特に好ましくは該合計が０．５０ｍｍｏｌ／ｇ以上である。
【００２７】
また、該合計は２．０ｍｍｏｌ／ｇ以下であることが好ましい。該合計が２．０ｍｍｏｌ／ｇ以下であると、記録媒体上で顔料が凝集しやすくなり、画像濃度の低下やブリーディングを更に抑制することができるため、より優れた画像特性を有する印字物を得ることができる。尚、本発明の自己分散型顔料を含むインクと後述する液体組成物とのインクセットであった場合、該合計の上限値は特に限定されない。インク中の自己分散型顔料と液体組成物中の色材を凝集する成分とが速やかに凝集するため、画像濃度の低下やブリーディングの発生は自己分散型顔料を含むインク単独で用いた場合よりも抑制される。敢えて上限値を挙げるとすれば、インクと液体組成物とのインクセットにおける該合計は３．０ｍｍｏｌ／ｇ以下であることが好ましい。
【００２８】
本発明のイオン性基とノニオン性分子鎖の合計は、以下の方法で測定することができる。自己分散型顔料を含む自己分散型顔料分散液に過剰量の水酸化ナトリウム水溶液または塩酸水溶液を加え、アミド結合の加水分解条件下で攪拌する。攪拌後、遠心分離装置にて自己分散型顔料を沈降させ、沈降した自己分散型顔料を回収する。自己分散型顔料を脱水乾燥した後、秤量し、既知量の炭酸水素ナトリウムを加えて攪拌する。攪拌後、遠心分離装置にて自己分散型顔料を沈降させ、上澄み液を回収する。回収した上澄み液を秤量し、既知濃度の塩酸で中和滴定を行い、滴定量からイオン性基とノニオン性分子鎖の合計を算出する。
【００２９】
また、自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するイオン性基の量と、自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量との合計に対し、顔料の単位質量に対するイオン性基の割合が５．０％以上であることが好ましい。該割合が５．０％以上であれば、自己分散型顔料を含むインクと色材を凝集する成分を含む液体組成物とのインクセットとして用いた際に良好な定着性を有することができる。より好ましくは１０．０％以上であり、更に好ましくは１５．０％以上である。また、自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するイオン性基の量と、自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量との合計に対し、顔料の単位質量に対するイオン性基の割合が９９．５％以下であることが好ましく、９５％以下であることがより好ましい。
【００３０】
本発明において、自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するイオン性基の量は、以下の方法で測定することができる。自己分散型顔料を含む自己分散型顔料分散液に過剰量の塩酸水溶液を加え、攪拌する。攪拌後、遠心分離装置にて自己分散型顔料を沈降させ、沈降した自己分散型顔料を回収する。自己分散型顔料を脱水乾燥した後、秤量し、既知量の炭酸水素ナトリウムを加えて攪拌する。その後、遠心分離装置にて自己分散型顔料を沈降させ、上澄み液を回収する。回収した上澄み液を秤量し、既知濃度の塩酸で中和滴定を行い、滴定量からイオン性基の量を算出する。
【００３１】
本発明の自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量は０．０１０ｍｍｏｌ／ｇ以上であることが好ましい。０．０１０ｍｍｏｌ／ｇ未満であった場合、ノニオン性分子鎖による自己分散型顔料の立体反発が十分に得られず、分散安定性が低下する場合がある。顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量は０．０５０ｍｍｏｌ／ｇ以上であることがより好ましく、０．１００ｍｍｏｌ／ｇ以上であることが特に好ましい。また、本発明の自己分散型顔料中における顔料の単位質量に対するノニオン性分子鎖の量は１．９ｍｍｏｌ／ｇ以下であることが好ましく、１．７ｍｍｏｌ／ｇ以下であることがより好ましい。また、本発明のノニオン性分子鎖の量は、イオン性基の量とノニオン性分子鎖の量の合計からイオン性基の量を差し引くことで算出することができる。
【００３２】
＜インクジェット用水性インク＞
本発明のインクジェット用水性インク（単にインクともいう）は、本発明の自己分散型顔料と、水性媒体とが含まれていればよい。インクジェット用水性インク中の自己分散型顔料の含有量は特に限定されないが、インクジェット用水性インク全質量に対して１質量％以上２０質量％以下が好ましい。
【００３３】
［水性媒体］
本発明のインクジェット用水性インクは水性媒体を含む。水性媒体としては、水または水と水溶性有機溶剤との混合溶媒が挙げられる。本発明の水は、脱イオン水を使用することが好ましい。また、本発明の水溶性有機溶媒としては、メチルアルコール、エチルアルコール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコール、ｓｅｃ−ブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等の炭素数１〜４のアルキルアルコール類；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類；アセトン、ジアセトンアルコール等のケトンまたはケトアルコール類；テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類；ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコール類；エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２，６−ヘキサントリオール、チオジグリコール、ヘキシレングリコール、ジエチレングリコール等のアルキレン基が２〜６個の炭素原子を含むアルキレングリコール類；ポリエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の低級アルキルエーテルアセテート；グリセリン；エチレングリコールモノメチル（またはエチル）エーテル、ジエチレングリコールメチル（またはエチル）エーテル、トリエチレングリコールモノメチル（またはエチル）エーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類；トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン等の多価アルコール；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノンが挙げられる。水溶性有機溶剤は、単独もしくは混合物として用いることができる。また、本発明のインクジェット用水性インク中の水性媒体の含有量は、特に限定されないが、インクジェット用水性インク全質量に対して５０質量％以上９５質量％以下が好ましい。また、インクジェット用水性インク中の水溶性有機溶剤の含有量はインクジェット用水性インク全質量に対して３質量％以上５０質量％以下が好ましい。また、本発明のインクジェット用水性インクが界面活性剤を含んでも良い。界面活性剤としては、具体的にはアセチレノール１００（川研ファインケミカル製）、アセチレノール４０（川研ファインケミカル製）、ＢＣ−２０（日光ケミカルズ製）、Ｌ３１（ＡＤＥＫＡ製）等が挙げられる。界面活性剤の好ましい含有量としては、インク全質量に対し０．１質量％以上２．０質量％以下である。
【００３４】
更に、本発明のインクジェット用水性インクは、前記成分の他に必要に応じて適宜添加剤であるｐＨ調整剤、防腐剤、水溶性樹脂等を加えても良い。ｐＨ調整剤、防腐剤としては、一般的に使われるものをいずれも用いることができる。また、水溶性樹脂としては、特に限定されないが、ポリビニルアルコールやポリビニルピロリドン等を用いることができる。
【００３５】
＜インクセット＞
本発明のインクジェット用水性インクは、単独で用いても高い効果を得ることができるが、インクジェット用水性インク中の自己分散型顔料を凝集する成分を含む液体組成物とのインクセットであることがより好ましい。液体組成物中の自己分散型顔料を凝集する成分がインク中の自己分散型顔料を凝集させることで、定着性の向上や、ブリーディングの低減を行うことができる。本発明者等が検討したところ、イオン性基が直接顔料に結合している自己分散型顔料は、イオン性基が他の原子団を介して顔料に結合している自己分散型顔料に比べて、高い反応性を有することがわかった。
【００３６】
＜液体組成物＞
本発明の液体組成物は、自己分散型顔料を凝集する成分を少なくとも有する。また、液体組成物が透明であることが好ましいが、必ずしも可視域に吸収を示さないものである必要はない。即ち、可視域に吸収を示すとしても、実質上画像に影響を与えない範囲であれば可視域に吸収を示すものであってもかまわない。本発明において、実質上画像に影響を与えない範囲とは、具体的には、光路長１ｃｍのセルを用いて液体組成物の可視光吸収スペクトル測定を行った際に、４００ｎｍ〜７００ｎｍの範囲にわたって吸光度が０．１以下であることを指す。
【００３７】
［自己分散型顔料を凝集する成分］
本発明の自己分散型顔料は、顔料にイオン性基が直接結合している。そのため、イオン性基の電荷を打ち消すと、自己分散型顔料同士の静電反発がなくなるため、自己分散型顔料の凝集性が向上する。本発明の自己分散型顔料の上記した特性を利用するために、自己分散型顔料を凝集する成分は、水中で自己分散型顔料が有するイオン性基と逆の極性の電荷を有している。そのため、イオン性基がアニオン性基であった場合には、自己分散型顔料を凝集する成分は水中でカチオン性を呈する。
