(57)【要約】【課題】薄型で精度向上が可能なレゾルバの提供。【解決手段】励磁信号が入力する励磁コイル２０、及び検出信号を出力する検出コイル３０を有し、励磁コイル２０又は検出コイル３０を設けた受動体１４の変位量に応じて検出信号が変化し、励磁信号と検出信号の位相差から受動体１４の変位量を検出するレゾルバ１０において、検出コイル３０を第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂを１組のコイルとして直列又は並列に接続し、第１検出用コイルパターン１３Ａに対して第２検出用コイルパターン１３Ｂの位相を半周期ずらしたものである。【選択図】図４
2010122040.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
励磁信号が入力する励磁コイル、及び検出信号を出力する検出コイルを有し、前記励磁コイル又は前記検出コイルを設けた受動体の変位量に応じて前記検出信号が変化し、前記受動体の変位量を検出するレゾルバにおいて、
前記検出コイル又は前記励磁コイルのどちらか一方を、第１コイルと第２コイルとを１組のコイルとし前記第１コイルに対して前記第２コイルの位相をずらした状態で直列又は並列に接続して重ねたものとし、
前記第１コイルと前記第２コイルとの位相のずらし量が、前記第１コイルと前記第２コイルとの位相ズレが無い状態で生じる検出誤差のうち消したい次数周期の半周期分であることを特徴とするレゾルバ。
【請求項２】
請求項１に記載のレゾルバにおいて、
前記第１検出コイルと前記第２検出コイルのコイル幅が電気角で１８０°以上となるように配置されたことを特徴とするレゾルバ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のレゾルバにおいて、
前記検出コイル又は前記励磁コイルの少なくとも一方を平板状コイルとすることを特徴とするレゾルバ。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、
前記受動体を回転移動体とし、該回転移動体の回転量を検出することを特徴とするレゾルバ。
【請求項５】
請求項１乃至請求項３のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、
前記受動体を直進移動体とし、該直進移動体の移動量を検出することを特徴とするレゾルバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、自動車用モータの出力軸の回転角度を検出するために使用されるレゾルバに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ハイブリッド自動車や電気自動車においては、高出力のブラシレスモータが使用されており、今後もハイパワー化が予想されている。ハイブリッド自動車のブラシレスモータを制御するためには、モータの出力軸の回転角度を正確に把握する必要がある。ステータの各コイルへの通電切替えを制御するには、ロータの回転位置を正確に把握している必要があるからである。
このため、モータにはレゾルバが備えられ、正確に角度検出されることが望ましい。自動車の駆動機構に用いられるレゾルバには、耐環境性などに加えて駆動機構の回転数が高い為に高精度化が要求されることになる。そして、他の車載部品と同様にレゾルバにも小型化と共に低コスト化が要求されている。
【０００３】
レゾルバの高精度化を図る為には、特許文献１に開示されるようなスキューを採用する方法が考えられる。
特許文献１には、磁気レゾルバから出力正弦波の歪みを防ぐ為の方法として、ロータコアとステータコアのピッチを変える方法や、ステータコアをロータコアに対して斜めに傾斜して構成するスキュー方法が従来技術として開示されている。
一方、レゾルバの小型化を図る為には、特許文献２に開示されるようなプリント回路化することが知られている。
【０００４】
特許文献２には、基板に貼り付けるシートコイルの配列方向のパターンピッチを不等ピッチに配置することで起磁力波形に高調波が乗るのを防ぎ検出精度を向上している。
特許文献３には、シートコイル型のレゾルバに関する技術が開示されている。
絶縁シート層の表側に渦巻きコイルを設け、裏側には表側と同一方向から見たときに逆向きに巻かれた渦巻きコイルを設けた励磁相コイルと、絶縁シート層の表側に渦巻きコイルを設け、裏側に表側の渦巻きコイルと電気的に９０°の位相差を持つ渦巻きコイルを設けた検出コイルとを空隙を介して移動しうるようにし、励磁相コイルの渦巻きコイルを円弧状と直線状の導体と繋ぎ合わせ、または円弧状或いは直線状の導体を接続した巻線状に形成し、検出層コイルの表側の渦巻きコイルと裏側の渦巻きコイルとを半波正弦は形状の導体と円弧状または直線状の導体を順に接続した渦巻き状に形成したものである。
