(57)【要約】【課題】メモリ現象が発生することのない電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、該感光層を、分子内に少なくとも１つのエナミン構造を有するエナミン化合物（Ａ）と、該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）を含有するものとする。【選択図】図１
2010122632.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体であって、該感光層が、分子内に少なくとも１つのエナミン構造を有するエナミン化合物（Ａ）と、該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）を含有する、電子写真感光体。
【請求項２】
前記アミン化合物（Ｂ）が２級アミンである、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記エナミン化合物（Ａ）が下記式（１）で表される構造を有する化合物であり、前記アミン化合物（Ｂ）が下記式（１５）で表される構造を有する化合物である、請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【化１】
2010122632.tif 000047
【化２】
2010122632.tif 000048
（式（１）および式（１５）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５はそれぞれ独立して水素原子、又は置換基を表し、少なくともＲ１とＲ２のうちのいずれか一つと、少なくともＲ４とＲ５のうちのいずれか一つが置換基を有していても良いアリール基である。式（１）および式（１５）において、共通の置換基であるＲ４、Ｒ５は、それぞれ同一であることを意味する。）
【請求項４】
前記感光層中に存在するアミン化合物（Ｂ）が、エナミン化合物（Ａ）１００質量部に対して、０．０１質量部以上、５質量部以下である、請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真感光体、ならびに、当該電子写真感光体を帯電させる帯電部、帯電した前記電子写真感光体を露光させて静電潜像を形成する露光部、および、前記電子写真感光体上に形成された前記静電潜像を現像する現像部からなる群から選ばれる少なくとも１つ、を備えた電子写真感光体カートリッジ。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真感光体と、当該電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光させて静電潜像を形成する露光装置と、前記電子写真感光体上に形成された前記静電潜像を現像する現像装置と、を備えた画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、優れた電気特性を有する電子写真感光体、該電子写真感光体を用いて作製した電子写真感光体カートリッジ、および、画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術は、即時性に優れ且つ高品質の画像が得られること等から、複写機、各種プリンター、印刷機等の分野で広く使われている。電子写真技術の中核となる電子写真感光体として、無公害で成膜が容易、製造が容易である等の利点を有する有機系の光導電材料を使用した電子写真感光体（以下、単に「感光体」ともいう。）が使用されている。
【０００３】
有機系の光導電材料を使用した電子写真感光体としては、光導電性微粉末をバインダー樹脂中に分散させたいわゆる分散型の単層型感光体や、電荷発生層および電荷輸送層を積層した積層型感光体が知られている。積層型感光体は、それぞれ効率の高い電荷発生材料および電荷輸送材料を別々の層に分けて最適なものを組み合わせることにより高感度かつ安定な感光体が得られること、材料選択範囲が広く特性の調整が容易な感光体が得られること、また、感光層を塗布により容易に形成可能で生産性が高く、コスト面でも有利なこと、等の理由から感光体の主流であり、多く使用されている。
【０００４】
また、電子写真方式を採用する複写機、プリンター、普通紙ファックス等では、プロセスの簡略化、低価格化等のために転写工程後の除電工程を省略したものが知られている。すなわち、帯電、露光、現像、転写、クリーニング、除電等のプロセスを含む通常の電子写真方式に対して、ＡＣコロナ放電、光等により除電する除電工程を含まない電子写真方式が知られている。
【０００５】
しかしながら、このような除電工程を省略した複写機、プリンター、普通紙ファックス等によって、文字画像を印字した後にハーフトーン画像を印字した場合、ハーフトーン画像部に先に印刷した文字が出現する現象、いわゆるメモリ（ゴースト）現象が生じる場合がある。このメモリには、より濃い濃度で出現するポジメモリーと、濃度が薄くなるネガメモリーがある。
【０００６】
このメモリ現象の発生機構の詳細は、未だに不明な部分が数多くあり、完全には解明されていない。ただ、該電子写真感光体が、電子写真プロセス中の転写工程で逆帯電を負荷された場合に、感光層へ電荷の注入がなされ、この注入された電荷の影響が、メモリ現象の要因の一つであると考えられている。
【０００７】
近年、複写機、プリンターは共に、モノクロからフルカラー化に向かっている。このフルカラー画像形成方法には、主としてタンデム方式、４サイクル方式があり、また印刷媒体への転写方式としては、直接転写方式、転写ドラム方式、中間転写方式、多重現像一括転写方式等がある。これらの中で、タンデム方式すなわち各色画像を各別の画像形成ユニットで形成し、逐次転写していくカラー画像形成装置は、使用可能な記録材の種類が豊富であり、フルカラーの品質も高く、高速度でフルカラー画像を得ることができることから、すぐれた画像形成方法である。中でも高速でフルカラー画像ができる特質は、他の方式にはみられない利点である。
【０００８】
ところが、タンデム方式の場合は、高速である反面、各色画像を複数の画像形成ユニットで形成し、逐次転写していくため、画像形成ユニットが後になるほど非転写媒体（中間転写媒体または記録材）に転写されたトナー像の厚みが厚くなり、電子写真感光体上に形成されたトナー層を転写するためには、より大きな転写電圧を印可する必要性が生じてきた。この結果、上記逆極性を負荷された場合の感光層への電荷の注入がより顕著となり、メモリ現象がより明瞭に生じる場合が出てきた。
【０００９】
さらには、近年の電子写真プロセスの高速化に伴い、電子写真感光体の高感度化および高速応答化が必須となっている。このうち、高速応答化のためには、高移動度、高感度、かつ露光時に十分な低残留電位を示す電荷輸送材料の開発が必要である。
【００１０】
近年の高速、且つ高画質に対応可能な電荷輸送材料の一つとしてエナミン系化合物が挙げられる。例えば、特許文献１〜３に記載されたエナミン系化合物群は、電子写真感光体用途として好適に用いることができると述べられている。
【００１１】
しかしながら、電子写真プロセスの高速化に伴い、移動度、低残留電位等の電子写真感光体特性を満足させても、実際の複写機、レーザープリンターで得られる画質は、移動度、低残留電位等の基本的な電子写真感光体特性以外に、転写等の周辺プロセスから受ける影響を大きく反映する場合があり、この相違がなにに起因するかについては明らかになっていない。
【００１２】
この様に、高移動度・低残留電位のエナミン系化合物を電荷輸送材料として用いた電子写真感光体において、電子写真感光体としての基本的特性（感度、残留電位、帯電性、暗減衰等）の性能は満たすことができる。しかしながら、単に高移動度・低残留電位のエナミン系化合物を電荷輸送材料として用いた電子写真感光体を、前述のタンデム型フルカラー画像形成装置、又は、少なくとも帯電、露光、現像、転写工程を有する電子写真法において、転写工程後の除電工程が除かれたことを特徴とするプリンター、複写機、普通紙ファックス等の画像形成装置に搭載した場合、メモリ現象がより顕著になる場合があった。
【特許文献１】特開平１−１９５４５５号公報
【特許文献２】特開平６−３３２２０５号公報
【特許文献３】特開平６−３４８０４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
複写機、プリンター、普通紙ファックス等において、画像に上記したメモリ（ゴースト）の出現をなくすことが広く望まれている。本発明は、該要望を鑑みてなされたものであり、すなわち本発明の課題は、メモリ現象が発生することのない電子写真感光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、特定のエナミン化合物とアミン化合物を組み合わせることにより、メモリ現象の発生しない電子写真感光体を提供することが可能であることを見出し、以下の本発明を完成するに至った。
【００１５】
第１の本発明は、導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体であって、該感光層が、分子内に少なくとも１つのエナミン構造を有するエナミン化合物（Ａ）と、該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）を含有する、電子写真感光体である。
【００１６】
第１の本発明において、アミン化合物（Ｂ）は２級アミンであることが好ましい。
【００１７】
第１の本発明において、エナミン化合物（Ａ）は下記式（１）で表される構造を有する化合物であり、アミン化合物（Ｂ）は下記式（１５）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。
【００１８】
【化１】
2010122632.tif 000003
【００１９】
【化２】
2010122632.tif 000004
（式（１）及び（１５）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５はそれぞれ独立して水素原子、又は置換基を表し、少なくともＲ１とＲ２のうちのいずれか一つと、少なくともＲ４とＲ５のうちのいずれか一つが置換基を有していても良いアリール基である。式（１）および式（１５）において、共通の置換基であるＲ４、Ｒ５は、それぞれ同一であることを意味する。つまり、式（１）中のＲ４は、式（１５）中のＲ４と同一であり、式（１）中のＲ５は、式（１５）中のＲ５と同一である。）
【００２０】
第１の本発明において、感光層中に存在するアミン化合物（Ｂ）は、エナミン化合物（Ａ）１００質量部に対して、０．０１質量部以上、５質量部以下であることが好ましい。
【００２１】
第２の本発明は、第１の本発明の電子写真感光体、ならびに、当該電子写真感光体を帯電させる帯電部、帯電した前記電子写真感光体を露光させて静電潜像を形成する露光部、および、前記電子写真感光体上に形成された前記静電潜像を現像する現像部からなる群から選ばれる少なくとも１つ、を備えた電子写真感光体カートリッジである。
【００２２】
第３の本発明は、第１の本発明の電子写真感光体と、当該電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光させて静電潜像を形成する露光装置と、前記電子写真感光体上に形成された前記静電潜像を現像する現像装置と、を備えた画像形成装置である。
【発明の効果】
【００２３】
第１の本発明の電子写真感光体は、感光層において、エナミン化合物（Ａ）と該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）とを併用することにより、使用環境が変動してもメモリ現象の発生しない安定して良好な画像が得られることのできる電子写真感光体の提供を可能とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は本発明の実施形態の代表例であって、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変形して実施することができる。
【００２５】
＜電子写真感光体＞
本発明の電子写真感光体は、感光層中にエナミン化合物（Ａ）および該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）を含有することを特徴とする。電子写真感光体の感光層が後に説明する積層型の場合には、電荷輸送層に、エナミン化合物（Ａ）、該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）、バインダー樹脂、その他に必要に応じて酸化防止剤、レベリング剤、その他添加物を含むものである。また、電子写真感光体の感光層が、後に説明する単層型の場合には、前述の積層型感光体の電荷輸送層に用いられる成分に加えて電荷発生材料、電子輸送材料を用いるのが一般的である。
【００２６】
＜分子内に少なくとも一つのエナミン構造を有するエナミン化合物（Ａ）＞
本発明に用いることのできる分子内に少なくとも一つのエナミン構造を有するエナミン化合物（Ａ）とは、分子中に下記式（１）で表さられる部分構造を少なくとも１つ有するエナミン化合物であればいかなるものであってもよい。
【００２７】
【化３】
2010122632.tif 000005
（式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５はそれぞれ独立して水素原子、又は置換基を表し、少なくともＲ１とＲ２のうちのいずれか一つと、少なくともＲ４とＲ５のうちのいずれか一つが置換基を有していても良いアリール基である。）
【００２８】
エナミン化合物が分子中に有するエナミン構造の数は任意であるが、通常１以上であり、電子写真感光体の特性の面から２以上が好ましい。また、エナミン構造部分は酸性に対して耐久性が低く、分子内にエナミン構造部分が多いと電子写真感光体としての使用時にオゾン等のガスにより分解し電子写真感光体特性に影響を与える可能性があることから、好ましくは５以下、より好ましくは４以下、更に好ましくは３以下、特に好ましくは２以下である。
【００２９】
通常、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は、それぞれ独立して水素原子、又は置換基を表し、少なくともＲ１とＲ２のうちのいずれか一つと、少なくともＲ４とＲ５のうちのいずれか一つが置換基を有していても良いアリール基であるが、好ましくはＲ１、Ｒ４、Ｒ５は置換基を有していても良いアリール基であり、エナミン化合物の安定性を考慮すると、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５が置換基を有していても良いアリール基であることがより好ましい。
