(57)【要約】【課題】機器の動作検証を行うための機材準備の手間と接続の手間を省くことができるようにする。【解決手段】ソース機器１１の動作検証を行うために、シンク機器１２−１が機器情報書換装置３１に接続される。この場合、ソース機器１１とシンク機器１２−Ｎとが接続されたときの動作検証を行うときには、シンク機器１２−Ｎを接続する必要はない。即ち、機器情報書換装置３１は、シンク機器１２−１の機器情報を取得した場合、それを、シンク機器１２−Ｎの機器情報に書き換えて、ソース機器１１に送信する。本発明は、例えば、HDMIのソース機器やシンク機器の動作検証の技術に適用できる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
相互に接続された第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報の中から、前記第１の機器または前記第２の機器の機器情報を取得し、取得した前記機器情報を、未接続の第３の機器の機器情報に書き換えて、前記第１の機器または前記第２の機器に出力する機器情報書換手段
を備える情報処理装置。
【請求項２】
前記第１の機器乃至前記第３の機器は、HDMI（High-Definition Multimedia Interface）の規格に準拠した機器であり、前記機器情報は、EDIDである
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記機器情報書換手段は、前記第１の機器と前記第２の機器との間での送受信が開始される前に、前記第３の機器の機器情報を取得して保持する
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記情報処理装置の外部装置からの指示に基づいて、前記機器情報書換手段の動作を制御する制御手段
をさらに備える請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
相互に接続された第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報を中継する情報処理装置が、
前記第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報の中から、前記第１の機器または前記第２の機器の機器情報を取得し、取得した前記機器情報を、未接続の第３の機器の機器情報に書き換えて、前記第１の機器または前記第２の機器に出力する
ステップを含む情報処理方法。
【請求項６】
相互に接続された第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報を中継する中継装置を制御するコンピュータに、
前記第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報の中から、前記第１の機器または前記第２の機器の機器情報を取得し、取得した前記機器情報を、未接続の第３の機器の機器情報に書き換えて、前記第１の機器または前記第２の機器に出力する
ステップを含む制御処理を実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置および方法、並びにプログラムに関し、特に、機器の動作検証を行うための機材準備の手間と接続の手間を省くことができるようになった情報処理装置および方法、並びにプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、他機器と接続する機器の動作検証が行われている。
【０００３】
図１は、各機器の動作検証を行う場合の従来の情報処理システムの構成例である（特許文献１，２参照）。
【０００４】
図１の例では、動作検証の対象機器として、ソース機器１１と、それに接続可能なシンク機器１２−１乃至１２−Ｎ（Ｎは２以上の整数値）とが採用されている。
【０００５】
【特許文献１】特開平６−２０５０１３号公報
【特許文献２】特開２００３−１５２８２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ソース機器１１と各シンク機器１２−１乃至１２−Ｎとの間で情報が送受信される場合、相互の機器情報の取得が必要となる。よって、例えばソース機器１１の動作検証が行われる場合、ソース機器１１からすると、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎのうち情報を送受信する対象機器（以下、送受信対象機器と称する）と、ケーブル１３によって直接接続しなければならなかった。
【０００７】
例えば、送受信対象機器がシンク機器１２−１である場合、図１のＡに示されるように、ソース機器１１は、シンク機器１２−１とケーブル１３によって直接接続する必要がある。また例えば送受信対象機器がシンク機器１２−Ｎである場合、図１のＢに示されるように、ソース機器１１は、シンク機器１２−Ｎとケーブル１３によって直接接続する必要がある。
【０００８】
このように、ソース機器１１の動作検証を行う場合、検証者は、送受信対象機器となり得るシンク機器１２−１乃至１２−Ｎの現物を全て用意しなければならなかった。さらに、検証者は、それらの各現物をソース機器１１に対して抜き差しを繰り返すといった煩雑で手間のかかる動作をしなければならなかった。
【０００９】
即ち、従来、機器の動作検証を行うためには、機材準備の手間と接続の手間がかかっていた。
【００１０】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、機器の動作検証を行うための機材準備の手間と接続の手間を省くことができるようにするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一側面の情報処理装置は、相互に接続された第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報の中から、前記第１の機器または前記第２の機器の機器情報を取得し、取得した前記機器情報を、未接続の第３の機器の機器情報に書き換えて、前記第１の機器または前記第２の機器に出力する機器情報書換手段を備える。