【００３８】
イオン性基がアニオン性基であった際の、自己分散型顔料を凝集する成分としては、具体的には金属塩、カチオン性ポリマー、ｐＨ緩衝剤等が挙げられる。また、イオン性基がカチオン性基であった際の、自己分散型顔料を凝集する成分としては、具体的にはアニオン性ポリマー等が挙げられる。
【００３９】
（金属塩）
本発明において金属塩とは、金属イオンと陰イオンからなる。具体的に、金属イオンとはＣａ２＋、Ｃｕ２＋、Ｎｉ２＋、Ｍｇ２＋、Ｚｎ２＋、Ｓｒ２＋、Ｂａ２＋の二価の金属イオンや、Ａｌ３＋、Ｆｅ３＋、Ｃｒ３＋、Ｙ３＋の三価の金属イオンが挙げられる。
【００４０】
また、陰イオンとはＣｌ−、ＮＯ３−、Ｉ−、Ｂｒ−、ＣｌＯ３−、ＳＯ４２−、ＣＯ３２−、ＣＨ３ＣＯＯ−、ＨＣＯＯ−が挙げられる。
【００４１】
本発明では、反応性や着色性、更には取り扱いの容易さ等の点から、金属イオンとしては、Ｃａ２＋、Ｍｇ２＋、Ｓｒ２＋、Ａｌ３＋、Ｙ３＋が特に好ましく、更には好適にはＣａ２＋が用いられる。また、陰イオンとしては、溶解性等の点からＮＯ３−が特に好ましい。液体組成物中の金属塩の含有量は、液体組成物の全質量に対して０．０１質量％以上２０質量％以下であることが好ましい。
【００４２】
（カチオン性ポリマー）
本発明のカチオン性ポリマーとしては、具体的には、ポリアリルアミン、ポリアミンスルホン及びこれらの共重合体、ポリビニルアミン等が挙げられる。カチオン性ポリマーの重量平均分子量は４００以上５０００以下であることが好ましい。尚、本発明における重量平均分子量とは、ＧＰＣでポリエチレングリコールを標準として測定される重量平均分子量を指す。カチオン性ポリマーの含有量は、液体組成物全質量に対して１．０質量％以上５０．０質量％以下であることが好ましい。
【００４３】
（ｐＨ緩衝剤）
本発明のｐＨ緩衝剤としては、具体的には、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、クエン酸、グルコン酸、リンゴ酸、ピペリジン酸、グルタミン酸、スルファミン酸、アミノギ酸、ｐ−アニス酸、Ｎ−メチルモルホリン  Ｎ−オキシド等が挙げられる。液体組成物中のｐＨ緩衝剤の含有量は、液体組成物の全質量に対して０．０１質量％以上７０質量％以下であることが好ましい。
【００４４】
［液体組成物中の水性媒体］
本発明の液体組成物には、上述したインクジェット用水性インクに用いることのできる水性媒体をいずれも用いることができる。また、液体組成物中の水性媒体の含有量は、液体組成物全質量に対し２５質量％以上９５質量％以下が好ましい。また、液体組成物中の水溶性有機溶剤の含有量は、液体組成物全質量に対して３質量％以上７０質量％以下であることが好ましい。
【００４５】
［液体組成物中のその他の成分］
本発明の液体組成物には、耐擦過性や耐ラインマーカー性の更なる向上のために、ポリビニルアルコールやポリビニルピロリドンを添加しても良い。また、液体組成物の吐出を良好にする目的で、水性媒体に低揮発性溶剤を用いることが好ましい。また、本発明の液体組成物が界面活性剤を含んでも良い。界面活性剤としては、具体的にはアセチレノール１００（川研ファインケミカル製）、アセチレノール４０（川研ファインケミカル製）、ＢＣ−２０（日光ケミカルズ製）、Ｌ３１（ＡＤＥＫＡ製）等が挙げられる。界面活性剤の好ましい含有量としては、液体組成物全質量に対し０．１質量％以上２．０質量％以下である。
【００４６】
＜自己分散型顔料の製造方法＞
本発明の自己分散型顔料の製造方法は特に限定されないが、顔料に直接結合するイオン性基がカルボキシル基またはスルホン酸基である場合、以下に示す方法を好適に用いることができる。カルボキシル基またはスルホン酸基が直接結合した顔料と、縮合剤と、後述するアミン化合物とを反応させる方法である。上記方法を用いることで分散安定性が高く、画像特性に優れた自己分散型顔料を高い収率で得ることができる。以下、メカニズムについてイオン性基がカルボキシル基である場合を例に挙げて説明するが、イオン性基がスルホン酸基であった場合も、アミド結合がスルホンアミド結合に変わることを除けば同様である。
【００４７】
カルボキシル基が直接結合した顔料と縮合剤とアミン化合物とを反応させると、カルボキシル基とアミン化合物の有するアミノ基とが反応し、アミド結合を形成する。その結果、顔料とアミン化合物のアミノ基以外の部位とがアミド結合を介して結合した自己分散型顔料を得ることができる。例えば、アミン化合物としてメチルアミンを用いた場合には、顔料とメチル基とがアミド結合を介して結合した自己分散型顔料を得ることができる。
【００４８】
上述したように、本発明においてはカルボキシル基がアミド結合を形成するサイトとなるため、イオン性基がカルボキシル基である場合、最終的に得られる自己分散型顔料に直接結合するカルボキシル基の量と顔料と直接結合するアミド結合の量との合計は、アミド結合を形成する工程の前の自己分散型顔料が有するカルボキシル基の量と等しい。従ってあらかじめアミド結合の形成によってなくなるカルボキシル基の量分だけ過剰にカルボキシル基が修飾された顔料を用いることで、カルボキシル基の量とアミド結合の量とを所望の量含有した自己分散型顔料を得ることができる。
【００４９】
カルボキシル基が直接結合した顔料は、以下に示す市販の酸化顔料を用いることができる。具体的には、Ａｑｕａ−Ｂｌａｃｋ００１（東海カーボン）、Ａｑｕａ−Ｂｌａｃｋ１６２（東海カーボン）、ＢＯＮＪＥＴ  ＢＬＡＣＫ  ＣＷ−１（オリエント化学工業）、ＢＯＮＪＥＴ  ＢＬＡＣＫ  ＣＷ−２（オリエント化学工業）、ＢＯＮＪＥＴ  ＢＬＡＣＫ  Ｍ−８００（オリエント化学工業）等を用いることができる。また、表面処理を行っていない顔料にカルボキシル基を直接結合しても良い。顔料にカルボキシル基を直接結合する方法としては、次亜塩素酸ソーダ等の酸化剤を用いて顔料を酸化処理する方法が挙げられる。
【００５０】
本発明において、アミド結合を形成する際には縮合剤を加えることが求められる。縮合剤を加えることで、アミド結合を高い収率で得ることができる。
【００５１】
本発明に用いることのできる縮合剤としては特に限定されないが、具体的には下記に示す縮合剤を用いることができる。具体的には、無水酢酸、４−ジメチルアミノピリジン、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルカルボジイミド、１，１−カルボニルジイミダゾール、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩、１−（ジメチルカルボモイル）−４−（２−スルホエチル）ピリジニウムヒドロキシド分子内塩、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド等を用いることができる。
【００５２】
上述した縮合剤の中でも、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド（以下、該縮合剤をＤＭＴ−ＭＭともいう）を用いることが好ましい。ＤＭＴ−ＭＭを用いた場合、反応残渣が少なく、より高い反応収率を得ることができる。通常、アミド結合を形成する際に用いるカルボキシル基の脱水縮合反応は可逆反応であるため、脱水条件下でのアミド結合形成が好まれる。そのため、従来用いられてきたカルボジイミド系の縮合剤を用いる場合には、顔料を油中に分散させなければならなかった。本発明者等の検討により、油中でアミド結合を形成する場合収率が低く、また、反応後の残渣等の不要な成分を除去するのが困難であることがわかった。ＤＭＴ−ＭＭは水中且つ室温で反応を進行させることができるため、取り扱いが極めて容易である。また、ＤＭＴ−ＭＭを用いた際の副生成物は水溶性であるため容易に除去することができる。
【００５３】
本発明の自己分散型顔料の製造方法に用いることのできるアミン化合物としては、ノニオン性分子鎖とアミノ基とを有する化合物であれば好適に用いることができる。具体的には、ジグリコールアミン、ジエタノールアミン、ポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−６００（別名：ＸＴＪ−５０５、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−１０００（別名：ＸＴＪ−５０６、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２００５（別名：ＸＴＪ−５０７、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２０７０（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  ＸＴＪ−４３５（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  ＸＴＪ−４３６（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））、メトキシＰＥＧアミン（ＳＵＮＢＲＩＧＨＴ  ＭＥＰＡ、日油化学製）、ヒドロキシＰＥＧアミン（ＳＵＮＢＲＩＧＨＴ  ＨＯ、日油化学製）、ベンジルアミン、ジベンジルアミン、グリシン−ｔｅｒｔ−ブチル、メチルアミン、ｎ−ブチルアミン、ｉｓｏ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、シクロペンチルアミン、メトキシポリエチレングリコールアミン等が挙げられる。中でもポリオキシアルキレンアミンＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  ＸＴＪ−４３６（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ベンジルアミン、ジベンジルアミン、シクロペンチルアミンはアミド結合を形成した際に、ノニオン性分子鎖として環状炭化水素を有する炭化水素を形成するため好ましい。また、ジグリコールアミン、ポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−６００（別名：ＸＴＪ−５０５、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−１０００（別名：ＸＴＪ−５０６、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２００５（別名：ＸＴＪ−５０７、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２０７０（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製）、ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  ＸＴＪ−４３５（ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））、メトキシＰＥＧアミン（ＳＵＮＢＲＩＧＨＴ  ＭＥＰＡ、日油化学製）、ヒドロキシＰＥＧアミン（ＳＵＮＢＲＩＧＨＴ  ＨＯ、日油化学製）は、アミド結合を形成した際に、ノニオン性分子鎖としてアルキルエーテルを形成するため好ましい。
【００５４】
本発明においてはアミド結合を形成する工程を行った後に、自己分散型顔料及びインクに不要な成分である反応の副生成物や反応残渣を除去することが好ましい。具体的には電気泳動法、限外濾過法、遠心分離法、濾過法等を用いて上記不要な成分を除去することができる。
【００５５】
〔インクジェット記録方法〕
本発明のインクセットを用いたインクジェット記録方法は、インクと液体組成物とが互いに接触するように、インクと液体組成物とを記録媒体に付与する方法である。上記の記録方法を用いることでインク中の自己分散型顔料の凝集性を高めることができるため、自己分散型顔料の定着性を高めることができ、インク同士が接触した際に発生するブリーディングを低減することができる。
【００５６】
本発明ではインクを記録媒体に付与する際にインクジェット記録方法を用いるが、液体組成物を記録媒体に付与する際には、インクジェット記録方法以外の方法を用いても良い。具体的には、ローラーコーティング法、バーコーティング法、スプレーコーティング法による塗布方法が挙げられる。塗布方法を用いると、インクが形成する画像がどのような形状であっても、インクと液体組成物とを接触させることができるため好ましい。
【００５７】
また、インク、液体組成物のそれぞれを記録媒体に付与する順序としては特に限定されないが、液体組成物を先に記録媒体に付与することが好ましい。あらかじめ記録媒体に液体組成物を付与することで、インクの浸透速度の影響を低減した、効率的な凝集反応を起こすことができる。
【実施例】
【００５８】
次に、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明する。本発明は、その要旨を超えない限り、下記実施例により限定されるものではない。尚、文中「部」または「％」とあるのは特に断りのない限り質量基準である。
【００５９】
［分散液１］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１２５ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液１を得た。分散液１の顔料濃度は１０％であった。
【００６０】
［自己分散型顔料分散液１］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン１．５２ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．４７ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１を含む自己分散型顔料分散液１を得た。自己分散型顔料分散液１中の顔料濃度は６％であった。
【００６１】
自己分散型顔料１が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３５ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４３ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００６２】
［分散液２］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム８０ｇとを加え、１０５℃で４８時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液２を得た。分散液２の顔料濃度は１０％であった。
【００６３】
［自己分散型顔料分散液２］
分散液２を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン１．８７ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．５７ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２を含む自己分散型顔料分散液２を得た。自己分散型顔料分散液２中の顔料濃度は６％であった。
【００６４】
自己分散型顔料２が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ１．１９ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．６６ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．５３ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００６５】
［分散液３］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム８０ｇとを加え、１０５℃で７２時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液２を得た。分散液３の顔料濃度は１０％であった。
【００６６】
［自己分散型顔料分散液３］
分散液３を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン１．４５ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．４４ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３を含む自己分散型顔料分散液３を得た。自己分散型顔料分散液３中の顔料濃度は６％であった。
【００６７】
自己分散型顔料３が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ１．６１ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、１．２０ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００６８】
［分散液４］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム５０ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液４を得た。分散液４中の顔料濃度は１０％であった。
【００６９】
［自己分散型顔料分散液４］
分散液４を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン０．６４ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１９ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料４を含む自己分散型顔料分散液４を得た。自己分散型顔料分散液４中の顔料濃度は６％であった。
【００７０】
自己分散型顔料４が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．３８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．２０ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１８ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００７１】
［分散液５］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１２ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液５を得た。分散液５中の顔料濃度は１０％であった。
