(57)【要約】【課題】転写部間距離が感光体周長の整数倍の値から外れるように構成した場合に、アイドラギヤを介して接続される２つの感光体駆動ギヤ間において生じ得る特定色ズレを、これらを同一ギヤにて形成した場合でも軽減する。【解決手段】本プリンタは、いわゆるタンデム型のもので、モータギヤをＭ用感光体駆動ギヤに直接接続し、かつ、アイドラギヤをＣ用感光体駆動ギヤとＭ用感光体駆動ギヤとに直接接続して単一駆動源により両方を駆動し、Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分ＥＭの現実振幅に対するＣ用感光体駆動ギヤの偏心成分の理想振幅の比率を示す理想振幅比率から１を差し引いた値の絶対値が最大許容振幅比率以下となるように、Ｃ及びＭの感光体の直径、これらの転写部間距離、モータ入力角度及びアイドラ入力角度を設定する。【選択図】図１５
2010217570.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面が周回移動する潜像担持体を被転写体の表面移動方向に沿って２以上備え、潜像担持体ごとに設けられた被駆動伝達用回転体に対して駆動源からの回転駆動力を伝達することにより各潜像担持体の表面を周回移動させ、所定の潜像形成箇所で形成した各潜像担持体表面上の潜像を現像して得られる可視像を互いに重なり合うように被転写体上へ転写して最終画像を得る画像形成装置において、
互いに同じ直径Ｒを有する２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌが該２つの潜像担持体の周長πＲの整数倍の値から外れるように構成されており、
上記２つの潜像担持体のうち被転写体表面移動方向下流側に位置する第１潜像担持体に設けられた第１被駆動伝達用回転体と、被転写体表面移動方向上流側に位置する第２潜像担持体に設けられた第２被駆動伝達用回転体とを、互いに同一の回転体で構成し、
上記第１潜像担持体の転写部を上記被転写体上の特定地点が通過する時点における上記第１被駆動伝達用回転体の偏心と上記第２被駆動伝達用回転体の偏心とによる該第１被駆動伝達用回転体の回転角速度の変動成分の位相と、上記第２潜像担持体の転写部を該特定地点が通過する時点における該第２被駆動伝達用回転体の偏心による該第２被駆動伝達用回転体の回転角速度の変動成分の位相とが互いに一致するように、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体の相対的な回転位置が設定されており、
駆動源側に接続された駆動伝達用回転体を上記第２被駆動伝達用回転体に直接接続し、かつ、従動回転する従動回転体を上記第１被駆動伝達用回転体と該第２被駆動伝達用回転体とに直接接続することで、該駆動伝達用回転体から伝達される回転駆動力により上記第１潜像担持体及び上記第２潜像担持体の両方を駆動し、
上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、該従動回転体の回転中心が上記第１被駆動伝達用回転体の回転中心と上記第２被駆動伝達用回転体の回転中心とを結んだ第１の仮想直線よりも該第２被駆動伝達用回転体の回転方向上流側となるように、該従動回転体を配置し、
上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、上記第１の仮想直線と、該第２被駆動伝達用回転体の回転中心と上記駆動伝達用回転体の回転中心とを結んだ第２の仮想直線とのなす角度を、該第２被駆動伝達用回転体の回転方向を正として、αと規定し、かつ、上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、上記第１の仮想直線と、上記第１被駆動伝達用回転体の回転中心と該従動回転体の回転中心とを結んだ第３の仮想直線とのなす角度を、該第１被駆動伝達用回転体の回転方向を正として、βと規定した場合、該第２被駆動伝達用回転体が有する偏心に起因した該第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅に対する、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体の偏心に起因して上記第１潜像担持体と上記第２潜像担持体との間で生じる相対的な転写位置ズレを理論上ゼロにし得る該第１被駆動伝達用回転体の外周振れの理想振幅の比率を示す理想振幅比率Ｙを、下記の式（１）で定義したとき、該理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、該第２被駆動伝達用回転体の外周振れの該現実振幅に対する該転写位置ズレの最大許容量である１０μｍの比率を示す最大許容振幅比率以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【数１】
2010217570.tif 000015
ただし、Ｙの周期はＬ／πＲである。
また、上記式（１）中のＡ、Ｂ及びＣは、それぞれ下記の式（２）〜（４）により定義されるものである。
Ａ＝cos（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×cos(θ＋β−１８０)    ・・・（２）
Ｂ＝sin（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×sin(θ＋β−１８０)    ・・・（３）
【数２】
2010217570.tif 000016
また、上記式（２）及び上記式（３）中のＸは下記の式（５）により定義され、上記式（２）及び上記式（３）中のＺは下記の式（６）により定義されるものである。
【数３】
2010217570.tif 000017
【数４】
2010217570.tif 000018
ただし、ＡＭは上記第２被駆動伝達用回転体の偏心振幅であり、θＭ＝１８０−αであり、θＩ＝βである。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
上記理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、０．７以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置において、
上記理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、０．０６以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の画像形成装置において、
上記２つの潜像担持体の表面が所定の潜像形成箇所から被転写体への転写部までを移動する間に、上記駆動伝達用回転体及び上記従動回転体が整数回、回転するように構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、
上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体の相対的な回転位置を調整するための回転位置調整手段を設けたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５の画像形成装置において、
上記回転位置調整手段は、上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる上記同一の回転体上に形成された、該回転体の回転により周回移動する第１マーク及び第２マークで構成されており、
上記第１マーク及び上記第２マークは、上記相対的な回転位置が調整された後における上記第１被駆動伝達用回転体上の第１マークと上記第２被駆動伝達用回転体上の第２マークとが互いに同じ回転位置となるように、該同一の回転体上に形成されていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項５の画像形成装置において、
上記回転位置調整手段は、上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる上記同一の回転体上に形成された、該回転体の回転により周回移動する第１マーク及び第２マークと、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体を支持する支持部材上に形成された、該第１マークに対応する第３マーク及び該第２マークに対応する第４マークとで構成されており、
上記第１マークは、その回転体が上記第１被駆動伝達用回転体として用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が上記支持部材上の第３マークに最も近接する位置となるように、該同一の回転体上に形成されており、
上記第２マークは、その回転体が上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が上記支持部材上の第４マークに最も近接する位置となるように、該同一の回転体上に形成されていることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表面が周回移動する感光体等の潜像担持体を中間転写体や記録材等の被転写体の表面移動方向に沿って２以上備え、各潜像担持体表面上の潜像を現像して得られる可視像を互いに重なり合うように被転写体上へ転写して最終画像を得る、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の画像形成装置としては、例えば、イエロー、マゼンタ、シアン、黒の４色それぞれの可視像を形成するための４つの感光体（潜像担持体）を備えたタンデム型の画像形成装置として知られている。このように、各感光体上に形成した可視像を互いに重なり合うように被転写体上へ転写する画像形成装置においては、各可視像間における被転写体上への相対的な転写位置ズレ（以下、適宜「色ズレ」という。）を少なくすることが、画質向上の点で重要である。
【０００３】
色ズレの中には、感光体の回転軸に固定された感光体駆動ギヤ（被駆動伝達用回転体）の偏心に起因した当該感光体駆動ギヤの外周振れによって生じるものがある。この色ズレについて詳しく説明すると、感光体駆動ギヤは、その偏心により外周振れが生じ、その半径が最も長くなっている箇所がこれに回転駆動力を伝達するモータギヤやアイドラギヤに噛み合う時に最も遅い回転角速度で回転する。これにより、感光体の線速を変動させ得る他の変動成分を考慮しなければ、その感光体駆動ギヤが設けられた感光体の回転角速度がこの時に最も遅くなり、感光体の線速もこの時に最も遅くなる。また、同様に考えると、半径が最も短くなっている感光体駆動ギヤの箇所がモータギヤやアイドラギヤに噛み合う時に、その感光体駆動ギヤは最も速く回転角速度で回転し、これが設けられた感光体の線速は最も速くなる。感光体の線速を最も遅くする前者の箇所と感光体の線速を最も速くする後者の箇所は、感光体駆動ギヤの回転中心に対して点対称の位置、すなわち、その回転位置が１８０°異なる位置にある。そのため、感光体駆動ギヤの回転角速度は、その１周分の周期を有する正弦波の変動成分を有し、これにより、感光体の線速には、感光体駆動ギヤ１周分の周期を有する正弦波の変動成分が表れる。そして、この変動成分の上限付近の線速で感光体が回転している時に感光体上から被転写体上へ転写されたトナー像（可視像）は、本来よりも副走査方向（被転写体の表面移動方向）に縮んだ形状となる。逆に、この変動成分の下限付近の線速で感光体が回転している時に感光体上から被転写体上へ転写されたトナー像は、本来よりも副走査方向に伸びた形状となる。その結果、２つの感光体の一方から転写された最も縮んだ形状となっているトナー像と、他方の感光体から転写された最も伸びた形状となっているトナー像とが被転写体上の同一地点に転写されると、最大の色ズレが生じる。
【０００４】
通常、それぞれの感光体に設けられた感光体駆動ギヤとしては同一のものが用いられるので、その偏心に起因した当該感光体駆動ギヤの外周振れの振幅値は同じものであると言える。したがって、この偏心に起因した感光体の線速に表れる変動成分の振幅値も同じであり、これに起因する被転写体上へ転写されたトナー像の伸び縮みの最大量も同じである。したがって、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が被転写体上の同一地点に転写されるように、感光体駆動ギヤの相対的な回転位置を調整すれば、理論上、感光体駆動ギヤの偏心に起因した色ズレを防止することが可能である。
【０００５】
従来、３つ以上の感光体を駆動する構成として、各感光体に設けられた感光体駆動ギヤそれぞれに対して、駆動源に接続されたモータギヤ（駆動伝達用回転体）を直接接続し、各感光体を駆動するものが知られている。この構成であれば、一方の感光体の転写部を被転写体上の特定地点（被転写体表面移動方向における任意の地点）が通過する時点における当該一方の感光体の感光体駆動ギヤが有する偏心の位相が、他方の感光体の転写部をその特定地点が通過する時点における当該他方の感光体の感光体駆動ギヤが有する偏心の位相と一致するように調整することで、理論上、感光体駆動ギヤの偏心に起因した色ズレを防止することが可能である。しかし、この構成では、少なくとも２つの駆動源が必要となり、コストが高騰するとともに装置の小型化が困難であるという不具合が生じる。
【０００６】
一方で、３つ以上の感光体を駆動する構成として、駆動源に接続されたモータギヤを一部の感光体駆動ギヤに直接接続し、残りの感光体駆動ギヤについては他の感光体駆動ギヤとアイドラギヤ（従動回転体）を介して接続するものも知られている（特許文献１、特許文献２等）。この構成は、単一の駆動源によりすべての感光体を駆動することが可能であることから、アイドラギヤを用いずに各感光体駆動ギヤに対してモータギヤを直接接続する上述した構成と比較して、低コスト及び装置小型化を実現できる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、アイドラギヤを用いる従来の構成では、アイドラギヤを介して接続される２つの感光体駆動ギヤ間において、これらの感光体駆動ギヤの相対的な回転位置を上述したように調整しても、感光体駆動ギヤの偏心に起因した色ズレが生じてしまうという問題があった。