【００１２】
前記第１の機器乃至前記第３の機器は、HDMI（High-Definition Multimedia Interface）の規格に準拠した機器であり、前記機器情報は、EDIDである。
【００１３】
前記機器情報書換手段は、前記第１の機器と前記第２の機器との間での送受信が開始される前に、前記第３の機器の機器情報を取得して保持する。
【００１４】
前記情報処理装置の外部装置からの指示に基づいて、前記機器情報書換手段の動作を制御する制御手段をさらに備える。
【００１５】
本発明の一側面の情報処理方法およびプログラムは、上述した本発明の一側面の情報処理装置に対応する。
【００１６】
本発明の一側面の情報処理装置および方法並びにプログラムにおいては、相互に接続された第１の機器と第２の機器との間で送受信される情報の中から、前記第１の機器または前記第２の機器の機器情報が取得され、取得された前記機器情報が、未接続の第３の機器の機器情報に書き換えられて、前記第１の機器または前記第２の機器に出力される。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、機器の動作検証を行うための機材準備の手間と接続の手間を省くことができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
＜本発明の実施の形態＞
［情報処理システムの構成例］
【００１９】
図２は、本発明を適用した情報処理システムの一実施の形態として、各機器の動作検証を行う場合の情報処理システム２１の構成例である。
【００２０】
図２の例では、動作検証の対象機器として、従来との比較を容易なものとすべく図１の従来と同様の機器、即ち、ソース機器１１と、それに接続可能なシンク機器１２−１乃至１２−Ｎ（Ｎは２以上の整数値）とが採用されている。
【００２１】
例えばソース機器１１の動作検証が行われる場合、機器情報書換装置３１には、ソース機器１１、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎのうちの所定の１台、および、制御装置３２が接続される。
【００２２】
ソース機器１１の動作検証が行われる前に、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎの各機器情報は、制御装置３２又は機器情報書換装置３１に保持されていることを前提とする。この前提の下では、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎのうちの所定の１台のみが機器情報書換装置３１に接続されていれば、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎを送受信対象機器とした場合の各動作検証を全て行うことが可能になる。例えば図２の例では、シンク機器１２−１のみが機器情報書換装置３１と接続されている。このような場合であっても、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器と送受信する場合のソース機器１１の動作検証が可能になる。換言すると、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器については、現物を用意せずとも、それらを送受信対象機器とした場合のソース機器１１の動作検証が容易に実現可能になる。
【００２３】
即ち、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器を送受信対象機器とした場合のソース機器１１の動作検証であっても、実際の各種情報の送受信は、ソース機器１１とシンク機器１２−１との間で行われることになる。
【００２４】
この場合、機器情報書換装置３１は、バス上に流れているデータを取得する毎に、その取得データの種別を判定する。取得データの種別の判定手法自体は特に限定されない。例えば本実施の形態では、機器情報のアドレスが取得データに存在するか否かで、その取得データが機器情報であるか否かの判定を行う、といった判定手法が採用されているとする。即ち、機器情報のアドレスが存在する場合、取得データは機器情報であると判定される。この取得情報が、シンク機器１２−１の機器情報であった場合には、機器情報書換装置３１は、取得情報を、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器の機器情報に書き換える。機器情報書換装置３１は、書き換え後の機器情報を、例えば、バスのクロックに同期して出力させ、ソース機器１１に提供する。これにより、ソース機器１１にとっては、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器があたかも送受信対象機器となる。即ち、ソース機器１１とシンク機器１２−Ｎ等の未接続機器との間の接続を疑似的に作り出すことが可能になる。
【００２５】
この場合、ソース機器１１は、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器と通信をしていると認識している。よって、ソース機器１１は、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器で利用可能な情報を送信する。この「シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器等で利用可能な情報」は、機器情報書換装置３１を介して、シンク機器１２−１に提供されることになる。よって、「シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器等で利用可能な情報」の取り扱いが可能な機器を、シンク機器１２−１として採用すると好適である。例えば、映像信号が送受信される場合、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器がHD（High-Definition）信号を入力可能なときには、シンク機器１２−１もまたHD信号を入力可能であると好適である。即ち、SD（Standard-Definition）信号のみを入力可能な機器は、シンク機器１２−１として不適である。もっとも、ソース機器１１の動作検証において、制御装置３２側でソース機器１１の出力映像信号を監視できる状態ならば、即ち、SD信号のみを入力可能な機器でモニタリングする必要がないならば、この機器をシンク機器１２−１として採用しても構わない。