【００７２】
［自己分散型顔料分散液５］
分散液５を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン０．３９ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１２ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料５を含む自己分散型顔料分散液５を得た。自己分散型顔料分散液５中の顔料濃度は６％であった。
【００７３】
自己分散型顔料５が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．２０ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０９ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００７４】
［分散液６］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１０ｇとを加え、１０５℃で１２時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液６を得た。分散液６中の顔料濃度は１０％であった。
【００７５】
［自己分散型顔料分散液６］
分散液６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン０．２８ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．０９ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料６を含む自己分散型顔料分散液６を得た。自己分散型顔料分散液６中の顔料濃度は６％であった。
【００７６】
自己分散型顔料６が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．１５ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０８ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００７７】
［自己分散型顔料分散液７］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン２．１６ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．６６ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料７を含む自己分散型顔料分散液７を得た。自己分散型顔料分散液７中の顔料濃度は６％であった。
【００７８】
自己分散型顔料７が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．１７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．６１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００７９】
［自己分散型顔料分散液８］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン２．３７ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．７２ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料８を含む自己分散型顔料分散液８を得た。自己分散型顔料分散液８中の顔料濃度は６％であった。
【００８０】
自己分散型顔料８が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．１１ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．６７ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００８１】
［自己分散型顔料分散液９］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン２．５１ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．７７ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料９を含む自己分散型顔料分散液９を得た。自己分散型顔料分散液９中の顔料濃度は６％であった。
【００８２】
自己分散型顔料９が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．７１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００８３】
［自己分散型顔料分散液１０］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン２．６５ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．８１ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１０を含む自己分散型顔料分散液１０を得た。自己分散型顔料分散液１０中の顔料濃度は６％であった。
【００８４】
自己分散型顔料１０が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０３ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．７５ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００８５】
［自己分散型顔料分散液１１］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン０．５３ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１６ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１１を含む自己分散型顔料分散液１１を得た。自己分散型顔料分散液１１中の顔料濃度は６％であった。
【００８６】
自己分散型顔料１１が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１５ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００８７】
［自己分散型顔料分散液１２］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン０．３２ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１０ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１２を含む自己分散型顔料分散液１２を得た。自己分散型顔料分散液１２中の顔料濃度は６％であった。
【００８８】
自己分散型顔料１２が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．６９ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００８９】
［自己分散型顔料分散液１３］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン１４１ｍｇと、ＤＭＴ−ＭＭ４３ｍｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１３を含む自己分散型顔料分散液１３を得た。自己分散型顔料分散液１３中の顔料濃度は６％であった。
【００９０】
自己分散型顔料１３が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．７４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０４ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００９１】
［自己分散型顔料分散液１４］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジグリコールアミン３５ｍｇと、ＤＭＴ−ＭＭ１１ｍｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１４を含む自己分散型顔料分散液１４を得た。自己分散型顔料分散液１４中の顔料濃度は６％であった。
【００９２】
自己分散型顔料１４が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．７７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００９３】
［自己分散型顔料分散液１５］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジエタノールアミン１．４１ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．４３ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１５を含む自己分散型顔料分散液１５を得た。自己分散型顔料分散液１５中の顔料濃度は６％であった。
