(57)【要約】【課題】安全にかつ便利に使用できる黒板装置を提供する。【解決手段】主黒板１の前面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体１０を備える。移動体１０は、主黒板１と対向する姿勢で上端面１ａに沿って略水平移動可能な上方置き棚部１５と、主黒板１と対向する姿勢で下端面１ｂに沿って略水平移動可能な下方置き棚部１６とを有する置き棚部１３と、垂直姿勢で上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６と直交するよう固定された棒状のハンドル部１１と、先端部を主黒板１から前方に突出させた支持ロッド５と、主黒板１の前面に配置可能なスクリーン体４とを有している。そしてハンドル部１１の操作により移動体１０を略水平に移動させることで、上方置き棚部１５に設置された投影装置及びスクリーン体４を一体的に主黒板１の表面に沿って移動可能とできる。【選択図】図１
2010264732.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主黒板(1)と、
前記主黒板(1)の前面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体(10)と、
を備える黒板装置であって、
前記移動体(10)は、
前記主黒板(1)の端面を摺動可能な置き棚部(13)として、
前記主黒板(1)の上端面(1a)と対向する姿勢で、該上端面(1a)に沿って略水平移動可能な平面状の上方置き棚部(15)と、
前記主黒板(1)の下端面(1b)と対向する姿勢で、該下端面(1b)に沿って略水平移動可能な平面状の下方置き棚部(16)と、
を有する置き棚部(13)と、
前記主黒板(1)の前面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢で、前記上方置き棚部(15)及び下方置き棚部(16)の間で、これらと直交するよう固定された棒状の前記ハンドル部(11)と、
先端部を前記主黒板(1)から前方に突出させた棒状の支持ロッド(5)と、
前記主黒板(1)の前面に配置可能な巻き取り式のスクリーン体(4)と、
を有しており、
前記上方置き棚部(15)は、前記主黒板に映像を投影可能な反射式の投影装置を固定可能としており、
該支持ロッド(5)の先端部に、前記投影装置からの出射光の少なくとも一部を前記主黒板(1)側に反射可能な反射体(18)を固定しており、
前記ハンドル部(11)の操作により、前記主黒板の前記上端面(1a)及び下端面(1b)を、前記上方置き棚部(15)及び下方置き棚部(16)で狭持する姿勢で摺動させて、前記移動体(10)を略水平に移動させることで、前記上方置き棚部(15)に設置された投影装置及びスクリーン体(4)を一体的に前記主黒板(1)の表面に沿って移動可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項２】
請求項１に記載の黒板装置であって、
前記スクリーン体(4)は、前記巻き取り軸(4c)を中心として巻き取り方向に前記巻き取り軸(4c)を付勢しており、該付勢力に抗して巻き取り状態にある該スクリーン体(4)の第１の端部(4a)を水平方向に引き出すことで展開可能であって、
前記スクリーン体(4)の引き出し量によって該スクリーン体(4)の展開量を任意に設定可能としており、
さらに該スクリーン体(4)の第１の端部(4a)を保持して前記スクリーン体(4)の展開状態を維持するための展開維持機構として、前記移動体(10)の移動面と同一の移動面に沿って、前記移動体(10)と独立して移動可能としつつ、該スクリーン体(4)の第１の端部(4a)を保持した状態では、前記移動体(10)と一体となって移動可能とした展開維持パネル(60)を設けてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項３】
請求項２に記載の黒板装置において、
前記下方置き棚部(16)は前記投影装置と電気的に接続されて、前記投影装置により表示される映像ソースを供給する映像ソース供給装置を固定可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項４】
請求項３に記載の黒板装置であって、
前記スクリーン体(4)は、その第１の端部(4a)及び前記巻き取り軸(4c)に固定された側の第２の端部(4b)に、前記映像ソース供給装置に対して前記スクリーン体(4)上で指示された任意の位置情報を送出するためのアイコンを表記したツールボックス(17)を、各々設けてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項５】
請求項４に記載の黒板装置であって、
前記下方置き棚部(16)は、前記映像ソース供給装置を載置するための折り畳み式の載置面(16a)を備えており、
前記載置面(16a)は、
非使用時には前記主黒板と略同一面上となるように垂直姿勢に展開され、
使用時には略水平面状となるように折曲され、かつ水平姿勢に保持されるよう構成されてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項６】
請求項５に記載の黒板装置であって、
前記移動体(10)のハンドル部(11)は、前記主黒板(1)の前面と間に形成される空間を、前記スクリーン体(4)を巻き取られた状態で収納するための収納空間(3)としてなることを特徴とする黒板装置。
【請求項７】
請求項６に記載の黒板装置であって、
前記移動体(10)のハンドル部(11)は内部を中空状としており、
該ハンドル部(11)の中空状内部に前記投影装置の配線を挿通可能としてなることを特徴とする黒板装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スクリーンを設けた移動式スクリーンを備える黒板装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
黒板にスクリーンを設け、このスクリーン上にプロジェクタで画像を投影可能とした黒板装置は開発されている（例えば特許文献１）。このようなスクリーン上に画像を投影するためのプロジェクタは、黒板と離間した位置に配置する必要があり、例えば聴衆席の間の机にプロジェクタを設置する。この場合、聴衆席の一部、特に中央がプロジェクタで占有されるため、天井からプロジェクタを吊下して固定することも行われている。この方法では、プロジェクタ設置のための工事が必要になる上、一旦設置されたプロジェクタに対するユーザアクセスが困難となり、調整作業や消耗品の交換が容易でない。さらにプロジェクタの角度を変更できないため、スクリーンの位置も所定位置に固定しなければならず、後日スクリーンの設置場所を変更できないといった不都合があった。
【０００３】
このような問題に対して、黒板とプロジェクタを一体型にした電子黒板が開発されている（非特許文献１）。このプロジェクタは、黒板の上端から突出させたアームの先端にプロジェクタを固定している。この電子黒板は、プロジェクタに対するユーザアクセスが可能である上、予めプロジェクタとスクリーンとの距離が一定に設定されていることから、ピント合わせなどの作業を毎回行う必要が無く、プロジェクタの設置作業や調整作業が比較的容易であるという利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２９３０９１号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「電子情報ボードシステム」株式会社青井黒板製作所<http://www.aoikokuban.co.jp/pdf/denshi_bo.pdf>
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、この電子黒板はアームの先端に比較的重いプロジェクタを固定するこという構造のため、十分な強度を持たせることが容易でないという問題がある。特に、スクリーンやプロジェクタを移動式とする場合は、移動機構を設ける必要上、アームを黒板側に固定できず、プロジェクタの支持構造もより困難となる。また一方、この構造ではプロジェクタは黒板の前に立つ発表者の頭上近くに位置するため、落下しないにしても発表者に対して常に頭上から圧迫感を与えることが考えられる。特に、このような黒板は学校に納入されることも多いため、未成年者である児童や生徒に対する安全面での配慮も重要となる。
【０００７】
一方、落下を回避するために小型で軽量のプロジェクタを採用することも考えられるが、実用化されている小型のプロジェクタでは光量が不十分であり、周囲が明るい環境下での使用に適しない。また小型でありながら高輝度なプロジェクタはコストが著しく高い。さらに、小型のプロジェクタを用いて大画面で表示させるには焦点距離を稼ぐ必要があり、アームの長さが長くなる傾向にあるが、アームが長くなる程、強度を持たせることが困難になるという問題もあった。
【０００８】
加えて、アームの先端にプロジェクタを固定する構造では、アームが撓ってプロジェクタが揺れやすくなるという問題もある。プロジェクタが揺れると、ここから投影される映像も揺れて、著しく画面が見難くなる。この傾向は、アームが長くなる程、またプロジェクタが重くなる程、顕著となる。この結果、僅かな振動や風の影響などで画面が揺れて画像が安定しなくなり、画像を見る聴衆にとっても不都合となっていた。
【０００９】
本発明は、従来のこのような問題点を解消するためになされたものである。本発明の主な目的は、プロジェクタの固定を確実に行える上、画面の揺れを抑制して安定的な画像表示が可能な黒板装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の第１の側面に係る黒板装置は、主黒板１と、主黒板１の前面に沿って摺動可能な状態に連結された移動体１０とを備える。そして移動体１０は、主黒板１の端面を摺動可能な置き棚部１３として、主黒板１の上端面１ａと対向する姿勢で、上端面１ａに沿って略水平移動可能な平面状の上方置き棚部１５と、主黒板１の下端面１ｂと対向する姿勢で、下端面１ｂに沿って略水平移動可能な平面状の下方置き棚部１６とを有する置き棚部１３と、主黒板１の前面との間に空間を形成するよう離間させた垂直姿勢で、上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６の間で、これらと直交するよう固定された棒状のハンドル部１１と、先端部を主黒板１から前方に突出させた棒状の支持ロッド５と、主黒板１の前面に配置可能な巻き取り式のスクリーン体４とを有している。また上方置き棚部１５は、主黒板に映像を投影可能な反射式の投影装置を固定可能としており、支持ロッド５の先端部には、投影装置からの出射光の少なくとも一部を主黒板１側に反射可能な反射体１８を固定している。そしてハンドル部１１の操作により、主黒板の上端面１ａ及び下端面１ｂを、上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６で狭持する姿勢で摺動させて、移動体１０を略水平に移動させることで、上方置き棚部１５に設置された投影装置及びスクリーン体４を一体的に主黒板１の表面に沿って移動可能とできる。
【００１１】
これにより、主黒板の上端面で安定的に投影装置を支持できる。また支持ロッドの先端には、投影装置よりも遙かに軽い反射体を固定するため、支持ロッドの振れも小さくなり、安定した投影画像を提供できる。さらに置き棚部を平面状として、平板同士の間に棒状のハンドル部を渡すことで移動体の剛性を増し、たわみ等の画像の揺れの原因を低減できるので、さらに安定した投影画像の提供が図られる。加えて投影装置を反射式とすることで、焦点距離を稼ぐ効果も得られる。さらに加えて、ハンドル部を垂直姿勢の棒状とすることで、任意の高さでハンドル部を操作可能とでき、使用者の身長差に依らず、小学生でも教師でもハンドル部を操作して投影装置及びスクリーン体の位置を移動できる利点も得られる。
【００１２】
また第２の側面に係る黒板装置は、スクリーン体４が、巻き取り軸４ｃを中心として巻き取り方向に巻き取り軸４ｃを付勢しており、付勢力に抗して巻き取り状態にあるスクリーン体４の第１の端部４ａを水平方向に引き出すことで展開可能であって、スクリーン体４の引き出し量によってスクリーン体４の展開量を任意に設定可能としている。そしてさらにスクリーン体４の第１の端部４ａを保持してスクリーン体４の展開状態を維持するための展開維持機構として、移動体１０の移動面と同一の移動面に沿って、移動体１０と独立して移動可能としつつ、スクリーン体４の第１の端部４ａを保持した状態では、移動体１０と一体となって移動可能とした展開維持パネル６０を設けることができる。これにより、スクリーン体４の展開状態を維持したまま主黒板上を自由に移動させることができ、展開状態のスクリーンの位置を任意に変更可能として、主黒板を利用する領域の柔軟に変更できる利点が得られる。