こうすることで、変位誤差を減らすことができ、角度誤差の小さなレゾルバの提供が可能である。
【０００５】
【特許文献１】特開平５−３１２５９０号公報
【特許文献２】特開平７−２１１５３７号公報
【特許文献３】特開平８−２９２０６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１及び特許文献２には、次のような課題がある。
レゾルバの低コスト化を考えるのであれば、巻線コイルを用いることは好ましくない。製造過程でどうしても巻線をする工程が必要になる為、コストダウンを図ることが難しいのである。
巻線を用いると、ボビンに巻回する工程やコイルを組み付ける工程などが増えてレゾルバの部品点数が増えるためにコストダウンの妨げとなる。また、コイルにある程度の厚みを必要とするため、薄型化も困難である。
【０００７】
一方、特許文献２に開示されるような構成を採用すると、シートコイルを用いることで薄型化は可能となるが、シートコイルを用いる為に起磁力波形は階段状の正弦波形状となり、検出側でサイクル誤差成分を拾い検出誤差を生じることになってしまう。
このため、精度を上げることが難しいという問題がある。検出精度を向上させるという点では、特許文献１のスキューを採用することも考えられるが、形状の違いからそのまま適用することはできない。
【０００８】
また、第３実施形態に開示されるような構成を採用した場合、検出精度の向上を図ることは可能であるが、完全にノイズを除去できるというものでもない。
検出側でのサイクル誤差成分の検出は、センサ誤差と誤差周期の関係をグラフで表すと分かるように（後述の図７を参照のこと）複数のピークがあらわれる。
第３実施形態の方法でも、このピークのうちの一つを無くす程度の効果しか得られないと考えられ、他の方法での検出精度向上も求められているのが現状である。
【０００９】
そこで、本発明はこのような課題を解決するために、薄型で精度向上が可能なレゾルバを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記目的を達成するために、本発明によるレゾルバは以下のような特徴を有する。
（１）励磁信号が入力する励磁コイル、及び検出信号を出力する検出コイルを有し、前記励磁コイル又は前記検出コイルを設けた受動体の変位量に応じて前記検出信号が変化し、前記受動体の変位量を検出するレゾルバにおいて、
前記検出コイル又は前記励磁コイルのどちらか一方を、第１コイルと第２コイルとを１組のコイルとし前記第１コイルに対して前記第２コイルの位相をずらした状態で直列又は並列に接続して重ねたものとし、前記第１コイルと前記第２コイルとの位相のずらし量が、前記第１コイルと前記第２コイルとの位相ズレが無い状態で生じる検出誤差のうち消したい次数周期の半周期分であることを特徴とする。
【００１１】
（２）（１）に記載のレゾルバにおいて、
前記第１検出コイルと前記第２検出コイルのコイル幅が電気角で１８０°以上となるように配置されたことを特徴とする。
【００１２】
（３）（１）又は（２）に記載のレゾルバにおいて、
前記検出コイル又は前記励磁コイルの少なくとも一方を平板状コイルとすることを特徴とする。
【００１３】
（４）（１）乃至（３）のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、
前記受動体を回転移動体とし、該回転移動体の回転量を検出することを特徴とする。
【００１４】
（５）（１）乃至（３）のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、
前記受動体を直進移動体とし、該直進移動体の移動量を検出することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
このような特徴を有する本発明によるレゾルバにより、以下のような作用、効果が得られる。
まず、（１）に記載の発明は、励磁信号が入力する励磁コイル、及び検出信号を出力する検出コイルを有し、励磁コイル又は検出コイルを設けた受動体の変位量に応じて検出信号が変化し、受動体の変位量を検出するレゾルバにおいて、検出コイル又は励磁コイルのどちらか一方を、第１コイルと第２コイルとを１組のコイルとし第１コイルに対して第２コイルの位相をずらした状態で直列又は並列に接続して重ねたものとし、第１コイルと第２コイルとの位相のずらし量が、第１コイルと第２コイルとの位相ズレが無い状態で生じる検出誤差のうち消したい次数周期の半周期分である。