【００３０】
以下にエナミン化合物として好適な構造を説明する。
【００３１】
分子内にエナミン構造を１つ有する化合物の場合、以下の式（２）の構造が好ましい。
【００３２】
【化４】
2010122632.tif 000006
（式（２）中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３はそれぞれ独立して置換基を有していてもよいアリール基を表し、Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ独立して水素原子、又は置換基を表す。）
【００３３】
式（２）中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３はそれぞれ独立して置換基を有していてもよいアリール基を表す。アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。中でも、電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニル基、ナフチル基、フルオレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基がより好ましく、フェニル基が更に好ましい。また、Ａｒ２、Ａｒ３は直接結合、又は連結基を介して環状構造を形成することも可能である。連結基の具体例としては、カルボニル基（２価の−Ｃ（＝Ｏ）−を表す。）、スルフィニル基、スルホニル基、スルフィナト基、アルキレン基、アルケニレン基、アルキリデン基、オキシ基、セレノ基、チオ基等が挙げられ、好ましくはアルキレン基、アルケニレン基である。連結基は１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の比率および組み合わせで用いてもよい。
【００３４】
Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３は置換基を有していてもよく、置換基の例としては、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、置換基を有していてもよいアラルキルオキシ基、置換基を有していてもよいアリールオキシ基、下記構造式（３）、下記構造式（４）等が挙げられ、これら置換基の中でも電子写真感光体特性の面から、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもアルコキシ基、下記構造式（３）、下記構造式（４）が好ましく、電荷輸送の移動度の観点から置換基を有していてもよい炭素数３以下のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数３以下のアルコキシ基、下記構造式（３）、下記構造式（４）が好ましく、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、下記構造式（３）、下記構造式（４）が好ましく、より更に好ましくは、メチル基、下記構造式（３）、下記構造式（４）である。
【００３５】
【化５】
2010122632.tif 000007
（式（３）中、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ａｒ４、はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表し、Ａｒ５は置換基を有していてもよいアリール基である。ｎは０ないし２の整数を表す。）
【００３６】
式（３）中、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、これらの中でも、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基が好ましく、電荷輸送能の面から水素原子がより好ましい。中でもＲ６、Ｒ７、Ｒ８すべてが水素原子であることがより好ましい。Ａｒ４は独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ５は置換基を有していてもよりアリール基である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ターシャリブチル基、シクロヘキシルメチル基等が挙げられ、これらの中でも電荷輸送能力の点から炭素数３以下のアルキル基が好ましく、より好ましくはメチル基である。また、アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。中でも、電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニル基、ナフチル基、フルオレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基がより好ましく、フェニル基が更に好ましい。電子写真感光体の残留電位の面からＡｒ４は置換基を有していてもよいアリール基、水素原子が好ましい。これらの組み合わせの中でもＡｒ５が置換基を有していてもよいフェニル基、Ａｒ４が置換基を有していてもよいフェニル基、水素原子である場合がより好ましい。ｎは０ないし２の整数を表す。ｎが多くなると溶解性低下を招く可能性があることから、ｎは０ないし１であることが好ましい。また、Ａｒ４、Ａｒ５は直接結合、又は連結基を介して環状構造を形成することも可能である。
【００３７】
【化６】
2010122632.tif 000008
（式（４）中、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ａｒ６はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表し、Ａｒ７は置換基を有していてもよいアリール基である。ｍは０ないし２の整数を表す。）
【００３８】
式（４）中、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、これらの中でも、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基が好ましく、電荷輸送能の面から水素原子がより好ましい。中でもＲ９、Ｒ１０、Ｒ１１すべてが水素原子であることがより好ましい。Ａｒ６は水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ７は置換基を有していてもよりアリール基である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ターシャリブチル基、シクロヘキシルメチル基等が挙げられ、これらの中でも電荷輸送能力の点から炭素数３以下のアルキル基が好ましく、より好ましくはメチル基である。また、アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。中でも、電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニル基、ナフチル基、フルオレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基がより好ましく、フェニル基が更に好ましい。電子写真感光体の繰り返し特性の面からＡｒ６は置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルキル基が好ましい。これらの組み合わせの中でもＡｒ６が置換基を有していてもよいフェニル基、Ａｒ７が置換基を有していてもよいフェニル基である場合がより好ましい。ｍは０ないし２の整数を表す。ｍが多くなると溶解性低下を招く可能性があることから、ｍは０ないし１であることが好ましい。また、Ａｒ６、Ａｒ７は直接結合、又は連結基を介して環状構造を形成することも可能である。
【００３９】
式（２）中Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ独立して、水素原子、置換基を表す。置換基の種類は特に制限されず、例えば、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、置換基を有していてもよいアラルキルオキシ基、置換基を有していてもよいアリールオキシ基が挙げられる。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ターシャリブチル基、シクロヘキシルメチル基等が挙げられる。また、アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。アルコキシ基の例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等が挙げられる。アラルキルオキシ基の例としては、ベンジルオキシ基等が挙げあれる。アリールオキシ基の例としては、フェノキシ基、１−ナフトキシ基等が挙げられる。これらの中でも、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基が好ましく、電子写真感光体の特性の面から、水素原子、炭素数３以下のアルキル基、炭素数１０以下のアリール基がより好ましく、更に好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基であり、更により好ましくはメチル基、置換基を有していてもよいフェニル基である。
【００４０】
Ｒ２は適度に嵩高い分子構造を有するほどエナミン化合物の安定性が向上することから、置換基を有していてもよりアリール基が好ましく、中でもフェニル基、ナフチル基が好ましく、より好ましくはフェニル基である。また、Ｒ３は嵩高い置換基があると電荷輸送能に影響を及ぼす可能性があることから、置換基を有していてもよいアルキル基、水素原子が好ましく、より好ましくは水素原子である。また、Ｒ２、Ｒ３は、Ｒ２、Ｒ３同士が、又はＡｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３と直接結合、又は連結基を介して環状構造を形成することも可能である。連結基の具体例としては、カルボニル基（２価の−Ｃ（＝Ｏ）−を表す。）、スルフィニル基、スルホニル基、スルフィナト基、アルキレン基、アルケニレン基、アルキリデン基、オキシ基、セレノ基、チオ基等が挙げられ、好ましくはカルボニル基、アルキレン基、アルケニレン基である。連結基は１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の比率および組み合わせで用いてもよい。
【００４１】
分子内にエナミン構造を２つ有する化合物の場合、以下の式（５）の構造が好ましい。
【００４２】
【化７】
2010122632.tif 000009
式（５）中、Ａｒ８、Ａｒ９、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３は式（２）中のＡｒ１、Ａｒ２と同様である。また、Ｒ１２、Ｒ１４に関しては式（２）中のＲ２と、そしてＲ１３、Ｒ１５に関しては式（２）中のＲ３と同様である。
【００４３】
上記式（５）中、Ｘは直接結合、又は分子量１４以上４００以下の２つのエナミン構造部分を連結する連結基を表す。該連結基の分子量が大きすぎると塗布液中で結晶析出する可能性があることから、その分子量は好ましくは３５０以下、より好ましくは３００以下、更に好ましくは２５０以下、更により好ましくは２００以下である。
【００４４】
Ｘが直接結合を示す場合、各エナミン構造部分同士間の任意の部分で直接結合を形成することが可能である。２つのエナミン構造部分は通常Ａｒ８、Ａｒ９、Ａｒ１０のいずれかと、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３のいずれかが直接結合、又はＲ１２とＲ１４部分で直接結合することにより分子を形成する。これら直接結合をする部位の組み合わせの中でも、電子写真感光体の特性の面から、Ａｒ９、Ａｒ１０のいずれかと、Ａｒ１２、Ａｒ１３のいずれかが直接結合すること、又はＲ１２とＲ１４が直接結合することが好ましく、Ａｒ９、Ａｒ１０のいずれかと、Ａｒ１２、Ａｒ１３のいずれかが直接結合することがより好ましい。
【００４５】
Ｘが直接結合である場合の好適な構造を下記式（６）に示す。
【００４６】
【化８】
2010122632.tif 000010
式（６）中、Ａｒ８、Ａｒ９、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３は式（２）中のＡｒ１、Ａｒ２と同様である。また、Ｒ１２、Ｒ１４に関しては式（２）中のＲ２と、そしてＲ１３、Ｒ１５に関しては式（２）中のＲ３と同様である。
【００４７】
Ｘが連結基を表す場合、通常連結基Ｘの分子量は１４以上４００以下である。連結基Ｘが、後述する置換基で置換される場合、置換基の分子量も含めた全体の分子量が、上記の範囲を満たすことが好ましい。
【００４８】
連結基Ｘの具体例としては、置換基を有していてもよい複素環を有する基、置換基を有していてもよい芳香族性を有する環（以下、適宜「芳香環」という。）を有する基、置換基を有していてもより縮合多環を有する基、置換基を有していてもより脂肪族炭化水素基を有する基、−Ｏ−（ＣＨ２）ｎ−Ｏ−、等が挙げられる。なお、連結基Ｘは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の比率および組み合わせで用いてもよい。
【００４９】
連結基Ｘが置換基を有していてもよい芳香環を有する基である場合、芳香環としては、アリーレン基が好ましく、アリーレン基の中でも、フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が好ましい。中でも、フェニレン基、ナフチレン基がより好ましく、更により好ましくはフェニレン基である。
【００５０】
連結基Ｘが置換基を有していてもより縮合多環を有する基である場合、縮合多環としては、テトラリン、アズレン、フルオレンが好ましく、テトラリン、フルオレンがより好ましく、フルオレンが更に好ましい。
【００５１】
連結基Ｘが置換基を有していてもよい脂肪族炭化水素基を有する基である場合、脂肪族炭化水素基としては、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アルキリデン基が好ましい。
【００５２】
連結基Ｘがアルキレン基である場合、炭素数が、通常１以上、好ましくは２以上、また、通常２０以下、好ましくは１５以下、更に好ましくは１０以下であるアルキレン基が望ましい。
【００５３】
連結基Ｘがアルケニレン基である場合、炭素数が、通常２以上、また、通常２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下であるアルケニレン基が望ましい。