【００９４】
自己分散型顔料１５が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３８ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４０ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００９５】
［分散液１６］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１００ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液１６を得た。分散液１６の顔料濃度は１０％であった。
【００９６】
［自己分散型顔料分散液１６］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン１．０５ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．３１ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１６を含む自己分散型顔料分散液１６を得た。自己分散型顔料分散液１６中の顔料濃度は６％であった。
【００９７】
自己分散型顔料１６が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【００９８】
［分散液１７］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１００ｇとを加え、１０５℃で４８時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液１７を得た。分散液１７中の顔料濃度は１０％であった。
【００９９】
［自己分散型顔料分散液１７］
分散液１７を３０ｇ分取した後、分取した分散液１７中にベンジルアミン２．０２ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．６１ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１７を含む自己分散型顔料分散液１７を得た。自己分散型顔料分散液１７中の顔料濃度は６％であった。
【０１００】
自己分散型顔料１７が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ１．３５ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．７９ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．５６ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１０１】
［分散液１８］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１００ｇとを加え、１０５℃で７２時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液１８を得た。分散液１８中の顔料濃度は１０％であった。
【０１０２】
［自己分散型顔料１８］
分散液３を３０ｇ分取した後、分取した分散液２中にベンジルアミン２．３８ｇと、
ＤＭＴ−ＭＭ０．７１ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１８を含む自己分散型顔料分散液１８を得た。自己分散型顔料分散液１８中の顔料濃度は６％であった。
【０１０３】
自己分散型顔料１８が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ１．７１ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、１．０５ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．６６ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１０４】
［分散液１９］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム５０ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液１９を得た。分散液１９中の顔料濃度は１０％であった。
【０１０５】
［自己分散型顔料分散液１９］
分散液１９を３０ｇ分取した後、分取した分散液１９中にベンジルアミン０．５４ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１６ｇとを加え、室温で４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料１９を含む自己分散型顔料分散液１９を得た。自己分散型顔料分散液１９中の顔料濃度は６％であった。
【０１０６】
自己分散型顔料１９が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．３８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．２３ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１５ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１０７】
［分散液２０］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１５ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液２０を得た。分散液２０中の顔料濃度は１０％であった。
【０１０８】
［自己分散型顔料分散液２０］
分散液２０を３０ｇ分取した後、分取した分散液２０中にベンジルアミン０．４３ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１３ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２０を含む自己分散型顔料分散液２０を得た。自己分散型顔料分散液２０中の顔料濃度は６％であった。
【０１０９】
自己分散型顔料２０が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．２４ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．１２ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１２ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１１０】
［分散液２１］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム１０ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行い、酸化された顔料を含む分散液２１を得た。分散液２１中の顔料濃度は１０％であった。
【０１１１】
［自己分散型顔料分散液２１］
分散液２１を３０ｇ分取した後、分取した分散液２１中にベンジルアミン０．３６ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１１ｇとを加え、室温で２４時間攪拌した。その後、限外濾過法による濾過精製を行った。精製後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２１を含む自己分散型顔料分散液２１を得た。自己分散型顔料分散液２１中の顔料濃度は６％であった。
【０１１２】
自己分散型顔料２１が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．１８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０８ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１０ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１１３】
［自己分散型顔料分散液２２］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン１．７７ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．５３ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２２を含む自己分散型顔料分散液２２を得た。自己分散型顔料分散液２２中の顔料濃度は６％であった。
【０１１４】
自己分散型顔料２２が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．１４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１１５】
