(57)【要約】      （修正有）【課題】露光波長が４００ｎｍ〜４５０ｎｍの青色半導体レーザー波長域でも高い感度特性を有し、電気特性および機械的耐久性に優れ、異常画像の発生がない高耐久性の単層型感光体およびそれを用いた電子写真装置を提供する。【解決手段】導電性支持体上に、波長が４００〜４５０ｎｍの範囲にある露光光源で使用される単層型感光層が積層されており、前記単層型感光層が、一般式（１）で示されるエナミン系化合物を、電荷発生物質かつ電荷輸送物質として含有し、さらに、一般式（２）で示されるペリレン系化合物を、電子輸送材料かつ増感剤として含有することを特徴とする単層型電子写真感光体。2010002483.tif 000046【選択図】図２
2010002483.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、波長が４００〜４５０ｎｍの範囲にある露光光源で使用される単層型感光層が積層されており、前記単層型感光層が、一般式（１）：
【化１】
2010002483.tif 000034
（式中、
ａは、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を意味し；
ｍは１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数存在するａは、互いに同一または異なっていてもよく、またａがアルキル基の場合、隣接するａは互いに結合して環構造を形成してもよく；
ｂ、ｃおよびｄは、互いに同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、アリール基、アリールオキシ基もしくはアリールチオ基を意味し；
ｉ、ｋおよびｊは、互いに同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｊまたはｋが２以上のとき、複数のｂ、ｃまたはｄのそれぞれは、互いに同一または異なっていてもよく、あるいはベンゼン環の隣接する炭素原子に結合するｂ、ｃまたはｄのそれぞれは、互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4およびＡｒ5は、互いに同一または異なって、水素原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アリール基、アラルキル基または複素環基を意味するが、ただし、Ａｒ4およびＡｒ5は同時に水素原子にはなり得ず、かつＡｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよい）
で示されるエナミン系化合物を、電荷発生物質かつ電荷輸送物質として含有し、さらに、一般式（２）：
【化２】
2010002483.tif 000035
（式中、Ｘは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、または置換されてもよいアリール基を意味する）
で示されるペリレン系化合物を、電子輸送材料かつ増感剤として含有することを特徴とする単層型電子写真感光体。
【請求項２】
前記一般式（１）において、次の部分構造：
【化３】
2010002483.tif 000036
が、以下の置換基：
【化４】
2010002483.tif 000037
を意味し、次の部分構造：
【化５】
2010002483.tif 000038
が、互いに独立して、以下の置換基：
【化６】
2010002483.tif 000039
を意味し、次の部分構造：
【化７】
2010002483.tif 000040
が、以下の置換基：
【化８】
2010002483.tif 000041
を意味し、前記Ａｒ4またはＡｒ5が、以下の置換基：
【化９】
2010002483.tif 000042
を意味し、前記Ａｒ5またはＡｒ4が、以下の置換基：
【化１０】
2010002483.tif 000043
を意味するか、あるいは前記Ａｒ4およびＡｒ5が一緒になって、以下の置換基：
【化１１】
2010002483.tif 000044
を意味する請求項１に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項３】
前記一般式（２）で示されるペリレン系化合物が、次の式（３）〜（５）：
【化１２】
2010002483.tif 000045
で示され化合物からなる群から選択されるいずれかのペリレン系化合物である請求項１または２に記載の単層型電子写真感光体。
【請求項４】
前記写真感光体が、前記導電性支持体と前記単層型感光層との間に中間層を有する請求項１〜３のいずれか１つに記載の単層型電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１つに記載の単層型電子写真感光体と、前記単層型電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記単層型電子写真感光体に対して露光波長が４００〜４５０ｎｍの光で露光する露光手段と、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
前記露光手段が、青色半導体レーザーであることを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置
【請求項７】
前記青色半導体レーザーが、窒化ガリウム系材料を用いたものである請求項６に記載の画像形成装置
【請求項８】
前記帯電手段が、正帯電である請求項５〜７のいずれか一つに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられる電子写真感光体とそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術を用いて画像を形成する電子写真方式の画像形成装置（以下「電子写真装置」ともいう）は、複写機、プリンタ、ファクシミリ装置などに多用されている。
【０００３】
電子写真装置は、一般に、電子写真感光体（以下「感光体」ともいう）、帯電器、露光手段、現像手段、転写手段、定着手段を備えている。
【０００４】
通常、上記の感光体は、導電性材料からなる導電性支持体上に光導電性材料を含有する感光層が積層されて構成されている。
また、上記の感光体には、アモルファスセレン（ａ−Ｓｅ）またはアモルファスセレン砒素（ａ−ＡｓＳｅ）などからなる層を感光層に用いたセレン系感光体；酸化亜鉛（ＺｎＯ）または硫化カドミウム（ＣｄＳ）を感光層に用いた酸化亜鉛系感光体または硫化カドミウム系感光体；およびアモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）を感光層に用いたアモルファスシリコン系感光体（ａ−Ｓｉ感光体）などの無機系感光体と有機系光導電性材料、すなわち有機光導電体（Organic Photoconductor；略称：ＯＰＣ）を用いた感光体（以下、「有機系感光体」ともいう）がある。
【０００５】
有機系感光体は、感度、耐久性および環境に対する安定性などに若干の問題を有するが、無機系感光体に比べると、毒性、製造原価および材料設計の自由度などの点において、多くの利点を有している。
さらに、有機系感光体は、感光層を、例えば浸漬塗布法に代表される容易かつ安価な方法で形成できるという特徴を有しているので、現在では、感光体の主流を占めてきている。
【０００６】
このような有機系感光体の構成としては、導電性材料からなる導電性基体上に電荷発生物質および電荷輸送物質（「電荷移動物質」ともいう）の双方を結着樹脂（「バインダ樹脂」、「結着剤樹脂」ともいう）に分散させ、形成させた単層構造、導電性基体上に電荷発生物質を結着樹脂に分散させた電荷発生層と、電荷輸送物質を結着樹脂に分散させた電荷輸送層とを、この順でまたは逆の順で形成させた積層構造または逆二層型積層構造などの様々な構成が提案されている。
【０００７】
これらの中でも感光層として電荷発生層上に電荷輸送層を積層した機能分離型の感光体は、電子写真特性および耐久性に優れ、材料選択の自由度の高さから感光体特性を様々に設計できることから広く実用化されている。
【０００８】
レーザー光を露光用光源とする電子写真装置としては、レーザープリンタが代表的な例であるが、近年では複写機においてもデジタル化が進みレーザーが露光用光源に用いられることが一般的となってきた。