【００５４】
連結基Ｘがアルキニレン基である場合、炭素数が、通常２以上、また、通常２０以下、好ましくは１５以下、より好ましくは１０以下であるアルキニレン基が望ましい。
【００５５】
連結基Ｘがアルキリデン基である場合、炭素数が、通常２以上、好ましくは３以上、また、通常９以下、好ましくは６以下であるアルキリデン基が望ましい。
【００５６】
また、置換基を有していてもよい脂肪族炭化水素基は、直鎖状であってもよいし、分岐状であってもよい。また、鎖状であってもよいし、環状であってもよい。さらに、飽和結合のみを有していてもよいし、不飽和結合を有していてもよい。
【００５７】
連結基Ｘが複素環を有する基である場合、連結基Ｘは、窒素、酸素、および、硫黄からなる群から選ばれる１種以上の元素を有するものが挙げられ、具体的には、連結基Ｘとしては、インドール環を有する２価基、オキサゾール環を有する２価基、イソオキサゾール環を有する２価基、オキサジアゾール環を有する２価基、チオフェン環を有する２価基等のヘテロアリール環を有する２価基などが挙げられる。
【００５８】
連結基Ｘは、置換基を有していてもよい。置換基の数は１つでもいいし、２つ以上の置換基を任意の比率および組み合わせで用いてもよい。置換基の種類は制限されず、例えば、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等が挙げられるが、これらの中でも、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、ハロゲン原子が好ましい。
【００５９】
上記連結基の中でも、エナミン化合物の製造効率、塗布液の安定性、電荷輸送能、電子写真感光体としての特性を総合的に考慮すると、置換基を有していてもよいアリーレン基、置換基を有していても良い飽和炭化水素基、置換基を有していても良いアルケニレン基がより好ましく、アリーレン基、アルケニレン基がさらに好ましい。
【００６０】
Ｘが連結基である場合の好適な構造を下記式（７）に示す。
【００６１】
【化９】
2010122632.tif 000011
式（７）中、Ａｒ８、Ａｒ９、Ａｒ１０、Ａｒ１１、Ａｒ１２、Ａｒ１３は式（２）中のＡｒ１、Ａｒ２と同様である。また、Ｒ１２、Ｒ１４に関しては式（２）中のＲ２と、そしてＲ１３、Ｒ１５に関しては式（２）中のＲ３と同様である。Ｙは酸素原子、又は下記式（８）、（９）、（１０）で表される。
【００６２】
【化１０】
2010122632.tif 000012
（式（８）中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ１４は置換基を有していてもよいアリーレン基を表す。ｋは１以上３以下の整数を表す。）
【００６３】
【化１１】
2010122632.tif 000013
（式（９）中、Ｒ２０、Ｒ２１はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。）
【００６４】
【化１２】
2010122632.tif 000014
（式（１０）中、Ａｒ１５は置換基を有していてもよいアリーレン基を表す。ｌは１以上３以下の整数を表す。）
【００６５】
上記式（８）中、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基を表し、これらの中でも、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基が好ましく、電荷輸送能の面から水素原子がより好ましい。中でもＲ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９すべてが水素原子であることがより好ましい。Ａｒ１４は置換基を有していてもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が例として挙げられ、この中でも電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニレン基、ナフチレン基が好ましく、より好ましくはフェニレン基である。ｋは１以上３以下の整数を表す。ｋの数が大きくなるとエナミン化合物の溶解性の低下を招く可能性があることから、好ましくは２以下、更に好ましくは１である。
【００６６】
上記式（９）中、Ｒ２０、Ｒ２１はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル、イソプロピル、ターシャリブチル、シクロヘキシルメチル基等が挙げられる。また、アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。これらの置換基の中でも、電子写真感光体の特性を考慮すると、水素原子、炭素数１０以下のアルキル基、炭素数１０以下のアリール基が好ましく、水素原子、炭素数６以下のアルキル基、炭素数６以下のアリール基がより好ましい。また、Ｒ２０、Ｒ２１は直接結合、又は連結基を介して環状構造を形成することも可能である。
【００６７】
式（１０）中、Ａｒ１５は置換基を有していてもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が例として挙げられ、この中でも電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニレン基、ナフチレン基が好ましく、より好ましくはフェニレン基である。ｌは１以上３以下の整数を表す。ｌの数が大きくなるとエナミン化合物の溶解性の低下を招く可能性があることから、好ましくは２以下、更に好ましくは１である。
【００６８】
以下に本発明に好適なエナミン化合物の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。
【００６９】
【化１３】
2010122632.tif 000015
【００７０】
【化１４】
2010122632.tif 000016
（上記式中、Ｒは同一でも、それぞれ異なっていても構わない。具体的には、Ｒは、水素原子又は置換基を表し、置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アリール基等が好ましく、メチル基、エチル基、メトキシ基、フェニル基がより好ましい。また、ｎ´は０ないし２の整数である。）
【００７１】
＜エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）＞
本発明の感光体を構成する感光層は、上記したエナミン化合物（Ａ）のほか、該エナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物（Ｂ）を含有する。本発明に用いることのできるアミン化合物（Ｂ）とは、感光層中に含有され電荷輸送材料として用いるエナミン化合物（Ａ）から誘導されるアミン化合物である。エナミン化合物は、通常アミン化合物とアルデヒド化合物、又はケトン化合物との縮合反応により得られる。本発明におけるエナミン化合物から誘導されるアミン化合物（Ｂ）とは、感光層中に含有されるエナミン化合物（Ａ）を加水分解することにより得られるアミン化合物、または、エナミン化合物（Ａ）を合成する原料あるいは中間体のアミン化合物を意味する。
【００７２】
従って、アミン化合物（Ｂ）は以下に示すように、エナミン構造部分がアミノ基に変化した以外は感光層中に含有されるエナミン化合物（Ａ）と同一構造を有する。本発明の感光体において、感光層中に含有される電荷輸送材料が下記式（１）で示されるエナミン化合物（Ａ）である場合、本発明の電子写真感光体は下記式（１５）で示されるアミン化合物（Ｂ）を含有することが好ましい。
【００７３】
【化１５】
2010122632.tif 000017
【００７４】
【化１６】
2010122632.tif 000018
（式（１）および（１５）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５はそれぞれ独立して水素原子、又は置換基を表し、少なくともＲ１とＲ２のうちのいずれか一つと、少なくともＲ４とＲ５のうちのいずれか一つが置換基を有していても良いアリール基である。式（１）および式（１５）中において、共通の置換基であるＲ４、Ｒ５は、それぞれ同一であることを意味する。つまり、式（１）中のＲ４は、式（１５）中のＲ４と同一であり、式（１）中のＲ５は、式（１５）中のＲ５と同一である。）
【００７５】
アミン化合物（Ｂ）が分子中に有するアミノ基の数は、感光層中に含有されるエナミン化合物（Ａ）中のエナミン構造の数に依存し、エナミン化合物（Ａ）が分子内に複数個のエナミン構造を有する場合、アミン化合物（Ｂ）は分子内に複数個のアミノ基を有することが可能である。アミン化合物（Ｂ）中のアミノ基の数は電子写真感光体特性の面から２以下が好ましく、より好ましくは１である。
【００７６】
また、本発明に用いることのできるアミン化合物（Ｂ）の量は任意であるが、含有されるアミン化合物（Ｂ）の量が多すぎると電子写真感光体特性に対して悪影響を及ぼす可能性があることから、感光層中に存在するアミン化合物（Ｂ）の量は、感光層中のエナミン化合物（Ａ）１００質量部に対して、好ましくは５質量部以下、より好ましくは３質量部以下、更に好ましくは１質量部以下である。また少なすぎると本発明の効果が薄れる可能性があることから、好ましくは０．０１質量部以上、更に好ましくは０．０５質量部以上、更に好ましくは０．１質量部以上である。
【００７７】
＜導電性支持体＞
本発明の電子写真感光体に用いる導電性支持体としては、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料や、金属、カーボン、酸化錫等の導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料や、アルミニウム、ニッケル、ＩＴＯ（酸化インジウム酸化錫）等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス、紙等が主に使用される。形態としては、ドラム状、シート状、ベルト状等のものが用いられる。金属材料の導電性支持体に、導電性、表面性等の制御のためや欠陥被覆のために、適当な抵抗値をもつ導電性材料を塗布したものでもよい。
【００７８】
導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化被膜を施してから用いてもよい。陽極酸化被膜を施した場合、公知の方法により封孔処理を施すのが望ましい。例えば、クロム酸、硫酸、シュウ酸、ホウ酸、スルファミン酸等の酸性浴中で、陽極酸化処理することにより陽極酸化被膜が形成されるが、硫酸中での陽極酸化処理がより良好な結果を与える。硫酸中での陽極酸化の場合、硫酸濃度は１００ｇ／Ｌ〜３００ｇ／Ｌ、溶存アルミニウム濃度は２ｇ／Ｌ〜１５ｇ／Ｌ、液温は１５℃〜３０℃、電解電圧は１０Ｖ〜２０Ｖ、電流密度は０．５Ａ／ｄｍ２〜２Ａ／ｄｍ２の範囲内に設定されるのが好ましいが、前記条件に限定されるものではない。
【００７９】
このようにして形成された陽極酸化被膜に対して、封孔処理を行うことが好ましい。封孔処理は、公知の方法で行われればよいが、例えば、主成分としてフッ化ニッケルを含有する水溶液中に浸漬させる低温封孔処理、あるいは主成分として酢酸ニッケルを含有する水溶液中に浸漬させる高温封孔処理が施されるのが好ましい。
【００８０】
上記低温封孔処理の場合に使用されるフッ化ニッケル水溶液濃度は、適宜選べるが、３ｇ／Ｌ〜６ｇ／Ｌの範囲で使用された場合、より好ましい結果が得られる。また、封孔処理をスムーズに進めるために、処理温度としては、２５℃〜４０℃、好ましくは３０℃〜３５℃で、また、フッ化ニッケル水溶液ｐＨは、４．５〜６．５、好ましくは５．５〜６．０の範囲で処理するのがよい。ｐＨ調節剤としては、シュウ酸、ホウ酸、ギ酸、酢酸、水酸化ナトリウム、酢酸ナトリウム、アンモニア水等を用いることができる。処理時間は、被膜の膜厚１μｍあたり１分〜３分の範囲で処理することが好ましい。なお、被膜物性を更に改良するためにフッ化コバルト、酢酸コバルト、硫酸ニッケル、界面活性剤等をフッ化ニッケル水溶液に添加しておいてもよい。次いで水洗、乾燥して低温封孔処理を終える。
【００８１】
前記高温封孔処理の場合の封孔剤としては、酢酸ニッケル、酢酸コバルト、酢酸鉛、酢酸ニッケル−コバルト、硝酸バリウム等の金属塩水溶液を用いることができるが、特に酢酸ニッケルを用いるのが好ましい。酢酸ニッケル水溶液を用いる場合の濃度は５ｇ／Ｌ〜２０ｇ／Ｌの範囲内で使用するのが好ましい。処理温度は８０℃〜１００℃、好ましくは９０℃〜９８℃で、また、酢酸ニッケル水溶液のｐＨは５．０〜６．０の範囲で処理するのが好ましい。
【００８２】
ここでｐＨ調節剤としては、アンモニア水、酢酸ナトリウム等を用いることができる。処理時間は１０分以上、好ましくは２０分以上処理するのが好ましい。なお、この場合も被膜物性を改良するために酢酸ナトリウム、有機カルボン酸、アニオン系、ノニオン系界面活性剤等を酢酸ニッケル水溶液に添加してもよい。次いで水洗、乾燥して高温封孔処理を終える。平均膜厚が厚い場合には、封孔液の高濃度化、高温・長時間処理により強い封孔条件を必要とする。従って生産性が悪くなると共に、被膜表面にシミ、汚れ、粉ふきといった表面欠陥を生じやすくなる。このような点から、陽極酸化被膜の平均膜厚は通常２０μｍ以下、特に７μｍ以下で形成されることが好ましい。
【００８３】
支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものであってもよい。また、安価化のためには切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。特に引き抜き加工、インパクト加工、しごき加工等の非切削アルミニウム支持体を用いる場合、処理により、表面に存在した汚れや異物等の付着物、小さな傷等がなくなり、均一で清浄な支持体が得られるので好ましい。
【００８４】
＜下引き層＞
導電性支持体と後述する感光層との間には、接着性やブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けてもよい。下引き層としては、樹脂、樹脂に金属酸化物等の粒子を分散したもの等が用いられる。また、下引き層は、単一層であっても、複数層を設けても構わない。
【００８５】
下引き層に用いる金属酸化物粒子の例としては、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化鉄等の１種の金属元素を含む金属酸化物粒子、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子等が挙げられる。これらは一種類の粒子を単独で用いてもよいし、複数の種類の粒子を任意の組み合わせおよび比率で混合して用いてもよい。