【００２６】
［機器情報書換装置の構成例］
【００２７】
図３は、図２の機器情報書換装置３１の構成例を示している。
【００２８】
図３の例では、機器情報書換装置３１は、CPU（Central Processing Unit）４１、ロジックIC（Integrated Circuit）４２、コネクタ４３乃至４５、および、バス４６，４７ａ，４７ｂを含むように構成されている。
【００２９】
CPU４１は、機器情報書換装置３１全体の動作を制御する。なお、コネクタ４３により電気的に接続された制御装置３２によっても、機器情報書換装置３１の制御は可能である。
【００３０】
ロジックIC４２は、ソース機器１１とシンク機器１２−１との間で送受信される情報のうち、機器情報を含む制御情報の中継を制御する。
【００３１】
即ち、ソース機器１１と機器情報書換装置３１とはコネクタ４４により電気的に接続される。また、シンク機器１２−１と機器情報書換装置３１とはコネクタ４５により電気的に接続される。ソース機器１１とシンク機器１２−１との間で送受信される情報のうち、機器情報を含む制御情報は、コネクタ４４、バス４７ａ、ロジックIC４２、バス４７ｂ、およびコネクタ４５により形成されるラインを伝搬する。このとき、ロジックIC４２は、制御情報として、シンク機器１２−１の機器情報が伝搬されてきたとき、その機器情報を、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器の機器情報（送受信対象機器の機器情報）に書き換えて、出力する。なお、ロジックIC４２のこのような処理を、以下、機器情報書換制御処理と称する。機器情報書換制御処理の詳細については、図４乃至図６のフローチャートを参照して後述する。
【００３２】
一方、ソース機器１１とシンク機器１２−１との間で送受信される情報のうち、映像信号や音声信号等の情報は、コネクタ４４とコネクタ４５とを結ぶバス４６により伝搬される。
【００３３】
［機器情報書換装置の一般的動作例：機器情報書換制御処理］
【００３４】
図４は、図３の機器情報書換装置３１が実行する機器情報書換制御処理の一例を説明するフローチャートである。
【００３５】
ステップＳ１において、ロジックIC４２は、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器の機器情報（送受信対象機器となり得る機器の機器情報）を取得する。なお、以下、ステップＳ１の処理を機器情報取得処理と称する。機器情報取得処理の詳細例については、図５のフローチャートを参照して後述する。
【００３６】
ステップＳ２において、ロジックIC４２は、機器情報書換が設定されるか否かを判定する。
【００３７】
例えば、機器情報書換装置３１に接続されているシンク機器１２−１が動作検証における送受信対象機器であった場合、機器情報の書き換えは不要である。よって、このような場合には、機器情報書換の設定はなされていないため、ステップＳ２においてＮＯであると判定され、機器情報書換制御処理は終了となる。
【００３８】
これに対して、例えば、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器が、動作検証における送受信対象機器であった場合、機器情報の書き換えは必要になる。よって、このような場合には、機器情報書換の設定がなされているため、ステップＳ２においてＹＥＳであると判定され、処理はステップＳ３に進む。
【００３９】
ステップＳ３において、ロジックIC４２は、シンク機器１２−１の機器情報を取得する毎に、それを、シンク機器１２−Ｎ等の未接続機器の機器情報（送受信対象機器となり得る機器の機器情報）に書き換えた上で出力する。なお、以下、ステップＳ３の処理を機器情報書換処理と称する。機器情報書換処理の詳細例については、図６のフローチャートを参照して後述する。ステップＳ３の機器情報書換処理が終了すると、機器情報書換制御処理全体も終了となる。
【００４０】
図５は、図４のステップＳ１の機器情報取得処理の一例を説明するフローチャートである。
【００４１】
ステップＳ２１において、ロジックIC４２は、動作検証における送受信対象機器となり得る機器について、その機器情報は制御装置３２に保持されているか否かを判定する。
【００４２】
機器情報が制御装置３２に予め保持されている場合、ステップＳ２１においてＹＥＳであると判定されて、処理はステップＳ２２に進む。
【００４３】
ステップＳ２２において、ロジックIC４２は、制御装置３２から機器情報を取得する。ステップＳ２３において、ロジックIC４２は、機器情報を、図示せぬメモリ等に保持する。これにより、処理はステップＳ２７に進む。ただし、ステップＳ２７の処理については後述する。
【００４４】
これに対して、機器情報が制御装置３２に予め保持されていない場合、ステップＳ２１においてＮＯであると判定されて、処理はステップＳ２４に進む。ただし、後述するステップＳ２４乃至Ｓ２６の処理を実行するためには、送受信対象機器となり得る機器が、機器情報書換装置３１に接続されている必要がある。即ち、送受信対象機器となり得る機器について、その機器情報が制御装置３２に予め保持されていない場合、最初の１回だけは、その機器を機器情報書換装置３１に接続させる必要がある。
【００４５】
ステップＳ２４において、ロジックIC４２は、バス４７ａまたは４７ｂにより伝搬されてくるデータ（以下、バスデータと称する）を取得する。なお、以下、取得されたバスデータを、取得データと称する。
【００４６】
ステップＳ２５において、ロジックIC４２は、取得データに、機器情報のアドレスが存在するか否かを判定する。
【００４７】