【０００８】
この問題について、アイドラギヤを介して接続される２つの感光体駆動ギヤが、駆動源のモータギヤに直接接続された感光体駆動ギヤ（以下「第２感光体駆動ギヤ」という。）と、この第２感光体駆動ギヤが回転駆動することで従動回転するアイドラギヤから回転駆動力が伝達される感光体駆動ギヤ（以下「第１感光体駆動ギヤ」という。）とからなる場合を例に挙げて説明する。この場合、第２感光体駆動ギヤに設けられた感光体（以下「第２感光体」という。）においてその感光体線速の変動成分に影響を与える感光体駆動ギヤの偏心は、これに設けられる第２感光体駆動ギヤの偏心のみである。これに対し、第１感光体駆動ギヤに設けられた感光体（以下「第１感光体」という。）においてその感光体線速の変動成分に影響を与える感光体駆動ギヤの偏心は、これに設けられる第１感光体駆動ギヤの偏心だけでなく、アイドラギヤを介して伝達される第２感光体駆動ギヤの偏心も含まれる。すなわち、第１感光体駆動ギヤの回転角速度には、両者の感光体駆動ギヤの各偏心による変動成分の合成波（以下「合成波変動成分」という。）が含まれる結果、第１感光体の線速には、この合成波変動成分が線速変動成分として表れる。
【０００９】
この構成において上述した調整を行う場合、第１感光体の転写部を被転写体上の特定地点が通過する時点における第１感光体駆動ギヤの回転角速度の合成波変動成分の位相が、第２感光体の転写部をその特定地点が通過する時点における第２感光体駆動ギヤの偏心による第２感光体駆動ギヤの回転角速度の変動成分の位相と一致するように、第１感光体駆動ギヤ及び第２感光体駆動ギヤの相対的な回転位置を設定する。これにより、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が被転写体上の同一地点に転写されるようになる。
【００１０】
第１感光体及び第２感光体間の転写部間距離がこれらの感光体の周長の整数倍となるように構成すれば、各感光体駆動ギヤとして同一のものを用いても、第１感光体駆動ギヤの回転角速度の合成波変動成分の振幅値と、第２感光体駆動ギヤの偏心による第２感光体駆動ギヤの回転角速度の変動成分の振幅値とを一致させることができる。よって、この構成とすれば、上述した調整により、感光体駆動ギヤの偏心に起因した色ズレを防止することができる。
【００１１】
しかし、このような構成することは、画像形成装置の内部レイアウトを大きく制限することとなり、例えば、転写部間距離を感光体の周長の整数倍よりも少しでも小さくして装置をなるべく小型化したいというような要望には応えることができない。また、他の制約によりそのような構成を採ることができない場合もある。そのため、従来の画像形成装置は、一般に、第１感光体及び第２感光体間の転写部間距離がこれらの感光体の周長の整数倍の値から外れるように構成されている。この場合、第１感光体駆動ギヤの回転角速度の合成波変動成分の振幅値は、第２感光体駆動ギヤの偏心による第２感光体駆動ギヤの回転角速度の変動成分の振幅値と一致しなくなる。その結果、第１感光体の線速変動成分の振幅値と第２感光体の線速変動成分の振幅値も互いに一致しなくなるので、被転写体上において最も縮んだ形状となっているトナー像の副走査方向の縮み量あるいは最も伸びた形状となっているトナー像の副走査方向の伸び量が、第１感光体と第２感光体との間で互いに異なるものとなる。したがって、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が被転写体上の同一地点に転写されるように調整しても、この縮み量あるいは伸び量の差分の色ズレ（以下「特定色ズレ」という。）は残ってしまう。
【００１２】
この特定色ズレは、第１感光体駆動ギヤと第２感光体駆動ギヤとして、互いに偏心量が異なる個別の回転体を用い、第１感光体駆動ギヤの偏心量を当該特定色ズレを解消できる量に設定すれば、上述した調整を行うことで、当該特定色ズレが生じないようにすることが可能である。しかし、第１感光体駆動ギヤと第２感光体駆動ギヤとして、互いに偏心量が異なるものを用いることは、コストを高騰させる要因となる上、当該特定色ズレを解消できるような偏心量を持つ第１感光体駆動ギヤを製造することは困難であることも、コスト高騰の要因となる。
【００１３】
本発明は、上記問題に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、装置の小型化等のために、第１潜像担持体及び第２潜像担持体間の転写部間距離がこれらの潜像担持体の周長の整数倍の値から外れるように構成した場合に、アイドラギヤ等の従動回転体を介して接続される２つの感光体駆動ギヤ等の被駆動伝達用回転体間において生じ得る特定色ズレを、これらの被駆動伝達用回転体として同一の回転体を用いた場合でも軽減し得る画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、表面が周回移動する潜像担持体を被転写体の表面移動方向に沿って２以上備え、潜像担持体ごとに設けられた被駆動伝達用回転体に対して駆動源からの回転駆動力を伝達することにより各潜像担持体の表面を周回移動させ、所定の潜像形成箇所で形成した各潜像担持体表面上の潜像を現像して得られる可視像を互いに重なり合うように被転写体上へ転写して最終画像を得る画像形成装置において、互いに同じ直径Ｒを有する２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌが該２つの潜像担持体の周長πＲの整数倍の値から外れるように構成されており、上記２つの潜像担持体のうち被転写体表面移動方向下流側に位置する第１潜像担持体に設けられた第１被駆動伝達用回転体と、被転写体表面移動方向上流側に位置する第２潜像担持体に設けられた第２被駆動伝達用回転体とを、互いに同一の回転体で構成し、上記第１潜像担持体の転写部を上記被転写体上の特定地点が通過する時点における上記第１被駆動伝達用回転体の偏心と上記第２被駆動伝達用回転体の偏心とによる該第１被駆動伝達用回転体の回転角速度の変動成分の位相と、上記第２潜像担持体の転写部を該特定地点が通過する時点における該第２被駆動伝達用回転体の偏心による該第２被駆動伝達用回転体の回転角速度の変動成分の位相とが互いに一致するように、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体の相対的な回転位置が設定されており、駆動源側に接続された駆動伝達用回転体を上記第２被駆動伝達用回転体に直接接続し、かつ、従動回転する従動回転体を上記第１被駆動伝達用回転体と該第２被駆動伝達用回転体とに直接接続することで、該駆動伝達用回転体から伝達される回転駆動力により上記第１潜像担持体及び上記第２潜像担持体の両方を駆動し、上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、該従動回転体の回転中心が上記第１被駆動伝達用回転体の回転中心と上記第２被駆動伝達用回転体の回転中心とを結んだ第１の仮想直線よりも該第２被駆動伝達用回転体の回転方向上流側となるように、該従動回転体を配置し、上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、上記第１の仮想直線と、該第２被駆動伝達用回転体の回転中心と上記駆動伝達用回転体の回転中心とを結んだ第２の仮想直線とのなす角度を、該第２被駆動伝達用回転体の回転方向を正として、αと規定し、かつ、上記従動回転体の回転軸方向から見た場合に、上記第１の仮想直線と、上記第１被駆動伝達用回転体の回転中心と該従動回転体の回転中心とを結んだ第３の仮想直線とのなす角度を、該第１被駆動伝達用回転体の回転方向を正として、βと規定した場合、該第２被駆動伝達用回転体が有する偏心に起因した該第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅に対する、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体の偏心に起因して上記第１潜像担持体と上記第２潜像担持体との間で生じる相対的な転写位置ズレを理論上ゼロにし得る該第１被駆動伝達用回転体の外周振れの理想振幅の比率を示す理想振幅比率Ｙを、下記の式（１）で定義したとき、該理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、該第２被駆動伝達用回転体の外周振れの該現実振幅に対する該転写位置ズレの最大許容量である１０μｍの���率を示す最大許容振幅比率以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とするものである。
【数１】
2010217570.tif 000003
ただし、Ｙの周期はＬ／πＲである。
また、上記式（１）中のＡ、Ｂ及びＣは、それぞれ下記の式（２）〜（４）により定義されるものである。
Ａ＝cos（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×cos(θ＋β−１８０)    ・・・（２）
Ｂ＝sin（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×sin(θ＋β−１８０)    ・・・（３）
【数２】
2010217570.tif 000004
また、上記式（２）及び上記式（３）中のＸは下記の式（５）により定義され、上記式（２）及び上記式（３）中のＺは下記の式（６）により定義されるものである。
【数３】
2010217570.tif 000005
【数４】
2010217570.tif 000006
ただし、ＡＭは上記第２被駆動伝達用回転体の偏心振幅であり、θＭ＝１８０−αであり、θＩ＝βである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、０．７以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項２の画像形成装置において、上記理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、０．０６以下となるように、上記２つの潜像担持体の直径Ｒ、該２つの潜像担持体の転写部間距離Ｌ、上記角度α及び上記角度βが設定されていることを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の画像形成装置において、上記２つの潜像担持体の表面が所定の潜像形成箇所から被転写体への転写部までを移動する間に、上記駆動伝達用回転体及び上記従動回転体が整数回、回転するように構成したことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体の相対的な回転位置を調整するための回転位置調整手段を設けたことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項５の画像形成装置において、上記回転位置調整手段は、上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる上記同一の回転体上に形成された、該回転体の回転により周回移動する第１マーク及び第２マークで構成されており、上記第１マーク及び上記第２マークは、上記相対的な回転位置が調整された後における上記第１被駆動伝達用回転体上の第１マークと上記第２被駆動伝達用回転体上の第２マークとが互いに同じ回転位置となるように、該同一の回転体上に形成されていることを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項５の画像形成装置において、上記回転位置調整手段は、上記第１被駆動伝達用回転体及び上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる上記同一の回転体上に形成された、該回転体の回転により周回移動する第１マーク及び第２マークと、該第１被駆動伝達用回転体及び該第２被駆動伝達用回転体を支持する支持部材上に形成された、該第１マークに対応する第３マーク及び該第２マークに対応する第４マークとで構成されており、上記第１マークは、その回転体が上記第１被駆動伝達用回転体として用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が上記支持部材上の第３マークに最も近接する位置となるように、該同一の回転体上に形成されており、上記第２マークは、その回転体が上記第２被駆動伝達用回転体として用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が上記支持部材上の第４マークに最も近接する位置となるように、該同一の回転体上に形成されていることを特徴とするものである。
【００１５】
本発明においては、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が被転写体上の同一地点に転写されるように調整されているので、第１被駆動伝達用回転体及び第２被駆動伝達用回転体の偏心に起因して第１潜像担持体と第２潜像担持体との間で生じる相対的な転写位置ズレは、理論上、上述した特定色ズレのみである。この特定色ズレは、上述したように、第１被駆動伝達用回転体及び第２被駆動伝達用回転体として、互いに偏心量が異なる個別の回転体を用い、第１被駆動伝達用回転体の偏心量を当該特定色ズレを解消できる量に設定することで解消することができるものである。