【００１３】
さらに第３の側面に係る黒板装置は、下方置き棚部１６が投影装置と電気的に接続されて、投影装置により表示される映像ソースを供給する映像ソース供給装置を固定可能できる。これにより、投影装置で表示する映像のソースを提供する映像ソース供給装置も、投影装置と一緒に移動体で移動できるので、ハンドル部の操作によりこれらを一体的に扱うことができ、配線の絡まりなどを解消できる。
【００１４】
さらにまた第４の側面に係る黒板装置は、スクリーン体４が、その第１の端部４ａ及び巻き取り軸４ｃに固定された側の第２の端部４ｂに、映像ソース供給装置に対してスクリーン体４上で指示された任意の位置情報を送出するためのアイコンを表記したツールボックス１７を、各々設けることができる。これにより、展開状態にあるスクリーン体の両側にツールボックスを設けることができ、スクリーンの一部のみを展開した状態、あるいはスクリーンを全開に展開した状態のいずれにおいても、ツールボックスを同じ側に設けることができる。すなわち、スクリーン体を展開せず、主黒板上に直接投影装置の映像を表示させる場合は、移動体はスクリーンを収納状態としつつ、先端の一部のみ、すなわちツールボックスを設けた一端のみを巻き残すようにすることで、あるいは完全に巻き取られた状態からツールボックスが表示されるように僅かに引き出すことで、ツールボックスを利用できる。図１の例では、画面の左側にツールボックスが配置される。
【００１５】
一方、スクリーン体を完全に展開した状態でも、他端側に配置したツールボックスを利用できる。すなわち図３の例では、スクリーン体の左側にツールボックスが配置される。このように、スクリーン体の引き出し量によらず常時同じ位置（図３の例ではスクリーン体の左側）にツールボックスを配置できるので、使用者は混乱無く定位置にあるツールボックスを利用できる。
【００１６】
さらにまた第５の側面に係る黒板装置は、下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置を載置するための折り畳み式の載置面１６ａを備えており、載置面１６ａは、非使用時には主黒板と略同一面上となるように垂直姿勢に展開され、使用時には略水平面状となるように折曲され、かつ水平姿勢に保持されるよう構成できる。これにより、使用時に水平姿勢に折曲させて主黒板面から突出させつつ、非使用時には邪魔にならないよう片付けることができる。
【００１７】
さらにまた第６の側面に係る黒板装置は、移動体１０のハンドル部１１は、主黒板１の前面と間に形成される空間を、スクリーン体４を巻き取られた状態で収納するための収納空間３とできる。このようにハンドル部を主黒板表面から離間させることで、使用者はハンドル部と主黒板との間に手を挿入してハンドル部を把持し易くできる。一方で、この空間をさらにスクリーン体を収納するための収納空間として兼用することで、スクリーン体の配置を容易にし、また巻き取り状態のスクリーン体をハンドル部で目立たなくでき、これらを外観上すっきりと纏める効果も得られる。
【００１８】
さらにまた第７の側面に係る黒板装置は、移動体１０のハンドル部１１は内部を中空状としており、ハンドル部１１の中空状内部に投影装置の配線を挿通可能とできる。これにより配線を纏められる上、外部に無用なコード類を表出させずすっきりできる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の黒板装置は、主黒板に対して自由な位置にスクリーン体を設置できる。また本発明の黒板装置は、このスクリーン体の設置位置に応じて、スクリーン体と外部装置の相対位置を調節できる。この外部装置は、スクリーン体の位置決めと同時に自動的に固定される。主黒板上の自由な位置に設置できるスクリーン体は、スクリーン体と主黒板の使用領域を自由に配分して、スクリーン体と主黒板とを一緒に便利に使用できる。またスクリーン体を位置決めすると、このスクリーン体の設置位置に対応した適切な位置に、外部装置を自動的に固定できる黒板装置は、スクリーン体の設置領域に応じてその都度外部装置の固定位置を合わせる必要がないため、簡単に操作できる。つまり、投影機のピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体や主黒板上に綺麗に投影できる。
【００２０】
これは、本発明の黒板装置が主黒板の前面と略平行な面内を移動できる移動体を備えており、この移動体にスクリーン体と支持ロッドをそれぞれ連結しているからである。主黒板の前面上で移動体を移動させると、移動体に連結されたスクリーン体と支持ロッドも同時に移動する。すなわちスクリーン体を配置したい場所まで移動体を移動させ、その位置でスクリーンを引き出すことで、主黒板の所望の位置に任意の展開量でもってスクリーン体を配置できる。
【００２１】
また本願発明の黒板装置は、置き棚部に固定される投影装置を主黒板の端面でもって支持することができる。これにより移動する投影装置を、不動状態の主黒板でもって常に支持できるため、荷重の大きな投影装置であってもしっかりと黒板装置に固定することができる。特に上方置き棚部の鉛直方向にハンドル部を連結することで、このハンドル部でもって上方置き棚部を下方から強固に支持できるため、汎用型の荷重の大きな投影装置であっても上方置き棚部に安定して固定することができる。
【００２２】
また本発明の黒板装置は、移動体を主黒板に対して垂直な姿勢としている。つまり移動体は上下に長いため、身長に関係なく全ての使用者にとって把持しやすい。そして使用者は、この移動体を把持して水平方向に力を印加することで、スクリーン体を水平に移動させ、さらにスクリーン体を水平方向に引き出すことでスクリーン体の展開量を調節できる。つまりスクリーン体の設置に要する操作方向を一貫して水平方向としているため、操作しやすく楽に使用できる。
【００２３】
また本発明の黒板装置は、移動体の移動にともなうスクリーン体の移動量に関係なく、常に外部装置の相対位置を固定できる。これは外部装置や反射体が移動体によってユニット式に移動するため、各部材の移動量を同じとできるからである。したがって予め位置決めした各部材の相対位置を維持したまま水平に移動させることができる。この結果、スクリーン体が主黒板のどの領域にあっても適切な位置に外部装置を固定できる。これにより主黒板側へ綺麗に投影することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施例１に係る黒板装置の正面図である。
【図２】移動体を移動させた黒板装置の正面図である。
【図３】スクリーン体を拡張した黒板装置の正面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ’線における黒板装置の断面図である。
【図５】図１のＶ−Ｖ’線における黒板装置の断面図である。
【図６】図１のＶＩ−ＶＩ’線における黒板装置の断面図である。
【図７ａ】黒板装置を側面視した際の下部における一部拡大図である。
【図７ｂ】黒板装置を側面視した際の下部における一部拡大図である。
【図８ａ】黒板装置を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【図８ｂ】黒板装置を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【図９】黒板装置の上部の水平移動機構を説明する説明図である。
【図１０】黒板装置の下部の水平移動機構を説明する説明図である。
【図１１】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図１２】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図１３】従来の黒板装置の一例を示す平面図である。
【図１４】従来の黒板装置の使用例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するための、移動式スクリーンを備える黒板装置を例示するものであって、本発明は、移動式スクリーンを備える黒板装置を以下のものに特定しない。なお、特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部材の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。また、一部の実施例、実施形態において説明された内容は、他の実施例、実施形態等に利用可能なものもある。
【００２６】
従来の黒板上に配置するスクリーンは、その位置を固定されており、使用者はスクリーンによって黒板の使用を制限されるという問題があった。これに対し本願発明者は先に、主黒板に対して自由な位置にスクリーンを配置できる黒板装置を開発した（特願２００８−３３５５７６号）。この黒板装置を図１１〜図１３に示す。図１１の黒板装置２００は、主黒板２０１と、主黒板２０１の前面に配置できるスクリーン２０４と、さらにこの主黒板２０１の前面を移動できる状態で主黒板２０１に連結した移動体２０２とを備える。また黒板装置２００は、投影機としてプロジェクタＰＪを固定可能な支持ロッド２０５を有する。この支持ロッド２０５は、主黒板２０１から前方に突出させた先端にプロジェクタＰＪを固定している。これによりプロジェクタＰＪは、主黒板１と離間した主黒板の前方に位置されて、主黒板１側に向かって映像を投影することができる。
【００２７】
またこのスクリーン２０４は巻き取り可能なロールスクリーンとしており、図１１では展開した状態を、また図１２、図１３では完全に巻き取った状態を各々示している。このスクリーン２０４及び支持ロッド２０５は、移動体２０２にそれぞれ連結している。この結果、図１２、図１３に示すように移動体２０２を横方向に移動させると、スクリーン２０４及び支持ロッド２０５に連結されたプロジェクタＰＪも連動して横方向に移動する。したがって黒板装置２００の使用者は、スクリーン２０４やプロジェクタＰＪを配置したい場所まで移動体２０２を移動させ、その位置でスクリーン２０４を右方向に引き出すことで、図１１に示すように主黒板２０１の所望の位置に任意の展開量でもってスクリーン２０４を配置することができる。
【００２８】
また図１１〜図１３の黒板装置２００は、スクリーン２０４の設置位置に応じて、スクリーン２０４とプロジェクタＰＪの相対位置を自動的に調節できる。なぜならスクリーン２０４とプロジェクタＰＪは連動するため、予めスクリーン２０４とプロジェクタＰＪとを適切な位置関係になるよう位置決めしておくと、移動体２０２によって移動される際には、常にスクリーン２０４とプロジェクタＰＪとの相対位置を維持したまま移動されるからである。したがって移動体２０２を移動させてスクリーン２０４を位置決めすると、このスクリーン２０４の設置位置に対応した適切な位置に、プロジェクタＰＪが自動的に固定される。つまりスクリーン２０４の設置領域に応じてその都度プロジェクタＰＪの固定位置を調整する必要がないため、黒板装置２００を簡単に操作できる。黒板装置２００は投影機のピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体に綺麗に投影できる。
【００２９】
ところで黒板装置は、安全かつ便利に使用できることが望まれる。なぜなら黒板装置は、授業内容を説明するために教室で使用したり、あるいはプレゼンテーションするためにオフィスで使用したりなど、あらゆる年齢層の人々が集まる屋内での利用が想定されるからである。したがって投影用のプロジェクタを黒板装置の上方に固定する形態では、このプロジェクタが落下しないように、プロジェクタを確実に固定しなければならない。ただ、大きく重いプロジェクタを頭上に固定することは、使用者の精神衛生上も好ましいとは言えない。一方、落下を回避するために小型で軽量のプロジェクタを採用することも考えられるが、実状では光量が不十分であり、周囲が明るい環境下での使用に即しない。また小型でありながら高輝度なプロジェクタはコストが著しく高い。したがって、概して重量の大きい汎用のプロジェクタを使用しながら、このプロジェクタを何らかの方法で黒板装置にしっかりと支持する構成が必須となる。
【００３０】
図１１〜図１３の黒板装置２００は、主黒板２０１から前方に突出させた棒状の支持ロッド２０５の先端にプロジェクタＰＪを吊り下げ式に固定するため、言い換えると支持ロッド２０５の先端にプロジェクタＰＪの総重量が印加される。このため、支持ロッド２０５には高い強度が求められる。また支持ロッド２０５の先端で下方向への負荷が大きいと、黒板装置２００への接触や水平移動などによって生じる振動が伝導して、プロジェクタＰＪを揺動させる虞があった。プロジェクタＰＪがぶれると、投影された映像も揺れ、画面全体がちらついて視認しにくい。