取得データに機器情報のアドレスが存在しない場合、その取得データは、機器情報とは別の情報であることを意味する。よって、このような場合、別のバスデータから機器情報を取得する必要があるので、ステップＳ２５においてＮＯであると判定されて、処理はステップＳ２４に戻される。即ち、機器情報のアドレスが存在するバスデータが取得されるまでの間、ステップＳ２４，Ｓ２５のループ処理が繰り返し実行される。その後、機器情報のアドレスが存在するバスデータが取得されると、ステップＳ２５においてＹＥＳであると判定されて、処理はステップＳ２６に進む。
【００４８】
ステップＳ２６において、ロジックIC４２は、取得データを、送受信対象機器となり得る機器の機器情報として、図示せぬメモリ等に保持する。
【００４９】
このようにして、ステップＳ２３またはＳ２６の処理により、送受信対象機器となり得る機器の機器情報が保持されると、処理はステップＳ２７に進む。ステップＳ２７において、ロジックIC４２は、別の機器の機器情報も取得するか否かを判定する。
【００５０】
例えば、動作検証において、複数種類の機器を送受信対象機器として用いる必要がある場合等であって、これら全種類の機器の機器情報がまだ保持されていない場合等には、ステップＳ２７において、ＹＥＳであると判定される。これにより、処理はステップＳ２１に戻され、それ以降の処理が繰り返される。即ち、送受信対象機器となり得る各種類の機器毎に、ステップＳ２１乃至Ｓ２７の処理がそれぞれ施されて、各機器情報が取得されて保持される。全種類の機器情報が取得されて保持されると、ステップＳ２７においてＮＯであると判定されて、機器情報取得処理は終了する。即ち、図４のステップＳ１の処理は終了し、処理はステップＳ２に進む。
【００５１】
図６は、図４のステップＳ３の機器情報書換処理の一例を説明するフローチャートである。
【００５２】
ステップＳ４１において、ロジックIC４２は、バスデータを取得する。
【００５３】
ステップＳ４２において、ロジックIC４２は、取得データに、機器情報のアドレスが存在するか否かを判定する。
【００５４】
機器情報のアドレスが存在するバスデータが取得された場合、その取得データは、シンク機器１２−１の機器情報であることを意味する。よって、このような場合、取得データの書き換えは必要であるので、ステップＳ４２においてＹＥＳであると判定されて、処理はステップＳ４３に進む。
【００５５】
ステップＳ４３において、ロジックIC４２は、取得データを、図示せぬメモリ等に保持されている機器情報に書き換える。なお、保持されている機器情報が複数存在する場合、動作検証において現在送受信対象機器となっているものの機器情報に書き換えられる。ステップＳ４４において、ロジックIC４２は、書き換え後のデータを出力する。
【００５６】
ステップＳ４５において、ロジックIC４２は、処理の終了が指示されたか否かを判定する。処理の終了が指示された場合、ステップＳ４５においてＹＥＳであると判定されて、機器情報書換制御処理が終了となる。即ち、図４のステップＳ３の処理は終了し、機器情報書換制御処理全体も終了となる。
【００５７】
これに対して、処理の終了がまだ指示されていない場合、ステップＳ４５においてＮＯであると判定されて、処理はステップＳ１に戻され、それ以降の処理が繰り返される。
【００５８】
その後のステップＳ４１の処理で、機器情報のアドレスが存在しないバスデータが取得された場合、その取得データは、シンク機器１２−１の機器情報以外であることを意味する。よって、このような場合、取得データの書き換えは不要であるので、ステップＳ４２においてＮＯであると判定されて、ステップＳ４３の書き換え処理は実行されずに、処理はステップＳ４４に進む。即ち、ステップＳ４４の処理で、取得データがそのままの状態で出力される。
【００５９】
以下、HDMI（High-Definition Multimedia Interface）の規格に準拠した機器が検証対象となる場合を例として、機器情報書換制御処理についてさらに詳しく説明していく。
【００６０】
［HDMIの規格に準拠した機器が検証対象となる場合の機器情報書換制御処理］
【００６１】
この場合、ソース機器１１およびシンク機器１２−１乃至１２−Ｎは、HDMIの規格に準拠した機器となる。よって、図３の機器情報書換装置３１のコネクタ４４，４５としては、HDMIの規格に準拠したコネクタが採用されることになる。なお、制御装置３２を接続させるコネクタ４３は、HDMIの規格に準拠したコネクタを採用する必要はない。例えば本実施の形態では、コネクタ４３として、USB（Universal Serial Bus）の規格に準拠したコネクタを採用しているとする。
【００６２】
HDMI規格では、各種情報を伝搬するHDMI信号線として、「+5V」、「Hot Plug Detect (以下、HPDと表記する)」、「CEC」、「TMDS」および「DDC」とそれぞれ称される信号線が定義されている。
【００６３】
「+5V」は、ソース機器より出力される信号を伝搬する信号線である。シンク機器は、「+5V」の信号レベルがHighレベルになったことでソース機器が接続されたことを認識することができる。
【００６４】
「HPD」は、シンク機器より出力される信号を伝搬する信号線である。ソース機器の「+5V」の信号レベルがHighレベルになった時、シンク機器が「HPD」の信号レベルをHighレベルにすることで、ソース機器が、シンク機器の電源の状態がON状態になっていることを認識することができる。
【００６５】
「CEC」は、機器制御の信号が送受信される信号線である。
【００６６】
「TMDS」は、映像信号や音声信号がソース機器からシンク機器へ送信される信号線である。よって、以下の説明では、図３のバス４６は、「TMDS」を含むバスとされており、映像信号や音声信号は、このバス４６を経由して、ソース機器１１からシンク機器１２−１に伝搬されるとする。
【００６７】
「DDC」は、シンク機器のEDIDをソース機器に伝搬してソース機器側で読み出したり、HDCPの暗号鍵の交換に使われる信号線である。「DDC」は、「IIC」と同じ線である。それ故、ソース機器がマスタとして動作することになる。即ち、マスタ側から各デバイスが必ず操作されるため、シンク機器からソース機器を呼び出すことはない。 
【００６８】