本発明者らは、詳しくは後述するが、第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅に対する当該特定色ズレを理論上ゼロにし得る第１被駆動伝達用回転体の外周振れの理想振幅の比率である理想振幅比率Ｙが、上述した式（１）〜（６）に示すように、２つの潜像担持体の直径Ｒと、これらの潜像担持体間における転写部間距離Ｌと、上記角度α（以下「モータ入力角度α」という。）と、上記角度β（以下「アイドラ入力角度β」という。）という４つのパラメータによって決まることを見出した。そして、特定色ズレの最大量は、この理想振幅比率Ｙと、第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅に対する第１被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅の比率である現実振幅比率との差分値（絶対値）に比例する。具体的には、特定色ズレの最大量は、当該差分値に対し、第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅を乗じたものとなる。近年では、高画質化の要求により、当該特定色ズレの最大許容量が１０μｍ程度に設定されることが想定される。特定色ズレの最大量をこの最大許容量（１０μｍ）以下とするには、当該差分値が、第２被駆動伝達用回転体の外周振れの現実振幅に対する最大許容量（１０μｍ）の比率である最大許容振幅比率以下となるようにすればよい。本発明では、第１被駆動伝達用回転体及び第２被駆動伝達用回転体として同一の回転体を用いているので、現実振幅比率は１である。したがって、理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が最大許容振幅比率以下となるような理想振幅比率Ｙが得られるように、潜像担持体の直径Ｒ、転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βを設定する本発明によれば、特定色ズレの最大量を１０μｍ以下とすることができる。
【発明の効果】
【００１６】
以上、本発明によれば、装置の小型化等のために、第１潜像担持体及び第２潜像担持体間の転写部間距離がこれらの潜像担持体の周長の整数倍の値から外れるように構成した場合に、従動回転体を介して接続される２つの被駆動伝達用回転体間において生じ得る特定色ズレの量を、これらの被駆動伝達用回転体として同一の回転体を用いた場合でも１０μｍ以下まで軽減することができるという優れた効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。
【図２】同プリンタのプロセスユニットの１つを示す概略構成図である。
【図３】同プリンタに設けられる３つのカラー感光体の駆動装置を図１とは反対側から見たときの斜視図である。
【図４】回転軸に感光体駆動ギヤが固定されたカラー感光体の斜視図である。
【図５】駆動力伝達部を構成するプリンタ本体側駆動力伝達部を示す斜視図である。
【図６】駆動力伝達部を構成する感光体側駆動力伝達部を示す斜視図である。
【図７】露光部と転写部との距離と転写位置ずれ（色ズレ）との関係について説明するための説明図である。
【図８】３つのカラー感光体の回転軸方向から見たときの各感光体駆動ギヤ、モータギヤ及びアイドラギヤの配置を示す正面図である。
【図９】３つの感光体駆動ギヤに対するモータギヤ及びアイドラギヤの相対的な配置関係を示す模式図である。
【図１０】モータギヤに直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ間における、感光体駆動ギヤの偏心に起因した外周振れの位相関係を示す説明図である。
【図１１】アイドラギヤに直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ間における、感光体駆動ギヤの偏心成分の位相関係を示す説明図である。
【図１２】Ｙ用感光体駆動ギヤの合成偏心成分とＭ用感光体駆動ギヤの偏心成分との位相関係を示す説明図である。
【図１３】Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分と、アイドラギヤを介してＹ用感光体駆動ギヤに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤの偏心成分との位置関係を示す説明図である。
【図１４】Ｍ用感光体駆動ギヤに対するＹ用感光体駆動ギヤの相対的な回転位置（組み付け位置）を示す説明図である。
【図１５】Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分の現実振幅に対する特定色ズレを理論上ゼロにし得るＹ用感光体駆動ギヤの偏心成分の理想振幅の比率を示す理想振幅比率と、これらの転写部間距離／感光体周長との関係を示すグラフである。
【図１６】実施形態で用いることが可能な位相調整手段の一例を示す説明図である。
【図１７】実施形態で用いることが可能な位相調整手段の他の例を示す説明図である。
【図１８】実施形態で用いることが可能な位相調整手段の更に他の例を示す説明図である。
【図１９】同位相調整手段の使用例を説明するための説明図である。
【図２０】変形例における３つの感光体駆動ギヤに対するモータギヤ及びアイドラギヤの相対的な配置関係を示す模式図である。
【図２１】変形例において、モータギヤに直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ間における感光体駆動ギヤの偏心に起因した外周振れの位相関係を示す説明図である。
【図２２】変形例において、アイドラギヤに直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ間における感光体駆動ギヤの偏心成分の位相関係を示す説明図である。
【図２３】変形例において、Ｙ用感光体駆動ギヤの合成偏心成分とＭ用感光体駆動ギヤの偏心成分との位相関係を示す説明図である。
【図２４】変形例において、Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分と、アイドラギヤを介してＹ用感光体駆動ギヤに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤの偏心成分との位置関係を示す説明図である。
【図２５】変形例において、Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分の現実振幅に対する特定色ズレを理論上ゼロにし得るＹ用感光体駆動ギヤの偏心成分の理想振幅の比率を示す理想振幅比率と、これらの転写部間距離／感光体周長との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単に「プリンタ」という。）の一実施形態について説明する。
図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。
同図において、実施形態に係るプリンタは、イエロー，マゼンタ，シアン，ブラック（以下、それぞれＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋと記す。）のトナー像（可視像）を生成するための４つのプロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋを備えている。これらは、画像形成物質として、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Ｙトナー像を生成するためのプロセスユニット６Ｙを例にすると、図２に示すように、潜像担持体であるドラム状の感光体１Ｙ、ドラムクリーニング装置２Ｙ、除電装置（不図示）、帯電装置４Ｙ、現像器５Ｙ等を備えている。画像形成ユニットたるプロセスユニット６Ｙは、プリンタ本体に脱着可能であり、一度に消耗部品を交換できるようになっている。
【００１９】
帯電装置４Ｙは、図示しない駆動手段によって図中時計回りに回転せしめられる感光体１Ｙの表面を一様帯電せしめる。感光体１Ｙの一様帯電せしめられた表面は、レーザ光Ｌによって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。このＹの静電潜像は、Ｙトナーと磁性キャリアとを含有するＹ現像剤を用いる現像器５ＹによってＹトナー像に現像される。そして、後述する被転写体としての中間転写ベルト８上に中間転写される。ドラムクリーニング装置２Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体１Ｙ表面に残留したトナーを除去する。また、上記除電装置は、クリーニング後の感光体１Ｙの残留電荷を除電する。この除電により、感光体１Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。他色のプロセスユニット６Ｍ，６Ｃ，６Ｋにおいても、同様にして感光体１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上にそれぞれＭ、Ｃ、Ｋトナー像が形成されて、中間転写ベルト８上に中間転写される。
【００２０】
現像器５Ｙは、そのケーシングの開口から一部露出させるように配設された現像ロール５１Ｙを有している。また、互いに平行配設された２つの搬送スクリュー５５Ｙ、ドクターブレード５２Ｙ、トナー濃度センサ（以下「Ｔセンサ」という。）５６Ｙなども有している。
【００２１】
現像器５Ｙのケーシング内には、磁性キャリアとＹトナーとを含む図示しないＹ現像剤が収容されている。このＹ現像剤は２つの搬送スクリュー５５Ｙによって撹拌搬送されながら摩擦帯電せしめられた後、上記現像ロール５１Ｙの表面に担持される。そして、ドクターブレード５２Ｙによってその層厚が規制されてからＹ用の感光体１Ｙに対向する現像領域に搬送され、ここで感光体１Ｙ上の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体１Ｙ上にＹトナー像が形成される。現像器５Ｙにおいて、現像によってＹトナーを消費したＹ現像剤は、現像ロール５１Ｙの回転に伴ってケーシング内に戻される。
【００２２】
２つの搬送スクリュー５５Ｙの間には仕切壁が設けられている。この仕切壁により、現像ロール５１Ｙや図中右側の搬送スクリュー５５Ｙ等を収容する第１供給部５３Ｙと、図中左側の搬送スクリュー５５Ｙを収容する第２供給部５４Ｙとがケーシング内で分かれている。図中右側の搬送スクリュー５５Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第１供給部５３Ｙ内のＹ現像剤を図中手前側から奥側へと搬送しながら現像ロール５１Ｙに供給する。図中右側の搬送スクリュー５５Ｙによって第１供給部５３Ｙの端部付近まで搬送されたＹ現像剤は、上記仕切壁に設けられた図示しない開口部を通って第２供給部５４Ｙ内に進入する。第２供給部５４Ｙ内において、図中左側の搬送スクリュー５５Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第１供給部５３Ｙから送られてくるＹ現像剤を図中右側の搬送スクリュー５５Ｙとは逆方向に搬送する。図中左側の搬送スクリュー５５Ｙによって第２供給部５４Ｙの端部付近まで搬送されたＹ現像剤は、上記仕切壁に設けられたもう一方の開口部（図示せず）を通って第１供給部５３Ｙ内に戻る。
【００２３】
透磁率センサからなる上述のＴセンサ５６Ｙは、第２供給部５４Ｙの底壁に設けられ、その上を通過するＹ現像剤の透磁率に応じた値の電圧を出力する。トナーと磁性キャリアとを含有する二成分現像剤の透磁率は、トナー濃度と良好な相関を示すため、Ｔセンサ５６ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。この出力電圧の値は、図示しない制御部に送られる。この制御部は、Ｔセンサ５６Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆを格納したＲＡＭを備えている。このＲＡＭ内には、他の現像器に搭載された図示しないＴセンサからの出力電圧の目標値であるＭ用Ｖｔｒｅｆ、Ｃ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータも格納されている。Ｙ用Ｖｔｒｅｆは、後述するＹ用のトナー搬送装置の駆動制御に用いられる。具体的には、上記制御部は、Ｔセンサ５６Ｙからの出力電圧の値をＹ用Ｖｔｒｅｆに近づけるように、図示しないＹ用のトナー搬送装置を駆動制御して第２供給部５４Ｙ内にＹトナーを補給させる。この補給により、現像器５Ｙ内のＹ現像剤中のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他のプロセスユニットの現像器についても、Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー搬送装置を用いた同様のトナー補給制御が実施される。
【００２４】
先に示した図１において、プロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの図中下方には、潜像形成手段としての光書込ユニット７が配設されている。光書込ユニット７は、画像情報に基づいて発したレーザ光Ｌにより、プロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋにおけるそれぞれの感光体を走査する。この走査により、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上にＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット７は、光源から発したレーザ光Ｌを、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー上での反射によって主走査方向に偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。
【００２５】
光書込ユニット７の図中下側には、給紙カセット２６、これらに組み込まれた給紙ローラ２７など有する紙収容手段が配設されている。給紙カセット２６は、シート状の記録材である転写紙Ｐを複数枚重ねて収納しており、それぞれの一番上の転写紙Ｐには給紙ローラ２７を当接させている。給紙ローラ２７が図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転せしめられると、一番上の転写紙Ｐが給紙路７０に向けて送り出される。
【００２６】