主に露光用光源として用いられるレーザーとしては、低コストで消費エネルギーが少なく軽量小型である半導体レーザーが実用化されており、発振波長や出力の安定性、寿命の点において８００ｎｍ付近の近赤外領域に発振波長を有するものが一般的なものであった。
【０００９】
これは上記の波長より、短波長で発振するレーザーが技術的な問題から実用化にはいたっていなかったためである。
この事を受けて、レーザーを露光光源とした電子写真装置で用いられる電荷発生材料は、通常、長波長領域において光を吸収して感度を有する有機化合物、特にフタロシアニン顔料を電荷発生層に含有した積層型感光体が開発されてきた。
【００１０】
一方、１９９０年に青色発光ダイオードの製造方法が発明され（特許第２６２８４０４号）、それ以後、青色半導体レーザーの関連技術は、活発に開発が進められ、この青色半導体レーザー技術を用いたブルーレイディスクと呼ばれる次世代ディスクも急速に普及しつつある。
【００１１】
その一方で、近年、電子写真装置の出力画像の画質向上を図るために、画質の高解像度化が検討されている。
通常、記録密度の高い高解像度の画質を達成するひとつの手段として、光学的な方法としてはレーザービームのスポット径を絞り、書込み密度を上げることが挙げられる。
そこで使用するレンズの焦点距離を短くすれば良いが光学系の設計上の難しさに加え、８００ｎｍ付近の近赤外域に発振波長を持つレーザーでは、光学系の操作でビーム径を細くしてもスポット輪郭の鮮明さが得られにくい。その原因はレーザー光の回折限界にあり、これは避けることの出来ない現象である。
【００１２】
一般に、感光体の表面に収束されるレーザーのスポット径は、スポット径をＤとすると、スポット径Ｄとレーザービームの波長及びレンズ開口数ＮＡとの間には次の式で示される関係にある。
Ｄ＝１．２２λ／ＮＡ
（式中、Ｄはスポット径を表し、λはレーザービームの波長を表し、ＮＡはレンズ開口数を表す）
【００１３】
上記の式から、スポット径Ｄはレーザー光の発振波長に比例しており、スポット径Ｄを小さくするには発振波長の短いレーザーを用いればよいことが判る。
すなわち、現在主流の近赤外半導体レーザーに替えて、青色半導体レーザーを用いれば、さらなる高解像度が実現できることが判る。
【００１４】
高解像度の画質を達成する他の手段として、現在主流となっている積層型感光体に替えて単層型感光体を用いる手段がある。
【００１５】
積層型感光体は、一般に、表面側に電荷輸送層、支持体側に電荷発生層を設ける構成となっている。これは膜強度の弱い電荷発生層を、樹脂成分が多く膜強度の強い電荷輸送層で保護するという目的に基づくものである。
【００１６】
この構成の場合、像露光は、表面側の電荷輸送層を通過して、電荷発生層に届き、電荷が生成する。一方の電荷は支持体側へ流れ、他方の電荷は電界によって表面側へ移動し、表面の帯電電荷を消去する。この場合、電荷輸送層内では、一部の電荷は周辺へ散乱され、表面到達時には、静電潜像が不鮮明な状態になる。これは電荷輸送層の膜厚が厚いほど顕著になる。
【００１７】
これに対し、単層型感光体は、電荷発生が表面近傍で行われるため上記のような電荷の乱れがなく静電潜像は、像露光を忠実に再現できる。
【００１８】
また、積層型有機系感光体は、主要機能成分である電荷輸送物質が正孔輸送物質である負帯電方式と電子輸送物質である正帯電方式に分類される。
【００１９】
有機系感光体の研究開発において、優れた電荷輸送能を有する正孔輸送物質の開発が先行したことから、負帯電方式の感光体が実用化されているが、この方式は有害なオゾンや窒素酸化物を多く発生し、コロナ放電による帯電を均一化することが難しいなどの問題がある。
【００２０】
一方、正帯電方式は上記の負帯電方式の問題を有さず、セレン系感光体およびａ−Ｓｉ感光体などの正帯電方式の無機系感光体におけるプロセス技術を適用できることから、高性能な正帯電方式の有機系感光体の出現が望まれてきており、特許第２７１８０４８号公報（特許文献１）には、電子輸送能を有する電荷輸送物質としてジフェノキノン化合物が開示されているものの、ジフェノキノン化合物を含有する感光体は、該化合物の電荷移動速度の低さから感度が十分ではない。
【００２１】
また、これまでに開発された正帯電方式の有機感光体としては、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＣｚ）とトリニトロフルオレノン（ＴＮＦ）との電荷移動錯体からなる単層構造の単層型感光体（米国特許第３４８４２３７号明細書：特許文献２参照）、電荷発生物質と正孔輸送物質を結着剤に分散させた単層型感光体などがある。前者は低感度であり、ＴＮＦが発ガン性物質であることから、後者は低感度で帯電保持力が低く、繰り返し使用時に電気特性が低下することから、現在は使用されていない。
【００２２】
特開平９−２４００５１号公報（特許文献３）には、α型オキシチタニウムフタロシアニン顔料を電荷発生物質として含有する青色半導体レーザー用単層型感光体が開示されている。
【００２３】
また、特開２０００−４７４０８号公報（特許文献４）には、ペリレン系化合物を電荷発生物質とする青色半導体レーザー用感光体が開示されているが、積層感光体としての機能説明しかなく、また、ペリレン系化合物を電荷発生物質とした場合には、短波長域で満足いく感度が得られない。
【００２４】
【特許文献１】特許第２７１８０４８号公報
【特許文献２】米国特許第３４８４２３７号明細書
【特許文献３】特開平９−２４００５１号公報
【特許文献４】特開２０００−４７４０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２５】
しかしながら、上記の特許文献３に記載の単層型感光体は、青色半導体レーザーを露光光源としているが、従来の画像形成装置と同じく電荷発生物質は必須成分であり、有機顔料としてα型オキシチタニウムフタロシアニン顔料および染料等が用いられている。
さらに、一般には、単層型感光体は、表面層全体に低分子化合物である電荷発生物質と電荷輸送物質が分布しているために、表面側に電荷輸送物質だけが存在する積層型に比べ耐摩耗性に弱いことが問題となっている。
【００２６】
また、上記の特許文献４には、正孔輸送物質としてスチリル系化合物と電子輸送物質を含有する単層型感光体が記載されているが、同時に電荷発生物質としてフタロシアニン顔料も用いられている。
しかしながら、上記の特許文献４に記載の単層型感光体は、短波長域において感度が低い問題点と、上記のように耐摩耗性に弱いという問題点と、電荷発生を担う顔料自体が電荷輸送においてトラップとして働き、感度低下や、繰返し使用時の残留電位上昇を引き起こすという欠点を有している。
【００２７】
本発明は、露光波長が４００ｎｍ〜４５０ｎｍの青色半導体レーザー波長域でも高い感度特性を有し、電気特性および機械的耐久性に優れ、異常画像の発生がない高耐久性の単層型感光体およびそれを用いた電子写真装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００２８】
本発明者らは、鋭意努力研究を重ねた結果、本来、高移動度な電荷輸送物質として知られている（特許文献４）特定の置換基様式からなるエナミン系化合物が、他の電荷輸送物質と異なり、青色半導体レーザーの波長域に吸収帯を有しており、電荷発生物質としても機能する（図４参照）ことを見出し、さらに電子輸送材料および増感剤としてペリレン系化合物を含有することで青色半導体レーザーに適した高感度な単層型感光体およびそれを用いた電子写真装置を提供できることを見出した。
【００２９】
すなわち、上記のエナミン系化合物を電荷発生物質かつ電荷輸送物質として、また、上記のペリレン系化合物を電子輸送材料かつ増感剤として含有することで、有機顔料を必要としない、単層型電子写真感光体が、青色半導体レーザー光源に対して、極めて高い分光感度を有し、高感度で帯電性が高く、かつ解像度の高い画像出力が可能にできることを見出し、本発明を完成した。
【００３０】
しかるに、本発明によれば、導電性支持体上に、波長が４００〜４５０ｎｍの範囲にある露光光源で使用される単層型感光層が積層されており、前記単層型感光層が、一般式（１）：
【化１】
2010002483.tif 000003
【００３１】
（式中、
ａは、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を意味し；