EDIDとは、シンク機器のディスプレイ情報をIICのEEPROM（Electrically Erasable and Programmable Read Only Memory）に書き込んだ情報をいい、DDC信号線で読み出すことができる。HDMIで使用するEDIDには、映像フォーマット、アドレス、音声フォーマット、リップシンク、スピーカ位置、色空間等が記述されている。EDIDは、デバイスアドレス 0xA0 (0xA1)を指定することで読み出すことができる。EDIDのBlock2以降は、デバイスアドレス 0x60にセグメントポイントを設定することで0xA0 (0xA1)からデータを読み出すことができる 
【００６９】
従って、シンク機器１２−１乃至１２−Ｎの機器情報として、EDIDを採用することができる。そこで以下の説明では、EDIDが機器情報であるとする。即ち、以下の説明では、図３のバス４７ａ,４７ｂは、「DDC」を含むバスとされており、ロジックIC４２は、シンク機器１２−１のEDIDを取得した場合、そのEDIDを、シンク機器１２−N等の未接続機器（動作検証における送受信対象機器）のEDIDに書き換えるとする。
【００７０】
図７は、EDIDの構造を説明する図である。
【００７１】
EDIDは、図７に示されるように128byteのBlockを単位として構成される。
【００７２】
Block0には、EDID、機種情報、シリアル等が記述されている。EDIDは、必ずBlock0 の0byte〜7byte目までに、0x00, 0xFF, 0xFF, 0xFF, 0xFF, 0xFF, 0xFF, 0x00 が入っている。換言すると、このデータでない場合、それはEDIDではない。
【００７３】
Block0のアドレス0x7Eが0x01となっている場合、Block1以降が存在する。
【００７４】
HDMIで使用する各種フォーマットは、Block1以降に記述されている。具体的には、図７に示されるように、Video Data Blockに映像フォーマットが記述されている。Audio Data Blockには音声フォーマットが記述されている。その他Block1以降には、Speaker Allocation Data Block、Vender Specific Data Blockが存在する。
【００７５】
Block1以降の空き領域は、18byte detailed timing descriptorとして使用可能である。あまりの領域は、0でパディングされる。最後の1byteは、チェックサムとなる 
【００７６】
HDMIでは、Block1以降に記述されているEDIDのデータに従って映像や音声が出力されている。なお、より正確にいえば、128byte目のExtension Tagが0x02、129byte目のRevision numberが0x03の場合であって、Block1以降に記述されているEDID(128byte目が0x02、129byte目が0x03ではない場合)が存在しない場合、DVIと判定される。 
【００７７】
EDIDの映像フォーマットと音声フォーマットについてさらに詳細を説明する。
【００７８】
EDIDの映像フォーマットと音声フォーマットはいずれも、カテゴリタグフォーマットと各種フォーマットとにより規定される。各種フォーマットは、CEA-816で定義されている値となる。
【００７９】
図８は、カテゴリタグフォーマットの構造を示している。
【００８０】
カテゴリタグフォーマットは、3bitのタグコード（Tag Code）と、5bitのブロック内 データ数（Length）とから構成される。タグコードが1の場合、それはAudio Data Blockであること、即ち、カテゴリタグフォーマットに続くフォーマットは音声フォーマットであることを示す。タグコードが２の場合、それはVideo Data Block であること、即ち、カテゴリタグフォーマットに続くフォーマットは映像フォーマットであることを示す。また、タグコードが3，4である場合、それぞれ、Vender Specific Data Block ，Speaker Allocation Data Blockであることを示す。
【００８１】
具体的には例えば、Video Data Blockが、「43」，「85」，「03」,「04」で構成されているとする。この場合、「43」は、タグコードがVideo Data Blockであり、ブロック内データ数が3 であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「83」は、1920x1080i  60Hz 16:9 、NATIVEの映像フォーマットに対応していることを示している。「03」は、720x480p 60Hz 16:9の映像フォーマットに対応していることを示している。「04」は、1280x720p 60Hz 16:9の映像フォーマットに対応していることを示している。
【００８２】
図９は、LPCM（Linear Pulse Code Modulation）の音声フォーマットの構造を示している。図１０は、LPCM以外の音声フォーマットの構造を示している。
【００８３】
図９，図１０の各項目に対応する場合には１が設定される。
【００８４】
具体的には例えば、Audio Data Blockが、「23」，「09」，「07」，「07」で構成されているとする。この場合、「23」は、タグコードがAudio Data Blockであり、ブロック内データ数が3 であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「09」は、LPCMの音声フォーマットに対応していることを示している。「09」に続く「07」，「07」は、対応周波数が48kHz、44kHz、32kHzであり、24bit、20bit、16bitに対応していることを示している。
【００８５】
図１１、図１２、および図１３は、EDIDの具体例をそれぞれ示している。
【００８６】