【００３１】
これを解消するために、支持ロッド２０５を太くする、あるいは短くするなどして強度を高めようとすると、支持ロッド２０５自体及びこれを固定する移動体２０２の重量が大きくなり、連結する黒板装置側への負荷が大きくなる。また移動体の重量が重くなると、スムーズな移動も阻害されることになる。特に、学校などで黒板装置２００が利用される場合は、未成年や女性が操作する場面も多くなり、操作に要する負荷を極力低減することが望まれる。さらにまた、支持ロッド２０５は投影画面を大きく表示させるため、ある程度の長さが必要となる。主黒板２０１からの突出量に制限が生じて、主黒板２０１とプロジェクタＰＪとの離間距離が十分に稼げないと、焦点距離が短くなり、画面が小さくなる。このため、黒板装置とプロジェクタとの機械的な連結強度を高めつつ、利便性や性能を阻害しない黒板装置が望まれていた。
【００３２】
さらに一方、図１１〜図１３の黒板装置２００を実際に使用すると、プロジェクタＰＪやパーソナルコンピュータ（以下、「パソコン」とも表記する。）など外部装置の配線が邪魔になり、スクリーンの移動により配線も移動する結果、足を引っ掛けて線が外れる等、意図しないトラブルを誘発する虞があった。これについて図１４を用いて説明する。図１４は黒板装置２００の使用例を示す説明図である。電子黒板２００を使用する際には、パソコンＰＣを外部装置として連結することが多い。なぜならプロジェクタＰＪの投影を、パソコンＰＣによって制御できるからである。例えば電子ペンなどの入力手段でもって主黒板２０１側へ記入した情報は、スキャナを介してパソコンＰＣに取り込まれ、さらにこの情報をプロジェクタＰＪへ伝送して、プロジェクタＰＪからスクリーン２０４上へと投影される。
【００３３】
ところがパソコンＰＣとプロジェクタＰＪとを有線で通信させる場合、図１４に示すようにプロジェクタＰＪとパソコンＰＣとを連結する配線ＨＳが常に露出してしまう。特に主黒板２０１の上方に位置するプロジェクタＰＪからの配線ＨＳは、主黒板２０１を縦に横切って垂下するためわずらわしい。したがって使用者が黒板装置２００近傍を移動する際には、この配線ＨＳをまたぐなどして配線ＨＳと接触しないよう注意する必要があり面倒であった。使用者の足や体が配線ＨＳに引っ掛かると、配線ＨＳが抜け落ちたり接続プラグが破損したり、あるいは使用者が転倒する等の要因となる虞がある。
【００３４】
またプロジェクタＰＪが水平に移動すると、配線ＨＳはプロジェクタＰＪに引っ張っられて変位するため一層わずらわしい。特に配線ＨＳは、このプロジェクタＰＪの移動量を見越してある程度余裕をもった長さに設定しているため、余分な配線ＨＳ部分が主黒板１の下方に停滞して使用者の障害になる問題があった。
【００３５】
このような問題を解決すべく、本発明者は鋭意研究の結果、投影装置を反射式として、黒板側に固定する一方、支持ロッドの先端には反射体を固定することで、投影装置の固定強度を増して信頼性を高めている。また投影装置を移動させる移動体の強度を高めるため、黒板を上下で狭持する平面同士の間に、これらと直交する棒状の補強部材を設けると共に、この補強部材をハンドル部に兼用している。この結果、垂直方向の剛性が高まり、平面が撓ることなく安定して黒板の上下面を摺動可能となり、信頼性の向上及び投影画像を安定させて見やすさの向上も図られる。
【００３６】
またその他の利点として、ハンドル部を操作するだけで、上方置き棚部と下方置き棚部を連動させて、それぞれの置き棚部に固定される投影装置の相対位置を維持させながら略水平に移動させることができる。また投影装置を、不動状態の主黒板の上端面でしっかりと固定できるため、黒板装置の上方から投影することができる。さらに投影装置や映像ソース供給装置の配線をハンドル部の内側にまとめて整理することができ、配線が主黒板を横切って視認しにくくなることを回避できる。加えて、投影装置を不動の主黒板で支持しながら、この投影装置と比較して軽量な反射体１８側を主黒板から離間した位置で支持することができる。また、投影装置と反射体１８との光路を確保して、投影装置から投影した映像を反射体１８で反射させて主黒板側に映写させることができる。さらにまた、主黒板に対して自由な位置にスクリーン体を設置しながらスクリーン体と主黒板とを一緒に便利に使用できる。あるいは、移動体１０のハンドル部１１が、主黒板１の前面から離れて配置されて、主黒板１との間に収納空間３を設けており、収納空間３にスクリーン体４を収納できることで、スクリーン体４を使用しないときは主黒板の使用領域を稼ぐことができ、また主黒板上に投影することができる。また移動体１０は、巻き取り軸４ｃを介して固定されたスクリーン体４と共に主黒板１上を略水平に移動して、スクリーン体４の水平位置を自由に位置決めることができ、スクリーン体４は、巻き取った状態のスクリーン４の第１の端部４ａを水平方向に引き出すことで展開可能であって、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を任意に設定できる。これによりスクリーン体と主黒板の使用領域を自由に配分することができる。
【実施例１】
【００３７】
以下、実施例１に係る黒板装置の正面図を図１ないし図３に示す。実施例１の黒板装置１００は、この黒板装置１００と接続した映像ソース供給装置の情報を、投影装置ＰＪでスクリーンや黒板上に投影することができる。また映し出された画面を、位置検知できる映像ソース供給装置でもって操作することで、この操作が映像ソース供給装置を介して画面に反映されるインタラクティブな黒板装置である。以下に実施例１の黒板装置１００を説明する。ただ本明細書において、黒板装置１００に記載された内容を視認できる表面側を「前」とし、黒板装置の裏面側を「後」とする。
【００３８】
実施例１の黒板装置１００は、垂直姿勢に保持される主黒板１と、この主黒板１の前面を移動できる状態で主黒板１に連結した移動体１０を備える。なお図１〜図３において、主黒板１と他の部材とをわかりやすく区別するために、主黒板１を砂状のハッチングにて表示している。また移動体１０は、主黒板１の前面から離れて配置されたハンドル部１１と、このハンドル部１１に連結されて投影装置を固定可能な置き棚部１３とを有している。置き棚部１３は、ハンドル部１１の略水平移動にともなって、主黒板１の端に沿って略水平に移動する。したがって黒板装置１００は、ハンドル部１１を略水平に移動させるにつれて置き棚部１３に固定した投影装置を主黒板１の端に沿って移動させることができる。
【００３９】
置き棚部１３に固定される投影装置としては、主に画像を投影するプロジェクタが利用できる。またプロジェクタに接続して映像ソースを供給するための映像ソース供給装置も、置き棚部１３に装着する。このような映像ソース供給装置としてはパーソナルコンピュータＰＣが好ましい。ただ、映像ソース供給装置は必須でなく、例えば投影装置に映像ソースを内蔵、或いは統合したものも使用できる。例えばプレゼンテーションファイルを半導体メモリに格納し、プロジェクタに挿入して、プレゼンテーションファイルを切り替えて表示するタイプは、別途映像ソース供給装置を用意することなく、映像の表示が可能となる。また、本明細書において映像には静止画に限らず動画も含まれる。また投影装置や映像ソース供給装置に適宜スピーカ等を付加することも可能である。この例では、ライトペンやデジタイザ、マウスなどのポインティングデバイスを利用可能としている。さらに映像ソース供給装置と投影装置とは電気的に接続するが、その通信手段は特に限定されず、例えばＵＳＢやＬＡＮ、ＩＥＥＥ１３３９などのシリアルあるいはパラレル接続が利用できる。また有線に限らず、無線方式としてもよく、無線方式としては無線ＬＡＮやＲＦ、赤外線通信や光通信など、既存の通信方式が適宜利用できる。また映像ソース供給装置と投影装置間の情報のやりとりに限られず、電源供給も無線化したり、あるいはバッテリー駆動としてもよい。無線方式は、接続コードやケーブル類を省略し、あるいは本数を低減して、取り回しがよく好ましい。
【００４０】
黒板装置１００の使用者は、図１の黒板装置１００のハンドル部１１を右方向に引く、あるいは押すことで、図２に示すように移動体１０を右方向に移動させることができる。同様に図２の状態から移動体１０を左方向に押圧することで、移動体１０を図１の位置まで左方向に移動させることができる。このように移動体１０を略水平に移動させると、ハンドル部１１に連結した置き棚部１３も連動して略水平に移動する。また黒板装置１００は、主黒板１の前面に配置可能なスクリーン体４を有する。スクリーン体４は、投影装置ＰＪから投影される画面を映し出すことができる映写幕である。このスクリーン体４は移動体１０に連結される。したがって移動体１０を主黒板１の前面に沿って横方向に移動させることで（図１、図２の白抜き矢印参照）、スクリーン体４及び置き棚部１３を所望の位置、例えば図２に示す位置に移動させることができる。つまりスクリーン体４あるいは置き棚部１３に固定した投影装置ＰＪを自在な位置に配置できる。
【００４１】
また図１〜図３のスクリーン体４は、巻き取りできるスクリーンである。図１と図２は、スクリーン体４を巻き取った状態であり、図３はスクリーン体４を広げた様子を示す。具体的には図１のスクリーン体４の位置から、スクリーン体４の第１の端部４ａに相当する右端を右方向に（図１の黒色矢印参照）引き出すことで、図３に示すようにスクリーン体４を全開に展開した状態とできる。ただ黒板装置１００は、スクリーン体４の一部を展開した状態を維持することもできる。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃはスクリーン体４の第２の端部４ｂに相当する左端と連結しており、スクリーン体４の右端４ａは自由端とする。図の例ではスクリーン体４の左端４ｂと巻き取り軸４ｃとが連結して固定されており、スクリーン体４はロール状に巻き取られた状態を基本姿勢とする。そしてスクリーン体４の右端４ａを巻き取り軸４ｃから引き出して水平方向に移動させることでスクリーン体４が展開する。つまりスクリーン体４の引き出し量に応じて、スクリーン体４の展開量を自由に設定できる。実施例１の黒板装置１００は、主黒板１に対して移動体１０を水平に移動でき、主黒板１の位置決めされた場所を基準にしてスクリーン体４を水平方向に開閉可能として、スクリーン体４の展開量を自由に設定できる。
【００４２】
また実施例１の黒板装置１００は、スクリーン体４を介さずに主黒板１上に直接映像を投影することもできる。これはロール式のスクリーン体４を巻き取ることで、主黒板１上のスペースを自在に配分することができるからである。そして表出した主黒板１上に投影することで映像を映し出すことができる。言い換えると黒板装置１００は、投影する場所をスクリーン体４あるいは主黒板１のどちらか一方に制限されない。
【００４３】
また置き棚部１３は、図１〜図３に示すようにハンドル部１１の上端に連結した上方置き棚部１５を備える。つまりハンドル部１１は、この上方置き棚部１５を下方から支持して、上方置き棚部１５の荷重をしっかりと支えることができる。図１〜図３の例では、略垂直姿勢のハンドル部１１の上端に、上方置き棚部１５が略水平姿勢に連結しており、ハンドル部１１はいわば支柱となって上方置き棚部１５を支持する。またハンドル部１１と連結された上方置き棚部１５は、ハンドル部１１の略水平移動に連動して、主黒板１の上端に沿いながら略水平に移動する。
【００４４】
この上方置き棚部１５は、上方置き棚部１５の上面に位置される載置面１５ａに投影装置ＰＪを載置して固定する。上方置き棚部１５は、主黒板１の上端面１ａを被覆する姿勢で、この上端面１ａ上を摺動しながら略水平方向に移動できる。したがって上方置き棚部１５に固定した投影装置ＰＪを、主黒板１の上端でもって支持しながら略水平方向に移動させることができる。
【００４５】
このように主黒板１の上端面１ａを摺動可能に上方置き棚部１５を設置し、この上方置き棚部１５に投影装置ＰＪを固定する形態とすることで、投影装置ＰＪは、上方置き棚部１５を介して主黒板１の上端面１ａでもって常に支持されることができる。さらに上方置き棚部１５の鉛直方向にハンドル部１１を連結することで、いわばハンドル部１１が上方置き棚部１５のつっかい柱となり、上方置き棚部１５に固定する投影装置ＰＪを一層強固に固定することができる。
【００４６】
また実施例１の置き棚部１３はさらに、ハンドル部１１に連結した下方置き棚部１６を備える。下方置き棚部１６は主黒板１の下端に沿って略水平に移動できる。下方置き棚部１６は、投影装置ＰＪと電気的に接続できる映像ソース供給装置ＰＣを固定可能としている。なお、図１では映像ソース供給装置ＰＣを破線で示して、この映像ソース供給装置ＰＣの後方に位置する部材を表示している。また黒板装置１００は、図１〜図３に示すように上方置き棚部１５と下方置き棚部１６との間にハンドル部１１を架橋させており、この結果、ハンドル部１１でもって上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６をしっかりと連結させながら一体に移動させることができる。