ｍは１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数存在するａは、互いに同一または異なっていてもよく、またａがアルキル基である場合、それらがナフタレン環の隣接する炭素原子に結合するとき、隣接するａは互いに結合して環構造を形成してもよい；
ｂ、ｃおよびｄは、互いに同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、アリール基、アリールオキシ基もしくはアリールチオ基を意味し；
【００３２】
ｉ、ｋおよびｊは、互いに同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｊまたはｋが２以上のとき、複数のｂ、ｃまたはｄは、互いに同一または異なっていてもよく、あるいはベンゼン環の隣接する炭素原子に結合するｂ、ｃまたはｄのそれぞれは、互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4およびＡｒ5は、互いに同一または異なって、水素原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アリール基、アラルキル基または複素環基を意味するが、ただし、Ａｒ4およびＡｒ5は同時に水素原子にはなり得ず、かつＡｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよい）
で示されるエナミン系化合物を、電荷発生物質かつ電荷輸送物質として含有し、さらに、一般式（２）：
【００３３】
【化２】
2010002483.tif 000004
（式中、Ｘは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、または置換されてもよいアリール基を意味する）
で示されるペリレン系化合物を、電子輸送材料かつ増感剤として含有することを特徴とする単層型電子写真感光体が提供される。
【００３４】
また、本発明によれば、上記の単層型感光体と、前記単層型感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記単層型感光体に対して露光波長が４００〜４５０ｎｍの光で露光する露光手段と、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置（電子写真装置ともいう）が提供される。
【発明の効果】
【００３５】
本発明の単層型電子写真感光体（単層型感光体ともいう）は、青色半導体レーザーによる露光に適し、高感度、高解像度で安定した感光体およびそれを用いた電子写真装置を提供することができる。また、本発明の単層型感光体は、オゾン発生の少ない正帯電方式に適した感光体を提供することができる。
【００３６】
また、光で励起された電荷は、積層感光体の場合は電荷発生層から電荷輸送層へ、単層感光体の場合は電荷発生物質から電荷輸送物質へ注入される。この効率を注入効率というが、通常この間に電位障壁があり感光体の感度低下の一因となっている。本発明のエナミン系化合物においては電荷発生物質と電荷輸送物質を兼ねるためこのような電荷注入の問題は発生しない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
本発明の単層型感光体は、導電性材料からなる導電性支持体上に、エナミン系化合物を含有する単層型感光層が設けられてなる感光体であって、電荷発生物質と電荷輸送物質を兼ねる前記一般式（１）で示されるエナミン系化合物および前記一般式（２）で示されるペリレン系化合物を電子輸送物質、増感剤として含有することを特徴とする。
なお、本発明において用いられている用語「電荷」とは、正孔を意味する。
【００３８】
本発明の単層型感光体について図面を用いて具体的に説明する。
図１および２は、本発明の単層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
図１の単層型感光体１は、導電性支持体１１上に、エナミン系化合物１２およびペリレン系化合物１３を含有する単層型感光層１４０が積層されてなる。
【００３９】
図２の単層型感光体２は、導電性支持体１１上に中間層１８を介して、エナミン系化合物１２およびペリレン系化合物１３を含有する単層型感光層１４０が積層されてなる。
なお、符号１７はバインダ樹脂を示す。
【００４０】
［導電性支持体１１］
導電性支持体の構成材料は、単層型感光層１４０の電極としての機能と支持部材としての機能を有し、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。
【００４１】
具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、亜鉛、ステンレス鋼、チタンなどの金属材料：ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。
【００４２】
導電性支持体の形状は、図１および２に示すようなシート状および後述する図３に示すような円筒状に限定されず、円柱状、無端ベルト状などであってもよい。
導電性支持体１の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理を施されていてもよい。
【００４３】
前記の乱反射処理は、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザー光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザー光と感光体の内部で反射されたレーザー光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザー光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００４４】
［単層型感光層１４０］
単層型感光層は、電荷発生物質かつ電荷輸送物質として前記の一般式（１）で示されるエナミン系化合物と、バインダ樹脂とを含有する。
【００４５】
電荷発生物質は、光を吸収することにより電荷を発生する能力を有する。
本発明の画像形成装置は露光波長として窒化ガリウム系材料による４００〜４５０ｎｍの青色半導体レーザー光を用いるため前記一般式（１）で示されるエナミン系化合物は、この光を吸収し電荷を発生させることができ、さらに該電荷を輸送できる。
【００４６】
一方、電荷発生物質として、当該分野で従来用いられてきた有機顔料、例えば、アゾ系顔料（モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料など）、インジゴ系顔料（インジゴ、チオインジゴなど）、多環キノン系顔料（アントラキノン、ピレンキノンなど）、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などは、この波長域に吸収を有しないため電荷発生ができない。
むしろ逆に、使用するとこれらが電荷のトラップサイトとして働き感度を低下させる要因となるため、使用いることは好ましくない。
【００４７】
本発明単層型感光層に用いられる電荷発生物質かつ電荷輸送物質としては、次の一般式（１）：
【化３】
2010002483.tif 000005
【００４８】
（式中、
ａは、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を意味し；
ｍは１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数存在するａは、互いに同一または異なっていてもよく、またａがアルキル基である場合、それらがナフタレン環の隣接する炭素に結合するとき、隣接するａは互いに結合して環構造を形成してもよい；
ｂ、ｃおよびｄは、互いに同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、アリール基、アリールオキシ基もしくはアリールチオ基を意味し；
【００４９】
ｉ、ｋおよびｊは、互いに同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｊまたはｋが２以上のとき、複数のｂ、ｃまたはｄは、互いに同一または異なっていてもよく、あるいはベンゼン環の隣接する炭素原子に結合するｂ、ｃまたはｄのそれぞれは、互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4およびＡｒ5は、互いに同一または異なって、水素原子、または置換基を有してもよいアルキル基、アリール基、アラルキル基または複素環基を意味するが、ただし、Ａｒ4およびＡｒ5は同時に水素原子にはなり得ず、かつＡｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよい）