【００１６】
例えば平板状コイルを用いた励磁信号を出力する励磁コイルでは、後述する図５に示すように生成される起磁力波形は階段状の波形となる。この点は特許文献２にも示されている。そして、起電力波形がこのような階段状の波形となるために、検出コイル側で検出する検出信号にサイクル誤差を生じる原因となる。
しかし、例えば第１コイルと第２コイルとからなる検出コイルの、第１コイルに対して第２コイルを第１コイルと第２コイルとの位相ズレが無い状態で生じる検出誤差のうち消したい次数周期の半周期分ずらすことで、検出コイル側で検出する検出信号に乗るサイクル誤差を、逆位相で打ち消すことができる。なお、検出コイルではなく励磁コイルに第１コイル及び第２コイルを用意する構成としても同じ効果が得られる。
よって、第１コイルに対して第２コイルをずらして重ねた状態で検出コイル或いは励磁コイルに用いることで、検出信号のサイクル誤差を相殺して検出精度を向上させることが可能である。
【００１７】
また、（２）に記載の発明は、（１）又は（２）に記載のレゾルバにおいて、第１検出コイルと第２検出コイルのコイル幅を電気角で１８０°以上とするものである。
第１検出コイル及び第２検出コイルのコイル幅を電気角で１８０°以上とすることで、検出コイルからの出力を大きくとることが可能である。
【００１８】
また、（３）に記載の発明は、（１）に記載のレゾルバにおいて、検出コイル又は励磁コイルの少なくとも一方を平板状コイルとするものである。
検出コイル又は励磁コイルの少なくとも一方に平板状のコイルを用いることで、薄型化及び低コスト化を図ることができる。平板状コイルには例えばプリントコイルやシートコイル等が考えられる。
【００１９】
また、（４）に記載の発明は、（１）乃至（３）のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、受動体を回転移動体とし、回転移動体の回転量を検出するものである。
回転移動体の検出は、主にモータの位置を検出するために用いられる。高精度で薄型のレゾルバは従来から望まれており、本発明により薄型で高精度のレゾルバを提供することが可能である。
【００２０】
また、（５）に記載の発明は、（１）乃至（３）のいずれか１つに記載のレゾルバにおいて、受動体を直進移動体とし、直進移動体の移動量を検出するものである。
直線移動体についても、半周期ずらした検出コイルを並列に配置することで、（４）と同様に誤差を相殺し、薄型で高精度なレゾルバの提供が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
次に、本発明の第１の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
（第１実施形態）
まず、第１実施形態の構成を説明する。
図１（ａ）に、第１実施形態の励磁コイルの第１励磁コイルのコイルパターン図を示す。また、図１（ｂ）に、励磁コイルの第２励磁コイルのコイルパターン図を示す。
図２に、検出コイルのコイルパターン図を示す。図３に、レゾルバの模式断面図を示す。
レゾルバ１０は、励磁コイル２０及び検出コイル３０よりなる。図３に示すように、励磁コイル２０と検出コイル３０はギャップＧを隔てて配置される。励磁コイル２０及び検出コイル３０は、それぞれ基板１１の上に形成されたプリントパターンによって、コイルを構成しており、励磁コイル２０側には正弦波が供給される第１励磁コイル２０Ａとなる第１励磁用コイルパターン１２Ａ及び余弦波が供給される第２励磁コイル２０Ｂとなる第２励磁用コイルパターン１２Ｂが、検出コイル３０には第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂがそれぞれ重ねて設けられている。
励磁コイル２０は受動体１４に取り付けられており、検出コイル３０は固定体１５に取り付けられている。
【００２２】
基板１１の上に形成される第１励磁用コイルパターン１２Ａ及び第２励磁用コイルパターン１２Ｂ及び第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂは、図１及び図２に示されるような形態となっている。