【００４７】
さらに黒板装置１００は、一端を移動体１０に連結させ、他端を主黒板１から前方に突出させた支持ロッド５を備える。この支持ロッド５の他端には、投影装置ＰＪからの出射光の少なくとも一部を主黒板１側に反射可能な反射体１８を固定できる。なお、図１〜図３では反射体１８を破線で示して、この反射体１８の後方に位置する部材を表示している。
【００４８】
上記の構成を備える図１〜図３の黒板装置１００は、ハンドル部１１を左右に引くことで、移動体１０全体、すなわちハンドル部１１及びこのハンドル部１１と一体に連結した置き棚部１３を略水平方向に移動させることができる。この結果、移動体１０に固定された各部材を相対位置に維持した状態で、略水平方向に移動させることができる。以下に、各部材の相対位置について説明する。
【００４９】
（各部材の相対位置）
例えば移動体１０の上方置き棚部１５に固定した投影装置ＰＪ及び支持ロッド５は、移動体１０の移動量にかかわらず常に相対位置を所定とできる。これはハンドル部１１を横に移動させると、移動体１０全体が略水平移動するため、この移動体１０に連動する各部材のそれぞれの移動量を、移動体１０の移動量と同じとできるからである。したがって、投影装置ＰＪと支持ロッド５とを所定の位置関係に維持したまま略水平方向に移動させることができる。同様に、支持ロッド５に固定される反射体１８と、投影装置ＰＪとの相対位置も常に所定に維持することができる。この結果、投影装置ＰＪからの投影が反射体１８を介して主黒板１上で綺麗に結像する位置関係に投影装置ＰＪと反射体１８とを常に維持させたまま、主黒板１の水平方向における任意の位置に配置させることができる。
【００５０】
また、主黒板１の前面を略水平方向に移動する移動体１０に各部材を固定する形態とすることで、スクリーン体４と投影装置ＰＪとの相対位置を所定に維持することができる。これは投影装置ＰＪを、スクリーン体４の所定の位置、例えば全開状態のスクリーン体４に対して総幅の中央上方に配置されるよう予め位置決めして上方置き棚部１５に固定することで、スクリーン体４のほぼ中央から略対称に投影することができる。具体的にはハンドル部１１から投影装置ＰＪまでの離間距離が、スクリーン体４の総幅の略半分になるように投影装置ＰＪを上方置き棚部１５に固定する。これにより黒板装置１００は、スクリーン体４を任意の位置においてハンドル部１１を基準に横方向へ展開すると、このスクリーン体４の設置位置にかかわらず、常にスクリーン体４の略中央上方に投影装置ＰＪを自動的に配置できる。したがってスクリーン体４の設置領域に応じてその都度投影装置ＰＪの固定位置を合わせる必要がないため、簡単に操作できる。つまり、投影装置ＰＪのピントや角度などの調節を不要として、スクリーン体４に綺麗に投影でき、黒板装置を便利に使用できる。
【００５１】
このように投影装置ＰＪをスクリーン体４に対応した位置でもって上方置き棚部１５上に固定することで、ハンドル部１１を略水平に移動させるだけで投影装置ＰＪをスクリーン体４の適切な位置に自動的に位置合わせできる。ただ投影装置ＰＪは、移動体１０と独立してスクリーン体４と位置合わせできる機能を付加してもよい。具体的には、投影装置ＰＪが上方置き棚部１５上を略水平方向に移動できる構造とする。すると、移動体１０が不動状態であっても投影装置ＰＪを独立して略水平移動させることができ、スクリーン体４と反射体１８との相対位置を、投影装置ＰＪを動かすことで調節することができる。これにより、まず最初にハンドル部１１でもって投影装置ＰＪを水平方向に移動させて、スクリーン体４あるいは反射体１８との相対位置を大まかに位置決めした後、次いで移動体１０の位置を固定したまま投影装置ＰＪを独立して水平方向に動かすことで、スクリーン体４あるいは反射体１８との相対位置を微調整することができる。このように投影装置ＰＪを２段階で位置決めすることで、一層適切な領域に投影することができる。
【００５２】
また投影装置ＰＪが、移動体１０と独立して水平移動できる形態を利用して、スクリーン体４の引き出し量に応じて、常に投影装置ＰＪをスクリーン体４に対して自動的にセンタリングさせることもできる。これはスクリーン体４の引き出し動作に投影装置ＰＪを連動させ、かつ投影装置ＰＪの水平移動量を、スクリーン体４の引き出し量に応じて決定することで達成できる。例えば、投影装置ＰＪとスクリーン体４を移動させる水平移動機構を別個に設け、それぞれの水平移動機構における移動速度を相対的に調節する。例えば、投影装置ＰＪの移動量を、スクリーン体４の引き出し量の略半分とするように、それぞれの水平移動機構を調節することで、投影装置ＰＪの移動速度がスクリーン体４の展開速度の略半分となり、常にスクリーン体４の幅の略中心上に投影装置ＰＪを固定できる。以下、黒板装置１００の各部材について詳細に説明する。
【００５３】
なお図４は、図３のＩＶ−ＩＶ’線における黒板装置１００の断面図であり、展開状態のスクリーン体４の右端近傍における黒板装置１００の断面図を示す。そして図５は、図１のＶ−Ｖ’線における黒板装置１００の断面図であって、収納状態のスクリーン体４の右端近傍における黒板装置１００の断面図を示す。さらに図６は、図１のＶＩ−ＶＩ’線における黒板装置１００の断面図であって、収納状態のスクリーン体４におけるハンドル部１１近傍における黒板装置１００の断面図を示す。
【００５４】
（主黒板）
主黒板１は、学校の教室などの壁面に設置したり、あるいは自立する四角形の板状のものである。図の主黒板１は横に細長い長方形である。主黒板１は文字や図形を書いたり消したりできるように前面に黒板塗料を塗布したものであって、チョークで文字や図形を書くことができる有色の塗板や、あるいは消すことができるインクで文字や図形を書くことができる白板を含む。また、主黒板１の前面には磁石を貼り付けることができる。磁石を貼り付けられる主黒板１は、黒板塗料に金属粉を混入させることで、あるいは板面を金属製とすることで得られる。黒板塗料に含有させる金属粉は鉄粉が利用でき、また金属製の板面としては鋼製や鉄ホウロウ製が耐性の面から好ましい。
【００５５】
（移動体）
移動体１０は、主黒板１の前面から離れて垂直姿勢に配置されたハンドル部１１を有する。黒板装置１００の使用者はこのハンドル部１１を把持して左右に引いたり押したりできる。実施例１のハンドル部１１は細長い棒状であり、主黒板１の短辺と対応する長さであって、この短辺に対してほぼ平行な姿勢をとる。
【００５６】
（ハンドル部）
またハンドル部１１は図４〜図６に示すように、主黒板１の前面から離れて前面に浮かせた姿勢で固定され、またハンドル部１１と主黒板１との隙間に収納空間３を設けている。黒板装置１００は、この収納空間３に収納状態のスクリーン体４を配置可能としている。そして移動体１０のハンドル部１１と離間した状態でスクリーン体４を収納空間３に収納できる。
【００５７】
収納空間３を設けて主黒板１と離間させたハンドル部１１は使用者が手で握りやすい。具体的に、黒板装置１００の使用者は収納空間３に手を入れて、ハンドル部１１の外周面をしっかりと握ることができるため、ハンドル部１１を操作しやすい。また、収納空間３に位置されるスクリーン体４と離間して配置されるハンドル部１１は、スクリーン体４が最も分厚くなる収納状態であっても、ハンドル部１１とスクリーン体４との隙間に手を入れて、ハンドル部１１をしっかりと把持できる。ハンドル部１１の外周面を握ることができる移動体１０は、使用者の力を伝えやすく好ましい。またハンドル部１１の外周の形状や太さは、使用者が把持しやすいものとする。例えばハンドル部１１の断面形状を円形、矩形とする他、指の形状に沿った凹部を移動体１０の一部に設けるなどして、種々の形状にできる。また垂直姿勢のハンドル部１１は、垂直方向の任意の位置で把持できる。つまり使用者の身長に依存せず、使用者はハンドル部１１に手が届くため使用しやすい。
【００５８】
また移動体１０は、その上端及び下端で、主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂをそれぞれ被覆する構造としている。詳しくは図４〜図６に示すように、ハンドル部１１は主黒板１の前面と離間しながら垂直方向に延伸しており、さらにハンドル部１１の上下端からそれぞれ後方へ突出した上方の折曲部２ｅと下方の折曲部２ｆでもって主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂをそれぞれ覆いながら連結する。すなわち移動体１０は、上方の折曲部２ｅと下方の折曲部２ｆでもって主黒板１の上端面１ａと下端面１ｂとを挟持する姿勢で主黒板１と連結される。
【００５９】
そしてハンドル部１１の上端に上部置き棚部１５を連結して、この上方置き棚部１５を上方の折曲部２ｅとし、一方ハンドル部１１の下端に下方支持板３８を連結して、この下方支持板３８を下方の折曲部２ｆとしている。言い換えるとハンドル部１１は、上方置き棚部１５と下方支持板３８とを垂直方向に架橋して、上方置き棚部１５と下方支持板３８とを一体に連動させる。また上方置き棚部１５の荷重をハンドル部１１でもって下方からしっかりと支持できるため、上方置き棚部１５が前後に傾斜あるいは揺動することを防止できる。また図４の例では、下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結しており、したがってハンドル部１１は下方支持板３８を介してこの下方置き棚部１６を支持しながら一体に連動させることができる。下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結しており、したがってハンドル部１１は下方支持板３８を介してこの下方置き棚部１６を支持しながら一体に連動させることができる。
【００６０】
さらに詳細には、図４の例では、主黒板１の上部及び下部のそれぞれから前方方向に突出した上平板１５ｂと下平板１６ｂとで、ハンドル部１１の上端及び下端をそれぞれ挟持することで、ハンドル部１１を垂直姿勢に保持できる。すなわちハンドル部１１の上端が上平板１５ｂを介して上方置き棚部１５に連結され、一方ハンドル部１１の下端は下平板１６ｂを介して下方支持板３８に連結されている。言い換えると垂直姿勢のハンドル部１１によって上平板１５ｂと下平板１６ｂを突き当てて架橋しており、つまりハンドル部１１は上平板１５ｂと下平板１６ｂとが略平行な姿勢を維持できるよう支持している。この結果、上平板１５ｂと下平板１６ｂのそれぞれを介してハンドル部１１に連結される上方置き棚部１５及び下方置き棚部１６が上下に傾斜しないようしっかりと主黒板１に対して略法線方向に突出する姿勢を保つことができる。
【００６１】
移動体１０は、投影装置ＰＪを固定する置き棚部１３及びスクリーン体４と連結されて荷重がかかるため頑丈な材質とする。ハンドル部１１は金属製や合成樹脂などの成型品、あるいはこれらを組み合わせたものとする。ハンドル部１１の材質はスチールや強化プラスチックなどが好ましい。また置き棚部１３や支持ロッド５の材質はハンドル部１１と同様とできる。ハンドル部１１と同一材料から成型される置き棚部１３や支持ロッド５は、それぞれの膨張係数を等しくできるため、連結部による破損を低減できる。また移動体１０は一体に成型して曲げ強度を高めることができる。あるいは移動体１０と支持ロッド５の材質を異なるものとし、これを連結した構造として、黒板装置の総量を軽減することもできる。
【００６２】
またハンドル部１１を中空状とし、このハンドル部１１の中空状に投影装置ＰＪの配線を挿通する形態としてもよい。これにより詳しくは後述するがケーブルをすっきりと収納できる。あるいは移動体１０に専用のケーブル収納体を連結して、このケーブル収納体に投影装置ＰＪの配線を収納し、移動体１０と連動させる形態としてもよい。ケーブル収納体は鉛直姿勢、すなわちハンドル部１１に対して略平行に設け、内部に配線を挿通可能な鉛直方向に貫通する挿通穴を有する。これにより上方に載置される投影装置ＰＪの配線を、このケーブル収納体の上端から下端に挿通させて、下方側で引き出された配線を映像ソース供給装置と連結する形態とできる。これにより主黒板１の上下に載置される付属装置、すなわち投影装置ＰＪと映像ソース供給装置ＰＣ同士を連結する配線の露出を低減して破損を回避できる。また配線の絡まりや引っかけを防止できる。特に移動式のスクリーン体と一体となってパソコンなどの映像ソース供給装置を移動させることで、コードの絡まりを回避できる
【００６３】
（上方棚置き部）