この給紙路７０の末端付近には、レジストローラ対２８が配設されている。レジストローラ対２８は、転写紙Ｐを挟み込むべく両ローラを回転させるが、挟み込んですぐに回転を一旦停止させる。そして、転写紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００２７】
プロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの図中上方には、被転写体である中間転写体としての中間転写ベルト８を張架しながら無端移動せしめる転写ユニット１５が配設されている。この転写ユニット１５は、中間転写ベルト８の他、２次転写バイアスローラ１９、クリーニング装置１０などを備えている。また、４つの１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋ、駆動ローラ１２、クリーニングバックアップローラ１３、テンションローラ１４なども備えている。中間転写ベルト８は、これら７つのローラに張架されながら、駆動ローラ１２の回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。１次転写バイアスローラ９Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト８を感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。これらは中間転写ベルト８の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス極性）の転写バイアスを印加する方式のものである。１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋを除くローラは、すべて電気的に接地されている。中間転写ベルト８は、その無端移動に伴ってＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト８上に４色重ね合わせトナー像（以下「４色トナー像」という。）が形成される。
【００２８】
上記駆動ローラ１２は、２次転写ローラ１９との間に中間転写ベルト８を挟み込んで２次転写ニップを形成している。中間転写ベルト８上に形成された可視像たる４色トナー像は、この２次転写ニップで転写紙Ｐに転写される。そして、転写紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト８には、転写紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、クリーニング装置１０によってクリーニングされる。２次転写ニップで４色トナー像が一括２次転写された転写紙Ｐは、転写後搬送路７１を経由して定着装置２０に送られる。
【００２９】
定着装置２０は、内部にハロゲンランプ等の発熱源を有する定着ローラ２０ａと、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ２０ｂとによって定着ニップを形成している。定着装置２０内に送り込まれた転写紙Ｐは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ２０ａに密着させるようにして、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化さしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。
【００３０】
定着装置２０内でフルカラー画像が定着せしめられた転写紙Ｐは、定着装置２０を出た後、排紙路７２と反転前搬送路７３との分岐点にさしかかる。この分岐点には、第１切替爪７５が揺動可能に配設されており、その揺動によって転写紙Ｐの進路を切り替える。具体的には、爪の先端を反転前送路７３に近づける方向に動かすことにより、転写紙Ｐの進路を排紙路７２に向かう方向にする。また、爪の先端を反転前搬送路７３から遠ざける方向に動かすことにより、転写紙Ｐの進路を反転前搬送路７３に向かう方向にする。
【００３１】
第１切替爪７５によって排紙路７２に向かう進路が選択されている場合には、転写紙Ｐは、排紙路７２から排紙ローラ対１００を経由した後、機外へと配設されて、プリンタ筺体の上面に設けられたスタック５０ａ上にスタックされる。これに対し、第１切替爪７５によって反転前搬送路７３に向かう進路が選択されている場合には、転写紙Ｐは反転前搬送路７３を経て、反転ローラ対２１のニップに進入する。反転ローラ対２１は、ローラ間に挟み込んだ転写紙Ｐをスタック部５０ａに向けて搬送するが、転写紙Ｐの後端をニップに進入させる直前で、ローラを逆回転させる。この逆転により、転写紙Ｐがそれまでとは逆方向に搬送されるようになり、転写紙Ｐの後端側が反転搬送路７４内に進入する。
【００３２】
反転搬送路７４は、鉛直方向上側から下側に向けて湾曲しながら延在する形状になっており、路内に第１反転搬送ローラ対２２、第２反転搬送ローラ対２３、第３反転搬送ローラ対２４を有している。転写紙Ｐは、これらローラ対のニップを順次通過しながら搬送されることで、その上下を反転させる。上下反転後の転写紙Ｐは、上述の給紙路７０に戻された後、再び２次転写ニップに至る。そして、今度は、画像非担持面を中間転写ベルト８に密着させながら２次転写ニップに進入して、その画像非担持面に中間転写ベルトの第２の４色トナー像が一括２次転写される。この後、転写後搬送路７１、定着装置２０、排紙路７２、排紙ローラ対１００を経由して、機外のスタック部５０ａ上にスタックされる。このような反転搬送により、転写紙Ｐの両面にフルカラー画像が形成される。
【００３３】
上記転写ユニット１５と、これよりも上方にあるスタック部５０ａとの間には、ボトル支持部３１が配設されている。このボトル支持部３１は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋトナーを収容するトナー収容部たるトナーボトル３２Ｙ，３２Ｍ，３２Ｃ，３２Ｋを搭載している。トナーボトル３２Ｙ，３２Ｍ，３２Ｃ，３２Ｋは、互いに水平よりも少し傾斜した角度で並ぶように配設され、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋという順で配設位置が高くなっている。トナーボトル３２Ｙ，３２Ｍ，３２Ｃ，３２Ｋ内のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋトナーは、それぞれ後述するトナー搬送装置により、プロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの現像器に適宜補給される。これらのトナーボトル３２Ｙ，３２Ｍ，３２Ｃ，３２Ｋは、プロセスユニット６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。
【００３４】
本プリンタは、モノクロモードのプリントジョブでは、４つの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋのうち、Ｋ用の感光体１Ｋだけを駆動する。このとき、転写ユニット１５の姿勢の調整により、中間転写ベルト８を４つの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１ＫのうちＫ用の感光体１Ｋだけに接触させる。一方、カラーモードのプリントジョブでは、４つの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋのすべてを駆動する。このとき、転写ユニット１５の姿勢の調整により、中間転写ベルト８を４つの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋのすべてに接触させる。
【００３５】
以下、本発明の特徴部分である、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの駆動装置について説明する。
図３は、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの駆動装置を図１とは反対側から見たときの斜視図である。
駆動装置８０には、主に、駆動源であるモータ８１と、このモータ８１からそれぞれの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃまで回転駆動力を伝達するための後述する駆動力伝達部と、これらを保持するための保持部材８２ａ，８２ｂとから構成されている。
【００３６】
図４は、回転軸に感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃが固定された感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの斜視図である。
図５は、駆動力伝達部を構成するプリンタ本体側駆動力伝達部を示す斜視図である。
図６は、駆動力伝達部を構成する感光体側駆動力伝達部を示す斜視図である。
駆動力伝達部は、主に、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転軸上に設けられた被駆動連結部８４Ｙ，８４Ｍ，８４Ｃと、この被駆動連結部８４Ｙ，８４Ｍ，８４Ｃに固定される感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃと、モータ８１のモータ軸上に固定されたモータギヤ８５と、アイドラギヤ８６とから構成される。本実施形態において、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃは同一のものである。感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転軸上の被駆動連結部８４Ｙ，８４Ｍ，８４Ｃは、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転軸上の駆動連結部８７Ｙ，８７Ｍ，８７Ｃと同軸上で連結する。これにより、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃは、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃと一体的に回転する。なお、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転軸上に設けられた被駆動連結部８４Ｙ，８４Ｍ，８４Ｃと感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとは一体形成されたものでも、本実施形態のように別体形成されたものでもよい。
【００３７】
ここで、図７を用いて、潜像形成箇所である露光部と転写部との距離と、転写位置ずれ（色ズレ）との関係について、Ｙトナー像を生成するための感光体１Ｙを例に挙げて説明しておく。
感光体１Ｙの回転角速度が何らかの要因で変動すると、その回転角速度が速い時に露光部で形成される静電潜像部分における感光体上の位置は、本来よりも感光体表面移動方向下流側にズレた位置となる。また、感光体１Ｙの回転角速度が速い時に転写部で転写されるトナー像部分における中間転写ベルト８上の位置は、本来よりも中間転写ベルト表面移動方向上流側にズレた位置となる。逆に、感光体１Ｙの回転角速度が遅い時に露光部で形成される静電潜像部分における感光体上の位置は、本来よりも感光体表面移動方向上流側にズレた位置となり、感光体１Ｙの回転角速度が遅い時に転写部で転写されるトナー像部分における中間転写ベルト８上の位置は、本来よりも中間転写ベルト表面移動方向下流側にズレた位置となる。
【００３８】
しかしながら、感光体１Ｙの回転角速度に変動が生じている場合であっても、感光体上の特定地点についての露光時の回転角速度と転写時の回転角速度との間に差が発生しない場合には、中間転写ベルト８上においてトナー像は本来の位置に転写される。これは、例えば、感光体１Ｙの回転角速度が速い時に露光された静電潜像部分は、上述したように感光体表面移動方向下流側にズレた位置に形成されるが、この静電潜像部分に対応するトナー像部分が転写部で転写される時の回転角速度も同様に速い（同じ速度である）場合には、そのトナー像部分が上述したように本来よりも中間転写ベルト表面移動方向上流側にズレた位置に転写される結果、露光時のズレと転写時のズレが互いに相殺されるからである。したがって、このように露光時と転写時との間で回転角速度差が生じないような回転角速度変動であれば、感光体間における色ズレを生じさせることはない。
【００３９】
次に、本実施形態におけるカラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃについてのギヤ構成について説明する。
図８は、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転軸方向から見たときの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃ、モータギヤ８５及びアイドラギヤ８６の配置を示す正面図である。
図９は、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃに対するモータギヤ８５及びアイドラギヤ８６の相対的な配置関係を示す模式図である。
本実施形態において、モータ８１に接続された駆動伝達用回転体であるモータギヤ８５は、第２被駆動伝達用回転体としてのＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍと、第３被駆動伝達用回転体としてのＹ用感光体駆動ギヤ８３Ｙとに直接接続されている。また、従動回転体としてのアイドラギヤ８６は、第１被駆動伝達用回転体としてのＣ用感光体駆動ギヤ８３ＣとＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとに直接接続されている。これにより、モータギヤ８５から伝達されるモータ８１の回転駆動力により、第１潜像担持体としてのＣ用感光体１Ｃ及び第２潜像担持体としてのＭ用感光体１Ｍを含む３つの感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃを駆動することができる。