［自己分散型顔料分散液２３］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン１．９８ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．５９ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２３を含む自己分散型顔料分散液２３を得た。自己分散型顔料分散液２３中の顔料濃度は６％であった。
【０１１６】
自己分散型顔料２３が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０８ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．５５ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１１７】
［自己分散型顔料分散液２４］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン２．０９ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．６３ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２４を含む自己分散型顔料分散液２４を得た。自己分散型顔料分散液２４中の顔料濃度は６％であった。
【０１１８】
自己分散型顔料２４が有するイオン性基とノニオン性分子鎖の合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０５ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．５８ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１１９】
［自己分散型顔料分散液２５］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン２．１６ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．６５ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２５を含む自己分散型顔料分散液２５を得た。自己分散型顔料分散液２５中の顔料濃度は６％であった。
【０１２０】
自己分散型顔料２５が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．０３ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．６０ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１２１】
［自己分散型顔料分散液２６］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン０．４７ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．１４ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２６を含む自己分散型顔料分散液２６を得た。自己分散型顔料分散液２６中の顔料濃度は６％であった。
【０１２２】
自己分散型顔料２６が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．５０ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１３ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１２３】
［自己分散型顔料分散体２７］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン０．２５ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．０８ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２７を含む自己分散型顔料分散液２７を得た。自己分散型顔料分散液２７中の顔料濃度は６％であった。
【０１２４】
自己分散型顔料２７が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量と合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．５６ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０７ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１２５】
［自己分散型顔料分散体２８］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン１０８ｍｇと、ＤＭＴ−ＭＭ３２ｍｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２８を含む自己分散型顔料分散液２８を得た。自己分散型顔料分散液２８中の顔料濃度は６％であった。
【０１２６】
自己分散型顔料２８が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．６０ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０３ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１２７】
［自己分散型顔料分散液２９］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にベンジルアミン３６ｍｇと、ＤＭＴ−ＭＭ１１ｍｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料２９を含む自己分散型顔料分散液２９を得た。自己分散型顔料分散液２９中の顔料濃度は６％であった。
【０１２８】
自己分散型顔料２９が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．６２ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１２９】
［自己分散型顔料分散液３０］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．１６ｇ加え、ベンジルアミンに代えてジベンジルアミンを１．００ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３０を含む自己分散型顔料分散液３０を得た。自己分散型顔料分散液３０中の顔料濃度は６％であった。
【０１３０】
自己分散型顔料３０が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．４８ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．１５ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１３１】
［自己分散型顔料分散液３１］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３１ｇ加え、ベンジルアミンに代えてグリシンｔｅｒｔ‐ブチル塩酸塩を１．６４ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３１を含む自己分散型顔料分散液３１を得た。自己分散型顔料分散液３１中の顔料濃度は６％であった。
【０１３２】
自己分散型顔料３１が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１３３】
［自己分散型顔料分散液３２］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３４ｇ加え、ベンジルアミンに代えてメチルアミンを０．３２ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３２を含む自己分散型顔料分散液３２を得た。自己分散型顔料分散液３２中の顔料濃度は６％であった。
【０１３４】
自己分散型顔料３２が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３２ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．３１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１３５】
［自己分散型顔料分散液３３］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３１ｇ加え、ベンジルアミンに代えてｎ−ブチルアミンを０．７１ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３３を含む自己分散型顔料分散液３３を得た。自己分散型顔料分散液３３中の顔料濃度は６％であった。
【０１３６】
自己分散型顔料３３が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１３７】
［自己分散型顔料分散液３４］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３１ｇ加え、ベンジルアミンに代えてｉｓｏ−ブチルアミンを０．７１ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３４を含む自己分散型顔料分散液３４を得た。自己分散型顔料分散液３４中の顔料濃度は６％であった。