図１１のEDIDのうちVideo Data Block（図中黒色の映像フォーマット）は、「48」，「85」，「03」,「10」，「02」，「04」，「06」，「07」，「01」で構成されている。この場合、「48」は、タグコードがVideo Data Blockであり、ブロック内データ数が8であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「85」，「03」,「10」，「02」，「04」，「06」，「07」，「01」が、1920x1080i 60Hz 16:9，720x480p 60Hz 16:9，1920x1080p 60Hz 16:9 ，720x480p 60Hz 4:3 ，1280x720p 60Hz 16:9 ，640x480i 60Hz 4:3 ，640x480i 60Hz 16:9 ，640x480p 60Hz 4:3 の各映像フォーマットに対応していることを示している。
【００８７】
図１１のEDIDのうちAudio Data Block（図中灰色の音声フォーマット）は、「23」，「09」，「1F」，「07」で構成されている。この場合、「23」は、タグコードがAudio Data Blockであり、ブロック内データ数が3 であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「09」，「1F」,「07」は、LPCMの音声フォーマットに対応し、チャンネル数が2chであり、対応周波数が96kHz , 88.2kHz , 48kHz , 44.1kHz , 32kHzであり、24bit , 20bit , 16bitに対応していることを示している。
【００８８】
図１２のEDIDのうちVideo Data Block（図中黒色の映像フォーマット）は、「45」，「83」，「02」，「06」，「07」，「01」で構成されている。この場合、「45」は、タグコードがVideo Data Blockであり、ブロック内データ数が5であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「83」，「02」，「06」，「07」，「01」が、720x480p 60Hz 16:9 , 720x480p 60Hz 4:3 , 640x480i 60Hz 4:3 , 640x480i 60Hz 16:9 , 640x480p 60Hz 4:3の各映像フォーマットに対応していることを示している。
【００８９】
図１２のEDIDのうちAudio Data Block（図中灰色の音声フォーマット）は、「23」，「09」，「1F」，「07」で構成されている。この場合、「23」は、タグコードがAudio Data Blockであり、ブロック内データ数が3 であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「09」，「1F」,「07」は、LPCMの音声フォーマットに対応し、チャンネル数が2chであり、対応周波数が96kHz , 88.2kHz , 48kHz , 44.1kHz , 32kHzであり、24bit , 20bit , 16bitに対応していることを示している。
【００９０】
図１３のEDIDのうちVideo Data Block（図中黒色の映像フォーマット）は、「48」，「85」，「03」，「10」，「02」，「04」，「06」，「07」，「01」で構成されている。この場合、「48」は、タグコードがVideo Data Blockであり、ブロック内データ数が8であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「85」，「03」，「10」，「02」，「04」，「06」，「07」，「01」が、1920x1080i 60Hz 16:9 , 720x480p 60Hz 16:9 , 1920x1080p 60Hz 16:9 , 720x480p 60Hz 4:3 , 1280x720p 60Hz 16:9 , 640x480i 60Hz 4:3 , 640x480i 60Hz 16:9 , 640x480p 60Hz 4:3の各映像フォーマットに対応していることを示している。
【００９１】
図１３のEDIDのうちAudio Data Block（図中灰色の音声フォーマット）は、「23」，「09」，「07」，「01」で構成されている。この場合、「23」は、タグコードがAudio Data Blockであり、ブロック内データ数が3 であるカテゴリタグフォーマットであることを示している。「09」，「07」，「01」は、LPCMの音声フォーマットに対応し、チャンネル数が2chであり、対応周波数が48kHz , 44.1kHz , 32kHzであり、16bitに対応していることを示している。
【００９２】
例えば、図２のシンク機器１２−１の機器情報が図１１のEDIDであるとする。この場合、図１１のEDIDより、シンク機器１２−１がHD信号の映像入力が可能なことがわかる。よって、ソース機器１１が、自動で映像出力を切り替えることができる場合、HD信号が出力されることになる。また、図１１のEDIDより、シンク機器１２−１が、LPCM 2ch、96kHz,88.2kHz,48kHz,44.1kHz,32kHz、24bit, 20bit, 16bitの音声フォーマット（以下、第１音声フォーマットと称する）の音声信号の音声入力が可能なことがわかる。よって、ソース機器１１が、自動で音声出力を切り替えることができる場合、第１音声フォーマットの音声信号が出力されることになる。
【００９３】
ここで、例えば、ソース機器１１の動作検証が行われる場合、送受信対象機器がシンク機器１２−Nとされ、シンク機器１２−Nの機器情報が図１２のEDIDであるとする。この場合、図１２のEDIDより、シンク機器１２−NがSD信号の映像入力が可能なことがわかる。そこで、機器情報書換装置３１は、シンク機器１２−１から図１１のEDIDを取得データとして取得した場合（図６のステップＳ４１,Ｓ４２ＹＥＳ）、取得データを図１２のEDIDに書き換える（図６のステップＳ４３）。すると、図１２のEDIDがソース機器１１に出力される（図６のステップＳ４４）。これにより、ソース機器１１は、映像出力をHD信号からSD信号へ切り替えることになる。即ち、このようなソース機器１１の映像出力の切り替え動作の検証をすることができる。なお、機器情報書換装置３１に接続されているシンク機器１２−１は、SD信号の映像入力も当然可能なので、ソース機器１１側のこのような映像出力の切り替え動作は特に問題にならない。
【００９４】