【００４０】
図９に示すように、本実施形態においては、アイドラギヤ８６の回転軸方向から見た場合に、アイドラギヤ８６の回転中心がＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転中心とＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転中心とを結んだ第１の仮想直線Ｄ１よりもＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向上流側となるように、アイドラギヤ８６が配置されている。
なお、本実施形態において、上記第１の仮想直線Ｄ１と、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転中心とアイドラギヤ８６の回転中心とを結んだ第３の仮想直線Ｄ３とのなす角度（アイドラ入力角度）を、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転方向（図９中時計回り方向）を正として、βと規定している。したがって、本実施形態において、アイドラ入力角度βは正の値をとる。
【００４１】
また、図９に示すように、本実施形態においては、モータギヤ８５の回転軸方向から見た場合に、モータギヤ８５の回転中心が上記第１の仮想直線Ｄ１よりもＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向下流側となるように、モータギヤ８５が配置されている。
なお、本実施形態において、上記第１の仮想直線Ｄ１と、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転中心とモータギヤ８５の回転中心とを結んだ第２の仮想直線Ｄ２とのなす角度（モータ入力角度）を、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向（図９中時計回り方向）を正として、αと規定している。したがって、本実施形態において、モータ入力角度αは正の値をとる。
【００４２】
図１０は、モータギヤ８５に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙ間における、感光体駆動ギヤの偏心に起因した外周振れの位相関係を示す説明図である。
図中符号ＥＭ，ＥＹで示すものは、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙの偏心による外周振れ（以下「偏心成分」という。）を表すベクトルであり、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙの偏心による外周振れが最大となる半径方向（半径が最も長い半径方向）を位相基準としている。したがって、図中符号ＥＭ，ＥＹで示すベクトルの向きは基準位相を示している。また、図中符号ＥＭ，ＥＹで示すベクトルの大きさは、その方向における偏心量に応じた外周振れの大きさを示すものである。したがって、図中符号ＥＭ，ＥＹで示すベクトルの大きさは、その偏心位相の現実振幅を示している。ただし、図示のベクトルの向きや大きさは仮定のものであり、本実施形態における構成と正確に対応したものではない。以下に述べるベクトルについても同様である。
【００４３】
これらの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙが設けられている２つの感光体１Ｍ，１Ｙとの間における色ズレ量をゼロにするには、一方の感光体１Ｍの転写部を中間転写ベルト８上の特定地点（中間転写ベルト表面移動方向における任意の地点）が通過する時点における感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの位相と、他方の感光体１Ｙの転写部をその特定地点が通過する時点における感光体駆動ギヤ８３Ｙの偏心成分ＥＹの位相とが互いに一致するように調整すればよい。
【００４４】
各感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙは、それぞれの偏心成分ＥＭ，ＥＹの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いたときに、その回転角速度が最も小さくなる。よって、中間転写ベルト表面移動方向下流側に位置するＭ用感光体１Ｍの感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いた時点を基準に考えると、Ｙ用感光体駆動ギヤ８３Ｙは、その偏心成分ＥＹの基準位相がモータギヤ８５の方向を向く回転位置から更に下記の式（７）により算出されるＸ°だけ回転させた方向に向くように調整すればよい。
【数５】
2010217570.tif 000007
ただし、上記式（７）において、「ｓｔ＿ｎｕｍ」は、Ｙ用感光体駆動ギヤ８３Ｙが色ズレの基準となる感光体（本実施形態ではＭ用感光体１Ｍ）から何個目の感光体かを示すもので、ここでは１である。
また、上記式（７）中、「Ｌ」は２つの感光体１Ｍ，１Ｙの転写部間距離であり、「Ｒ］は２つの感光体１Ｍ，１Ｙの直径である。
なお、本実施形態では、少なくともカラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間において、それぞれの転写部間距離はいずれのＬであり、同一の感光体が用いられているのでいずれの直径もＲである。
【００４５】
図１１は、アイドラギヤ８６に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍ間における、感光体駆動ギヤの偏心成分の位相関係を示す説明図である。
図中符号ＥＣで示すものは、感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心による外周振れすなわち感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分を表すベクトルであり、感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心による外周振れが最大となる半径方向（半径が最も長い半径方向）を位相基準としている。したがって、図中符号ＥＣで示すベクトルの向きは基準位相を示している。また、図中符号ＥＣで示すベクトルの大きさは、その方向における偏心量に応じた外周振れの大きさを示すものである。したがって、図中符号ＥＣで示すベクトルの大きさは、その偏心成分の現実振幅を示している。
【００４６】
上述したように、モータギヤ８５から回転駆動力が直接伝達される感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙに設けられた感光体１Ｍ，１Ｙにおいて、それぞれの感光体線速の変動成分に影響を与える感光体駆動ギヤの偏心は、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙの偏心のみである。これに対し、アイドラギヤ８６から回転駆動力が伝達されるＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに設けられた感光体１Ｃにおいて、その感光体線速の変動成分に影響を与える感光体駆動ギヤの偏心は、これに設けられるＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心だけでなく、アイドラギヤ８６を介して伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心も含まれる。すなわち、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転角速度には、２つの感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍの偏心成分の合成波による変動成分が含まれ、その結果、Ｃ用感光体１Ｃの線速には、この合成波による変動成分が線速変動成分として表れる。
【００４７】
図１１では、アイドラギヤ８６を介して伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分を符号ＥＭ’で示し、この偏心成分ＥＭ’とＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣとの合成波（以下「合成偏心成分」という。）をＥＣ’で示している。したがって、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃは、合成偏心成分ＥＣ’の基準位相がアイドラギヤ８６の方向を向いたときに、その回転角速度が最も小さくなる。よって、図１２に示すように、Ｍ用感光体１Ｍの感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いた時点を基準に考えると、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃは、合成偏心成分ＥＣ’の基準位相がアイドラギヤ８６の方向を向いた回転位置から更に上記式（７）により算出されるＸ°だけ回転させた方向に向くように調整すれば、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間において、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が中間転写ベルト８上の同一地点に転写されるようになる。
【００４８】
図１３は、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭと、アイドラギヤ８６を介してＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’との位置関係を示す説明図である。
Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転角速度が最も遅くなるのは、すなわち、Ｍ用感光体１Ｍの回転角速度が最も遅くなるのは、上述したように、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いた時である（図１３中符号Ｅ１Ｍで示す方向）。また、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転角速度がアイドラギヤ８６へ最も遅く伝達されるのは、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がアイドラギヤ８６の方向とは１８０°反対側を向いた時である（図１３中符号Ｅ２Ｍで示す方向）。これより、アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅くなるのは、符号Ｅ１Ｍで示す方向と符号Ｅ２Ｍで示す方向との中間に位置する方向にＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相が向いた時となる。この時、アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅いということは、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの線速が最も遅いということになる。したがって、この時に、アイドラギヤ８６を介してＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’の基準位相は、アイドラギヤ８６の方向を向くことになる。
【００４９】
以上より、アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅い時の回転角度θは、下記の式（８）により表現できる。また、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅がＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝わるときの振幅増幅率Ｚは、下記の式（９）により定義される。
【数６】
2010217570.tif 000008
【数７】
2010217570.tif 000009
ただし、「ＡＭ」はＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心振幅であり、θＭ＝１８０−αであり、θＩ＝−βである。
【００５０】
図１４は、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍに対するＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの相対的な回転位置（組み付け位置）を示す説明図である。
Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭを下記の式（１０）により定義すると、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ上における合成偏心成分ＥＣ’は下記の式（１１）により表され、アイドラギヤ８６からＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝わるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’は、下記の式（１２）により表される。
【数８】
2010217570.tif 000010
【数９】
2010217570.tif 000011
【数１０】
2010217570.tif 000012
【００５１】
Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣは、合成偏心成分ＥＣ’からアイドラギヤ８６を介して伝わった偏心成分ＥＭ’を引いたものであるから、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣは、下記の式（１３）となる。