ハンドル部１１の上端に連結される上方置き棚部１５は、上述の通り主黒板１の上端面１ａを被覆する姿勢で主黒板１に連結する。この上方置き棚部１５は、図１〜図３に示すように主黒板１の上端面１ａを摺動しながら略水平方向に移動できる。また図１の上方置き棚部１５に固定される投影装置ＰＪは、プロジェクタＰＪとする。このプロジェクタＰＪは、使用者がハンドル部１１を左右に引くことで、このハンドル部１１に連動する上方置き棚部１５とともに略水平移動する。またプロジェクタＰＪは、上方置き棚部１５を介して主黒板１の上端面１ａ上で支持される。これは、主黒板１から前方に離間した位置で吊り下げ式にプロジェクタを固定する従来の形態と比較して、プロジェクタを安定して固定できる。なぜなら主黒板１は壁面に強固に固定されており、この主黒板１の上端面１ａ上にプロジェクタＰＪを載置して固定する黒板装置１００は、プロジェクタＰＪの荷重を主黒板１でもってしっかりと支持することができるからである。言い換えるとプロジェクタＰＪの鉛直方向に主黒板１を連結して、この主黒板１でもってプロジェクタＰＪの荷重を下方からしっかりと支持できる。またプロジェクタＰＪが水平移動する際にも、上方置き棚部１５を介して、主黒板１の上端面１ａと連続して接触させながら摺動可能であるため、常に主黒板１でもってプロジェクタＰＪを支持できる。この結果、重量の大きい汎用のプロジェクタＰＪであっても水平移動の際に前後に振動やたわみで揺れ動くことを防止できる。
【００６４】
実施例１の上方置き棚部１５は、図１〜図３に示すように略水平方向に長い。プロジェクタＰＪは上方置き棚部１５に固定されて、この上方置き棚部１５とともに略水平に移動するため、上方置き棚部１５の移動量がプロジェクタＰＪの移動量となる。また上方置き棚部１５は、図４に示すようにプロジェクタＰＪを固定する載置面１５ａを有する。載置面１５ａは、主黒板１の上端面１ａと連結しつつ、上端面１ａの上方から主黒板１の前方へ突出した略水平面である。プロジェクタＰＪはこの載置面１５ａ上に固定されて主黒板１の上端面１ａに沿って移動する。またプロジェクタＰＪは公知のものが採用できる。例えば実施例１のプロジェクタＰＪは前部に投影窓５１を有しており、黒板装置１００は図４に示すようにプロジェクタＰＪから主黒板１までの光路の途中に反射体１８を配置している。プロジェクタＰＪは、投影窓５１を介して映像を前方へ出射する。出射された映像は反射体１８に進行し、鏡面１８ａでもって反射されて主黒板１の前面に投影される。したがたってプロジェクタＰＪは反射式のものが好ましい。また黒板装置１００は、プロジェクタＰＪを交換できる。
【００６５】
（角度調整）
また、プロジェクタＰＪは投影方向を調節できることが好ましい。これにより主黒板１側に映像を鮮明に投影させることができる。特に反射式のプロジェクタＰＪであれば、投影方向を調節することで、反射体１８への相対位置を適切に位置決めして、光損失を低減することができる。この結果、光量をほぼ維持したまま主黒板１側に綺麗に投影することができる。例えば実施例１では、プロジェクタＰＪの載置角度を変更可能として、投影方向を調節できる形態としている。具体的に黒板装置１００は、図４に示すように載置面１５ａに連結した取付部材８を介してプロジェクタＰＪを固定しており、この取付部材８を変形可能としてプロジェクタＰＪを所定の角度に傾斜させる。取付部材８は、プロジェクタＰＪを上下方向に傾斜可能として載置角度を調整しながら上方置き棚部１５に固定でき、投影方向を変更できる。具体的に図４の丸枠で囲む領域の一部拡大図に示すように、取付部材８は、下方にプロジェクタＰＪを固定する天板８ｃと、載置面１５ａに固定されて略直立する不動の起立壁８ａとを備える。天板８ｃは両側から下方に突出した側板８ｂを備える。天板８ｃと起立壁８ａは、この側板８ｂを介して連結される。起立壁８ａと側板８ｂは平面状であって、重なり合う姿勢で接触している。側板８ｂは起立壁８ａに対して摺動可能であって、前後方向（図４の矢印参照）にスイングできる。側板８ｂの移動によって天板８ｃに固定されたプロジェクタＰＪが傾斜され、すなわちプロジェクタＰＪの載置角度を変更できる。
【００６６】
図４の例では、接面する起立壁８ａと側板８ｂにおいて、上部と下部にそれぞれ貫通孔５３を設けており、この各貫通孔５３を挿通する上部と下部のそれぞれの締結部材５２でもって起立壁８ａと側板８ｂとを固定している。締結部材５２は一対のナットとボルトが利用できる。また下部の貫通孔５３は前後に切り欠いた長穴としており、これにより上部の締結部材５２を中心軸としながら、側壁８ｂを介して天板８ｃを垂直方向に移動せることができる。例えば天板８ｃの前端を下方に引っ張ると、側板８ｂが上方の締結部材５２を中心に回転すると同時に、下部の締結部材５２が長穴に沿って後方へ移動する。この結果、天板８ｃの前端が下降するとともにプロジェクタＰＪが前下がりに傾斜する。反対に天板８ｂの前端を上方に引き上げると、下部の締結部材５２が長穴に沿って前方へガイドされるとともに、側板８ｂが上方の締結部材５２を中心に前方へスイングし、この結果、天板８ｂに連動してプロジェクタＰＪが前上がりに傾斜する。つまり取付部材８によってプロジェクタＰＪの載置角度を所望となるよう傾動させて、好適な投影角度になるよう調整し、所定の傾斜角度に固定することができる。ただ、プロジェクタＰＪの載置角度の調整はこの方法に限定されず、公知の手段を利用できる。さらにプロジェクタＰＪはねじ止めにより固定されているので、ねじを外すことで将来のメンテナンスや交換も容易となる。
【００６７】
（支持ロッド）
一方、移動体１０に連結する支持ロッド５は、プロジェクタＰＪの後方から前方へ回り込む姿勢として、先端に固定された反射体１８をプロジェクタＰＪの投影窓５１に対向させる。これにより、投影窓５１を介してプロジェクタＰＪより出射された光源が、前方の反射体１８の鏡面１８ａに進行して後方に反射される結果、主黒板１側で投影される。
【００６８】
支持ロッド５は移動体１０と連動し、すなわち移動体１０と一緒に水平移動できる。具体的に、支持ロッド５は移動体１０の上方置き棚部１５に固定される。図４の支持ロッド５は略カギ状であって、主黒板１の上端で後方から前方に突出している。さらに支持ロッド５は、載置面１５ａの後部に連結して、この連結部から略上方に延伸した直立部５ａと、この直立部５ａの上端から前方へ突出する姿勢に延伸した延伸部５ｂとから構成される。直立部５ａと延伸部５ｂによって略直角に折曲する姿勢とした支持ロッド５は、載置面１５ａの上方に配置されており、またこの載置面１５ａと上方の支持ロッド５との間にプロジェクタＰＪを配置している。そして延伸部５ｂの先端は主黒板１の前面から離間しており、この先端に反射体１８を垂下した姿勢に装着している。言い換えると反射体１８は、延伸部５ｂでもって上方から支持されながら、反射体１８の鏡面１８ａを、主黒板１の前面と略平行になるよう固定される。反射体１８は、入射した光の少なくとも一部を屈折可能な光学系手段であり、鏡やレンズなど公知の手段を利用できる。また鏡面１８ａの形状は特に限定されず、平面状、曲面状、凸状、凹状など種々の形態を利用できる。また焦点距離、口径比、画角、開口数などを適宜選択した反射体１８を採用することで、投影される映像を鮮明にでき、また多様なプロジェクタＰＪを利用できる。
【００６９】
図４の支持ロッド５は、延伸部５ｂの軸方向が主黒板１の法線よりも先端側が若干下方に傾斜する姿勢で固定されている。また反射体１８を吊り下げ式に連結する延伸部５ｂの先端は、反射体１８との連結方法を特に限定しない。例えば連結域において反射体１８側に支軸を設け、さらにこの支軸の外面を回動自在としながら嵌合させる軸受けを延伸部５ｂ側に設ける。そして支軸と軸受けを嵌着させて反射体１８と延伸部５ｂとを回動自在に連結する。黒板装置１００の使用者が反射体１８の固定角度を変更する際には、反射体１８に対して所望の方向に押圧することで、支軸の外面と軸受けの内面とを摺動させて固定角度を変更させることができる。この結果、反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対角度を調整できる。また支軸と軸受けとを適度な摩擦でもって係合させることで、所定の固定角度を維持しながら双方を連結することができる。
【００７０】
反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対位置を常に一定とできる黒板装置１００は、予め主黒板１に適した位置に反射体１８とプロジェクタＰＪとが配置されるよう位置決めしておくことで、使用の度に反射体１８やプロジェクタＰＪを移動させる必要がないため便利である。特にプロジェクタＰＪの焦点距離に応じて、予め反射体１８の固定位置を決定しておくことで調整を不要とできる。ただ一方で、支持ロッド５の先端で反射体１８をピボット式に旋回可能として、この反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対角度を所望に調節できる形態としてもよい。反射体１８とプロジェクタの相対位置を調節できる黒板装置１００は、環境に応じてミラーあるいはプロジェクタの配置を微調整できる。
【００７１】
また延伸部５ｂと反射体１８との連結方法は上記に限定せず、ヒンジ式など種々の形態を採用できる。さらに反射体１８の鏡面１８ａの調整は、延伸部５ｂとの連結領域によらず、支持ロッド５の他の部分で行う形態としてもよい。例えば延伸部５ｂの一部を伸縮式、あるいは結合角度を自在とする複数の部材からなる形態として、支持ロッド５側を操作することで、反射体１８をの鏡面１８ａの構成角度を調整することもできる。
【００７２】
図４の例では延伸部５ｂを複数のパイプで構成しており、第１のパイプ５ｃの周囲を第２のパイプ５ｄの内周に摺動可能に嵌合させて全体を伸縮式としている。あるいは、直立部５ａと上方置き棚部１５との連結部を中心として支持ロッド５を旋回可能としてもよい。支持ロッド５の一端を旋回可能な支持ロッド５は、他端に支持される反射体１８を左右上下自在に移動させて位置決めできる。また支持ロッド５を旋回させて、あるいは延伸部５ｂをスプライン式として、支持ロッド５の先端を主黒板１に近接あるいは離間可能とし、プロジェクタとミラーとの離間距離を調節できる。
【００７３】
このように支持ロッド５を変形可能とすることで、重量の大きいプロジェクタＰＪの傾斜姿勢を固定したまま、軽い反射体１８を支持する支持ロッド５側を操作するだけで、反射体１８とプロジェクタＰＪとの相対位置を調節できるため、便利に使用できる。この結果、台形補正やピント補正などを施して、主黒板１上側へ綺麗に投影することができる。また光路の長さを伸縮させて投影領域を調節できる。
【００７４】
さらに支持ロッド５は取付部材８と連結して、連結強度をより高める構造としてもよい。図４の例では、プロジェクタＰＪの上方で取付部材８と支持ロッド５とを連結するロッド補強部材１４を設けている。ロッド補強部材１４は取付部材８と支持ロッド５のそれぞれに回転自在に連結している。図４のロッド補強部材１４の一端は、取付部材８の上方の締結部材５２を中心軸にして回転可能な状態で起立壁８ａに固定されており、一方ロッド補強部材１４の他端は、支持ロッド５の直立部５ａに連結される。したがって支持ロッド５は、その延伸部５ｂが、ロッド補強部材１４及び取付部材８を介して移動体１０の載置面１５ａと連結される。この載置面１５ａは、上述の通り下方を移動体１０のハンドル部１１でもって支持されており、したがって、支持ロッド５の延伸部５ｂは、このハンドル部１１で支持される。また支持ロッド５は上述の通り、その直立部５ａの一端が、載置面５ａの後部と連結される。この載置面５ａの後部は、主黒板１の上端面１ａの上方に位置する。したがって支持ロッド５は、その一端を主黒板１の上端面１ａでもって支持されながら、延伸部５ｂにおいても下方からハンドル部１１によって支持される構造とでき、いわば、略平行に配置される主黒板１とハンドル部１１の複数の支柱でもって下方からしっかりと支持できる。
【００７５】
このように、移動体１０に上方置き棚部１５を設けて、この上方置き棚部１５にプロジェクタＰＪと支持ロッド５を固定させる黒板装置１００は、プロジェクタＰＪの映像を主黒板１上の任意の位置に綺麗に投影できる。これはプロジェクタＰＪと反射体１８との移動量を同じくして、プロジェクタＰＪと反射体１８との相対位置を所定に維持しながら、任意の位置に固定させることができるからである。さらにプロジェクタＰＪと反射体１８とを主黒板１上の略法線方向に沿って略直線状に並ぶように位置合わせすることができる。この結果、プロジェクタＰＪの出射光を効率良く反射体１８に進行させることができるため、光量の損失を抑制して主黒板１側に鮮明に投影できる。
【００７６】
（相対位置）