また例えば、ソース機器１１の動作検証が行われる場合、送受信対象機器がシンク機器１２−K（Kは，１とNを除く整数値）とされ、シンク機器１２−Kの機器情報が図１３のEDIDであるとする。この場合、図１３のEDIDより、シンク機器１２−Kは、LPCM 2ch、48kHz , 44.1kHz , 32kHz 、16bitの音声フォーマット（以下、第２音声フォーマット）の音声信号の音声入力が可能なことがわかる。そこで、機器情報書換装置３１は、シンク機器１２−１から図１１のEDIDを取得データとして取得した場合（図６のステップＳ４１,Ｓ４２ＹＥＳ）、取得データを図１３のEDIDに書き換える（図６のステップＳ４３）。すると、図１３のEDIDがソース機器１１に出力される（図６のステップＳ４４）。これにより、ソース機器１１は、音声出力を第１音声フォーマットから第２音声フォーマットの音声信号へ切り替えることになる。即ち、このようなソース機器１１の音声出力の切り替え動作の検証をすることができる。なお、機器情報書換装置３１に接続されているシンク機器１２−１は、第２音声フォーマットの映像入力も当然可能なので、ソース機器１１側のこのような音声出力の切り替え動作は特に問題にならない。
【００９５】
ただし、機器情報書換装置３１にシンク機器１２−Ｎが接続されている場合、動作検証における送受信対象機器をシンク機器１２−Ｋとすると好適でない点注意する必要がある。なぜならば、この場合には、機器情報は、図１２のEDIDから図１３のEDIDに書き換えられるからである。即ち、図１３のEDIDは、HD信号の映像フォーマットにも対応可能な機器であることを示す機器情報である。よって、ソース機器１１の映像出力は、SD信号からHD信号に切り替えられることになる。ところが、上述の如く、シンク機器１２−Nは、図１２のEDIDより、HD信号の映像フォーマットには対応していない機器である。よって、このような場合、シンク機器１２−Ｎでは、HD信号のモニタリングは不可能であるからである。よって、機器情報書換装置３１に接続させるシンク機器としては、動作検証における接続対象機器となり得る各機器で対応可能なフォーマットについては、自身でも対応可能となっているシンク機器を採用すると好適である。
【００９６】
このようなEDIDの書き換えまでの一連の処理の流れは、次の通りになる。
【００９７】
図４のステップＳ１の機器情報取得処理は、次のようになる。ただし、送受信対象機器となり得る機器のEDIDは、制御装置３２に予め記憶されているとする。
【００９８】
この場合、図５のステップＳ２２，Ｓ２３の処理として、次のような処理が実行される。即ち、制御装置３２からEDID設定コマンドがEDIDとともに機器情報書換装置３１に送信される。CPU４１は、そのコマンドを受け付け、ロジックIC４２に送信する。ロジックIC４２は、そのコマンドを解析し、そのコマンドに従って、EDIDを取得して保持する。
【００９９】
また、図４のステップＳ２の機器情報書換の設定は、制御装置３２からのEDID書き換えコマンドの発行によりなされる。EDID書き換えコマンドは、EDID書き換え機能の状態をON状態またはOFF状態に設定する指令である。CPU４１は、このコマンドに従って、EDID書き換え制御ポートを制御する。EDID書き換え制御ポートは、書き換えない場合にはLowに設定され、書き換える場合にはHighに設定される。即ち、EDID書き換え制御ポートがLowに設定されている場合、ステップＳ２の処理でＮＯであると判定され、機器情報書換制御処理が終了する。これに対して、EDID書き換え制御ポートがHighに設定されている場合、ステップＳ２の処理でＹＥＳであると判定され、処理はステップＳ３の機器情報書換処理に進む。
【０１００】
ステップＳ３の機器情報書換処理では、ロジックIC４２は、DDC信号を伝搬するデータ（以下、DDCデータと称する）を取得し、そのデバイスアドレス0xA0(0xA1)を監視する（図６のステップＳ４１，Ｓ４２）。目的のデバイスアドレスが来た場合（ステップＳ４２ＹＥＳ）、ロジックIC４２は、そのアドレスに従い、取得データ（DDCデータのうちEDID）を、内部に保持している別のEDIDに変更して送信する（ステップＳ４３，Ｓ４４）。ここで、制御装置３２は、EDIDが書き換えられた時、DDCデータ取得をすることで、書き換え後のEDIDを受信することができる。これにより、検証者は、実際に送信したデータ（書き換え後のEDID）を、制御装置３２側で再度確認すことが可能になる。
【０１０１】
このようにして、EDID等の機器情報を書き換えることで、次のような各種効果を奏することが可能になる。
【０１０２】
例えば、HD信号の急速な普及に伴い、SD信号のみしか受けられないディスプレイは入手しにくい状況となっている。このように現物が入手しにくい場合であっても、そのEDID等の機器情報を取得することさえできれば、そのディスプレイをシンク機器とした場合のソース機器との接続を疑似的につくりだすことができる。これにより、ソース機器が自動でSDの映像信号を出力できるか否かの動作検証を容易に行うことができるようになる。
【０１０３】
例えば、映像フォーマット確認の動作検証を行う場合、480p ， 1080i ， 720p 等をそれぞれ映像フォーマットとして含む各EDIDを採用することができる。この場合、これらの各EDIDを順番に書き換えていくだけで、ソース機器が、適切なフォーマットの映像信号を自動で切り替えて出力できるか否かについての動作検証を行うことができる。
【０１０４】
例えば、音声フォーマット確認の場合も映像フォーマット確認の場合と同様に、ソース機器が、シンク機器側に対応した音声を自動で切り替えて出力できているのかについて動作検証を行うことができる。この場合、ドルビーデジタル、DTS、LPCMなどシンク機器側で受信できる信号を制限するような各EDIDを採用すればよい。さらに、リップシンク等、EDIDの情報に依存して出力される信号の値を書き換えることで、ソース機器の動作検証のみならずシンク機器での動作検証を行うことができるようになる。
【０１０５】