第１励磁用コイルパターン１２Ａ及び第２励磁用コイルパターン１２Ｂは磁極数が４つで次数が２の励磁コイル２０である。よって、Ｓ極とＮ極がそれぞれ２つずつ用意されて交互に配置される。図１（ａ）に示す第１励磁用コイルパターン１２Ａと図１（ｂ）に示す第２励磁用コイルパターン１２Ｂはそれぞれ電気角で９０°ずれた状態で重ねられて励磁コイル２０を形成する。図示はしないが、以降、第１励磁用コイルパターン１２Ａ及び第２励磁用コイルパターン１２Ｂを重ねたものを励磁コイルパターン１２とする。
【００２３】
一方、検出コイルパターン１３は、第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂ共に励磁コイルパターン１２に対応して４極用意される。そして、図２に実線で示される第１検出用コイルパターン１３Ａは、それぞれ１極分の占める角度が電気角で１８０°になるように配置されている。つまり、コイル幅は電気角が１８０°ということになる。
【００２４】
第２検出用コイルパターン１３Ｂは、第１検出用コイルパターン１３Ａに対して電気角でズラシ角度θだけずれた位置に配置され、第１検出用コイルパターン１３Ａの基板１１の裏面に第２検出用コイルパターン１３Ｂが貼り付けられている。
ここでズラシ角度θは、θ＝３６０／（Ｎ×２）という式で表される。Ｎは誤差次数Ｎである。例えば、誤差次数Ｎが４の時、誤差の周期は９０°となり（２θ＝９０°）、ズラシ角度θは電気角で４５°となる。すなわち、ズラシ角度θは誤差周期の半周期分となる。なお誤差次数については後述する。
第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂは、直列又並列に接続されている。なお、以降、第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂを重ねたものを検出コイルパターン１３とする。
【００２５】
図４に、レゾルバの位置検出制御を示すブロック図を示す。
レゾルバ１０は、回路部４０及びセンサ部５０よりなる。回路部４０は、正弦波発生器４１、高周波発生器４２、余弦波発生器４３、第１変調器４４、第２変調器４５、検波器４６、及び位相差検出器４７よりなる。センサ部５０は、励磁コイル２０、検出コイル３０、第１ロータリートランス３５、第２ロータリートランス３６よりなる。
７．２ｋＨｚの正弦波を発生させる正弦波発生器４１は、図４に示すように第２変調器４５に接続している。７．２ｋＨｚの余弦波を発生させる余弦波発生器４３は、第２変調器４５に接続されている。
【００２６】
また、３６０ｋＨｚの正弦波を発生させる高周波発生器４２が第１変調器４４、第２変調器４５に接続されている。また、正弦波発生器４１及び余弦波発生器４３は位相差検出器４７に接続されている。検波器４６は位相差検出器４７に接続されている。
第１変調器４４は、第１励磁コイル２０Ａに接続され、第２変調器４５は、第２励磁コイル２０Ｂに接続されている。
検出コイル３０は、第１ロータリートランス３５に接続され、第２ロータリートランス３６は検波器４６に接続されている。
【００２７】
第１実施形態のレゾルバ１０は上記構成であるので、以下に説明するような作用を示す。
図５に、励磁コイルで発生する起磁力波形についてのグラフを示す。
縦軸が磁力で横軸が電気角を示している。理想波形ＷＳと重ねて励磁コイル２０が発生する起磁力波形Ｗ１を示している。
正弦波発生器４１で発生した正弦波が、第１変調器４４において高周波により例えばＡＭ平衡変調（以下、ＡＭ変調と略す）され、第１励磁コイル２０Ａに伝達される。
同時に余弦波発生器４３で発生した余弦波が、第２変調器４５において高周波によりＡＭ変調され、第２励磁コイル２０Ｂに伝達される。
【００２８】
第２励磁コイル２０Ｂに高周波でＡＭ変調された余弦波が流され、同時に第１励磁コイル２０Ａに高周波でＡＭ変調された正弦波が流される。基板１１に設けられた励磁コイルパターン１２だけでは磁束の発生が十分強くできないが、高周波でＡＭ変調しているので、高周波により、励磁コイルパターン１２、検出コイルパターン１３を用い強い磁束を発生させることが可能となる。
ただし、図５に示すように起磁力波形Ｗ１は階段状の正弦波であるので、励磁コイル２０で信号検出すると図６に示すような状態となる。
【００２９】
図６に、第１コイルのみからなる検出コイルで検出する波形についてグラフを示す。
縦軸が磁力で、横軸が電気角を示している。理想波形ＷＳと重ねて検出コイルが検出する検出波形Ｗ２を示している。このように、位相をずらした第２コイルを用いない検出コイルでは、検出波形Ｗ２に示すような波形を検出する。
また、図７に、センサ誤差と誤差次数の関係についてのグラフを示す。図７のグラフも第２コイルを用いず第１コイルのみからなる検出コイルでの検出結果を示している。