で示されるエナミン系化合物である。
【００５０】
以下、上記の一般式（１）における置換基について具体的に説明する。
一般式（１）において、ａが意味するハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられ、これらの中でも、フッ素原子が特に好ましい。
また、ａが意味する置換基を有してもよいアルキル基としては、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基、が挙げられる。
具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、メトキシエチル基、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基などが挙げられ、これらの中でも、メチル基、イソプロピル基、トリフルオロメチル基が特に好ましい。
【００５１】
ａが意味する置換基を有してもよいアルコキシ基としては、炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。
具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基などが挙げられ、これらの中でも、メトキシ基が特に好ましい。
【００５２】
ａが意味する置換基を有してもよいジアルキルアミノ基のアルキル基としては、炭素数１〜４のアルキル基が挙げられる。
具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などが挙げられる。
【００５３】
ａが意味する置換基を有してもよいアリール基としては、炭素数１〜４のアルキル基、またはアルコキシ基を有してもよいアリール基が挙げられる。
具体的には、フェニル基、トリル基、キシリル基、メトキシフェニル基、メチルメトキシフェニル基、４−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、ナフチル基、メトキシナフチル基などが挙げられる。
【００５４】
ｂ、ｃおよびｄが意味するハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基としては、上記のａが意味するものが挙げられる。
【００５５】
ｂ、ｃおよびｄが意味する置換基を有してもよいアリール基としては、炭素数１〜４のアルキル基またはアルコキシ基を有してもよい炭素数６〜１２のアリール基が挙げられる。
具体的には、フェニル基、トリル基、キシリル基、メトキシフェニル基、メチルメトキシフェニル基、４−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、ビフェニルイル基、ナフチル基、メトキシナフチル基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ビフェニルイル基が特に好ましい。
【００５６】
ｂ、ｃおよびｄが意味する置換基を有してもよいアリールオキシ基およびアリールチオ基としては、それぞれ４−メチルフェノキシ基およびフェニールチオ基などが挙げられる。
【００５７】
Ａｒ4およびＡｒ5が意味する置換基を有してもよいアルキル基は、上記ａが意味するものが挙げられ、メチル基が特に好ましい。
Ａｒ4およびＡｒ5が意味する置換基を有してもよいアリール基としては、例えばハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基もしくはアルコキシ基または炭素数２〜６のジアルキルアミノ基で置換されていてもよいアリール基が挙げられる。
【００５８】
具体的には、ハロゲン原子としては、ａが意味するものが挙げられ、上記のアリール基としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、イソプロピルフェニル基、メトキシフェニル基、メチルメトキシフェニル基、ｔ−ブチルフェニル基、４−ジエチルアミノフェニル基、４−クロロフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−フルオロエチルフェニル基、ナフチル基、メトキシナフチル基などが挙げられる。これらの中でも、フェニル基、トリル基、メトキシフェニル基、ナフチル基が特に好ましい。
【００５９】
Ａｒ4およびＡｒ5が意味する置換基を有してもよいアラルキル基としては、ベンジル基などが挙げられる。
また、Ａｒ4およびＡｒ5が意味する置換基を有してもよい複素環基としては、クロマニル基、チエニル基、５−メチルチエニル基、フリル基などが挙げられる。
【００６０】
より具体的には、前記一般式（１）において、部分構造：
【化４】
2010002483.tif 000006
は、以下の置換基：
【化５】
2010002483.tif 000007
を意味する。
【００６１】
また、前記一般式（１）において、部分構造：
【化６】
2010002483.tif 000008
は、互いに独立して、以下の置換基：
【化７】
2010002483.tif 000009
を意味する。
【００６２】
また、前記一般式（１）において、部分構造：
【化８】
2010002483.tif 000010
は、以下の置換基：
【化９】
2010002483.tif 000011
を意味する。
【００６３】
また、前記一般式（１）において、Ａｒ4またはＡｒ5は、以下の置換基：
【化１０】
2010002483.tif 000012
を意味する。
【００６４】
また、前記一般式（１）において、Ａｒ5またはＡｒ4は、以下の置換基：
【化１１】
2010002483.tif 000013
を意味する。
【００６５】
あるいは、前記一般式（１）において、Ａｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合して以下の環構造：
【化１２】
2010002483.tif 000014
を意味する。
【００６６】
一般式（１）で示されるエナミン系化合物の具体例を、以下の表に示す。
【表１−１】
2010002483.tif 000015
【００６７】
【表１−２】
2010002483.tif 000016
【００６８】
【表１−３】
2010002483.tif 000017
【００６９】
【表１−４】
2010002483.tif 000018
【００７０】
【表１−５】
2010002483.tif 000019
【００７１】
【表１−６】
2010002483.tif 000020
【００７２】
【表１−７】
2010002483.tif 000021
【００７３】
【表１−８】
2010002483.tif 000022
【００７４】
【表１−９】
2010002483.tif 000023
【００７５】
【表１−１０】
2010002483.tif 000024
【００７６】
【表１−１１】
2010002483.tif 000025
【００７７】
【表１−１２】
2010002483.tif 000026
【００７８】
【表１−１３】
2010002483.tif 000027
【００７９】
【表１−１４】
2010002483.tif 000028
【００８０】
これらの化合物の中でも、例示化合物１−１、１−４３および１−１１１が電気特性、膜強度の面から特に好ましい。
なお、これらの化合物は特開２００４−１５１６６６号公報に記載の方法により合成できる。
【００８１】
本発明による単層型電子写真感光体は、前記エナミン系化合物を電荷発生物質かつ電荷輸送物質として含有し、さらに、次の一般式（２）：
【化１３】
2010002483.tif 000029
（式中、Ｘは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、または置換されてもよいアリール基を意味する）
で示されるペリレン系化合物を、電子輸送材料かつ増感剤として含有することを特徴とする。
【００８２】
上記の一般式（２）で示されるペリレン系化合物の具体例を以下に示す。
【表２】
2010002483.tif 000030
【００８３】