【数１１】
2010217570.tif 000013
ただし、ＥＣの周期はＬ／πＲである。また、上記式（１３）中のＡ、Ｂ及びＣは、それぞれ下記の式（１４）〜（１６）により定義されるものである。
Ａ＝cos（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×cos(θ＋β−１８０)    ・・・（１４）
Ｂ＝sin（−Ｘ＋α−β）−Ｚ×sin(θ＋β−１８０)    ・・・（１５）
【数１２】
2010217570.tif 000014
【００５２】
上記式（１０）と上記式（１３）とを比較すると、上記Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの振幅（Ａ2＋Ｂ2）1/2が１以外の場合には、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの合成偏心成分ＥＣ’の振幅とＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅とを一致させることができない。これらの振幅を一致させることができないと、上述したカラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間において、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が中間転写ベルト８上の同一地点に転写されるようになっていても、その振幅差に応じた特定色ズレが残ってしまう。
【００５３】
Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの振幅（Ａ2＋Ｂ2）1/2を１とする方法としては、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとは異なる偏心量を持った別個のギヤを用いる方法が挙げられる。しかし、この方法では、上述したように製造コストを高騰させるので好ましくない。したがって、別の方法で、この振幅（Ａ2＋Ｂ2）1/2を１とすることができれば、あるいは、なるべく１に近付けることができれば、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同じギヤを用いる構成で、特定色ズレを無くすあるいは軽減することができる。
【００５４】
そこで、本実施形態では、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとして同じギヤを用いる構成において、次のような構成を採用することで、各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの偏心成分ＥＹ，ＥＭ，ＥＣによる特定色ズレを無くすあるいは軽減している。なお、モータギヤ８５に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙ間では特定色ズレが生じないので、アイドラギヤ８６に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍの間における特定色ズレを無くすあるいは軽減できれば、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間における特定色ズレを無くすあるいは軽減できる。
【００５５】
なお、各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転角速度には、モータギヤ８５やアイドラギヤ８６の偏心による外周振れも影響し得るが、この影響は、各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃが露光部から転写部まで回転する間に、モータギヤ８５やアイドラギヤ８６が整数回、回転するように構成することでキャンセルすることができる。このように構成すれば、モータギヤ８５やアイドラギヤ８６の偏心による外周振れにより感光体の回転角速度（線速）が最も速い時に露光部を通過した地点は、感光体の線速も最も速い時に転写部を通過することになる。したがって、このように構成すれば、露光時の回転角速度と転写時の回転角速度との間に差が発生せず、図７を用いて説明したように、モータギヤ８５やアイドラギヤ８６の偏心に起因した色ズレは生じない。
【００５６】
ここで、モータギヤ８５及びアイドラギヤ８６が感光体駆動ギヤよりも大きくなることは通常では考えられないので、本実施形態において実質的にとり得るモータ入力角度αは０°以上＋６０°以下の範囲内であり、アイドラ入力角度βも０°以上＋６０°以下の範囲内である。
【００５７】
図１５は、本実施形態の構成において、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅に対する特定色ズレを理論上ゼロにし得るＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの理想振幅の比率を示す理想振幅比率Ｙと、これらの転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲとの関係を示すグラフである。このグラフのＹ軸は、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅に対するＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの振幅の比率である。
【００５８】
図１５に描かれているグラフＦ１は、モータ入力角度αが１０°でアイドラ入力角度βが４０°であるときに、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲを振ることにより描かれる理想振幅比率Ｙの軌跡を示すものである。モータ入力角度αとアイドラ入力角度βの値を変更すると、理想振幅比率Ｙと転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲとの関係が変化するが、いずれの場合も、必ず、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１であって、かつ、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲも自然数である地点を通る。これは、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同じ偏心成分をもつ同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍となるように構成すれば、モータ入力角度αとアイドラ入力角度βがどのような値であっても、特定色ズレを無くすことができることを意味する。しかし、このような構成とすることは、本プリンタの小型化のために、転写部間距離Ｌを感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さくしたい、特に転写部間距離Ｌを感光体周長πＲよりも小さくしたい場合が多い。
【００５９】
ここで、図１５に示したグラフＦ１は、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さいところ、具体的には、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲ＝０．８のあたりで、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１である地点を通過している。本実施形態では、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いているので、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１である。したがって、グラフＦ１の例であれば、モータ入力角度αを１０°とし、アイドラ入力角度βを４０°とし、更に、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲが、このグラフのＹ軸（偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率）が１となるときのＸ軸の値となるように、転写部間距離Ｌ及び感光体周長πＲを設定すれば、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さく設定しつつ、特定色ズレを無くすことができる。
【００６０】
なお、通常、特定色ズレを完全に無くす必要はなく、特定色ズレが、要求される特定色ズレ量の許容範囲内に収めることができればよい。特定色ズレ量の最大許容量は、近年の高画質化の要求により、１０μｍ程度に設定されることが想定される。よって、本実施形態では、理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅に対する当該最大許容量である１０μｍの比率を示す最大許容振幅比率以下となるように、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの直径Ｒ、転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βを設定している。
【００６１】
仮に、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅が１５μｍであったとすると、最大許容振幅比率はおよそ０．７となる。この場合、理想振幅比率Ｙが０．３〜１．７の範囲内となるように感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの直径Ｒ、転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βを設定することで、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さく設定しつつ、特定色ズレ量を１０μｍ以下に抑えることができる。
【００６２】
次に、各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの相対的な回転位置（組み付け位置）を調整するための回転位置調整手段である位相調整手段の一例について説明する。
図１６は、本実施形態で用いることが可能な位相調整手段の一例を示す説明図である。
この位相調整手段は、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとして用いられるギヤの軸方向端面上に、位相合わせ基準となる印（マーク）８８が形成されている。このマーク８８は、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転に伴ってギヤ軸を中心に周回移動する位置に設けられている。一方、保持部材８２ａ側には、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置が上述したように調整されたときにマーク８８と対向する部分（最も近接する部分）に、それぞれマーク８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃが形成されている。したがって、これらの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃを組み付ける際に、マーク８８がそれぞれマーク８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃに対向するように回転位置を調整して組み付けるだけで、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置を上述したように調整することができ、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの偏心に起因した色ズレ（特定色ズレを含む。）を解消又は低減することができる。
【００６３】
図１７は、本実施形態で用いることが可能な位相調整手段の他の例を示す説明図である。
図１６に示した位相調整手段では、保持部材８２ａ側に設けるマーク８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃの位置が制限されてしまい、そのマーク８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃが他の部品などに隠れて組み付け作業員に見えにくいものとなったり、マーク８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃを形成すること自体が困難となる場合がある。
図１７に示す位相調整手段は、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとして用いられるギヤの軸方向端面上に、各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃに対応した３つの位相合わせ基準用マークＲ，Ｃ，Ｌが形成されている。各マークＲ，Ｃ，Ｌは、回転位置が調整された後において、Ｙ用感光体駆動ギヤ８３Ｙ上のマークＲ、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍ上のマークＣ、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ上のマークＬが、いずれも同じ回転位置（例えば図示の例では図中下側の位置）となるギヤの軸方向端面上の位置に形成されている。したがって、これらの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃを組み付ける際に、対応するマークＲ，Ｃ，Ｌが同じ回転位置となるように各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置を調整して組み付けるだけで、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置を上述したように調整することができ、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの偏心に起因した色ズレ（特定色ズレを含む。）を解消又は低減することができる。