【００８６】
これらの金属酸化物粒子の中でも、酸化チタンおよび酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。
【００８７】
酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール、シリコーン等の有機物による処理を施されていてもよい。これらの処理はいずれか１種でもよく、２種以上が施されていてもよい。
【００８８】
酸化チタン粒子の結晶型としては、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスのいずれを用いることができる。なお、酸化チタン粒子は、その結晶型が１種類のみであってもよく、２種以上の結晶型が任意の組み合わせおよび比率で含まれていてもよい。
【００８９】
金属酸化物粒子の粒径としては種々のものが利用できるが、中でも下引き層を構成するバインダー樹脂等の特性および液の安定性の面から、平均一次粒径として通常１０ｎｍ以上、また、通常１００ｎｍ以下、好ましくは５０ｎｍ以下のものが望ましい。この平均一次粒径は、ＴＥＭ写真から計測によって求められたもので定義される。
【００９０】
下引き層は、金属酸化物粒子をバインダー樹脂に分散した形で形成するのが望ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂としては、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリル酸樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、水溶性ポリエステル樹脂、ニトロセルロース等のセルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、カゼイン、ゼラチン、ポリグルタミン酸、澱粉、スターチアセテート、アミノ澱粉、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物等の有機ジルコニウム化合物、チタニルキレート化合物、チタニルアルコキシド化合物等の有機チタニル化合物、シランカップリング剤等が挙げられる。なお、これらは単独で用いてもよく、あるいは２種以上を任意の組み合わせおよび比率で併用してもよい。また、硬化剤とともに硬化した形で使用してもよい。中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド、変性ポリアミド等は、良好な分散性および塗布性を示し、好ましい。
【００９１】
下引き層に用いられるバインダー樹脂に対する金属酸化物粒子の混合比は任意に選べるが、通常はバインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上５００質量部以下の範囲で使用することが、塗布液の安定性、塗布性の面で好ましい。
【００９２】
下引き層形成用塗布液に金属酸化物粒子を含有する場合、該金属酸化物粒子は塗布液中に分散されて存在する。塗布液中に金属酸化物粒子を分散させるには、例えば、ボールミル、サンドグラインドミル、遊星ミル、ロールミルなどの公知の機械的な粉砕装置で有機溶媒中にて湿式分散することにより製造することができるが、分散メディアを利用して分散することが好ましい。
【００９３】
分散メディアを利用して分散する分散装置としては、公知のどのような分散装置を用いて分散しても構わないが、ペブルミル、ボールミル、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミル、振動ミル、ペイントシェーカー、アトライター等が挙げられる。これらの中でも塗布液を循環させて分散できるものが好ましく、分散効率、到達粒径の細かさ、連続運転の容易さ等の点から、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミルが用いられる。サンドミルは、縦型、横型いずれのものでもよい。サンドミルのディスク形状は、平板型、垂直ピン型、水平ピン型等任意のものを使用できる。
【００９４】
酸化チタン粒子を下引き層用塗布液に分散させるには、各種の粒子径の分散メディアを用いることができるが、平均粒子径５μｍ〜２００μｍの分散メディアを用いることが好ましい。
【００９５】
分散メディアは通常、真球に近い形状をしているため、例えばＪＩＳ  Ｚ  ８８０１：２０００等に記載のふるいによりふるい分けする方法や、画像解析により測定することにより平均粒子径を求めることができ、アルキメデス法により密度を測定することができる。具体的には例えば、ニレコ社製のＬＵＺＥＸ５０等に代表される画像解析装置により、平均粒子径と真球度を測定することが可能である。分散メディアの平均粒子径としては、通常５μｍ〜２００μｍのものが用いられ、特に１０μｍ〜１００μｍであるのが好ましい。一般に小さな粒径の分散メディアの方が、短時間で均一な分散液を与える傾向があるが、過度に粒径が小さくなると分散メディアの質量が小さくなりすぎて効率よい分散ができなくなる。
【００９６】
分散メディアの密度としては、通常５．５ｇ／ｃｍ３以上のものが用いられ、好ましくは５．９ｇ／ｃｍ３以上、より好ましくは６．０ｇ／ｃｍ３以上のものが用いられる。一般に、より高密度の分散メディアを使用して分散した方が短時間で均一な分散液を与える傾向がある。分散メディアの真球度としては、１．０８以下のものが好ましく、より好ましくは１．０７以下の真球度を持つ分散メディアを用いる。
【００９７】
分散メディアの材質としては、下引き層形成用塗布液に不溶、且つ、比重が下引き層形成用塗布液より大きなものであって、下引き層形成用塗布液と反応したり、下引き層形成用塗布液変質させたりしないものであれば、公知のいかなる分散メディアも使用することができ、クローム球（玉軸受用鋼球）、カーボン球（炭素鋼球）等のスチール球；ステンレス鋼球；窒化珪素球、炭化珪素、ジルコニア、アルミナ等のセラミック球；窒化チタン、炭窒化チタン等の膜でコーティングされた球などが挙げられるが、これらの中でもセラミック球が好ましく、特にはジルコニア焼成ボールが好ましい。より具体的には、特許第３４００８３６号公報に記載のジルコニア焼成ビーズを用いることが特に好ましい。
【００９８】
特開２００７−３３４３３５号公報に示されたように、金属酸化物粒子は、下引き層測定用分散液中で動的光散乱法により測定された体積平均粒子径が、０．１μｍ以下、好ましくは９５ｎｍ以下、より好ましくは９０ｎｍ以下である。また、前記の体積平均粒子径の下限に制限はないが、通常２０ｎｍ以上である。上記範囲を満たすことにより、本発明の電子写真感光体は、低温低湿下での露光−帯電繰り返し特性が安定し、得られる画像に黒点、色点などの画像欠陥が生じることを抑制することができる。
【００９９】
同じく、特開２００７−３３４３３５号公報に示されたように、金属酸化物粒子は、下引き層測定用分散液中で動的光散乱法により測定された累積９０％粒子径が、０．３μｍ以下、好ましくは０．２５μｍ以下、より好ましくは０．２μｍ以下である。また、前記の累積９０％粒子径の下限に制限はないが、通常１０ｎｍ以上、好ましくは２０ｎｍ以上、より好ましくは５０ｎｍ以上である。従来の電子写真感光体では、下引き層に、金属酸化物粒子が凝集することによってなる、下引き層の表裏を貫通できるほど大きい金属酸化物粒子凝集体が含有され、当該大きな金属酸化物粒子凝集体によって、画像形成時に欠陥が生じる可能性があった。さらに、帯電手段として接触式のものを用いた場合には、感光層に帯電を行う際に当該金属酸化物粒子を通って感光層から導電性支持体に電荷が移動し、適切に帯電を行うことができなくなる可能性もあった。しかし、本発明の電子写真感光体では、累積９０％粒子径が非常に小さいため、前記のように欠陥の原因となるような大きな金属酸化物粒子が非常に少なくなる。この結果、本発明の電子写真感光体では、欠陥の発生、および、適切に帯電できなくなることを抑制でき、高品質な画像形成が可能である。
【０１００】
下引き層の膜厚は、任意に選ぶことができるが、電子写真感光体の電気特性、強露光特性、画像特性、及び繰り返し特性、ならびに製造時の塗布性を向上させる観点から、通常は０．０１μｍ以上、好ましくは０．１μｍ以上、また、通常３０μｍ以下、好ましくは２０μｍ以下である。
【０１０１】
＜電荷発生物質＞
導電性支持体上に形成された感光層としては、電荷発生物質と電荷輸送物質が同一層に存在し、バインダー樹脂中に分散された単層構造のものであってもよいし、電荷発生物質がバインダー中に分散された電荷発生層と電荷輸送物質がバインダー樹脂中に分散された電荷輸送層とに機能分離された積層構造のものであってもよい。本発明においては、必要に応じて、電荷発生物質として、染顔料を使用することが好ましい。具体例としては、セレニウムおよびその合金、硫化カドミウム、その他無機系光導電材料、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレン（スクアリリウム）顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等の有機顔料等各種光導電材料が使用でき、特に有機顔料、更にはフタロシアニン顔料、アゾ顔料が好ましい。
【０１０２】
使用されるフタロシアニンとしては、具体的には、無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、錫、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム等の金属、又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシド等の配位したフタロシアニン類の各種結晶型が使用される。特に、感度の高い結晶型であるＸ型、τ型無金属フタロシアニン、Ａ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）、Ｄ型（別称Ｙ型）等のチタニルフタロシアニン（別称：オキシチタニウムフタロシアニン）、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、ＩＩ型等のクロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型、Ｉ型等のμ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体、ＩＩＳ型等のμ−オキソ−アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。なお、これらのフタロシアニンのうち、Ａ型（β型）、Ｂ型（α型）、Ｄ型（Ｙ型）オキシチタニウムフタロシアニン、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型μ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。特に、オキシチタニウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に主たる明瞭な回折ピークを有するものが好ましい。
【０１０３】
また、該オキシチタニウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）９．０°〜９．７°に、明瞭な回折ピークを有することが好ましい。
【０１０４】
また、該オキシチタニウムフタロシアニンにおいては、結晶内の塩素含有量が１．５質量％以下であることが好ましい。該塩素含有量は元素分析から求められる。
【０１０５】
また、該オキシチタニウムフタロシアニン結晶内においては、下記式（１１）で表される塩素化オキシチタニウムフタロシアニンの割合が、下記式（１２）で表される無置換オキシチタニウムフタロシアニンに対して、マススペクトル強度比で、０．０７０以下であるものである。また、好ましくはマススペクトル強度比が０．０６０以下であり、より好ましくは０．０５５以下である。製造の際、非晶質化に乾式摩砕法を用いる場合は、０．０２以上が好ましく、非晶質化にアシッドペースト法を用いる場合は、０．０３以下が好ましい。塩素置換量は、特開２００１−１１５０５４号公報の手法に基づいて測定する。
【０１０６】
【化１７】
2010122632.tif 000019
【０１０７】
これらオキシチタニルフタロシアニンの粒子径は製法、結晶変換方法によって大きく異なるが、分散性を考慮すると、１次粒子径として、５００ｎｍ以下が好ましく、塗布成膜性の面からは３００ｎｍ以下であることが好ましい。
【０１０８】
また、該オキシチタニウムフタロシアニンは、塩素化オキシチタニウムフタロシアニン以外に、例えば、フッ素原子、ニトロ基、シアノ基を含有していても構わない。又はスルホン基等の置換基で置換された、各種オキシチタニウムフタロシアニン誘導体を含有してもよい。
【０１０９】
アゾ顔料としては、各種公知のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。好ましいアゾ顔料の例を下記式（１３）に示す。下記式（１３）において、Ｃｐ１ないしＣｐ３は、カップラーを表す。
【０１１０】
【化１８】
2010122632.tif 000020
【０１１１】
上記式（１３）において、カップラーＣｐ１ないしＣｐ３としては、以下の構造が好ましい。
【０１１２】
【化１９】
2010122632.tif 000021
フタロシアニンとアゾ顔料を併用することによって、高感度かつゴーストのない感光体を作製することが可能である。
【０１１３】
機能分離型感光体における電荷発生層に用いられるバインダー樹脂の例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル−酢酸ビニル系共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−アルキッド樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーの中から選択し、用いることができるが、これらポリマーに限定されるものではない。また、これらバインダー樹脂は単独で用いても、２種類以上を混合して用いてもよい。
【０１１４】