なお、ペリレン系化合物はそれ自身で電荷発生するものがあるが、短波長域での電荷発生量は少なく主に電子輸送材料として機能する。
また、前記のエナミン系化合物には電子輸送機能はないことから、エナミン系化合物により電荷発生および電荷輸送が行われ、ペリレン系化合物で電子輸送が行われていると考えられる。
【００８４】
上記の化合物の中でも、化合物２−２、２−６および２−７が、その電子輸送機能および増感剤としての機能の観点から、本発明による感光体に、電子輸送材料かつ増感剤として好適に用いられる。
【００８５】
本発明に使用されるペリレン系化合物は、例えば次のようにして製造される。
ペリレン系化合物は、通常ペリレン テトラカルボン酸無水物と１級アミノ基を有する化合物とを反応させて得られる。合成されたペリレン系化合物は、未反応のアミン化合物（例えば、3,5-キシリジン等）や、触媒（例えば、塩化亜鉛等）等を含むので、従来公知の方法に従って精製するのがよい。
【００８６】
この精製方法としては、例えば、水、酸水溶液またはアルカリ水溶液等の洗浄液を用いた水洗浄、酸洗浄またはアルカリ洗浄等が挙げられ、これら複数種の洗浄を併用してもよい。
特に、酸洗浄とアルカリ洗浄とを併用し、その後水で洗浄する方法が好ましく用いられる。すなわち、酸洗浄によって生成物中に残留するキシリジン等の未反応のアミン化合物を中和除去することができ、またアルカリ洗浄によって塩化亜鉛等を分解除去して、水洗することができる。
【００８７】
バインダ樹脂は、例えば、単層型感光層の機械的強度、耐久性などを向上させる目的で使用され、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用できる。
【００８８】
上記のバインダ樹脂の具体例としては、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリアミド、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテル、ポリアクリルアミド、ポリフェニレンオキサイドなどの熱可塑性樹脂；フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマールなどの熱硬化性樹脂、これらの樹脂の部分架橋物、これらの樹脂に含まれる構成単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂（塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂）などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００８９】
これらの樹脂の中でも、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアリレートおよびポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗値が１０13Ω以上であって電気絶縁性に優れ、かつ成膜性、電位特性などにも優れるので好ましく、さらに強度の点から、ポリカーボネートは特に好適に使用できる。
【００９０】
本発明による感光層中の前記エナミン系化合物と前記ペリレン系化合物との含有割合は特に限定されないが、エナミン系化合物の重量Ｈと電子輸送物質の重量Ｅとの比率Ｈ／Ｅは、１／１〜１０／１であるのが好ましい。比率Ｈ／Ｅが１／１未満の場合には、ペリレン系化合物がトラップレベルとして作用し感度の低下を引き起こすことがある。また、比率Ｈ／Ｅが１０／１より高い場合には、十分な感度が得られないことがある。
【００９１】
また、エナミン系化合物の含有量は、単層型感光層の５〜７０重量％であるのが好ましい。
エナミン系化合物の含有量が７０重量％を超える場合には、膜強度が低下することがある。一方、エナミン系化合物の含有量が５重量％未満の場合には、電荷を輸送することができず感度が低下することがある。
【００９２】
ペリレン系化合物の含有量は、単層型感光層の１〜１５重量％であることが好ましい。１重量％未満の場合には電子を輸送することができず感度が低下することがある。１５重量％を超える場合には、単層型感光層の膜強度が低下するおそれがある。
【００９３】
バインダ樹脂の含有量は、単層型感光層の３０〜８０重量％程度であるのが好ましい。
バインダ樹脂の割合が８０重量％を超える場合には、単層型感光層の機能が低下するおそれがある。一方、バインダ樹脂の含有量が３０重量％未満の場合には、単層型感光層の膜強度が低下するおそれがある。
【００９４】
図１および図２に示されている単層型感光層１４０は、エナミン系化合物１２、ペリレン系化合物１３およびバインダ樹脂１７、ならびに必要に応じて酸化防止剤などの添加剤を適当な有機溶剤に溶解または分散して感光層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１１の表面に、または導電性支持体１１上に形成された中間層１８の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。より具体的には、例えば、バインダ樹脂を有機溶剤に溶解してなる樹脂溶液に構成物質を溶解または分散させることにより、単層型感光層形成用塗布液を調製する。
【００９５】
有機溶剤としては、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン、ジメトキシベンゼン、ジクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素類；ジクロロメタン、ジクロロエタン、テトラクロロプロパンなどのハロゲン化炭化水素；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、ジベンジルエーテル、ジメトキシメチルエーテル、１,２−ジメトキシエタンなどのエーテル類；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン、イソホロンなどのケトン類；安息香酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、ジフェニルスルフィドなどの含イオウ溶剤；ヘキサフロオロイソプロパノールなどのフッ素系溶剤；Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ,Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられ、これらは単独または混合溶剤として使用できる。また、このような溶剤に、アルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンを加えた混合溶剤を使用することもできる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。
【００９６】
単層型感光層形成用塗布液の塗布方法は、塗布液の物性および生産性などを考慮して最適な方法を選択すればよく、具体意的には、ロール塗布、スプレー塗布、ブレード塗布、リング塗布、浸漬塗布などが挙げられる。
【００９７】
これらの塗布方法の中でも、浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面上に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れている。したがって、浸漬塗布法は、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。なお、浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。
【００９８】
単層型感光層は、本発明の効果を阻害しない範囲で電荷輸送能を向上させるために、一般式（１）で示されるエナミン系化合物以外の電荷輸送物質を含有してもよい。
このような電荷輸送物質としては、例えばエナミン誘導体、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体、ならびにこれらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、例えばポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレンおよびポリ−９−ビニルアントラセンなどが挙げられる。