実施例１の黒板装置１００は、一の移動体１０にスクリーン体４、プロジェクタＰＪ、反射体１８、パソコンＰＣをそれぞれ連結したものを一つのユニットとして、このユニット全体を一体に連動させている。したがってそれぞれの部材は移動量を同じとしており、この結果、それぞれの部材の相対位置を所定としたまま主黒板１上の任意の位置に水平移動することができる。これは、主黒板１側に綺麗に投影できる位置関係になるよう、各部材をあらかじめ位置決めしておくことで、ユニットの移動距離が決まりスクリーン体４の装着位置が固定されれば、自然とプロジェクタＰＪ、反射体１８、パソコンＰＣもスクリーン体４に対して所定の相対位置でもって固定されることとなる。各部材の移動量は、ユニットで管理するため、各部材同士の移動量を個々に制御する必要がない。したがってハンドル部１１の移動のみでスクリーン体４の設置位置を自在にするとともに、このスクリーン体４の位置に対応した適切な位置に各部材を固定できる。
【００７７】
（下方支持板）
また図１〜図４の黒板装置１００は、主黒板１の下端に沿って連続的に水平に設けられた粉受け２４を備える。粉受け２４は主黒板１の下端から前方へ突出する姿勢に設けられる。前方へ出っ張った粉受け２４は、主黒板３１から下方に落ちる粉を捉えて、粉が床に散乱することを抑止できる。粉受け２４には電動クリーナなど付属装置を所望の位置に固定できる。
【００７８】
黒板装置１００は、上述の通りハンドル部１１の下端で後方側に突出しながら主黒板１の下端面１ｂを被覆する折曲部２ｆを有する。図４の黒板装置１００では、この折曲部２ｆとして下方支持板３８を採用し、ハンドル部１１の下端に連結している。ただ、この下方支持板３８は、ハンドル部１１と一体に成型して強度を高めることもできる。具体的に図４の下方支持板３８は、主黒板１の下端から前方に突出した粉受け２４を囲む形状に形成されている。すなわち下方支持板３８は粉受け２４と離間しており、かつ粉受け２４に衝突しない形状に形成されている。粉受け２４と干渉しない下方支持板３８を、ハンドル部１１の下方に設けることで、ハンドル部１１を左右に引いて移動体１０を水平移動させる際にも、移動体１０が粉受け２４に衝突せずスムーズに移動する。また実施例１の黒板装置１００は、下方支持板３８の下方に下方置き棚部１６を連結させて、この下方置き棚部１６の水平方向の移動をハンドル部１１でもって制御可能としている。以下に下方置き棚部１６について説明する。
【００７９】
（下方置き棚部）
下方置き棚部１６は、映像ソース供給装置を載置可能な載置面１６ａを有しており、ハンドル部１１に連動して主黒板１の下端に沿って略水平に移動できる。実施例１では、映像ソース供給装置としてパソコンＰＣを採用している。具体的には図１に示すように使用者がハンドル部１１を左右方向に引くと、下方置き棚部１６に固定されたパソコンＰＣは、主黒板１の下端に沿って略水平に移動する。また下方置き棚部１６は変形可能であり、使用時には図１に示すように下方置き棚部１６を組み立てて載置面１６ａを前方に突出させることができ、一方非使用時には図２、図３に示すようにコンパクトに畳んで邪魔にならないように収納できる。そしてこの突出した載置面１６ａにパソコンを載置して便利に使用できる。
【００８０】
また図７ａ、図７ｂ、図８ａ、図８ｂは黒板装置１００の一部拡大図であって、下方置き棚部１６の変形の様子を説明する説明図である。具体的に図７ａ、図７ｂは、黒板装置１００を側面視した際の下部における一部拡大図であり、図８ａ、図８ｂは、黒板装置１００を正面視した際の下部における一部拡大図である。
【００８１】
下方置き棚部１６は、図７ａ、図７ｂに示すように移動体１０の下方に設けられ、詳しくはハンドル部１１の下方支持板３８の下端面に固定される。図７ｂに示す組み立てた状態の下方置き棚部１６は、載置面１６ａを主黒板１の略法線方向に突出させており、一方図７ａに示す収納状態ではこの載置面１６ａを主黒板１と平行になる姿勢で主黒板１の後方側に奥まって配置させている。
【００８２】
黒板装置１００は移動体１０の下端面１０ａに連結されて、移動体１０と下方置き棚部１６とを連結させるジョイント部５７を備える。下方置き棚部１６は、このジョイント部５７の下端面５７ａから鉛直方向に垂下した姿勢で固定される固定ベース部５４と、ジョイント部５７の前端面５７ｂに連結されて略垂直方向に回動するテーブル部５５と、これら固定ベース部５４とテーブル部５５との間に配置されて固定ベース部５４とテーブル部５５とを所定の構成角度に維持できるテーブル支持パネル５６とを備える。このテーブル支持パネル５６は、図７ｂ、図８ｂに示すように組立状態において、テーブル部５５と固定ベース部５４とが略直角になるよう固定できる。
【００８３】
固定ベース部５４の形状は特に限定されないが、図７ａ、図７ｂ、図８ａ、図８ｂの固定ベース部５４は平板状であって、図７ａ、図７ｂに示すように固定ベース部５４の平面状の主面５４ａが主黒板１の前面と略水平な姿勢になるよう固定される。そしてこの固定ベース部５４の主面５４ａにテーブル支持パネル５６を回転可能に連結する。また図７ａ、図７ｂ、図８ａ、図８ｂのテーブル支持パネル５６は平板状であって、図７ｂに示すように固定ベース部５４と略直交する姿勢をとることができるよう第１のヒンジ手段５８を介して固定ベース部５４と連結される。具体的にはテーブル支持パネル５６の厚みを構成する側方端面５６ａが、固定ベース部５４の主面５４ａとヒンジ手段５８を介して連結されており、したがってテーブル支持パネル５６は、固定ベース部５４に対して、図７ａに示す略平行に重なり合う姿勢から、図７ｂに示す法線方向に直交する姿勢へと変位できる。
【００８４】
ただテーブル支持パネル５６と固定ベース部５４との連結手段は上述の手段に限定されず種々の方法を採用できる。例えば固定ベース部５４を棒状として、テーブル支持パネル５６の側方端面５６ａをこの固定ベース部５４の周囲を摺動可能な形状に形成し、固定ベース部５４を中心軸としてテーブル支持パネル５６を回転可能としてもよい。またテーブル支持パネル５６は、略直角に構成された少なくとも一つの角部ＣＲを備える。そしてこのテーブル支持パネル５６の略直角部ＣＲが、ジョイント部５７に近接するよう配置される。これにより固定ベース部５４とテーブル部５５との間に、テーブル支持パネル５６の角部ＣＲを配置させて、固定ベース部５４とテーブル部５５とを略直角に維持することができる。一方テーブル部５５は、第２のヒンジ手段５８を介してジョイント部５７の前端と回動自在に連結されている。テーブル部５５は、第２のヒンジ手段５８との連結部を中心として垂直方向に回動可能であり、テーブル部５５の載置面１６ａを主黒板１の主面に対して略平行な状態から略法線方向へ突出した状態に変形できる。
【００８５】
また下方置き棚部１６は、黒板装置１００の前方から後方にかけて、図７ａ、図７ｂに示すようにテーブル部５５、固定ベース部５４、テーブル支持パネル５６の順に配置される。そして収納状態では、図７ａ、図８ａに示すように平面状のテーブル部５５とテーブル支持パネル５６が主黒板１の前面と略平行となる姿勢で重なり合いながら固定ベース部５４に接触して折り畳まれている。一方下方置き棚部１６を使用する際には、使用者は図７ａ、図８ａの収納状態からテーブル部５５の先端を下方から手前に持ち上げてテーブル部５５を上側に回動させる。そしてテーブル部５５を主黒板１から前方へ突出させた状態で、さらにテーブル支持パネル５６を略水平方向に回転させて前方へ突出させ、このテーブル支持パネル５６の上方端面５６ｂ上にテーブル部５５を載置させる。つまりテーブル支持パネル５６の上方端面５６をテーブル部５５の裏面５５ｂに当接させる。テーブル支持パネル５６の上方端面５６ｂは、側方端面５６ａと略直角を構成しているため、それぞれの端面５６ｂ、５６ａに沿うテーブル部５５と固定ベース部５４との構成角度を略直角とできる。この結果、テーブル支持パネル５６でもってテーブル部５５を下方から支持しながら、テーブル部５５の載置面１６ａを主黒板１の略法線方向へ突出した姿勢に維持できる。そして載置面１６ａ上にパソコンＰＣを載置させることができる。また下方置き棚部１６を収納する際には、上記の組立手順を逆順に行えばよい。
【００８６】
（配線）
またプロジェクタＰＪとパソコンＰＣは、図１に示すように主黒板１の上端および下端にそれぞれ固定される。したがって図１４に示すように、これらのプロジェクタＰＪとパソコンＰＣとを連結する配線ＨＳは、主黒板１を上下に横切る姿勢に配置される。この配線ＨＳを、図７ｂに示すように移動体１０と連動するハンドル部１１やケーブル収納体に収納可能とすることで、配線ＨＳが露出されず邪魔にならない。つまり配線ＨＳが主黒板１の前面に垂れ下がることを回避して、主黒板１の前面を視認しやすくできる。また配線ＨＳが露出しない黒板装置１００は、配線ＨＳがひっかかったり汚れたりしないため故障を低減でき、意匠性も高まる。
【００８７】
特に上方置き棚部１５と下方置き棚部１６とを互いに連動させる黒板装置１００は、上方置き棚部１５と下方置き棚部１６の移動量を同じとできるため、プロジェクタＰＪとパソコンＰＣ同士を連結するのに必要な配線の長さを変更することなく一定とできる。したがって、従来の黒板装置であれば、どちらか一方の付属装置すなわちパソコンＰＣは固定され、他方の付属装置すなわちプロジェクタＰＪのみが移動するため、配線ＨＳが移動する他方の付属装置に引きつられて変位していたのに対し、実施例１の黒板装置１００では、配線ＨＳが伸縮したり変位したりすることがないので邪魔にならない。さらに付属装置同士の間にケーブル収納体を設けることで、配線が露出されずケーブル収納体によって保護されるため破損しにくく好ましい。
【００８８】
また図１のパソコンＰＣの電源コードＤＣは、外部電源に接続してパソコンＰＣへ電力を供給する。電源コードＤＣは伸縮式が好ましく、例えばカールコードとする。伸縮自在な電源コードＤＣは長さを調節しやすい。またカールコードは基本の収縮状態の全長を最短とし、所要とする分量に応じて延伸するため、その全長を必要最小限に制限できる。またプラグを差し込むソケットを黒板装置１００に近接して配置することで、電源コードＤＣの全長を低減させることができる。あるいは電源コードＤＣを巻き取り式としてもよい。パソコンＰＣの電源コードＤＣを巻き取り式とする黒板装置１００は、移動体１０の移動量に応じて電源コードＤＣを引き出したり巻き付けたりできる。コードの長さを調節できる黒板装置１００は、表出される配線を少なくして便利に使用できる。
【００８９】
また、黒板装置１００はさらに別の付属装置を備えることもできる。付属装置は電気機器やあるいは電力を供給する必要のないものを利用できる。電気機器としては電動クリーナ、スキャナ、センサ、プリンタ、コンピュータなどが挙げられる。非電気機器としてはチョークやペン、黒板消しなどの備品を収納する引き出し式の収納箱や、資料を系止できるフックなどが挙げられる。また、実施例１の黒板装置は、これらの付属装置を予め備える形態としてもよく、付属装置を装備した状態をも含む意味で使用する。付属装置を装備した黒板装置１００は、予め付属装置の特性に応じた位置に付属装置を固定できるため、付属装置の初期設定を省略できる。
【００９０】
（スクリーン体）
また移動体１０に連結するスクリーン体４は、文字や画像を映写するための幕である。スクリーン体４は公知のものを採用でき、半透明または不透明なスクリーンとする。また、指や鉛筆などで直接スクリーンに触れて、接触した位置を信号としてコンピュータに送信できる入力機能を備えたタッチスクリーンも利用できる。スクリーンの表面にはツールの絵など文字や図形が予め印刷されていてもよい。図３の黒板装置１００は、スクリーン体４の一部に、よく使う機能をアイコンにして並べて表記したツールボックス１７を設けている。またスクリーン体４は少なくとも一部が主黒板１を覆い、面状に広がった状態を維持できるものとする。
【００９１】
実施例１のスクリーン体４は、図３に示すように左端４ｂと右端４ａを備える四角形状である。このスクリーン体４は巻き取る際に芯となる巻き取り軸４ｃを有する。スクリーン体４の巻き取り軸４ｃは、移動体１０のハンドル部１１と連結されている。スクリーン体４を巻き取る際には、図３に示すように巻き取り軸４ｃの回転にともなって、スクリーン体の左端４ｂから巻き取り軸４ｃに巻き取るようにスクリーン体４を順次巻き上げる。スクリーン体４の巻き取りと同時に、スクリーン体の右端４ａが左側へと移動して、最終的には図１に示すように巻き取られたロール束の最も外面に、スクリーン体の右端４ａが位置する。再びスクリーン体を広げる際には、ロール束の外面に表出したスクリーン体の右端４ａを右側に引っ張ることで、巻き取られたスクリーン体が徐々に引き出されて、図３に示すように面状に広がる。巻き取り式のスクリーン体４は、スクリーン体の右端４ａの引き出し量に応じて映写領域を調節できる。
【００９２】
また展開したスクリーン体４を巻き取って収納するときは、順次スクリーン体４の巻き取り軸４ｃを逆回転させてスクリーン体４を順次巻き上げていき、スクリーン体４の右端４ａを左端４ｂ側に接近させる。スクリーン体４は、自動巻き取り用のバネ機構を設けることが好ましい。巻き取り軸に巻き取られる実施例１のスクリーン体は、巻き取り方向に付勢したバネ機構と、引き出し力を弱めると巻き取りが停止される戻り止め機構を備える。この戻り止め機構によって停止されたスクリーン体をさらに引き出すと、停止が解除されてバネ機構により自動的にスクリーン体が巻き取られる。