バインダー樹脂を溶解させ、塗布液の作製に用いられる溶媒、分散媒としては例えば、ペンタン、ヘキサン、オクタン、ノナン等の飽和脂肪族系溶媒、トルエン、キシレン、アニソール等の芳香族系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、クロロナフタレン等のハロゲン化芳香族系溶媒、ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン等のアミド系溶媒、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール等のアルコール系溶媒、グリセリン、ポリエチレングリコール等の脂肪族多価アルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン等の鎖状、分岐および環状ケトン系溶媒、ギ酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶媒、塩化メチレン、クロロホルム、１，２―ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等の鎖状および環状エーテル系溶媒、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、ヘキサメチルリン酸トリアミド等の非プロトン性極性溶媒、ｎ−ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン、トリエチルアミン等の含窒素化合物、リグロイン等の鉱油、水等が挙げられ、前述した下引き層を溶解しないものが好ましく用いられる。またこれらは単独、又は２種以上を併用しても用いることが可能である。
【０１１５】
機能分離型感光体の電荷発生層において、前記バインダー樹脂と電荷発生物質との配合比（質量比）は、バインダー樹脂１００質量部に対して、電荷発生物質が１０質量部〜１０００質量部、好ましくは３０質量部〜５００質量部の範囲である。また、該電荷発生層の膜厚は、通常０．１μｍ〜４μｍ、好ましくは０．１５μｍ〜０．６μｍである。電荷発生物質の比率が高すぎる場合は電荷発生物質の凝集等の問題により塗布液の安定性が低下し、一方低すぎる場合は感光体としての感度の低下をまねくことから、前記範囲で使用するのが好ましい。前記電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法、超音波分散法等の公知の分散方法を用いることができる。この際粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズに微細化することが有効である。
【０１１６】
＜電荷輸送物質＞
本発明においては、電荷輸送物質として前述したエナミン化合物（Ａ）を用いることが必須であるが、その他の任意の公知の電荷輸送物質を併用することが可能である。公知の電荷輸送物質の例としては、２，４，７−トリニトロフルオレノン等の芳香族ニトロ化合物、テトラシアノキノジメタン等のシアノ化合物、ジフェノキノン等のキノン化合物等の電子吸引性物質、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾフラン誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、およびこれらの化合物の複数種が結合したもの、あるいはこれらの化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体等の電子供与性物質等が挙げられる。これらの中でも、カルバゾール誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、およびこれらの化合物の複数種が結合したものが好ましい。これらの電荷輸送物質は、いずれか１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせで併用してもよい。なお、エナミン化合物（Ａ）と、公知のほかの電荷輸送物質とを併用する場合は、併用する電荷輸送物質の電荷輸送物質全量における含有比率は、特に制限されないが、２０質量％以下であることが好ましく、１０質量％以下であることがより好ましい。
【０１１７】
電荷輸送物質の好適な構造の具体例を以下に示す。下記の化合物において、Ｒ´は同一でも、それぞれ異なっていても構わない。Ｒ´としては、具体的には、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、アリールアルキル等が好ましく、メチル基、エチル基、ベンジル基がより好ましい。また、ｎ´´は０ないし２の整数である。これら具体例は例示のために示したものであり、本発明の趣旨に反しない限りはいかなる公知の電荷輸送物質を用いてもよい。
【０１１８】
【化２０】
2010122632.tif 000022
【０１１９】
【化２１】
2010122632.tif 000023
【０１２０】
＜バインダー樹脂＞
電荷発生層と電荷輸送層を有する機能分離型感光体の電荷輸送層、および、単層型感光体の感光層形成の際は、膜強度確保のため、および、化合物を分散させるためバインダー樹脂が使用される。機能分離型感光体の電荷輸送層の場合、エナミン化合物（Ａ）、アミン化合物（Ｂ）、および、各種バインダー樹脂等を溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して、電荷輸送層を得ることができる。また、単層型感光体の場合、上記電荷輸送層形成用の塗布液に、さらに電荷発生物質等を加えたものを、溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して、感光層を得ることができる。
【０１２１】
バインダー樹脂としては、例えばブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は珪素試薬等で修飾されていてもよい。上記バインダー樹脂のうち、ポリカーボネート樹脂又はポリアリレート樹脂が好ましい。
【０１２２】
ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂の中でも、下記のビスフェノール、又はビフェノール成分が含有されるポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂が感度、残留電位の点から好ましく、中でも移動度の点からポリカーボネート樹脂がより好ましい。
【０１２３】
ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂は、一般的に、ジオール成分の部分構造を有する。これらの構造を形成するジオール成分としては、ビスフェノール化合物、ビフェノール化合物等が挙げられる。その具体例としては、４，４'−ビフェノール、３，３'−ジメチル−４，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、３，３'−ジ（ｔ−ブチル）−４，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、３，３'，５，５'−テトラメチル−４，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、３，３'，５，５'−テトラ（ｔ−ブチル）−４，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、２，２'，３，３'，５，５'−ヘキサメチル−４，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、２，４'−ビフェノール、３，３'−ジメチル−２，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、３，３'−ジ（ｔ−ブチル）−２，４'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、２，２'−ビフェノール、３，３'−ジメチル−２，２'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル、３，３'−ジ（ｔ−ブチル）−２，２'−ジヒドロキシ−１，１'−ビフェニル等のビフェノール化合物；
ビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、３，３−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−３−メチルブタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ヘキサン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ヘキサン、３，３−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ヘキサン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチルペンタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロペンタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン等の芳香族環上に置換基を有しないビスフェノール化合物；
ビス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、１，１−ビス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１−ビス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン等の芳香族環上に置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物；
ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）エタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）シクロヘキサン等、
ビス（４−ヒドロキシ−３−エチルフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−エチルフェニル）エタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−エチルフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−エチルフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３−エチルフェニル）シクロヘキサン等、
２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−イソプロピルフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−（ｓｅｃ−ブチル）フェニル）プロパン、ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルフェニル）エタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルフェニル）シクロヘキサン、ビス（４−ヒドロキシ−３，６−ジメチルフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−３，６−ジメチルフェニル）エタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，６−ジメチルフェニル）プロパン、ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）エタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）プロパン、ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）フェニルメタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）フェニルエタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシ−２，３，５−トリメチルフェニル）シクロヘキサン等の芳香族環上に置換基としてアルキル基を有するビスフェノール化合物；
ビス（４−ヒドロキシフェニル）（フェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１−フェニルエタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１−フェニルプロパン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）（ジフェニル）メタン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）（ジベンジル）メタン等の芳香族環を連結する２価基が置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物；が挙げられる。
【０１２４】
ポリカーボネート樹脂に好適に用いることのできるビスフェノール、ビフェノールの構造を以下に例示する。本例示は、本発明の趣旨を明確にするために行うものであり、本発明の趣旨に反しない限りは例示される構造に限定されるものではない。
【０１２５】
【化２２】
2010122632.tif 000024
【０１２６】
特に、本発明の効果を最大限に発揮するためには、以下構造を示すビスフェノールおよびビフェノールを繰り返し単位として有するポリカーボネートが好ましい。
【０１２７】
【化２３】
2010122632.tif 000025
【０１２８】
本発明に好適なポリアリレート樹脂としては一般式（１４）示す構造のものが挙げられる。
【０１２９】
【化２４】
2010122632.tif 000026
（式（１４）中、Ａｒ１６〜Ａｒ１９は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアリーレン基を表わし、Ｘ１、Ｙ１は単結合または二価基を表し、ｐは０以上の整数を表す。）
【０１３０】
式（１４）において、Ａｒ１６〜Ａｒ１９は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、１、２−フェニレン基、１、３−フェニレン基、１、４−フェニレン基、ナフチレン基が挙げられるが、電気特性の面から１、４−フェニレン基が好ましい。
【０１３１】
また、Ａｒ１６〜Ａｒ１９を構成するアリーレン基は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい。置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、又はアルコキシ基が挙げられる。このうち、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基等が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等が好ましく例示される。なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常１以上、また、通常１０以下、好ましくは８以下、より好ましくは２以下である。