【００９９】
単層型感光層は、必要に応じて当該分野で用いられる酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤などの各種添加剤を含有してもよい。
【０１００】
酸化防止剤としては、フェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物およびアミン系化合物などが挙げられ、これらの中でも、ヒンダードフェノール誘導体、ヒンダードアミン誘導体およびこれらの混合物が特に好ましい。
酸化防止剤、紫外線吸収剤の配合により、オゾン、窒素酸化物などの酸化性のガスに対する単層型感光層の劣化を低減でき、かつ塗布液の安定性を向上させることができる。
【０１０１】
酸化防止剤の含有量は、電荷輸送物質１００重量部に対して０．１〜５０重量部が好ましい。酸化防止剤の含有量が５０重量部を超える場合には、感光体特性に悪影響を及ぼすことがある。一方、酸化防止剤の含有量が０．１重量部未満の場合には、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果を得ることができないことがある。
【０１０２】
可塑剤としては、例えばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などが挙げられる。
【０１０３】
レベリング剤としては、例えばシリコーン系レベリング剤などが挙げられる。
可塑剤、レベリング剤の配合により、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させることができる。
【０１０４】
単層型感光層の製造における乾燥工程の温度は、使用した有機溶剤を除去し得る温度であれば特に限定されないが、５０〜１４０℃が適当であり、８０〜１３０℃が特に好ましい。
乾燥温度が１４０℃を超える場合には、単層型感光体の繰返し使用時の電気的特性が悪化して、得られる画像が劣化するおそれがある。一方、乾燥温度が５０℃未満の場合には、乾燥時間が長くなることがある。
【０１０５】
このような単層型感光層の製造における温度条件は、単層型感光層のみならず後述する中間層などの層形成や他の処理においても共通する。
【０１０６】
単層型感光層の膜厚は特に限定されないが、５〜４０μｍが好ましく、１０〜３０μｍが特に好ましい。
単層型感光層の膜厚が４０μｍを超える場合には、感光体の生産性が低下するおそれがある。一方、単層型感光層の膜厚が５μｍ未満の場合には、感光体表面の帯電保持能が低下し、出力画像のコントラストが低下するおそれがある。
【０１０７】
［中間層１８］
本発明の単層型感光体は、導電性支持体１１と単層型感光層１４０との間に中間層１８を有するのが好ましい。
中間層は、導電性支持体から単層型感光層への電荷の注入を防止する機能を有する。すなわち、単層型感光層の帯電性の低下が抑制され、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷の減少が抑えられ、かぶりなどの画像欠陥の発生が防止される。特に、反転現像プロセスによる画像形成の際に、白地部分にトナーからなる微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像かぶりが発生するのが防止される。
【０１０８】
また、中間層で導電性支持体の表面を被覆する中間層は、導電性支持体の表面の欠陥である凹凸の度合を軽減して表面を均一化し、単層型感光層の成膜性を高め、導電性支持体と単層型感光層との密着性を向上させることができる。
中間層は、例えば、樹脂材料を適当な溶剤に溶解させて中間層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。
【０１０９】
樹脂材料としては、単層型感光層に含まれるものと同様のバインダ樹脂に加えて、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロースなどの天然高分子材料などが挙げられ、これらの１種または２種以上を使用できる。これらの樹脂の中でも、ポリアミド樹脂が好ましく、特にアルコール可溶性ナイロン樹脂が特に好ましい。アルコール可溶性ナイロン樹脂としては、例えば６−ナイロン、６，６−ナイロン、６，１０−ナイロン、１１−ナイロン、２−ナイロンおよび１２−ナイロンなどを共重合させた、いわゆる共重合ナイロン、ならびにＮ−アルコキシメチル変性ナイロンおよびＮ−アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させた樹脂などが挙げられる。
【０１１０】
樹脂材料を溶解または分散させる溶剤としては、例えば、水、メタノール、エタノール、ブタノールなどのアルコール類、メチルカルビトール、ブチルカルビトールなどのグライム類、ジクロロエタン、クロロホルムもしくはトリクロロエタンなどの塩素系溶剤、アセトン、ジオキソラン、これらの溶剤を２種以上混合した混合溶剤などが挙げられる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。
【０１１１】
その他の工程およびその条件は、単層型感光層の形成に準ずる。
また、中間層形成用塗布液は、金属酸化物粒子を含んでいてもよい。
【０１１２】
金属酸化物粒子は、中間層の体積抵抗値を容易に調節でき、単層型感光層または積層型感光層への電荷の注入をさらに抑制できると共に、各種環境下において感光体の電気特性を維持できる。
【０１１３】
金属酸化物粒子としては、例えば、酸化チタン、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、酸化スズなどが挙げられる。
中間層形成用塗布液におけるバインダ樹脂と金属酸化物粒子との合計重量Ｃと溶剤の重量Ｄとの比率（Ｃ／Ｄ）は、１／９９〜４０／６０が好ましく、２／９８〜３０／７０が特に好ましい。
【０１１４】
また、バインダ樹脂の重量Ｅと金属酸化物粒子の重量Ｆとの比率Ｅ／Ｆは、９０／１０〜１／９９が好ましく、７０／３０〜５／９５が特に好ましい。
中間層の膜厚は特に限定されないが、０．０１〜２０μｍが好ましくは、０．０５〜１０μｍが特に好ましい。
【０１１５】
中間層の膜厚が２０μｍを超える場合には、均一な中間層を形成し難く、また中間層上に均一な単層型感光層を形成し難く、感光体の感度が低下するおそれがある。一方、中間層の膜厚が０．０１μｍ未満の場合には、中間層として実質的に機能しなくなり、導電性支持体の欠陥を被覆して均一な表面が得られないおそれがある。すなわち、導電性支持体からの単層型感光層への電荷の注入を防止することができなくなり、単層型感光層の帯電性の低下が生じる。
【０１１６】
なお、導電性支持体の構成材料がアルミニウムの場合には、アルマイトを含む層（アルマイト層）を形成し、中間層とすることができる。
本発明の画像形成装置（電子写真装置）は、本発明の単層型電子写真感光体と、前記単層型電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記単層型電子写真感光体に対して露光波長が４００〜４５０ｎｍの光で露光する露光手段と、露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする。
【０１１７】
図面を用いて本発明の電子写真装置およびその動作について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
【０１１８】
図３は、本発明の電子写真装置の構成を示す模式側面図である。
図３の電子写真装置（レーザプリンタ）１００は、本発明の単層型感光体１（図１参照）と、露光手段（半導体レーザ）３１と、帯電手段（コロナ帯電器）３２と、現像手段（現像器）３３と、転写手段（転写帯電器）３４と、搬送ベルト（図示せず）と、定着手段（定着器）３５、クリーニング手段（クリーナ）３６とを含んで構成される。符号５１は転写紙を示す。
【０１１９】
単層型感光体１は、図示しない電子写真装置１００本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線４４回りに矢符４１方向に回転駆動される。駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を単層型感光体１の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、単層型感光体１を所定の周速度で回転駆動させる。帯電器３２、露光手段３１、現像器３３、転写帯電器３４およびクリーナ３６は、この順序で、単層型感光体１の外周面に沿って、矢符４１で示される単層型感光体１の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。