【００９３】
巻き取られたスクリーン体４のロール束は図４に示す収納空間３に収納される。巻き取られたスクリーン体４は、図１、図６に示すように、移動体１０に固定された状態で収納空間３に位置しており、すなわち移動体１０の背面側であって主黒板１の前面に配置される。収納空間３に収納されるスクリーン体４は、主黒板１と移動体１０との間に生じる隙間を有効に利用できる。スクリーン体４を使用しないときには、完全に巻き取ることでほぼ線状に束ねたスクリーン体４をハンドル部１１の背面側に配置できるため、使用していないスクリーン体４が邪魔にならない。このため、スクリーン体４の非使用時には主黒板１を広く使用することができる。
【００９４】
（ツールボックス）
実施例１のスクリーン体４は、図３に示すようにスクリーン体４の左端４ｂと右端４ａの両側にツールボックス１７ａ、１７ｂを形成している。またスクリーン体４は、図１、図２に示すように収納状態において一部の面を残した状態で収納される。つまり黒板装置１００は、スクリーン体４を巻き取った状態であっても、少なくとも一部を巻き残し領域ＭＲとしている。具体的には図３に示すようにスクリーン体４の右端４ａ側を巻き残し領域ＭＲとして、この巻き残し領域ＭＲに右側のツールボックス１７ａを表示する。言い換えると、スクリーン体４を巻き取った状態であっても右端４ａ側は常に主黒板１上に露出しており、ツールボックス１７ａを主黒板１に表示させた状態とできる。この巻き残し領域ＭＲのツールボックス１７ａは、スクリーン体４を収納した状態であっても使用できる。またプロジェクタはスクリーン体４のみならず主黒板１にも投影可能である。したがって図１に示すようにスクリーン体４を収納し、主黒板１の使用領域を大きくした状態で、主黒板１に投影できる。また主黒板１上に投影した映像は、主黒板１上に常に表示された右側のツールボックス１７ａで操作できる。
【００９５】
実施例１のスクリーン体４は、図１〜図３に示すように、右端４ａを左右に出し入れすることで、スクリーン体４の拡張領域を縮小したり拡大したりできる。ただし、スクリーン体４を縮小した状態であっても全てのスクリーン体４を巻き取らず、スクリーン体４の右側の一部を残したままとする。このスクリーン体４の巻き残し領域ＭＲは、主黒板１上に露出した状態で、巻き残されている。スクリーン体４の一部を巻き取らずに面状のままとし、スクリーン体４を全て収納しない黒板装置１００は、常にスクリーン体４の一部に表記された内容を視認させることができる。また、形状変化によって故障を誘発する機器を内蔵したスクリーン体４４の場合、この巻き残し領域ＭＲに機器を内蔵させることで、巻き取りなどの折曲によって起こりうる破損を回避できる。
【００９６】
図３のスクリーン体４は、直接画面に触れて位置を指定することのできる入力機能を備えたディスプレー用スクリーンである。スクリーン体４は付属装置と信号を授受することができる。例えば付属装置であるコンピュータＰＣと接続し、スクリーン体４に表示されたメニューを指やペンで押すことによってコンピュータを操作することもできる。またスクリーン体４は、コンピュータグラフィックスで用いる画板状タブレットと、その上を動かす位置指示具を組み合わせた入力装置としてもよい。スクリーン体４は、画像や形状をデジタルのデータに変換し、同時にそれをＣＲＴ画面上にも表示できる構造としてもよい。また、スクリーン体４は、収納によって巻き上げられない巻き残し領域ＭＲに、物理量やそれらの変化量を検出するセンサを備える。センサは、温度・圧力・流量・光・磁気などの物理量やそれらの変化量を検出でき、さらに検出量を適切な信号に変換して計測系に入力する機能を有してもよい。図３の例ではスクリーン体４の両側、すなわち左側と右側にセンサを組み込んでおり、右側のセンサ部分を巻き残し領域ＭＲとしている。センサを配置したスクリーン体４の表面にはツールパレットなどアイコンを表示して、黒板装置１００の使用者や視認者が、視覚的にその操作を容易に理解できる表記としてもよい。
【００９７】
一部を残した状態でスクリーン体４を収納する黒板装置１００は、スクリーン体４の巻き取り量を所定量に制限させる機構を備える。例えば図３の黒板装置１００は、スクリーン体４を引き出す際に先頭部に相当する右端４ａの上部と下部に、ストッパー４０を設けている。さらに移動体１０から一定の距離だけ離れた位置に、このストッパー４０を系止するストッパー受け４１を設けている。スクリーン体４を収納する際、スクリーン体の右端４ａは巻き取り軸４ｃに接近する方向へ移動する。そして図１に示すように、ストッパー４０がストッパー受け４１に当接して系止されると、スクリーン体４の右端４ａの移動が停止する。この結果、スクリーン体４の巻き取りが停止し、スクリーン体４の一部が巻き取られずに主黒板１上に露出した状態を維持できる。あるいは巻き取りの回転を制御することで、スクリーン体４の巻き残しを達成してもよい。スクリーン体４の一部を残した状態で収納する黒板装置１００は、スクリーン体４の一部を常時主黒板１上に掲載できる。例えばツールボックス１７が表記された箇所を巻き残し領域ＭＲとして、このツールボックス１７を主黒板１上に常に表示させた状態とできる。
【００９８】
特に実施例１の黒板装置１００は、上述の通り投影する場所をスクリーン体４あるいは主黒板１のどちらか一方に制限されず、投影場所を自在とできる。したがって、スクリーン体４の巻き残し領域ＭＲにツールボックス１７を表示することで、スクリーン体４を巻き取った状態であっても、主黒板１上に直接投影された映像を、このツールボックス１７を介して制御できる。つまり投影の度にスクリーン体４を展開しなくてもよく、主黒板１上に投影して、かつツールボックス１７でもってこの映像を操作することもできる。以下、スクリーン体４の開閉機構について詳細に説明する。
【００９９】
（スクリーン体の開閉機構）
実施例１の黒板装置１００は、図１〜図３に示すようにスクリーン体４を２段階に移動させることで、スクリーン体４を自由な位置に設置できる。まず第１段階で、束ねたスクリーン体４全体を移動体１０でもって移動させる。そして第２段階で、スクリーン体４の右端を引き出してスクリーン体４を展開する。この第２段階では、スクリーン体４の引き出し量に応じてスクリーン体４の展開量を任意に調節できる。このようにスクリーン体を２段階に移動させることで、スクリーン体４を主黒板１の自由な位置に、かつ任意の幅に拡張できる。スクリーン体４と主黒板１の配分を自在とできる黒板装置１００は、スクリーン体４と主黒板１の両方を便利に使用できる。以下、スクリーン体４の設置方法を図を用いて具体的に説明する。
【０１００】
まず図１の移動体１０をスクリーン体４及び支持ロッド５とともに左右に移動させて、図２に示すように所望の位置に移動体１０を停止させる。この移動体１０の停止位置がスクリーン体の左端４ｂに相当する。移動体１０の停止位置よりスクリーン体２の右端４ａを右に引き出し、図３に示すようにスクリーン体４を展開する。つまり自在に移動できる移動体１０の停止位置が、スクリーン体４を広げる際の基準位置となって、この基準位置から右側へスクリーン体４を拡張する。スクリーン体４の右端の引き出し量に応じて展開量を調節されたスクリーン体４は、拡張した幅を維持して主黒板１上に配置される。さらにこのスクリーン体４は、展開状態のまま移動体１０を移動させることで、展開された幅を維持しつつ主黒板１を自在に水平移動できる。つまり黒板装置１００は、スクリーン体４を所望の展開量に調節した後であっても、スクリーン体４の設置位置を自由に変更できる。展開した状態のスクリーン体４を移動できる黒板装置１００は、スクリーン体４と同時に使用する主黒板１の使用領域を適宜変更できて便利である。例えば、主黒板１にチョークやペンで板書しながらスクリーンを使用でき、また板書の位置や分量等に応じてスクリーンの位置を変更できるので、従来のような固定式のスクリーンと比べ、使い勝手を大幅に改善できる。
【０１０１】
（展開維持機構）
またスクリーン体４の展開状態を維持する展開維持機構を設けてもよい。例えばスクリーン体４の裏面に磁性体を塗布する、あるいは別部材のマグネットを裏面に付加したり、あるいは表面側からマグネットを任意の位置に置く。このようなマグネット式で、スクリーン体４を主黒板１の表面に磁力でもって貼付させる。あるいは、面ファスナや粘着テープ、フックなどを利用することもできる。このような展開維持機構を介してスクリーン体４を主黒板１の前面に貼り付けることで、スクリーン体４の伸長した状態を維持する。これにより、展開したスクリーン体４が風や接触などで揺れ動くことを防止して、スクリーン体４上に表示される映写される映像等を安定して視聴できる。またスクリーン体４における展開維持機構の装着領域は特に限定しない。例えば磁石の装着領域をスクリーン体４の一部のみ、一例としてスクリーン体４の四隅としたスクリーン体４は、展開状態のスクリーン体４と主黒板１とが貼着する領域を少なくして吸着力を低減できる。主黒板１との吸着力を制限したスクリーン体４は、展開状態を維持しながら軽く水平移動でき、またスムーズに巻き取られて容易に収納できる。あるいはスクリーンの裏面全面に磁性体を塗布して、完全に固定できるようにしてもよい。
【０１０２】
さらに、展開維持機構は主黒板１上に固定する方式に限られず、移動体１０やその他の部位に固定されるように設けることも可能である。例えば上部水平移動機構や下部水平移動機構に、移動体と共に移動可能な支持棒を設け、スクリーン体を完全に展開した状態で、スクリーン体の先端を支持棒に連結可能に構成する。スクリーン体の上下辺を支持棒に連結することで、スクリーン体の展開状態が保持され、スクリーン体を展開したままで左右に、上下の水平移動機構に沿って移動させることができる。またこの構成であれば、スクリーン体の展開状態が保たれるため、スクリーン体のたるみや揺れも抑制され、スクリーン体上に表示される画像等を安定して表示させることが可能となる。スクリーン体と支持棒の連結は、例えばスクリーン体の先端に設けたマグネットで支持棒に固定する方式などが採用できる。また支持棒は、スクリーン体の展開幅に応じて伸縮するように構成することもでき、これにより常にスクリーンを上下で張設でき、所望の幅に引き出したスクリーン体を、展開状態を維持したままで任意の位置に移動できる。
【０１０３】
（展開維持パネル）
具体的に上述の展開維持機構について図を用いて詳細に説明する。図１〜図３の黒板装置１００は、収納状態のスクリーン体４を展開する際に引き出すスクリーン体４の先頭部を、主黒板１上に係止することでスクリーン体４の展開状態を維持できる。黒板装置１００は、展開維持機構として展開維持パネル６０を有する。展開維持パネル６０は、移動体１０と同様、略鉛直姿勢で主黒板１の前面を略水平方向に移動可能に連結されて、主黒板１の所望の位置で固定できるよう構成されている。また展開維持パネル６０は、主黒板１の下端面を被覆する姿勢で固定されており、具体的には展開維持パネル６０の下端から後方側に折曲した折曲部２ｆでもって主黒板１の下端面と接触して連結される。展開維持パネル６０の折曲部２ｆは移動体１０と同様の構造とでき、例えば上述の下方支持板３８を利用できる。そしてこの展開維持パネル６０にスクリーン体４の先頭部を係止することで、スクリーン体４は展開状態を維持できる。
【０１０４】
展開維持パネル６０は、移動体１０のハンドル部１１からスクリーン体４の展開方向側、すなわち図１〜図３の例では右側に位置する。そして展開維持パネル６０は、移動体１０と独立して略水平に移動可能であり、左右に動かすことでハンドル部１１に近接させたり、あるいは離間させたりできる。スクリーン体４を主黒板１上に設置する際には図１に示すように、まずスクリーン体４を展開する前に予めスクリーン体４の展開量を予測して、スクリーン体４の先頭部が位置される予定の領域に展開維持パネル６０を配置し、次に図３に示すようにスクリーン体４の先頭部をこの展開維持パネル６０の配置位置まで引っ張って展開した後、展開維持パネル６０に係止させる。
【０１０５】
この展開維持パネル６０をハンドル部１１から任意の離間距離で位置決めし、この展開維持パネル６０までスクリーン体４を引き出すことで、スクリーン体４の展開量を自在とできる。スクリーン体４の先頭部と展開維持パネル６０との係止手段は特に限定されない。図１〜図３の例ではスクリーン体４の先頭部のみをマグネット式とし、かつ展開維持パネル６０を金属製として、スクリーン体４の先頭部を展開維持パネル６０に貼着して係止している。また展開維持パネル６０の幅は特に限定されないが、大きくすることでスクリーン体４の先頭部との接面領域を稼ぐことができ吸着力を高められる。これによりスクリーン体４は展開維持パネル６０を介して主黒板１上にしっかりと配置される。一方、幅の小さい展開維持パネル６０は、全体を軽くできるため移動させやすく、また連結する主黒板１への負荷を低減させることができる。