【０１３８】
自己分散型顔料３４が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１３９】
［自己分散型顔料分散液３５］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３１ｇ加え、ベンジルアミンに代えてｔｅｒｔ−ブチルアミンを０．７１ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３５を含む自己分散型顔料分散液３５を得た。自己分散型顔料分散液３５中の顔料濃度は６％であった。
【０１４０】
自己分散型顔料３５が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１４１】
［自己分散型顔料分散液３６］
分散液１６を３０ｇ分取した後、分取した分散液１６中にＤＭＴ−ＭＭを０．３１ｇ加え、ベンジルアミンに代えてシクロペンチルアミンを０．８３ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１６の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３６を含む自己分散型顔料分散液３６を得た。自己分散型顔料分散液３６中の顔料濃度は６％であった。
【０１４２】
自己分散型顔料３６が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１４３】
［自己分散型顔料分散液３７］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にＤＭＴ−ＭＭを０．２９ｇ加え、ジグリコールアミンに代えてＭｗが６００のポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−６００（別名：ＸＴＪ−５０５、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））を５．４６ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３７を含む自己分散型顔料分散液３７を得た。自己分散型顔料分散液３７中の顔料濃度は６％であった。
【０１４４】
自己分散型顔料３７が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３６ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４２ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１４５】
［自己分散型顔料分散液３８］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にＤＭＴ−ＭＭを１１ｍｇ加え、ジグリコールアミンに代えてＭｗが６００のポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−６００（別名：ＸＴＪ−５０５、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））を２０２ｍｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３８を含む自己分散型顔料分散液３８を得た。自己分散型顔料分散液３８中の顔料濃度は６％であった。
【０１４６】
自己分散型顔料３８が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．７７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１４７】
［自己分散型顔料分散液３９］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にＤＭＴ−ＭＭを０．３７ｇ加え、ジグリコールアミンに代えてＭｗが２０００のポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２００５（別名：ＸＴＪ−５０７、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））を２２．９０ｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料３９を含む自己分散型顔料分散液３９を得た。自己分散型顔料分散液３９中の顔料濃度は６％であった。
【０１４８】
自己分散型顔料３９が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．４４ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１４９】
［自己分散型顔料分散液４０］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にＤＭＴ−ＭＭを１１ｍｇ加え、ジグリコールアミンに代えてＭｗが２０００のポリオキシアルキレンアミン（ＪＥＦＦＡＭＩＮＥ  Ｍ−２００５（別名：ＸＴＪ−５０７、ＨＵＮＴＳＭＡＮ製））を６７３ｍｇ加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料４０を含む自己分散型顔料分散液４０を得た。自己分散型顔料分散液４０中の顔料濃度は６％であった。
【０１５０】
自己分散型顔料４０が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．７７ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．０１ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１５１】
［自己分散型顔料分散液４１］
顔料（Ｐｒｉｎｔｅｘ８０  Ｅｖｏｎｉｋ製）１０ｇにイオン交換水２００ｇと次亜塩素酸ナトリウム５０ｇとを加え、１０５℃で２４時間撹拌した。その後撹拌を止め、冷却した後、遠心分離で固形分を取り出した。次に、取り出した固形分にイオン交換水を１０００ｇ加えて１時間撹拌した後、限外濾過法による濾過精製を行った。濾過精製後、過剰量の塩酸水溶液を加え、１時間攪拌した。１時間後、５，０００ｒｐｍの遠心分離を３０分間行い、沈殿物を回収した。回収した沈殿物を脱水乾固させた後に３ｇ分取した。分取した３ｇの固形分にメチルエチルケトン２７ｇと、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルカルボジイミド０．１２ｇとを加えた。１時間攪拌した後、ベンジルアミンを１．０５ｇ加え、６０℃で４８時間攪拌した。４８時間後、溶媒を除去し、イオン交換水を１０００ｇ加えて限外濾過法による濾過精製を行い、アニオン性基が直接結合し、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料分散体４１を含む自己分散型顔料分散液４１を得た。自己分散型顔料分散液４１中の顔料濃度は６％であった。
【０１５２】
自己分散型顔料４１が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、０．３４ｍｍｏｌ／ｇであった。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．２９ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１５３】
［自己分散型顔料分散液４２］
分散体１をそのまま用いることで、顔料にＣＯＯＨが直接結合した自己分散型顔料４２を含む自己分散型顔料分散液４２を得た。自己分散型顔料４２が有するイオン性基の量は０．６３ｍｍｏｌ／ｇであり、ノニオン性分子鎖の量は０ｍｍｏｌ／ｇであった。
【０１５４】
［自己分散型顔料分散液４３］
分散体２をそのまま用いることで、顔料にＣＯＯＨが直接結合した自己分散型顔料４３を含む自己分散型顔料分散液４３を得た。自己分散型顔料４３が有するイオン性基の量は１．１９ｍｍｏｌ／ｇであり、ノニオン性分子鎖の量は０ｍｍｏｌ／ｇであった。
【０１５５】
［自己分散型顔料分散液４４］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にジエタノールアミン２．７６ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．８４ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料４４を含む自己分散型顔料分散液４４を得た。自己分散型顔料分散液４４中の顔料濃度は６％であった。
【０１５６】
自己分散型顔料４４が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．７８ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、検出限界未満であった。従ってイオン性基の量は０ｍｍｏｌ／ｇであるとした。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．７８ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１５７】