縦軸がセンサ誤差を示し、横軸が誤差次数を示す。
励磁コイル２０から出力される起磁力波形Ｗ１を検出することで、検出コイルでは検出波形Ｗ２のような波形が検出される。理想的な波形である理想波形ＷＳに対して、検出波形Ｗ２は追従しているものの、図７に示すようなセンサ誤差を生じてしまう。
突出している部分がノイズであり、検出コイルでの検出誤差となる。
【００３０】
このような誤差は、図１に示すような励磁コイルパターン１２を用いている場合には、図５に示す起磁力波形Ｗ１を発生する点では避けられない。しかし、第１検出用コイルパターン１３Ａに電気角でズラシ角度θだけ位相のずれた第２検出用コイルパターン１３Ｂを重ねて、検出コイル３０として用いることで誤差を修正することが可能である。
この誤差の補正方法が、図２に示すような第１検出用コイルパターン１３Ａを基板１１に形成し、第２検出用コイルパターン１３Ｂを基板１１に形成し、電気角でズラシ角度θだけずらして貼り合わせた検出コイル３０を用いることである。
【００３１】
このズラシ角度θは、図７に示したグラフの消したいピークに対応する誤差次数Ｎを選択し、θ＝３６０／（Ｎ×２）という式にて決定される。本実施例では誤差次数は４としている。このズラシ角度θは電気角であり、図８に示すように誤差周期の半周期分の角度となる。
励磁コイル２０から発生された起磁力波形Ｗ１は、検出コイル３０で検出されるが、図２に示されるように第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂが電気角でズラシ角度θだけずらされていることで、第１検出用コイルパターン１３Ａで検出した波形と第２検出用コイルパターン１３Ｂで検出した波形とで、誤差が相殺されることになる。
【００３２】
図８に、合成コイル出力波形についてのグラフを示す。
第１検出用コイルパターン１３Ａで検出するコイル波形は検出波形Ｗ２となり、第２検出用コイルパターン１３Ｂで検出するコイル波形は検出波形Ｗ２の波形に対して４５°の位相が遅れた検出波形Ｗ３となる（９０°周期の誤差成分に対し逆位相となる成分）。検出波形Ｗ２と検出波形Ｗ３が構成されることで、合成波形Ｗ４が得られる。
検出波形Ｗ２と検出波形Ｗ３の始点は電気角でズラシ角度θ分だけ進角した点から開始しており、そこから得られる合成波形Ｗ４は、検出波形Ｗ２に比べてθ／２だけ進角した点から開始している。
なお、検出波形Ｗ２及び検出波形Ｗ３は第１実施形態のレゾルバ１０では、仮想的に得られる波形であり、実際に検出コイル３０で得られるのは合成波形Ｗ４である。
【００３３】
第１実施形態のレゾルバ１０は上記構成及び作用を示すので、以下に説明する効果が得られる。
まず、高精度のレゾルバを提供が可能である点が挙げられる。
第１実施形態のレゾルバ１０は、励磁信号が入力する励磁コイル２０、及び検出信号を出力する検出コイル３０を有し、励磁コイル２０又は検出コイル３０を設けた受動体１４の変位量に応じて検出信号が変化し、励磁信号と検出信号の位相差から受動体１４の変位量を検出するレゾルバ１０において、検出コイル３０を、第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂとを１組のコイルとし第１検出用コイルパターン１３Ａに対して第２検出用コイルパターン１３Ｂの位相をずらした状態で直列又は並列に接続して重ねたものとし、第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂとの位相のずらし量が、第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂとの位相ズレが無い状態で生じる検出誤差のうち消したい次数周期の半周期分とする。
【００３４】
第１検出用コイルパターン１３Ａに対して第２検出用コイルパターン１３Ｂを電気角でズラシ角度θだけずらして重ねることで、逆位相の信号による相殺効果が生まれる。よって、第１検出用コイルパターン１３Ａで検出する検出波形Ｗ２と第２検出用コイルパターン１３Ｂで検出する検出波形Ｗ３の合成波である合成波形Ｗ４が信号として得られる。
これによって、図７に示す波形のピークの内一つを相殺することとなり、レゾルバ１０の精度を向上させることが可能である。本実施例ではＮ＝４としており、図７の左から４番目のピークを相殺することとなる。つまり合成波形Ｗ４は、図７の４番目のピークが無い状態の信号として得られる。
【００３５】
また、レゾルバ１０の薄型化と高精度化の両立が可能となる点が挙げられる。
第１実施形態のレゾルバ１０は、検出コイル３０又は励磁コイル２０の少なくとも一方に平板状コイルとするものである。