ソフトウエアの検証として、アプリケーションで一定時間ごとにEDIDを書き換えることで、ソース機器のHDMI実装状態の確認を簡単かつ長時間行うことができる。即ち、従来、検証者は、様々な種類のテレビジョン受像機に対して、ソース機器を抜き差しすることを手動で行う必要があった。しかしながら、アプリケーションで一定時間ごとにEDIDを書き換えることは自動でできるため、検証者は、このようなソース機器の抜き差しを行う必要はなくなる。即ち、検証者は、固定接続されたシンク機器（図２の例ではシンク機器１２−１）をモニタリングする等して、映像が正しく出力されているか否かだけを確認すればよいことになる。その結果、かかる検証を行うための機材準備の手間と接続の手間が、従来に比較して大幅に省けるようになる。
【０１０６】
ところで、上述した一連の処理は、ハードウエアにより実行することもできるし、ソフトウエアにより実行することもできる。一連の処理をソフトウエアにより実行する場合には、そのソフトウエアを構成するプログラムが、コンピュータにインストールされる。ここで、コンピュータには、専用のハードウエアに組み込まれているコンピュータや、各種のプログラムをインストールすることで、各種の機能を実行することが可能な、例えば汎用のパーソナルコンピュータなどが含まれる。
【０１０７】
図１４は、上述した一連の処理をプログラムにより実行するコンピュータのハードウエアの構成例を示すブロック図である。
【０１０８】
コンピュータにおいて、CPU（Central Processing Unit）２０１，ROM（Read Only Memory）２０２，RAM（Random Access Memory）２０３は、バス２０４により相互に接続されている。
【０１０９】
バス２０４には、さらに、入出力インタフェース２０５が接続されている。入出力インタフェース２０５には、入力部２０６、出力部２０７、記憶部２０８、通信部２０９、及びドライブ２１０が接続されている。
【０１１０】
入力部２０６は、キーボード、マウス、マイクロフォンなどよりなる。出力部２０７は、ディスプレイ、スピーカなどよりなる。記憶部２０８は、ハードディスクや不揮発性のメモリなどよりなる。通信部２０９は、ネットワークインタフェースなどよりなる。ドライブ２１０は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリなどのリムーバブルメディア２１１を駆動する。
【０１１１】
以上のように構成されるコンピュータでは、CPU２０１が、例えば、記憶部２０８に記憶されているプログラムを、入出力インタフェース２０５及びバス２０４を介して、RAM２０３にロードして実行することにより、上述した一連の処理が行われる。
【０１１２】
コンピュータ（CPU２０１）が実行するプログラムは、例えば、パッケージメディア等としてのリムーバブルメディア２１１に記録して提供することができる。また、プログラムは、ローカルエリアネットワーク、インターネット、デジタル衛星放送といった、有線または無線の伝送媒体を介して提供することができる。
【０１１３】
コンピュータでは、プログラムは、リムーバブルメディア２１１をドライブ２１０に装着することにより、入出力インタフェース２０５を介して、記憶部２０８にインストールすることができる。また、プログラムは、有線または無線の伝送媒体を介して、通信部２０９で受信し、記憶部２０８にインストールすることができる。その他、プログラムは、ROM２０２や記憶部２０８に、あらかじめインストールしておくことができる。
【０１１４】
なお、コンピュータが実行するプログラムは、本明細書で説明する順序に沿って時系列に処理が行われるプログラムであっても良いし、並列に、あるいは呼び出しが行われたとき等の必要なタイミングで処理が行われるプログラムであっても良い。
【０１１５】
また、本明細書において、システムとは、複数の装置や処理部により構成される装置全体を表すものである。
【図面の簡単な説明】
【０１１６】
【図１】各機器の動作検証を行う場合の従来の情報処理システムの構成例を示す図である。
【図２】本発明を適用した情報処理システムの一実施の形態として、各機器の動作検証を行う場合の情報処理システムの構成例を示す図である。
【図３】図２の機器情報書換装置３１の構成例を示している。
【図４】図３の機器情報書換装置３１が実行する機器情報書換制御処理の一例を説明するフローチャートである。
【図５】図４のステップＳ１の機器情報取得処理の一例を説明するフローチャートである。
【図６】図４のステップＳ３の機器情報書換処理の一例を説明するフローチャートである。
【図７】EDIDの構造を説明する図である。
【図８】EDIDのカテゴリタグフォーマットの構造を示す図である。
【図９】EDIDにおける、LPCMの音声フォーマットの構造を示す図である。
【図１０】LPCM以外の音声フォーマットの構造を示す図である。
【図１１】EDIDの具体例を示す図である。
【図１２】EDIDの具体例を示す図である。
【図１３】EDIDの具体例を示す図である。
【図１４】本発明が適用される情報処理装置としてのパーソナルコンピュータハードウエアを示すブロック図である。
【符号の説明】
【０１１７】
１１  ソース機器，  １２−１乃至１２−Ｎ  シンク機器，  ２１  情報処理システム，  ３１  機器情報書換装置，  ３２  制御装置、  ４１  CPU，  ４２  ロジックIC，  ４３乃至４５  コネクタ，  ４６，４７ａ，４７ｂ  バス，  ２０１  CPU，  ２０２  ROM，  ２０３  RAM，  ２０８  記憶部，  ２１１  リムーバブルメディア
【図１】
2010147829.tif 000003
【図２】
2010147829.tif 000004
【図３】
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【図４】
2010147829.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2010147829.tif 000009
【図８】
2010147829.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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