【０１０６】
スクリーン体４の先頭部のみを展開維持パネル６０に貼着させて主黒板１上に配置する形態とすることで、展開状態を維持したままスクリーン体４を水平に移動させやすい。これはスクリーン体４が展開維持パネル６０を介して主黒板１上に配置されており、すなわちスクリーン体４が主黒板１に直接貼着されないため、スクリーン体４と主黒板１との吸着力が障害とならず、軽く移動できるからである。
【０１０７】
（ロック機構）
さらに黒板装置１００は、展開維持パネル６０と移動体１０とを一時的に連結可能なロック機構６１を備えることができる。またロック機構６１は、展開維持パネル６０とハンドル部１１との離間距離を一定に維持できる。これにより展開状態のスクリーン体４が巻き戻ろうとして、先頭部がハンドル部１１側に近接することを回避できる。つまり図１〜図３の例ではスクリーン体４の先頭部と、これを係止した展開維持パネル６０とが左側に移動することを回避でき、スクリーン体４の展開状態を確実に維持できる。
【０１０８】
具体的に図３の黒板装置１００では、全開状態のスクリーン体４の先頭部を係止できる位置で、展開維持パネル６０が上方置き棚部１５にロック機構６１を介して固定されている。言い換えると展開維持パネル６０は、ハンドル部１１を基準としてスクリーン体４の略全体の幅分だけ離間した位置で、ロック機構６１によって水平移動を抑止される。つまり展開維持パネル６０は、ロック機構６１によって水平移動できないため、ハンドル部１１に近接したり離間したりせず、常に略一定の離間距離を維持する。したがってスクリーン体４の展開量も維持されて全開状態を保つことができる。さらに、展開維持パネル６０は、ロック機構６１を介して移動体１０に連結している。したがって移動体１０を左右に引くと、展開維持パネル６０は連動されて、ハンドル部１１との離間距離を維持したまま移動体１０とともに左右へと移動する。この結果、スクリーン体４を展開状態としたまま主黒板１上の任意の位置に移動させることができる。
【０１０９】
さらに詳細に図３の移動体１０の上方置き棚部１５は、水平方向における全幅をスクリーン体４の全幅に近似させている。正確には、水平方向において上方置き棚部１５と展開維持パネル６０の略全長が、スクリーン体４の全幅となる関係に、上方置き棚部１５の幅を決定している。そして図３に示すように、上方置き棚部１５と展開維持パネル６０とを隣接させた状態で、すなわち上方置き棚部１５の右端が展開維持パネル６０の左端に位置合わせされる状態で、ロック機構６１を介して双方を連結している。ロック機構６１は特に限定されず公知の手段を利用できる。
【０１１０】
また展開維持パネル６０は、ロック機構６１によるロックを解除されると、上述の通り移動体１０と独立して移動できる。実施例１の黒板装置１００は、主黒板１の上端に沿って、略水平姿勢に延伸した複数のレールを有しており、それぞれのレールに展開維持パネル６０及び移動体１０を摺動可能に連結する。これにより展開維持パネル６０及び移動体１０は、各レールに案内されて、互いに接触することなく独立して水平方向に移動できる。以下、移動体１０や展開維持パネル６０を略水平に移動させる水平移動機構について説明する。
【０１１１】
（水平移動機構）
図１の黒板装置１００は、主黒板１の上部と下部にそれぞれレール７、２７を配設している。上部のレール７は、主黒板１の上端に沿って略水平方向に設けられており、一方下部のレール２７は、主黒板１の下端に沿って略水平方向に設けられている。移動体１０や展開維持パネル６０の上端は、上部のレール７に沿って摺動可能に連結しており、また移動体１０やスクリーン体４の下端は、下部のレール２７に摺動可能に連結している。図１の黒板装置１００はレールを複数設けて、それぞれのレールに移動体１０と展開維持パネル６０を連結させている。以下に主黒板１の上部における水平移動機構について説明する。
【０１１２】
（上方の水平移動機構）
図９は、図１のＶＩ−ＶＩ’線において黒板装置１００の上部を一部拡大した断面図であり、また図１０は、図１のＶＩ−ＶＩ’線において黒板装置１００の下部を一部拡大した断面図である。ただ図９、図１０の黒板装置１００は、上部あるいは下部の水平移動機構をわかりやすく説明するために、主黒板１に対して移動可能な部材については右上がりのハッチングを付しており、一方、主黒板１と共に不動の部材については右下がりのハッチングを付して、静と動の部材を区別している。上部のレール７はこの図９に示すように、前後に略平行に配設された第１のレール７ａと第２のレール７ｂからなる。前方の第１のレール７ａには移動体１０が連結され、後方の第２のレール７ｂには展開維持パネル６０が連結されている。第１のレール７ａと第２のレール７ｂは独立したガイド溝２１ａ、２１ｂをそれぞれ有しており、したがって移動体１０と展開維持パネル６０は互いに干渉しあわない。
【０１１３】
第１のレール７ａは、移動体１０を水平方向に摺動させてスクリーン体４の位置決めを行うことができる。また第２のレール７ｂは、展開維持パネル６０を水平方向に摺動させてこれにスクリーン体４の右端４ａを固定させることができる。すなわち第１のレール７ａはスクリーン体４の位置決めを担い、第２のレール７ｂはスクリーン体４の引き出し量を自在に決定できる。
【０１１４】
また第１のレール７ａと第２のレール７ｂは、下方に開口した断面コ字状であって、図９の例では閉塞する上端面が、主黒板１の上端面１ａと略同じ高さになる姿勢で、主黒板１に連結されている。第１のレール７ａは開口内部に配設されて水平方向に延伸したガイド第１の溝２１ａを有する。この第１のガイド溝２１ａに案内されて水平移動可能な第１のスライド部２３ａが移動体１０に連結されて、移動体１０を第１のガイド溝２１ａに案内しながら水平に移動可能とする。また第２のレール７ｂも第１のレール７ａと同様に、開口内部に配設されて水平方向に延伸した第２のガイド溝２１ｂを有する。そしてこの第２のガイド溝２１ｂに案内されて水平移動可能な第２のスライド部２３ｂが展開維持パネル６０に連結されており、この結果、展開維持パネル６は、の第２のスライド部２３ｂを介して第２のガイド溝２１ｂに沿いながら水平移動できる。
【０１１５】
またハンドル部１１の上端で後方に折曲する姿勢に連結する上方置き棚部１５は、図９に示すようにその後方部で主黒板１の上端面１ａと連結する。具体的には、上方置き棚部１５の後端で上方向に折曲された直立壁２６を有する。直立壁２６は、主黒板１の上端面１ａから上方に直交する姿勢で上端面１ａに固定されている。主黒板１の上端面１ａには、上方に開口した断面コ字状の第３のレール７ｃが略水平方向に連続して配設されており、この第３のレール７ｃの開口内部を摺動可能な第３のスライド部が直立壁２６の下端に連結されている。したがって直立壁２６は第３のレール７ｃに案内されて、主黒板１の上端面１ａに対して垂直な姿勢を維持しながら水平に移動できる。この結果、上方置き棚部１５を主黒板１の前面に対して略平行な姿勢に維持させることができ、上方置き棚部１５が前後に傾斜することを防止する。
【０１１６】
（下方の水平移動機構）
また実施例１の黒板装置１００は、図１に示すように移動体１０及び展開維持パネル６０の下端を、それぞれ下部のレール２７と摺動可能に連結させている。図１の黒板装置１００は、主黒板１の下端に下部のレール２７を一つ設けており、したがって移動体１０及び展開維持パネル６０は共通の下部のレール２７に連結されている。この下部のレール２７は、図１０に示すように主黒板１の下端面１ｂに設けられる。移動体１０及び展開維持パネル６０はそれぞれ下方支持板３８を介して、下部のレール２７に連結される。以下、展開維持パネル６０に連結された下方支持板３８を例に、図１０を用いて下方の水平移動機構について説明する。ただし、この水平移動機構は移動体１０に連結された下方支持板３８にも適用できる。
【０１１７】
下方支持板３８は主黒板１の下端面１ｂと摺動可能に連結される。この下方支持板３８は、断面が略コ字状であって、離間する上板３８ａと下板３８ｂとを有する。そして下方支持板３８の断面コ字状の内部に粉受け２４を配置して、詳しくは下方支持板３８の上下板３８ａ、３８ｂが、粉受け２４と接触せずに離間した状態で粉受け２４の上下面を覆う。これにより下方支持板３８が粉受け２４に干渉されずスムーズに移動できる。
【０１１８】
また下方支持板３８は、略垂直姿勢の展開維持パネル６０の下端で、この展開維持パネル６０と直交する方向に連結される。そして下方支持板３８は、下部のレール２７を介して主黒板１の下端面１ｂと略平行な姿勢を維持しながら略水平に移動できる。この結果、展開維持パネル６０は、略一定の姿勢に維持される下方支持板３８によって、略垂直な姿勢に保たれながら、すなわち主黒板１に対して前後に傾斜することを回避しながら、より軽く移動することができる。以下、図１０の下部のレール２７について説明する。
【０１１９】
まず、主黒板１の下端には案内溝を有する断面コ字状の第４のレール２７ａが固定されている。一方、下方支持板３８の下板３８ｂは、その先端が主黒板１の下方に位置しており、この先端に第４のスライド部２３ｄを設けている。そして下方支持板３８のこの第４のスライド部２３ｄが、主黒板１側のの第４のレール２７ａに案内されながら摺動することで、下方支持板３８は主黒板１の下端面１ｂに沿って移動できる。この結果、下方支持板３８に連結された展開維持パネル６０が略水平に連動する。また展開維持パネル６０は、磁石などの装着部材３９を介して、スクリーン体４の右端４ａを固定することができる。特に展開維持パネル６０は、主黒板１に対して略平行な姿勢を維持できるため、固定するスクリーン体４のたるみを防止しながら主黒板１に対して略平行に保つことができる。
【０１２０】
ただし、移動体１０あるいは展開維持パネル６０を略水平に移動させる水平移動機構は、上述の手段に限定されず、公知の方法が採用できる。例えば上述の水平移動機構では、主黒板１の上下に複数のレールを設け、これに移動体１０あるいは展開維持パネル６０を連結する手段としたが、移動体１０や展開維持パネル６０が主黒板１に対して倒れないようにしっかりと連結出来る場合は、単一の水平移動機構としてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１２１】
本発明の移動式スクリーンを備える黒板装置は、学校用の黒板やオーバーヘッドプロジェクタに好適に適用できる。
【符号の説明】
【０１２２】
１…主黒板  １ａ…上端面  １ｂ…下端面
２ｅ、２ｆ…折曲部
３…収納空間
４…スクリーン体  ４ａ…第１の端部（右端）４ｂ…第２の端部（左端）４ｃ…巻き取り軸
５…支持ロッド
５ａ…直立部  ５ｂ…延伸部  ５ｃ…第１のパイプ  ５ｄ…第２のパイプ
７…上部のレール
７ａ…第１のレール  ７ｂ…第２のレール  ７ｃ…第３のレール
８…取付部材  ８ａ…起立壁  ８ｂ…側板  ８ｃ…天板
１０…移動体  １０ａ…下端面
１１…ハンドル部
１３…置き棚部
１４…ロッド補強部材
１５…上方置き棚部  １５ａ…載置面
１５ｂ…上平板
１６…下方置き棚部  １６ａ…載置面
１６ｂ…下平板
１７…ツールボックス
１７ｂ…右側のツールボックス  １７ａ…左側のツールボックス
１８…反射体  １８ａ…鏡面
２１ａ…第１のガイド溝  ２１ｂ…第２のガイド溝
２３ａ…第１のスライド部  ２３ｂ…第２のスライド部
２３ｃ…第３のスライド部  ２３ｄ…第４のスライド部
２４…粉受け
２６…直立壁
２７…下部のレール  ２７ａ…第４のレール
３８…下方支持板  ３８ａ…上板  ３８ｂ…下板
３９…装着部材
４０…ストッパー
４１…ストッパー受け
５１…投影窓
５２…締結部材
５３…貫通孔
５４…固定ベース部    ５４ａ…主面
５５…テーブル部    ５５ｂ…裏面
５６…テーブル支持パネル    ５６ａ…側方端面    ５６ｂ…上方端面
５７…ジョイント部    ５７ａ…下端面    ５７ｂ…前端面
５８…ヒンジ手段
６０…展開維持パネル
６１…ロック機構
１００…黒板装置
２００…黒板装置
２０１…主黒板
２０２…移動体
２０４…スクリーン
２０５…支持ロッド
ＣＲ…角部
ＤＣ…電源コード
ＨＳ…配線
ＩＳ…位置検出手段
ＭＲ…巻き残し領域
ＰＣ…映像ソース供給装置（パーソナルコンピュータ）
ＰＪ…投影装置（プロジェクタ）
ＷＬ…壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７ａ】
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【図７ｂ】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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