基板１１の上に励磁コイルパターン１２及び検出コイルパターン１３を形成する方式を採用することで、レゾルバ１０の薄型化が可能になる。これは励磁コイル２０又は検出コイル３０の何れかをシートコイル化するのでも良いし、第１実施形態のように両側ともシートコイル化しても良い。ただし、シートコイルを採用すると、図５に示すような励磁コイル２０側の問題が発生し起磁力波形Ｗ１を検出コイル３０で検出すると検出波形Ｗ２のような波形を得る結果となる。
このため、検出コイル３０に第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂを電気角で消したい誤差次数の誤差周期の半周期に相当するズラシ角度θだけずらして重ねることで、逆位相の信号による相殺効果を得てレゾルバ１０を薄型化と高精度化の両立を実現している。
【００３６】
また、レゾルバ１０の出力を向上することが可能となる。
第１実施形態のレゾルバ１０は、第１検出用コイルパターン１３Ａと第２検出用コイルパターン１３Ｂのコイル幅を電気角で１８０°とするものである。
第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂのコイル幅を電気角で１８０°以上とすることで、検出コイル３０からの出力を大きくとることが可能である。
【００３７】
レゾルバ１０の励磁コイル２０及び検出コイル３０をシートコイル化すると、大電流を流すことは難しい。
しかしながら、第１検出用コイルパターン１３Ａ及び第２検出用コイルパターン１３Ｂのコイル幅を電気角で１８０°以上とすることで、励磁コイル２０からの起磁力波形Ｗ１を効率的に検出できることになる。したがって、検出コイル３０からの出力を大きくとることが可能となる。
【００３８】
次に、本発明の第２の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
（第２実施形態）
第２実施形態は、第１実施形態が受動体１４を回転体としているのに対して、これを直進移動体としている点で異なる。以下に異なる部分の説明を行う。
図９に、第２実施形態のコイルパターン図を示す。なお、コイルパターンは簡略化しているので、実際は巻数が複数あるものとする。また、図１０に２枚のコイルを重ねた状態のコイルパターン図を示す。
検出コイル６０は、図９に示すように直進検出コイル６０Ａと直進検出コイル６０Ｂとの２枚のコイルで構成され、図１０に示すように重ねられて形成されている。
【００３９】
直進検出コイル６０Ａは、電気角で３６０°分を直列に描いたものを２つ並べたものとなっており、隣り合うコイル６１Ａとコイル６２Ａは線対称に基板上に形成されている。
一方、直進検出コイル６０Ｂは、直進検出コイル６０Ａに対してＢコイルは半周期すなわちズラシ角度θだけずらされて形成された同じプリントパターンのコイルであり、コイル６１Ｂとコイル６２Ｂとからなる。これらの直進検出コイル６０Ａ及び直進検出コイル６０Ｂはそれぞれ図示しない基板１１状に形成されて重ね合わされて検出コイル６０を構成する。
【００４０】
図示しないが励磁コイルについても直線状にコイルが配置される。第１実施形態と同様に磁極数は４で次数は２である。このような励磁コイルと検出コイル６０を用いることで、２×の直進型レゾルバ７０を形成することができる。
なお、直進型レゾルバ７０の制御に関しては第１実施形態とほぼ同様なのでここでは説明を省略する。
【００４１】
第２実施形態の直進型レゾルバ７０は上記構成であるので、以下に説明するような作用、効果を奏する。
第２実施形態の直進型レゾルバ７０は、直進検出コイル６０Ａと直進検出コイル６０Ｂを誤差周期の半周期分、すなわちズラシ角度θだけずらした状態で形成された検出コイル６０を備えている。このため、図８に示すように逆位相の信号による相殺効果が生まれる。この結果、直進移動体においても薄型で精度の良い直進型レゾルバ７０を提供することが可能となる。
【００４２】
次に、本発明の第３の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
（第３実施形態）
第３実施形態は、第２実施形態とほぼ同じ構成であるが検出コイル６０の構成が若干異なる。
図１１に、第３実施形態のコイルパターン図を示す。なお、コイルパターンは簡略化しているので、実際は巻数が複数あるものとする。
検出コイル８０は、図１１に示すように直進検出コイル８０Ａと直進検出コイル８０Ｂを１枚の基板に交互に配置するよう形成されている。直進検出コイル８０Ａと直進検出コイル８０Ｂは同じプリントパターンであり、電気角で誤差周期の半周期分の幅、すなわちズラシ角度θの幅に形成された直進検出コイル８０Ａ及び直進検出コイル８０Ｂが交互に設けられている。