帯電器３２は、単層型感光体１の外周面を均一に所定の電位に帯電させる帯電手段である。
【０１２０】
本発明の電子写真装置における帯電手段は、有害なオゾンガス発生低減の観点から、正帯電であるのが好ましい。
【０１２１】
露光手段３１は、青色半導体レーザーを光源として備え、光源から出力されるレーザビームの光を、帯電器３２と現像器３３との間の単層型感光体１の表面に照射することによって、帯電された単層型感光体１の外周面に対して画像情報に応じた露光を施す。光は、主走査方向である単層型感光体１の回転軸線４４の延びる方向に繰返し走査され、これらが結像して単層型感光体１の表面に静電潜像が順次形成される。すなわち、帯電器３２により均一に帯電された単層型感光体１の帯電量がレーザビームの照射および非照射によって差異が生じて静電潜像が形成される。
【０１２２】
現像器３３は、露光によって単層型感光体１の表面に形成される静電潜像を、現像剤（トナー）によって現像する現像手段であり、単層型感光体１を臨んで設けられ、単層型感光体１の外周面にトナーを供給する現像ローラ３３ａと、現像ローラ３３ａを単層型感光体１の回転軸線４４と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持すると共にその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング３３ｂとを備える。
【０１２３】
転写帯電器３４は、現像によって単層型感光体１の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符４２方向から単層型感光体１と転写帯電器３４との間に供給される記録媒体である転写紙５１上に転写させる転写手段である。転写帯電器３４は、例えば、帯電手段を備え、転写紙５１にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー像を転写紙５１上に転写させる非接触式の転写手段である。
【０１２４】
クリーナ３６は、転写帯電器３４による転写動作後に単層型感光体１の外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、単層型感光体１の外周面に残留するトナーを剥離させるクリーニングブレード３６ａと、クリーニングブレード３６ａによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング３６ｂとを備える。また、このクリーナ３６は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【０１２５】
また、電子写真装置１００には、単層型感光体１と転写帯電器３４との間を通過した転写紙５１が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着手段である定着器３５が設けられる。定着器３５は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３５ａと、加熱ローラ３５ａに対向して設けられ、加熱ローラ３５ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３５ｂとを備える。
【０１２６】
また、符号３７は  転写紙と感光体を分離する分離手段、３８は画像形成方法の各手段を収容するハウジングを示す。
【０１２７】
この電子写真装置１００による画像形成動作は、次のようにして行われる。まず、単層型感光体１が駆動手段によって矢符４１方向に回転駆動されると、露光手段３１による光の結像点よりも単層型感光体１の回転方向上流側に設けられる帯電器３２によって、単層型感光体１の表面が正の所定電位に均一に帯電される。
【０１２８】
次いで、露光手段３１から、単層型感光体１の表面に対して画像情報に応じた光が照射される。単層型感光体１は、この露光によって、光が照射された部分の表面電荷が除去され、光が照射された部分の表面電位と光が照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、静電潜像が形成される。
【０１２９】
露光手段３１による光の結像点よりも単層型感光体１の回転方向下流側に設けられる現像器３３から、静電潜像の形成された単層型感光体１の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。
【０１３０】
単層型感光体１に対する露光と同期して、単層型感光体１と転写帯電器３４との間に、転写紙５１が供給される。転写帯電器３４によって、供給された転写紙５１にトナーと逆極性の電荷が与えられ、単層型感光体１の表面に形成されたトナー像が、転写紙５１上に転写される。
【０１３１】
トナー像の転写された転写紙５１は、搬送手段によって定着器３５に搬送され、定着器３５の加熱ローラ３５ａと加圧ローラ３５ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙５１に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙５１は、搬送手段によって電子写真装置１００の外部へ排紙される。
【０１３２】
一方、転写帯電器３４によるトナー像の転写後も単層型感光体１の表面上に残留するトナーは、クリーナ３６によって単層型感光体１の表面から剥離されて回収される。このようにしてトナーが除去された単層型感光体１の表面の電荷は、除電ランプからの光によって除去され、単層型感光体１の表面上の静電潜像が消失する。その後、単層型感光体１はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰返されて連続的に画像が形成される。
【実施例】
【０１３３】
以下に実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの実施例により本発明が限定されるものではない。
【０１３４】
実施例１
酸化チタン（商品名：タイベークＴＴＯ−Ｄ−１、石原産業株式会社製）９重量部と共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ株式会社製）９重量部とを、１，３−ジオキソラン４１重量部とメタノール４１重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて１２時間分散処理し、中間層用塗布液（３Ｌ）を調製した。
【０１３５】
得られた中間層用塗布液を、導電性支持体としてアルミニウムを蒸着したＰＥＴフィルム上にアプリケータ塗布法により塗布し、膜厚１μｍの中間層を形成した。
例示化合物２−６  ８重量部をテトラヒドロフラン１４重量部と共にペイントシェーカで５時間分散処理した。一方、例示化合物１−１を１２０重量部、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂（商品名：ＰＣＺ−４００、三菱ガス化学株式会社製）１４４重量部とを、テトラヒドロフラン１０５６重量部に加えて溶解させた。この液に先ほどの分散液を添加し、ホモジナイザーで均一になるように調製し、感光層用塗布液（３Ｌ）を得た。
【０１３６】
この塗布液を中間層上にアプリケータ塗布法により塗布し、得られた塗膜を１１０℃の熱風で６０分間乾燥させ、膜厚２０μｍの単層型感光層を有する図２の電子写真感光体を作製した。
【０１３７】
実施例２
例示化合物１−１に代えて例示化合物１−４３を用いたほかは実施例１と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１３８】
実施例３
例示化合物１−１に代えてに例示化合物１−１１１を用いたほかは実施例１と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１３９】
実施例４
例示化合物２−６に代えてに例示化合物２−７を用いたほかは実施例１と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１４０】