［自己分散型顔料分散液４５］
分散液１を３０ｇ分取した後、分取した分散液１中にベンジルアミン２．４５ｇと、ＤＭＴ−ＭＭ０．７４ｇとを加えた以外は自己分散型顔料分散液１の製造方法と同様の操作を行った。上記操作後、ノニオン性分子鎖がアミド結合を介して結合した顔料である自己分散型顔料４５を含む自己分散型顔料分散液４５を得た。自己分散型顔料分散液４５中の顔料濃度は６％であった。
【０１５８】
自己分散型顔料４５が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計を求めたところ０．６３ｍｍｏｌ／ｇであった。また、イオン性基の量を求めたところ、検出限界未満であった。従ってイオン性基の量は０ｍｍｏｌ／ｇであるとした。従って、ノニオン性分子鎖の量は０．６３ｍｍｏｌ／ｇであると算出した。
【０１５９】
＜自己分散型顔料が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計＞
自己分散型顔料分散液に塩酸水溶液を加えてｐＨ１以下に調整した後、１０５℃で９６時間攪拌した。攪拌後、５，０００ｒｐｍの遠心分離装置にて３０分間遠心分離を行い、沈降した自己分散型顔料を回収した。自己分散型顔料を脱水乾燥した後、秤量し、既知量の炭酸水素ナトリウムを加えて攪拌した。攪拌後、８０，０００ｒｐｍの遠心分離装置にて１時間遠心分離を行い、上澄み液を回収した。回収した上澄み液を秤量し、０．１Ｎの塩酸で中和滴定を行い、滴定量から自己分散型顔料が有するイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計値を算出した。
【０１６０】
＜自己分散型顔料が有するイオン性基の量＞
自己分散型顔料分散液に過剰量の塩酸水溶液を加え、室温で２４時間攪拌した。攪拌後、５，０００ｒｐｍの遠心分離装置にて３０分間遠心分離を行い、沈降した自己分散型顔料を回収した。回収した自己分散型顔料を脱水乾燥した後、秤量し、既知量の炭酸水素ナトリウムを加えて攪拌した。攪拌後、８０，０００ｒｐｍの遠心分離装置にて１時間遠心分離を行い、上澄み液を回収した。回収した上澄み液を秤量し、０．１Ｎの塩酸で中和滴定を行い、滴定量から自己分散型顔料が有するイオン性基の量を算出した。
【０１６１】
＜自己分散型顔料が有するノニオン性分子鎖の量＞
上記した方法によって求めた自己分散型顔料中のイオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計から、上述した方法によって求めた自己分散型顔料中のイオン性基の量を差し引き、自己分散型顔料が有するノニオン性分子鎖の量を算出した。
【０１６２】
自己分散型顔料１〜４５の組成及び物性をまとめたものを表１に示す。尚、イオン性基の量の単位、ノニオン性分子鎖の量の単位、イオン性基の量とノニオン性分子鎖の量との合計値の単位は、いずれもｍｍｏｌ／ｇである。
【０１６３】
【表１】
2010270312.tif 000002
【０１６４】
［インクの作製］
次に、自己分散型顔料１〜４５を用いて、インクジェット用水性インクを作製した。インクジェット用水性インクの組成は下記に示す通りであり、自己分散型顔料に、自己分散型顔料１を用いて作製したインクをインクジェット用水性インク１とし、順次自己分散型顔料とインクジェット用水性インクとの番号が対応したインクを作製した。
インクジェット用水性インク
自己分散型顔料                                      ３質量％
グリセリン                                          ５質量％
ポリエチレングリコール（重量平均分子量１０００）    ５質量％
アセチレノール１００                                １質量％
イオン交換水                                        ８６質量％
【０１６５】
＜インクジェット用水性インクの評価＞
上述の操作によって得られたインクジェット用水性インク１〜４５について、下記に示す方法で各種の物性の測定、及び評価を行った。各インクジェット用水性インクの評価においては、インクジェット用水性インク１〜４１を実施例１〜４１とし、インクジェット用水性インク４２〜４５を比較例１〜４とした。
【０１６６】
［分散安定性］
上述の操作によって得られたインクジェット用水性インク１〜４５について、自己分散型顔料及び顔料の平均粒径を測定した。次いで、ガラス製のサンプル瓶中に各インクジェット用水性インクを入れ、６０℃で１ヶ月間保存した。また、２週間保存した後の粒径を測定した。測定後、再び６０℃で１ヶ月保存した後の粒径を測定した。得られた測定データを元に、保存前に対する２週間後及び１ヶ月後の平均粒径の変化率を求めた。尚、顔料の平均粒径の測定には、ＥＬＳ−８０００（大塚電子製）を用いた。各インクジェット用水性インクの平均粒径の変化率を、表２、表３に示す。尚、表２、表３中の「−」とは、平均粒径の変化が著しく、測定を行うことすらできなかったことを指す。また、本発明においては１ヶ月保存した時の平均粒径の変化率が５０％以下であれば十分な分散安定性を有するとした。
【０１６７】
＜インクの画像濃度、ブリーディングの評価＞
各インクジェット用水性インクを搭載したキヤノン製のサーマルインクジェット記録装置ＰＩＸＵＳ  Ｐｒｏ−９５００を用い、記録媒体としてオフィスプランナー（Ａ４普通紙、キヤノン製）用いて画像形成を行った。得られた画像から画像濃度、ブリーディング等の評価を行った。
【０１６８】
［画像濃度］
普通紙上に上記した記録装置を用いて各インクを付与し、ベタ画像を形成した後、１時間放置した。放置後、マクベスＲＤ９１５で画像濃度を測定した。各インクジェット用水性インクを用いた結果を、表２に示す。また、本発明のインクの評価においては画像濃度が０．９０以上であれば十分な性能を有するとした。
【０１６９】
［ブリーディング］
ブラックインクとして各インクジェット用水性インクを用い、カラーインクとしてＰＧＩ−２Ｙ（イエローインク、キヤノン製）を用いた。
【０１７０】
インクジェット用水性インクで印字するベタ部と、該ベタ部に隣接するようにカラーインクで印字するベタ部とが、同一のスキャンで形成されるように、インクジェット用水性インクとカラーインクとを、上記した記録装置を用いて記録媒体上に付与した。得られた印字物の各インクジェット用水性インクとカラーインクの間をカメラで２値化し、基準線からの滲みの最大長さ（最大滲み長さ）を測定した。各インクジェット用水性インクを用いた際の結果を表２に示す。また、本発明のインクの評価においては、最大滲み長さが３５μｍ以下であれば十分な性能を有するとした。
【０１７１】
【表２】
2010270312.tif 000003
【０１７２】
＜インクセットの評価＞
［インクセットの作製］
上述した操作で得られたインクジェット用水性インク１〜４５と、下記に示す組成の液体組成物１とを用いて、インクセットを作成した。作製した各インクセットについて下記の評価を行った。また、各インクセットの評価においては、インクジェット用水性インク１〜４１を実施例４２〜８２とし、インクジェット用水性インク４２〜４５を比較例５〜８とした。
液体組成物１
硝酸マグネシウム６水和物                              １０質量％
１，２，６−ヘキサントリオール                        ３０質量％
トリメチロールプロパン                                ５質量％
アセチレノール１００                                  １質量％
イオン交換水                                          ５４質量％
【０１７３】
＜インクセットの画像濃度、ブリーディングの評価＞
各インクジェット用水性インクを搭載したキヤノン製のサーマルインクジェット記録装置ＰＩＸＵＳ  Ｐｒｏ−９５００を用いて画像形成を行った。得られた画像から画像濃度、ブリーディング等の評価を行った。尚、記録媒体にはあらかじめバーコーターにて液体組成物を２．４ｇ／ｍ２付与したオフィスプランナー（Ａ４普通紙、キヤノン製）を用いた。
【０１７４】
［画像濃度］
液体組成物が付与された記録媒体上に上記した記録装置を用いて各インクを付与し、ベタ画像を形成した後、１時間放置した。放置後、マクベスＲＤ９１５で画像濃度を測定した。各インクジェット用水性インクを用いた結果を、表３に示す。また、本発明のインクセットの評価においては画像濃度が１．１０以上であれば十分な性能を有するとした。
【０１７５】
［ブリーディング］
ブラックインクとして各インクジェット用水性インクを用い、カラーインクとしてＰＧＩ−２Ｙ（イエローインク、キヤノン製）を用いた。
【０１７６】
インクジェット用水性インクで印字するベタ部と、該ベタ部に隣接するようにカラーインクで印字するベタ部とが、同一のスキャンで形成されるように、インクジェット用水性インクとカラーインクとを、上記した記録装置を用いて液体組成物が付与された記録媒体上に付与した。得られた印字物の各インクジェット用水性インクとカラーインクの間をカメラで２値化し、基準線からの滲みの最大長さ（最大滲み長さ）を測定した。各インクジェット用水性インクを用いた際の結果を表３に示す。また、本発明のインクセットの評価においては、最大滲み長さが２０μｍ以下であれば十分な性能を有するとした。
【０１７７】
【表３】
2010270312.tif 000004