【００４３】
第３実施形態の直進型レゾルバ７０は上記構成であるので、以下に説明するような作用、効果を奏する。
第３実施形態の直進型レゾルバ７０は直進検出コイル８０Ａと直進検出コイル８０Ｂが１枚の基板上に形成されている。この点で、第２実施形態の直進型レゾルバ７０よりも安価に製造することが可能であり、同等の精度が実現可能である。
【００４４】
以上において、実施形態に即して説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、適宜変更して適用できることは言うまでもない。
例えば、前述した通り、第１実施形態では励磁コイル２０及び検出コイル３０の両方をシートコイルとしているが、そのどちらか或いは両方をシートコイルでないコイルを採用するのを妨げない。基本的には励磁コイル２０側をシートコイル化することで、起磁力波形Ｗ１が階段状になるために発生するノイズの対策として逆位相の信号による相殺効果を得る構成が薄型化の観点から言えば望ましいが、平面でなくとも相殺効果は得られる為、レゾルバ１０の精度向上には貢献できる。
【００４５】
また、第１実施形態乃至第３実施形態では、検出コイル３０に第１コイルに相当する第１検出用コイルパターン１３Ａと第２コイルに相当する第２検出用コイルパターン１３Ｂとをズラシ角度θだけずらしたものを用いているが、検出コイル側でなく励磁コイル側に第１コイル及び第２コイルを用いる構成とすることを妨げない。すなわち、２励磁１検出ではなく１励磁２検出の方式を採用する場合には、励磁コイル側に第１コイル及び第２コイルをズラシ角度θだけずらして重ねる方式を採用することができる。この場合にも同様に精度向上する効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】（ａ）第１実施形態の、励磁コイルの第１励磁コイルのコイルパターン図である。（ｂ）第１実施形態の、励磁コイルの第２励磁コイルのコイルパターン図である。
【図２】第１実施形態の、検出コイルのコイルパターン図である。
【図３】第１実施形態の、レゾルバの模式断面図である。
【図４】第１実施形態の、レゾルバの位置検出制御を示すブロック図である。
【図５】第１実施形態の、励磁コイルで発生する起磁力波形についてのグラフである。
【図６】説明のために示した、検出コイルで検出する波形についてグラフである。
【図７】説明のために示した、センサ誤差と誤差次数の関係についてのグラフである。
【図８】第１実施形態の、合成コイル出力波形についてのグラフである。
【図９】第２実施形態の、検出コイルについてのコイルパターン図である。
【図１０】第２実施形態の、２枚のコイルを重ねた状態のコイルパターン図である。
【図１１】第３実施形態の、検出コイルについてのコイルパターン図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０      レゾルバ
１１      基板
１２      励磁用コイルパターン
１２Ａ      第１励磁用コイルパターン
１２Ｂ      第２励磁用コイルパターン
１３      検出用コイルパターン
１３Ａ      第１検出用コイルパターン
１３Ｂ      第２検出用コイルパターン
１４      受動体
１５      固定体
２０      励磁コイル
２０Ａ      第１励磁コイル
２０Ｂ      第２励磁コイル
３０      検出コイル
３５      第１ロータリートランス
３６      第２ロータリートランス
θ      ズラシ角度
Ｇ      ギャップ
Ｗ１      起磁力波形
Ｗ２      検出波形
Ｗ３      検出波形
Ｗ４      合成波形
ＷＳ      理想波形
【図１】
2010122040.tif 000003
【図２】
2010122040.tif 000004
【図３】
2010122040.tif 000005
【図４】
2010122040.tif 000006
【図５】
2010122040.tif 000007
【図６】
2010122040.tif 000008
【図７】
2010122040.tif 000009
【図８】
2010122040.tif 000010
【図９】
2010122040.tif 000011
【図１０】
2010122040.tif 000012
【図１１】
2010122040.tif 000013