【０１３２】
Ａｒ１６〜Ａｒ１７は、それぞれ置換基の数は０〜２個有することが好ましく、耐磨耗性の面から置換基を１個有することが好ましい。また、置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が最も好ましい。
【０１３３】
Ａｒ１８〜Ａｒ１９は、それぞれ置換基の数は０〜２個有することが好ましく、耐磨耗性の面から置換基を有さないことが好ましい。
【０１３４】
また、前記式（１４）において、Ｘ１、Ｙ１はそれぞれ独立に単結合または二価基を表す。好適なＸ１、Ｙ１の例を挙げると、硫黄原子、酸素原子、スルホニル基、シクロアルキレン基、−ＣＲ４４Ｒ４５−などが挙げられる。ここで、Ｒ４４およびＲ４５は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、又はアルコキシ基を表す。また、Ｒ４４およびＲ４５のうち、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基などが好ましく、ハロゲン基としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が好ましく、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等が好ましく例示される。なお、Ｒ４４又はＲ４５がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は、通常１以上、また、通常１０以下、好ましくは８以下、より好ましくは２以下である。
【０１３５】
さらに、樹脂を製造する際に用いる二価ヒドロキシ化合物の製造の簡便性を勘案すれば、Ｘ１として好ましい基の例としては、−Ｏ−、−Ｓ−、シクロヘキシリデン、−ＣＲ４４Ｒ４５−が挙げられる。中でも、Ｘ１が−ＣＲ４４Ｒ４５−であることが好ましく、Ｒ４４、Ｒ４５が水素原子、又はアルキル基であることが好ましく、水素原子、又はメチル基であることが最も好ましい。
【０１３６】
さらに、樹脂を製造する際に用いる二価ヒドロキシ化合物の製造の簡便性を勘案すれば、Ｙとして好ましい基の例としては、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＨ２−が挙げられる。中でも、耐磨耗性の面から、−Ｏ−が最も好ましい。
【０１３７】
ｐは０以上の整数であり、製造の簡便性を勘案すれば０〜１が好ましく、耐磨耗性の面からｋ＝１であることが最も好ましい。
【０１３８】
また、ポリエステル樹脂を形成する酸成分の具体例としては、以下の構造を有するものを用いることが好ましい。 
【０１３９】
【化２５】
2010122632.tif 000027
【０１４０】
特に好ましい酸成分は、電気特性、耐磨耗性の観点から、以下の構造を有するものである。
【０１４１】
【化２６】
2010122632.tif 000028
【０１４２】
ポリエステル樹脂に用いられるジオールとしては、前記したポリカーボネート樹脂に用いられるジオールが使用可能であるが、これらの中でも特に、下記構造のジオールを繰り返し単位構造として有するポリアリレート樹脂が好ましい例をして挙げられる。
【０１４３】
【化２７】
2010122632.tif 000029
【０１４４】
これらのジカルボン酸成分やジオール成分は、複数種組み合わせて用いることも可能である。
【０１４５】
バインダー樹脂の分子量は、低すぎると機械的強度が不足し、逆に分子量が高すぎると感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下するといった不具合が生じる場合があるため、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂（ポリアリレート樹脂を含む）の場合、粘度平均分子量で１０，０００以上が好ましく、特に好ましくは２０，０００以上である。また、７０，０００以下が好ましく、特に好ましくは５０，０００以下である。粘度平均分子量は、実施例に記載されている測定方法で測定し、それによって定義される。
【０１４６】
積層型感光体の電荷輸送層および単層型感光体の感光層に使用されるバインダー樹脂と電荷輸送物質の割合は、単層型、積層型共に、通常、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷輸送物質が２０質量部以上であって、残留電位低減の観点から３０質量部以上が好ましく、繰り返し使用時の安定性、電荷移動度の点から、４０質量部以上がより好ましい。また、一方で感光層の熱安定性の点から、通常は１５０質量部以下、電荷輸送物質とバインダー樹脂の相溶性の点からは好ましくは１２０質量部以下、耐刷性の点からは１００質量部以下がより好ましく、耐傷性の点からは８０質量部以下が特に好ましい。
【０１４７】
単層型感光体の場合には、上記のような配合比の電荷輸送媒体中に、更に前記の電荷発生物質が分散される。その場合の電荷発生物質の粒子径は十分小さいことが必要であり、好ましくは１μｍ以下が好ましく、より好ましくは０．５μｍ以下で使用される。感光層内に分散される電荷発生物質は少なすぎると、十分な感度が得られない場合があったり、一方、多すぎると、帯電性の低下、感度の低下等の弊害が生じる場合がある。例えば、好ましくは０．１質量％〜５０質量％の範囲、特に好ましくは１質量％〜２０質量％の範囲で使用される。
【０１４８】
単層型感光体の感光層の膜厚は、通常５μｍ〜１００μｍ、好ましくは１０μｍ〜５０μｍの範囲で使用され、順積層型感光体の電荷輸送層の膜厚は、通常５μｍ〜５０μｍの範囲で用いられるが、長寿命、画像安定性の点からは、好ましくは１０μｍ〜４５μｍ、高解像度の点からは１０μｍ〜３０μｍがより好ましい。
【０１４９】
＜その他＞
なお、感光層には成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるために周知の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、レベリング剤、可視光遮光剤等の添加剤を含有させてもよい。また感光層には必要に応じて塗布性を改善するためのレベリング剤や酸化防止剤、増感剤等の各種添加剤を含んでいてもよい。酸化防止剤の例としては、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また、遮光剤の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられ、レベリング剤の例としては、シリコ−ンオイル、フッ素系オイル等が挙げられる。
【０１５０】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（６−ｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、２，２’−ブチリデンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、α−トコフェロール、β−トコフェロール、２，２，４−トリメチル−６−ヒドロキシ−７−ｔ−ブチルクロマン、ペンタエリスリチルテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，２’−チオエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、１，６−ヘキサンジオールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシアニソール、１−［２−｛（３，５−ジ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペラジル、２，４−ビス−（ｎ−オクチルチオ）−６−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリノ）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、１−［２−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル］−４−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、等を挙げることができる。
【０１５１】
中でも、分子中のフェノール環にｔ−ブチル基を１個以上有するものが好ましく、特にその中でも、そのｔ−ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に結合したものがより好適である。それらの中でも、そのｔ−ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に２個結合したものが最も好ましい。その具体例を挙げると、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ペンタエリスリチルテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］等のポリフェノール系酸化防止剤などが好適である。これらを用いることにより、繰返し使用してもかぶりのない電子写真感光体を作成することができる。
【０１５２】
また、耐酸性ガス性を向上させるために、公知の置換基を有しても良いアルキルアミン化合物を用いることが可能である。例えば、特開平３−１７２８５２号公報や特開２００７−５２４０８号公報に示される化合物を用いると効果がある。それらの中でも、例えば、トリベンジルアミンを好適に用いることができる。
【０１５３】
感光体の最表面層には、感光層の損耗を防止したり、帯電器等からの発生する放電物質等による感光層の劣化を防止・軽減する目的で保護層を設けてもよい。保護層は導電性材料を適当なバインダー樹脂中に含有させて形成するか、特開平９−１９０００４号公報記載のようなトリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する化合物を用いた共重合体を用いることができる。導電性材料としては、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス−（ｍ−トリル）ベンジジン）等の芳香族アミノ化合物、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化錫、酸化チタン、酸化錫−酸化アンチモン、酸化アルミ、酸化亜鉛等の金属酸化物等を用いることが可能であるが、これに限定されるものではない。
【０１５４】
保護層に用いるバインダー樹脂としてはポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、シロキサン樹脂等の公知の樹脂を用いることができ、また、特開平９−１９０００４号公報記載のような、トリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する骨格と、上記樹脂の共重合体を用いることもできる。上記保護層は電気抵抗が１０９〜１０１４Ω・ｃｍとなるように構成することが好ましく。電気抵抗が１０１４Ω・ｃｍより高くなると残留電位が上昇しカブリの多い画像となってしまい、一方１０９Ω・ｃｍより低くなると画像のボケ、解像度の低下が生じてしまう。また、保護層は像露光に照射される光の透過を実質上妨げないように構成されなければならない。
【０１５５】
また、感光体表面の摩擦抵抗や、摩耗を低減、トナーの感光体から転写ベルト、紙への転写効率を高める等の目的で、表面層にフッ素系樹脂、シリコーン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂等を含んでいてもよい。また、これらの樹脂からなる粒子や無機化合物の粒子を含んでいてもよい。
【０１５６】
＜塗布液＞
塗布液は、電子写真感光体の感光層を形成するために用いられ、少なくとも、エナミン化合物（Ａ）、および、アミン化合物（Ｂ）を含有する溶液、又は分散液である。
【０１５７】
塗布液は、電子写真感光体の感光層が、後に説明する積層型感光体の場合には、主に電荷輸送層形成用塗布液として使われ、エナミン化合物（Ａ）、アミン化合物（Ｂ）、バインダー樹脂、溶剤、その他に必要に応じて酸化防止剤、レベリング剤、その他添加物を含むものである。また、電子写真感光体の感光層が、後に説明する単層型の場合には、電荷輸送層形成用塗布液の成分に加えて電荷発生材料、電子輸送材料を用いるのが一般的である。これらを塗布することにより電子写真感光体を製造することができる。
【０１５８】
塗布液は、エナミン化合物（Ａ）、アミン化合物（Ｂ）、および、電子写真感光体の感光層として必要な種々の材料とを、単に混合するだけで調製することができる。材料を混合する順番に特に指定はない。また、材料を混合後に加熱することも可能である。溶剤を加熱する場合の温度は、容器を大気圧に開放している場合は、４０℃以上であって、溶剤中に含まれる化合物のうち、最も沸点の低い化合物の沸点より１０℃以上低い温度範囲で加熱することができる。塗布液の製造は、容器を密閉して行っても構わない。この場合、密閉可能な容器に塗布液を構成する原料をすべて入れ、撹拌混合しながら、内温を３０℃〜１００℃に加熱し、１時間〜１０時間維持することにより塗布液を製造することができる。但し、塗布液の液安定性を勘案すれば、４０℃以下で、好ましくは３０℃以下、より好ましくは２０℃以下で溶解させることが好ましい。
【０１５９】
塗布液の作製に用いられる溶媒又は分散媒に特に制限はないが、具体例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、２−メトキシエタノール等のアルコール類、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類、ギ酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン等のケトン類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、テトラクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類、ｎ−ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が挙げられる。また、これらは１種を単独で用いてもよいし、２種以上を任意に組み合わせて用いてもよい。