実施例５
例示化合物２−６に代えてに例示化合物２−７を用いたほかは実施例２と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１４１】
実施例６
例示化合物２−６に代えてに例示化合物２−７を用いたほかは実施例３と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１４２】
実施例７
例示化合物２−６に代えてに例示化合物２−２を用いたほかは実施例１と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１４３】
比較例１
例示化合物２−６を含有せず、分散液の作製をしないこと以外は実施例１と同様にして単層型感光体を作製した。
【０１４４】
比較例２
例示化合物１−１に代えて下記構造：
【化１４】
2010002483.tif 000031
を有するトリフェニルアミン系化合物（ＴＰＤ）（商品名：D2448、東京化成工業株式会社製）を用いたこと以外は比較例１と同様にして、図２の単層型感光体を作製した。
【０１４５】
比較例３
実施例１と同様にして中間層を設けた。
ブチラール樹脂（エスレック ＢＭ−２：積水化学社製 商標）1重量部、メチルエチルケトン９７重量部、下記の：
【化１５】
2010002483.tif 000032
に示すチタニルフタロシアニン（特許登録３５６９４２２号公報に記載された公知の方法により作製）  ２重量部をボールミルにより７２時間分散し電荷発生層用塗工液（３Ｌ）を作成した。この塗布液を用いて、前記の中間層を設けた導電性支持体上にアプリケータ塗工法により膜厚が０．２μｍとなるように電荷発生層を成膜した。
【０１４６】
前記トリフェニルアミン系化合物（ＴＰＤ）を１２０重量部、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂（商品名：ＰＣＺ−４００、三菱ガス化学株式会社製）１４４重量部とを、テトラヒドロフラン１０５６重量部に加えて溶解させ、電荷輸送層塗布液（３Ｌ）を調製した。
【０１４７】
電荷発生層上にアプリケータ塗布法により塗布し、得られた塗膜を１２０℃の熱風で６０分間乾燥させ、膜厚２０μｍの積層型感光層を有する電子写真感光体を作製した。
【０１４８】
比較例４
実施例１と同様に中間層を設けた後、先に電荷輸送層、後に電荷発生層を設け、比較例４とは逆の積層型感光体を作製した。
【０１４９】
［評価］
１．電位評価
実施例１〜７および比較例１〜４で得られた各電子写真感光体について、静電紙試験装置（商品名：ＥＰＡ−８２００、株式会社川口電機製作所製）を用いて、以下のようにして電気特性を評価した。
表面電位が６００Ｖになるように感光体を正帯電させ、帯電された感光体表面に対して３００Ｗのキセノンランプ光を干渉フィルターで分光し、波長４００ｎｍ、ＮＤフィルターで強度５μＷ／ｃｍ2に調整した光で露光し、感光体の表面電位を３００Ｖまで半減させるのに要した露光量を半減露光量Ｅ１／２［μＪ／ｃｍ2］として測定した。
【０１５０】
２．画像評価
実施例１〜７および比較例１〜４の各感光体を、製品に搭載されている感光体ドラム上にアース部分を接地して貼り付けた。次に解像度１２００ｄｐｉ負帯電方式のデジタル複写機（商品名：ＡＲ−２６６ＦＰ、シャープ株式会社製）を正帯電方式に改造し、露光ユニット（ＬＳＵ）を青色半導体レーザー（４０５ｎｍ）用に改造した試験用複写機に装着し解像度を評価した
自己印字モードで  １ライン画像、縦横の２ライン画像、黒ベタの１ライン抜け画像、１ｂｙ１ドット（１ドット置きに１ドットを印字）画像の評価を行った。
【０１５１】
評価結果を、以下の表に示す。
【表３】
2010002483.tif 000033
【０１５２】
エナミン系化合物を電荷発生物質および電荷輸送物質として含有し、さらに、ペリレン系化合物を電子輸送材料および増感剤として含有する、実施例１〜７の本発明による感光体は、比較例による感光体と比べ、それらの電位評価および画像評価においても、いずれも優れていることが判った。
【０１５３】
すなわち、比較例１より、本発明のエナミン系化合物は電荷発生物質と電荷輸送物質の双方の働きをしていることが判るが、さらに実施例１〜７より、本発明のペリレン系化合物を用いることで感度が向上していることが判る。また、高解像度化においても露光光源の短波長化による光学系のメリットを十分に生かした画像形成装置が実現できることが判った。
【０１５４】
比較例２では光感度が観測されなかった。
これは、感光層に用いたトリフェニルアミン（ＴＰＤ）系化合物の吸収スペクトルを図５に示すが、当該化合物が、４００〜４５０nmに吸収帯を有さず、全く電荷発生が行われなかったことに基づいているものと考えられる。
【０１５５】
比較例３では光感度が観測されなかった。
これは従来の積層型感光体で実験をおこなったものであるが、本比較例のトリフェニルアミン系化合物は、上述のようにこの領域に光吸収がないため透過し、有機顔料であるオキシチタニウムフタロシアニンで光が吸収される。しかし、電荷が発生しても、トリフェニルアミン系化合物は電子輸送能を有しないため、表面電荷を打ち消すことができず、光感度が観測されなかったものと考えられる。
【０１５６】
比較例４は高感度であった。
しかしながら、画像評価のために使用を繰り返しているうちに線状のキズが増加し評価不能となった。
オキシチタニウムフタロシアニンは近赤外の領域に広い吸収帯を有しており、レーザープリンタ用に広範に用いられている。他方、４００ｎｍ付近の短波長領域にも狭い吸収帯を有しており、電荷発生がなされる。表面近傍の電荷発生層で発生した負電荷は表面電荷を打ち消し、正電荷はトリフェニルアミン系化合物を含有する電荷輸送層へ移動し、中間層を経て支持体へ抜けたものと考えられる。
【０１５７】
このように電気特性上は問題ないものの表面の電荷発生層は有機顔料の含有比率が高く膜強度が弱いため容易にキズが発生してしまい耐摩耗性に大きな問題がある。
【産業上の利用可能性】
【０１５８】
本発明による単層型感光体は、前記一般式（１）で示されるエナミン系化合物を電荷発生物質かつ電荷輸送物質として、また一般式（２）で示されるペリレン系化合物を電子輸送材料かつ増感剤として含有するので、青色半導体レーザーによる露光に適し、高感度、高解像度で安定した感光体およびそれを用いた電子写真装置を提供することができる。また、本発明の単層型感光体は、オゾン発生の少ない正帯電方式に適した感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１５９】
【図１】本発明の単層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図２】本発明の単層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図３】本発明の電子写真装置の構成を示す模式側面図である。
【図４】本発明のエナミン系化合物の吸収スペクトル             （ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）に０．０１％濃度で溶解し分光光度計             （日立社製）で測定）
【図５】比較例に用いたトリフェニルアミン系化合物の吸収スペクトル             （上記に同じ）
【符号の説明】
【０１６０】
１、２  単層型電子写真感光体（単層型感光体）
１１  導電性支持体
１２  エナミン系化合物
１４０  単層型感光層
１３  ペリレン系化合物
１７  バインダ樹脂
１８  中間層
３１  露光手段（半導体レーザ）
３２  帯電手段（コロナ帯電器）
３３  現像手段（現像器）
３３ａ  現像ローラ
３３ｂ  ケーシング
３４  転写手段（転写帯電器）
３５  定着手段（定着器）
３５ａ  加熱ローラ
３５ｂ  加圧ローラ
３６  クリーニング手段（クリーナ）
３６ａ  クリーニングブレード
３６ｂ  回収用ケーシング
３７  分離手段
３８  ハウジング
４１  矢符
４４  回転軸線
５１  転写紙
１００  電子写真装置（レーザプリンタ）
【図１】
2010002483.tif 000047
【図２】
2010002483.tif 000048
【図３】
2010002483.tif 000049
【図４】
2010002483.tif 000050
【図５】
2010002483.tif 000051