【００６４】
図１８は、本実施形態で用いることが可能な位相調整手段の更に他の例を示す説明図である。
この例は、図１７に示した例と同様に、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとして用いられるギヤの軸方向端面上に、各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃに対応した３つの位相合わせ基準用マークＲ，Ｃ，Ｌが形成されている。また、保持部材８２ａ側には、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置が上述したように調整されたときに、対応するマークＲ，Ｃ，Ｌと対向する部分（最も近接する部分）に、それぞれ同一のマークＲ，Ｃ，Ｌが形成されている。したがって、これらの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃを組み付ける際、Ｙ用感光体駆動ギヤ８３ＹについてはＲ同士、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３ＭについてはＣ同士、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３ＣについてはＬ同士がそれぞれ互いに対向するように回転位置を調整して組み付けるだけで、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置を上述したように調整することができ、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの偏心に起因した色ズレ（特定色ズレを含む。）を解消又は低減することができる。
【００６５】
また、この例によれば、保持部材８２ａ側のマークＲ，Ｃ，Ｌのいずれか（例えばＹ用感光体駆動ギヤ８３Ｙのマーク）の位置を移動させたい場合、図１９に示すように、例えばＹ用感光体駆動ギヤ８３Ｙに対応するマークとＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに対応するマークとを入れ替える。そして、保持部材８２ａ側には、それぞれの感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置が上述したように調整されたときに、入れ替え後の対応するマークＬ，Ｃ，Ｒと対向する部分（最も近接する部分）に、それぞれ同一のマークＬ，Ｃ，Ｒを形成する。これにより、感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの回転位置関係は図１８に示したものと同じまま、保持部材８２ａ側のマーク位置を変更することができず。つまり、ギヤ側のマーク位置を変更することにより、保持部材８２ａ側のマーク位置を自由に変更することができる。よって、ギヤ側のマークや保持部材８２ａ側のマークが他の部品に隠れることなくマークを配置することが可能となる。
【００６６】
〔変形例〕
次に、上記実施形態におけるカラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの駆動装置の変形例について説明する。
図２０は、本変形例における感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃに対するモータギヤ８５及びアイドラギヤ８６の相対的な配置関係を示す模式図である。
本変形例では、モータギヤ８５の回転軸方向から見た場合に、モータギヤ８５の回転中心が第１の仮想直線Ｄ１よりもＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向上流側となるように、モータギヤ８５が配置されている。よって、第１の仮想直線Ｄ１と、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転中心とモータギヤ８５の回転中心とを結んだ第２の仮想直線Ｄ２’とのなす角度（モータ入力角度）αは、上記実施形態と同様にＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向（図９中時計回り方向）を正とすると、負の値をとる。なお、アイドラ入力角度βは、上記実施形態と同じように正の値をとる。なお、その他の構成については、上記実施形態と同じである。
【００６７】
図２１は、本変形例における、モータギヤ８５に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｍ，８３Ｙ間における、感光体駆動ギヤの偏心に起因した外周振れの位相関係を示す説明図である。
中間転写ベルト表面移動方向下流側に位置するＭ用感光体１Ｍの感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いた時点を基準に考えると、Ｙ用感光体駆動ギヤ８３Ｙは、その偏心成分ＥＹの基準位相がモータギヤ８５の方向を向く回転位置から更に上記式（７）により算出されるＸ°だけ回転させた方向に向くように調整すればよい。
【００６８】
図２２は、本変形例における、アイドラギヤ８６に直接接続されている２つの感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍ間における、感光体駆動ギヤの偏心成分の位相関係を示す説明図である。
Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃは、上述した実施形態と同様、合成偏心成分ＥＣ’の基準位相がアイドラギヤ８６の方向を向いたときに、その回転角速度が最も小さくなる。よって、図２３に示すように、Ｍ用感光体１Ｍの感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相がモータギヤ８５の方向を向いた時点を基準に考えると、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃは、合成偏心成分ＥＣ’の基準位相がアイドラギヤ８６の方向を向いた回転位置から上記式（７）により算出されるＸ°だけ逆方向に回転させた方向に向くように調整すれば、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間において、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が中間転写ベルト８上の同一地点に転写されるようになる。
【００６９】
図２４は、本変形例における、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭと、アイドラギヤ８６を介してＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’との位置関係を示す説明図である。
本変形例においても、アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅くなるのは、符号Ｅ１Ｍで示す方向と符号Ｅ２Ｍで示す方向との中間に位置する方向にＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの基準位相が向いた時となる。この時、アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅いということは、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの線速が最も遅いということになる。したがって、この時に、アイドラギヤ８６を介してＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝達されるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’の基準位相は、アイドラギヤ８６の方向を向くことになる。
【００７０】
アイドラギヤ８６の回転角速度が最も遅い時の回転角度θは、上記実施形態と同様、上記式（８）により表現でき、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅がＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝わるときの振幅増幅率Ｚも、上記実施形態と同様、上記式（９）により定義される。また、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭを上記式（１０）により定義すると、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ上における合成偏心成分ＥＣ’は、上記実施形態と同様、上記式（１１）により表され、アイドラギヤ８６からＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃに伝わるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭ’も、上記実施形態と同様、上記式（１２）により表される。したがって、本変形例においても、上記Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの振幅（Ａ2＋Ｂ2）1/2が１以外の場合には、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの合成偏心成分ＥＣ’の振幅とＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅とを一致させることができない。これらの振幅を一致させることができないと、上述したカラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ間において、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が中間転写ベルト８上の同一地点に転写されるようになっていても、その振幅差に応じた特定色ズレが残ってしまう。
【００７１】
本変形例においても、カラー感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃとして同じギヤを用いる構成において、上記実施形態と同様の構成を採用することで、各感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃの偏心成分ＥＹ，ＥＭ，ＥＣによる特定色ズレを無くすあるいは軽減している。なお、モータギヤ８５及びアイドラギヤ８６が感光体駆動ギヤよりも大きくなることは通常では考えられないので、本実施形態において実質的にとり得るモータ入力角度αは０°以上−６０°以下の範囲内であり、アイドラ入力角度βも０°以上＋６０°以下の範囲内である。
【００７２】
図２５は、本変形例の構成において、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅に対する特定色ズレを理論上ゼロにし得るＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの理想振幅の比率を示す理想振幅比率Ｙと、これらの転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲとの関係を示すグラフである。このグラフのＹ軸は、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの振幅に対するＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分ＥＣの振幅の比率である。
【００７３】
図２５に描かれている理想振幅比率の軌跡を示すグラフＦ２は、モータ入力角度αが−１０°でアイドラ入力角度βが４０°であるときのものである。ただし、本変形例でも、モータ入力角度αとアイドラ入力角度βの値を変更すると、理想振幅比率Ｙと転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲとの関係が変化する。ただし、上記のとおり、モータ入力角度αとアイドラ入力角度βの値を変更しても、必ず、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１であって、かつ、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲも自然数である地点を通る。これは、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同じ偏心成分をもつ同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍となるように構成すれば、モータ入力角度αとアイドラ入力角度βがどのような値であっても、特定色ズレを無くすことができることを意味する。しかし、このような構成することは、本プリンタの小型化のために、転写部間距離Ｌを感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さくしたい、特に転写部間距離Ｌを感光体周長πＲよりも小さくしたい場合が多いので、本変形例でも採用しない。
【００７４】