【０１６０】
＜層形成方法＞
感光体を構成する各層は、各層を構成する材料を含有する塗布液を、支持体上に公知の塗布方法を用い、各層ごとに順次塗布・乾燥工程を繰り返すことにより形成される。
【０１６１】
層形成用の塗布液は、単層型感光体および積層型感光体の電荷輸送層の場合には、固形分濃度を、通常５質量％〜４０質量％の範囲で用いられるが、１０質量％〜３５質量％の範囲で使用するのが好ましい。また、該塗布液の粘度は、通常１０ｍＰａ・ｓ〜５００ｍＰａ・ｓの範囲で用いられるが、５０ｍＰａ・ｓ〜４００ｍＰａ・ｓの範囲とするのが好ましい。
【０１６２】
積層型感光体の電荷発生層の場合には、固形分濃度を、通常０．１質量％〜１５質量％の範囲で使用されるが、１質量％〜１０質量％の範囲で使用することがより好ましい。塗布液の粘度は、通常０．０１ｍＰａ・ｓ〜２０ｍＰａ・ｓの範囲で使用されるが、０．１ｍＰａ・ｓ〜１０ｍＰａ・ｓの範囲で使用されることがより好ましい。
【０１６３】
塗布液の塗布方法としては、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。
【０１６４】
塗布液の乾燥は室温における指触乾燥後、３０℃〜２００℃の温度範囲で、１分から２時間の間、無風、又は送風下で加熱乾燥させることが好ましい。また加熱温度は一定であってもよいし、乾燥時に変更させながら行ってもよい。
【０１６５】
＜画像形成装置＞
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置の実施の形態について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。
【０１６６】
図１に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体１、帯電装置２、露光装置３、現像装置４および転写装置５を備えて構成され、更に、必要に応じてクリーニング装置６および定着装置７が設けられる。
【０１６７】
電子写真感光体１は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図１ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体１の外周面に沿って、帯電装置２、露光装置３、現像装置４、転写装置５およびクリーニング装置６がそれぞれ配置されている。
【０１６８】
帯電装置２は、電子写真感光体１を帯電させるもので、電子写真感光体１の表面を所定電位に均一帯電させる。図１では帯電装置２の一例としてローラ型の帯電装置（帯電ローラ）を示しているが、他にもコロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、帯電ブラシ等の接触型帯電装置等がよく用いられる。
【０１６９】
なお、電子写真感光体１および帯電装置２は、多くの場合、この両方を備えたカートリッジ（以下適宜、感光体カートリッジという）として、画像形成装置の本体から取り外し可能に設計されており、本発明においてもそのような形態で用いることが好ましい。
【０１７０】
そして、例えば、電子写真感光体１や帯電装置２が劣化した場合に、この感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することができるようになっている。また、後述するトナーについても、多くの場合、トナーカートリッジ中に蓄えられて、画像形成装置本体から取り外し可能に設計され、使用しているトナーカートリッジ中のトナーがなくなった場合に、このトナーカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいトナーカートリッジを装着することができるようになっている。更に、電子写真感光体１、帯電装置２、トナーのすべてが備えられたカートリッジを用いることもある。
【０１７１】
露光装置３は、電子写真感光体１に露光を行って電子写真感光体１の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやＨｅ−Ｎｅレーザー等のレーザー、ＬＥＤ等が挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行うようにしてもよい。露光を行う際の光は任意であるが、例えば波長が７８０ｎｍの単色光、波長６００ｎｍ〜７００ｎｍのやや短波長寄りの単色光、波長３８０ｎｍ〜６００ｎｍの短波長の単色光等で露光を行えばよい。
【０１７２】
現像装置４は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像等の乾式現像方式や、湿式現像方式等の任意の装置を用いることができる。図１では、現像装置４は、現像槽４１、アジテータ４２、供給ローラ４３、現像ローラ４４および規制部材４５からなり、現像槽４１の内部にトナーＴを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーＴを補給する補給装置（図示せず）を現像装置４に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジ等の容器からトナーＴを補給することが可能に構成される。
【０１７３】
供給ローラ４３は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ４４は、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル等の金属ロール、又はこうした金属ロールにシリコーン樹脂、ウレタン樹脂、フッ素樹脂等を被覆した樹脂ロール等からなる。この現像ローラ４４の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。
【０１７４】
現像ローラ４４は、電子写真感光体１と供給ローラ４３との間に配置され、電子写真感光体１および供給ローラ４３に各々当接している。供給ローラ４３および現像ローラ４４は、回転駆動機構（図示せず）によって回転される。供給ローラ４３は、貯留されているトナーＴを担持して、現像ローラ４４に供給する。現像ローラ４４は、供給ローラ４３によって供給されるトナーＴを担持して、電子写真感光体１の表面に接触させる。ここでは、接触方式の例を示しているが、非接触の方式もあり、ジャンピング現像が挙げられる。
【０１７５】
規制部材４５は、シリコーン樹脂やウレタン樹脂等の樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅等の金属ブレード、又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材４５は、現像ローラ４４に当接し、ばね等によって現像ローラ４４側に所定の力で押圧（一般的なブレード線圧は５ｇ／ｃｍ〜５００ｇ／ｃｍ）される。必要に応じて、この規制部材４５に、トナーＴとの摩擦帯電によりトナーＴに帯電を付与する機能を具備させてもよい。
【０１７６】
アジテータ４２は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーＴを撹拌するとともに、トナーＴを供給ローラ４３側に搬送する。アジテータ４２は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。
【０１７７】
トナーＴの種類は任意であり、粉状トナーのほか、懸濁重合法や乳化重合法等を用いた重合トナー等を用いることができる。特に、重合トナーを用いる場合には径が４μｍ〜８μｍ程度の小粒径のものが好ましく、また、トナーの粒子の形状も球形に近いものからポテト上の球形から外れたものまで様々に使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化に好適に用いられる。
【０１７８】
また、本発明においてトナーは特に乳化重合凝集法によるトナーが好ましい。以下、特開２００７−２１３０５０号公報に示された方法で測定した物性値について説明する。平均円形度が、通常０．９５０以上、好ましくは０．９６０以上、より好ましくは０．９７０以上、特に好ましくは０．９８０以上である。また、前記平均円形度の上限は１．０００以下であれば制限はないが、生産の容易さの観点から、好ましくは０．９９８以下、より好ましくは０．９９５以下である。体積平均粒径〔Ｄｖ〕に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常４μｍ以上、好ましくは５μｍ以上、また、通常１０μｍ以下、好ましくは８μｍ以下である。トナーの体積平均粒径〔Ｄｖ〕が小さすぎると画質の安定性が低下する可能性があり、大きすぎると解像度が低下する可能性がある。体積平均粒径〔Ｄｖ〕を個数平均粒径〔Ｄｎ〕で除した値〔Ｄｖ／Ｄｎ〕が、通常１．０以上、また、通常１．２５以下、好ましくは１．２０以下、より好ましくは１．１５以下であることが望ましい。〔Ｄｖ／Ｄｎ〕の値は、粒度分布の状態を表し、この値が１．０に近い方ほど粒度分布がシャープであることを表す。粒度分布がシャープであるほど、トナーの帯電性が均一となるので望ましい。
【０１７９】
転写装置５は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写等の静電転写法、圧力転写法、粘着転写法等、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置５が電子写真感光体１に対向して配置された転写チャージャー、転写ローラ、転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置５は、トナーＴの帯電電位とは逆極性で所定電圧値（転写電圧）を印加し、電子写真感光体１に形成されたトナー像を転写材（用紙，媒体）Ｐに転写するものである。本発明においては、転写装置５が転写材を介して感光体に接触配置される場合に効果的である。一端、転写ベルト等の媒体を介した後に、紙に転写する方式は、中間転写方式と呼ばれる。
【０１８０】
クリーニング装置６について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナー等、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置６は、感光体１に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。但し、感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆どない場合には、クリーニング装置６はなくてもよい。
【０１８１】
定着装置７は、上部定着部材（定着ローラ）７１および下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１または７２の内部には加熱装置７３が備えられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３が備えられた例を示す。上部および下部の各定着部材７１、７２は、ステンレス鋼、アルミニウム等の金属素管にシリコーンゴムを被覆した定着ロール、更にフッ素樹脂で被覆した定着ロール、定着シート等が公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材７１、７２は、離型性を向上させるためにシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【０１８２】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着等、任意の方式による定着装置を設けることができる。
【０１８３】
＜画像形成方法＞
以上のように構成された電子写真装置では、次のようにして画像の記録が行われる。即ち、まず感光体１の表面（感光面）が、帯電装置２によって所定の電位（例えば−６００Ｖ）に帯電される。この際、直流電圧により帯電させてもよく、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。
【０１８４】
続いて、帯電された感光体１の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置３により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体１の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置４で行う。
【０１８５】
現像装置４は、供給ローラ４３により供給されるトナーＴを、規制部材（現像ブレード）４５により薄層化すると共に、所定の極性（ここでは感光体１の帯電電位と同極性であり、負極性）に摩擦帯電させ、現像ローラ４４に担持しながら搬送して、感光体１の表面に接触させる。
【０１８６】
現像ローラ４４に担持された帯電トナーＴが感光体１の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体１の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置５によって記録紙Ｐに転写される。この後、転写されずに感光体１の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置６で除去される。
【０１８７】
トナー像の記録紙Ｐ上への転写後、定着装置７を通過させてトナー像を記録紙Ｐ上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。なお、一般的に画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行うことができる構成としてもよいが、プロセスの簡略化、低価格化等のため、電子写真方式を採用する複写機、プリンター、普通紙ファックス等では、除電工程を省略したものある。そして、このような複写機等においては、メモリ現象が生じる場合があり、本発明はこのような用途において好適である。
【０１８８】
また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程等の工程を行うことができる構成としたり、オフセット印刷を行う構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。
【実施例】
【０１８９】
以下、実施例および比較例を挙げて、本発明を更に詳細に説明する。なお、以下の実施例は本発明を詳細に説明するために示すものであり、本発明はその趣旨に反しない限り以下の実施例に限定されるものではない。なお、以下、単に「部」と表示されているものは、「質量部」を表す。