図２５に示したグラフＦ２は、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さいところ、具体的には、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲ＝０．９のあたりで、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１である地点を通過している。本変形例では、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いているので、偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率が１である。したがって、本変形例によれば、モータ入力角度αを−１０°とし、アイドラ入力角度βを４０°とし、更に、転写部間距離Ｌ／感光体周長πＲが、このグラフのＹ軸（偏心成分ＥＭの振幅に対する偏心成分ＥＣの振幅の比率）が１となるときのＸ軸の値（０．９付近）となるように、転写部間距離Ｌ及び感光体周長πＲを設定すれば、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さく設定しつつ、特定色ズレを無くすことができる。
【００７５】
ここで、上述したように、通常、特定色ズレを完全に無くす必要はないので、本変形例では、理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅に対する当該最大許容量である１０μｍの比率を示す最大許容振幅比率以下となるように、感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの直径Ｒ、転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βを設定している。仮に、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅が１５μｍであったとすると、最大許容振幅比率はおよそ０．７となる。この場合、理想振幅比率Ｙが０．３〜１．７の範囲内となるように感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの直径Ｒ、転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βを設定することで、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして同一のギヤを用いても、転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値よりも小さく設定しつつ、特定色ズレ量を１０μｍ以下に抑えることができる。
【００７６】
以上、本実施形態（上記変形例を含む。以下同じ。）に係るプリンタは、表面が周回移動する潜像担持体としての感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋを被転写体としての中間転写ベルト８の表面移動方向に沿って２以上備え、感光体ごとに設けられた被駆動伝達用回転体としての感光体駆動ギヤ８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃ，８３Ｋに対して駆動源としてのモータ８１からの回転駆動力を伝達することにより各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの表面を周回移動させ、所定の潜像形成箇所で形成した各感光体表面上の潜像を現像して得られる可視像（トナー像）を互いに重なり合うように中間転写ベルト８上へ転写して最終画像を得る、いわゆるタンデム型の画像形成装置である。このプリンタは、互いに同じ直径Ｒを有する２つの感光体１Ｃ，１Ｍの転写部間距離Ｌが当該２つの感光体１Ｃ，１Ｍの周長πＲの整数倍の値から外れるように構成されており、当該２つの感光体１Ｃ，１Ｍのうち中間転写ベルト表面移動方向下流側に位置する第１感光体としてのＣ用感光体１Ｃに設けられた第１被駆動伝達用回転体としてのＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃと、中間転写ベルト表面移動方向上流側に位置する第２感光体としてのＭ用感光体１Ｍに設けられた第２被駆動伝達用回転体としてのＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとを、互いに同一のギヤ（回転体）で構成している。このプリンタでは、Ｃ用感光体１Ｃの転写部を中間転写ベルト８上の特定地点が通過する時点におけるＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心とＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心とによるＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転角速度の変動成分の位相が、Ｍ用感光体１Ｍの転写部をその特定地点が通過する時点におけるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心によるＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転角速度の変動成分の位相と一致するように、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの相対的な回転位置が設定されている。これにより、当該２つの感光体１Ｃ，１Ｍ間において、最も縮んだ形状となっているトナー像同士あるいは最も伸びた形状となっているトナー像同士が中間転写ベルト８上の同一地点に転写されるようになる。更に、モータ８１側に接続された駆動伝達用回転体としてのモータギヤ８５をＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍに直接接続し、かつ、従動回転する従動回転体としてのアイドラギヤ８６をＣ用感光体駆動ギヤ８３ＣとＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとに直接接続することで、モータギヤ８５から伝達される回転駆動力によりＣ用感光体１Ｃ及びＭ用感光体１Ｍの両方を駆動している。そのため、上記のとおり、特定色ズレが生じ得る。よって、本実施形態では、アイドラギヤ８６の回転軸方向から見た場合に、アイドラギヤ８６の回転中心がＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転中心とＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転中心とを結んだ第１の仮想直線Ｄ１よりもＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向上流側となるようにアイドラギヤ８６を配置し、アイドラギヤ８６の回転軸方向から見た場合に、上記第１の仮想直線Ｄ１と、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転中心とモータギヤ８５の回転中心とを結んだ第２の仮想直線とのなす角度Ｄ２，Ｄ２’を、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの回転方向を正として、αと規定し、かつ、アイドラギヤ８６の回転軸方向から見た場合に��上記第１の仮想直線Ｄ１と、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転中心とアイドラギヤ８６の回転中心とを結んだ第３の仮想直線Ｄ３とのなす角度を、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの回転方向を正として、βと規定した場合、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍが有する偏心に起因したＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの外周振れである偏心成分ＥＭの現実振幅に対する、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心に起因してＣ用感光体１ＣとＭ用感光体１Ｍとの間で生じる相対的な転写位置ズレ（特定色ズレ）を理論上ゼロにし得るＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃの偏心成分の理想振幅の比率を示す理想振幅比率Ｙを、上記式（１）で定義したとき、その理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が、Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの偏心成分ＥＭの現実振幅に対する当該特定色ズレの最大許容量である１０μｍの比率を示す最大許容振幅比率以下となるように、当該２つの感光体１Ｃ，１Ｍの直径Ｒ、当該２つの感光体１Ｃ，１Ｍの転写部間距離Ｌ、モータ入力角度α及びアイドラ入力角度βが設定されている。これにより、小型化等の目的で転写部間距離Ｌが感光体周長πＲの整数倍の値から外れるように構成した場合でも、アイドラギヤ８６を介して接続される２つの感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍ間において生じ得る特定色ズレの量を１０μｍ以下まで軽減することができる。
特に、理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が０．７以下となるようにすれば、一般的な偏心量を持ったギヤを感光体駆動ギヤ８３Ｃ，８３Ｍとして用いる場合でも、特定色ズレの量を１０μｍ以下まで軽減することができる。
また、理想振幅比率Ｙから１を差し引いた値の絶対値が０．０６以下となるようにすれば、特定色ズレ量を大幅に少なくできるので、より高い画質を実現できるようになる。また、特定色ズレ量を大幅に少なくできる結果、他の色ズレ変動要因の色ズレ量の許容量を相対的に増やすことが可能となり、これにより装置全体での設計等の自由度が高まるなどの効果が得られる。
また、本実施形態では、２つの感光体１Ｃ，１Ｍの表面が所定の潜像形成箇所（露光部）から中間転写ベルト８への転写部までを移動する間に、モータギヤ８５及びアイドラギヤ８６が整数回、回転するように構成されている。これにより、モータギヤ８５及びアイドラギヤ８６の偏心の影響が色ズレとなって表れることを防止することができる。
また、本実施形態のように、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及び上記Ｍ用感光体駆動ギヤ８３Ｍの相対的な回転位置を調整するための回転位置調整手段としての位相調整手段を設けることで、その調整を容易にすることが可能となる。
特に、上述したように、位相調整手段として、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして用いられる同一のギヤ上に、当該ギヤの回転により周回移動する第１マークＲ及び第２マークＣを形成し、これらの第１マークＲ及び第２マークＣを、上記相対的な回転位置が調整された後におけるＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ上の第１マークＲとＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍ上の第２マークＣとが互いに同じ回転位置となるように形成することで、他の部品に邪魔されることなく容易に調整が可能となる。
また、上述したように、位相調整手段として、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして用いられる同一のギヤ上に、当該ギヤの回転により周回移動する第１マークＲ及び第２マークＣを形成するとともに、Ｃ用感光体駆動ギヤ８３Ｃ及びＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍを支持する支持部材としての保持部材８２ａ上に、その第１マークＲに対応する第３マークＲ及びその第２マークＣに対応する第４マークＣを形成し、第１マークＲは、そのギヤがＣ用感光体駆動ギヤ８３Ｃとして用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が保持部材８２ａ上の第３マークＲに最も近接する位置となるように形成されており、第２マークＣは、そのギヤがＭ用感光体駆動ギヤ８３Ｍとして用いられる場合に、上記相対的な回転位置が調整された後における回転位置が上記保持部材８２ａ上の第４マークＣに最も近接する位置となるように形成することで、保持部材８２ａ上のマークにギヤのマークを合わせるだけで調整が可能となり、その調整が容易となる。
【符号の説明】
【００７７】
１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ  感光体
７  光書込ユニット
８  中間転写ベルト
８０  駆動装置
８１  モータ
８２ａ，８２ｂ  保持部材
８３Ｙ，８３Ｍ，８３Ｃ，８３Ｋ  感光体駆動ギヤ
８５  モータギヤ
８６  アイドラギヤ
８８  マーク
８９Ｙ，８９Ｍ，８９Ｃ  マーク
Ｒ，Ｃ，Ｌ  マーク
Ｄ１  第１の仮想直線
Ｄ２，Ｄ２’  第２の仮想直線
Ｄ３  第３の仮想直線
ＥＹ  Ｙ用感光体駆動ギヤの偏心成分
ＥＭ  Ｍ用感光体駆動ギヤの偏心成分
ＥＣ  Ｃ用感光体駆動ギヤの偏心成分
ＥＣ’  合成偏心成分
α  モータ入力角度
β  アイドラ入力角度
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７８】
【特許文献１】特開２００３−３２９０９０号公報
【特許文献２】特開２００４−１１７３８６号公報
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2010217570.tif 000034
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
2010217570.tif 000037
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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