【０１９０】
電荷輸送層に用いた樹脂の粘度平均分子量は、以下のようにして算出した。樹脂をジクロロメタンに溶解し、濃度Ｃが６．００ｇ／Ｌの溶液を調製した。溶媒（ジクロロメタン）の流下時間ｔ０が１３６．１６秒のウベローデ型毛細管粘度計を用いて、２０．０℃に設定した恒温水槽中で試料溶液の流下時間ｔを測定した。以下の式に従って粘度平均分子量を算出した。
ａ＝０．４３８×ηｓｐ＋１          ηｓｐ＝ｔ／ｔ０−１
ｂ＝１００×ηｓｐ／Ｃ              Ｃ＝６．００（ｇ／Ｌ）
η＝ｂ／ａ
Ｍｖ＝３２０７×η１．２０５
【０１９１】
（実施例１）
電荷発生物質として、図２のＸ線回折スペクトルで示されるオキシチタニウムフタロシアニン（Ｄ型）２０部と１，２−ジメトキシエタン２８０部を混合し、サンドグラインドミルで２時間粉砕して微粒化分散処理を行った。続いてこの微細化処理液に、ポリビニルブチラール（電気化学工業社製、商品名「デンカブチラール」＃６０００Ｃ）１０部を、１，２−ジメトキシエタンの２５５部と４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノンの８５部の混合液に溶解させて得られたバインダー液および２３０部の１，２−ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液を調製した。
【０１９２】
この電荷発生層形成用塗布液に陽極酸化処理したアルミニウムシリンダー（直径３ｃｍ、長さ３５１ｍｍ、肉厚１ｍｍ）を浸漬塗布し、乾燥後の膜厚が０．３μｍ（０．３ｇ／ｍ２）となるように電荷発生層を作製した。
【０１９３】
更に、下記式（Ａ´）の構造を有するエナミン構造を有する電荷輸送物質を５０部、下記式（Ｂ´）の構造を有するエナミン化合物から誘導されるアミン化合物を０．２５部、ならびにバインダー樹脂として、下記式（Ｃ）の繰返し構造で表されるポリアリレート樹脂（粘度平均分子量：４０２００）１００部、下記式（Ｄ）の構造を有する酸化防止剤４部、レベリング剤としてシリコーンオイル（商品名：ＫＦ９６、信越化学工業社製）０．０３部を、テトラヒドロフラン／トルエン（質量比８／２）混合溶媒６４０部に溶解させて電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、先ほど電荷発生層を設けたアルミニウムシリンダーを浸漬塗布することにより、乾燥後の膜厚が１８μｍとなるように塗布し、乾燥させて電荷輸送層を形成することにより、積層型感光層を有する電子写真感光体Ａ１を作製した。
【０１９４】
【化２８】
2010122632.tif 000030
【０１９５】
【化２９】
2010122632.tif 000031
【０１９６】
【化３０】
2010122632.tif 000032
【０１９７】
【化３１】
2010122632.tif 000033
【０１９８】
（実施例２）
上記式（Ｂ´）の構造を有するアミン化合物の使用量を０．０５部に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより電子写真感光体Ａ２を作製した。
【０１９９】
（実施例３）
上記式（Ｂ´）の構造を有するアミン化合物の使用量を０．５部に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより電子写真感光体Ａ３を作製した。
【０２００】
（比較例１）
上記式（Ｂ´）の構造を有するアミン化合物使用しない以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより電子写真感光体ＡＥ１を作製した。
【０２０１】
（実施例４）
実施例１中で用いたエナミン構造を有する電荷輸送物質を下記式（Ｅ）の構造を有するエナミン化合物に、エナミン化合物から誘導されるアミン化合物を下記式（Ｆ）の構造を有するアミン化合物に、ポリアリレート樹脂を下記構造式（Ｇ）の繰返し構造で表されるポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量＝５００００）に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより、電子写真感光体Ｂ１を作製した。
【０２０２】
【化３２】
2010122632.tif 000034
【０２０３】
【化３３】
2010122632.tif 000035
【０２０４】
【化３４】
2010122632.tif 000036
【０２０５】
（比較例２）
実施例４中で用いたアミン化合物を使用しない以外は、実施例４と同様の操作を行うことにより電子写真感光体ＢＥ１を作製した。
【０２０６】
（実施例５）
実施例１中で用いたエナミン構造を有する電荷輸送物質を下記式（Ｈ）の構造を有するエナミン化合物に、エナミン化合物から誘導されるアミン化合物を下記式（Ｉ）の構造を有するアミン化合物に、ポリアリレート樹脂を下記構造式（Ｊ）の繰返し構造で表されるポリアリレート樹脂（粘度平均分子量＝３００００）に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより、電子写真感光体Ｃ１を作製した。
【０２０７】
【化３５】
2010122632.tif 000037
【０２０８】
【化３６】
2010122632.tif 000038
【０２０９】
【化３７】
2010122632.tif 000039
【０２１０】
（比較例３）
実施例５中で用いたアミン化合物を使用しない以外は、実施例５と同様の操作を行うことにより電子写真感光体ＣＥ１を作製した。
【０２１１】
（実施例６）
実施例１中で用いたエナミン構造を有する電荷輸送物質を下記式（Ｋ）の構造を有するエナミン化合物に、エナミン化合物から誘導されるアミン化合物を下記式（Ｌ）の構造を有するアミン化合物に、ポリアリレート樹脂を下記構造式（Ｍ）の繰返し構造で表されるポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量＝３００００）に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより、電子写真感光体Ｄ１を作製した。
【０２１２】
【化３８】
2010122632.tif 000040
【０２１３】
【化３９】
2010122632.tif 000041
【０２１４】
【化４０】
2010122632.tif 000042
【０２１５】
（比較例４）
実施例５中で用いたアミン化合物を使用しない以外は、実施例５と同様の操作を行うことにより電子写真感光体ＤＥ１を作製した。
【０２１６】
（実施例７）
実施例１中で用いたポリアリレート樹脂を下記構造式（Ｎ）の繰返し構造で表されるポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量＝３８０００）に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより、電子写真感光体Ｅ１を作製した。
【０２１７】
【化４１】
2010122632.tif 000043
【０２１８】
（実施例８）
実施例１中で用いたポリアリレート樹脂を下記構造式（Ｏ）の繰返し構造で表されるポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量＝２８０００）に変更する以外は、実施例１と同様の操作を行うことにより、電子写真感光体Ｅ２を作製した。
【０２１９】
【化４２】
2010122632.tif 000044
【０２２０】
＜画像評価試験＞
実施例１−８と比較例１−４で得られた電子写真感光体をＡ３印刷対応の市販のタンデム型カラープリンター（沖データ社製、Ｍｉｃｒｏｌｉｎｅ３０５０ｃ）のシアンドラムカートリッジに装着し、上記プリンターに装着した。
【０２２１】
印刷の入力として、Ａ３領域の上部には白地に線太の文字を持ち、中央部から下部にかけてはハーフトーン部を持ったパターンをパソコンからプリンターに送り、その結果得られる出力画像を目視評価した。
【０２２２】
試験したプリンターでは光除電プロセスを使用していないため、感光体の性能によっては、上部の文字パターンが感光体にメモリとして記憶され、次回転の画像形成に影響を及ぼす、つまり、ハーフトーン部にメモリ画像として顕れるケースがある。本来まったく均一でなければならない部分に、メモリ画像が見えている程度を、メモリ画像が最も見えにくいものをランク１、メモリ画像が最も明確に観察されるものをランク５とした、５段階の目視結果で評価した。
【０２２３】
さらに、本試験を、通常環境（２５℃／５０％ＲＨ）と低温低湿環境（５℃／１０％ＲＨ）の両方の環境で実施した。結果を以下に示す。
【０２２４】
【表１】
2010122632.tif 000045
【０２２５】
（実施例９）
表面が鏡面仕上げされた外径３０ｍｍ、長さ３７６ｍｍ、肉厚０．７５ｍｍのアルミニウム製シリンダーの表面に、陽極酸化処理を行い、その後、酢酸ニッケルを主成分とする封孔剤によって封孔処理を行うことにより、約６μｍの陽極酸化被膜（アルマイト被膜）を形成した。アルマイト被膜を形成したシリンダー上に以下に示す、下引き層形成用塗布液を塗布し、１．５μｍの下引き層を形成した以外は、実施例１と同様にして、下引き層上に電荷発生形成用塗布液と電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布し、乾燥後の膜厚がそれぞれ、０．４μｍ、１８μｍとなるように、電荷発生層と電荷輸送層を形成し感光体ドラムを得た。
【０２２６】
＜下引き層形成用塗布液調整方法＞
平均一次粒子径４０ｎｍのルチル型酸化チタン（石原産業株式会社製「ＴＴＯ５５Ｎ」）と、該酸化チタンに対して３質量％のメチルジメトキシシラン（東芝シリコーン社製「ＴＳＬ８１１７」）とを、ヘンシェルミキサーにて混合して得られた表面処理酸化チタン５０部と、メタノール１２０部を混合してなる原料スラリー１ｋｇを、直径約１００μｍのジルコニアビーズ（ニッカトー社製、ＹＴＺ）を分散メディアとして、ミル容積約０．１５Ｌの寿工業株式会社製ウルトラアペックスミル（ＵＡＭ−０１５型）を用い、ロータ周速１０ｍ／秒、液流量１０ｋｇ／時間の液循環状態で１時間分散処理し、酸化チタン分散液を作製した。
【０２２７】
前記酸化チタン分散液と、メタノール／１−プロパノール／トルエンの混合溶媒、および、ε−カプロラクタム［下記式（Ａ）で表される化合物］／ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン［下記式（Ｂ）で表される化合物］／ヘキサメチレンジアミン［下記式（Ｃ）で表される化合物］／デカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｄ）で表される化合物］／オクタデカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｅ）で表される化合物］の組成モル比率が、６０％／１５％／５％／１５％／５％からなる共重合ポリアミドのペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、出力１２００Ｗの超音波発信器による超音波分散処理を１時間行い、更に孔径５μｍのＰＴＦＥ製メンブレンフィルター（アドバンテック製、マイテックス  ＬＣ）により濾過し、表面処理酸化チタン／共重合ポリアミドを重量比が３／１であり、メタノール／１−プロパノール／トルエンの混合溶媒の重量比が７／１／２であって、含有する固形分の濃度が１８．０重量％の下引き層形成用塗布液を得た。
【０２２８】
【化４３】
2010122632.tif 000046
【０２２９】
作製した感光体ドラムを、沖データ社製カラープリンターＭＩＣＲＯＬＩＮＥ  Ｐｒｏ  ９８００ＰＳ−Ｅ用のブラックドラムカートリッジに装着した。次に、特開２００７−２１３０５０号公報の現像用トナーＡの製造方法に従って製造した現像用トナー（体積平均粒径７．０５μｍ、Ｄｖ／Ｄｎ＝１．１４、平均円形度０．９６３）をブラックトナーカートリッジに搭載した。これらのドラムカートリッジ、トナーカートリッジを上記プリンターに装着した。
ＭＩＣＲＯＬＩＮＥ  Ｐｒｏ  ９８００ＰＳ−Ｅの仕様
４連タンデム
カラー３６ｐｐｍ、モノクロ４０ｐｐｍ
１２００ｄｐｉ
接触ローラ帯電（直流電圧印加）
ＬＥＤ露光
除電光あり
【０２３０】
温度３５℃、湿度８０％の環境で、初期、および、３０，０００枚画像形成を行ったところ、いずれもゴースト、カブリ、濃度低下等の画像劣化のない、良好な画像が得られた。
【０２３１】
（実施例１０）
実施例９にて用いた電荷輸送層形成用塗布液の代わりに、実施例４で用いた電荷輸送層形成用塗布液を用いた以外は、実施例９と同様にして評価を行った結果、温度３５℃、湿度８０％の環境で、初期、および、３０，０００枚画像形成を行ったところ、いずれもゴースト、カブリ、濃度低下等の画像劣化のない、良好な画像が得られた。
【０２３２】
（実施例１１）
実施例９にて用いた電荷輸送層形成用塗布液の代わりに、実施例７で用いた電荷輸送層形成用塗布液を用いた以外は、実施例９と同様にして評価を行った結果、温度３５℃、湿度８０％の環境で、初期、および３０，０００枚画像形成を行ったところ、いずれもゴースト、カブリ、濃度低下等の画像劣化のない、良好な画像が得られた。
【０２３３】
以上の結果から、エナミン構造を有する電荷輸送材料と、感光層中に含有されるエナミン化合物から誘導されるアミン化合物を用いた場合に限って、環境に依らずメモリの発現し難い感光体を得ることができることがわかった。
【０２３４】
以上、現時点において、もっとも、実践的であり、かつ、好ましいと思われる実施形態に関連して本発明を説明したが、本発明は、本願明細書中に開示された実施形態に限定されるものではなく、請求の範囲および明細書全体から読み取れる発明の要旨あるいは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う電子写真感光体、電子写真感光体カートリッジ、および、画像形成装置もまた本発明の技術的範囲に包含されるものとして理解されなければならない。
【図面の簡単な説明】
【０２３５】
【図１】本発明の画像形成装置の一実施形態の要部構成を示す概略図である。
【図２】実施例１で用いたオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線解析スペクトルである。
【符号の説明】
【０２３６】
１    感光体（電子写真感光体）
２    帯電装置（帯電ローラ；帯電部）
３    露光装置（露光部）
４    現像装置（現像部）
５    転写装置
６    クリーニング装置
７    定着装置
４１  現像槽
４２  アジテータ
４３  供給ローラ
４４  現像ローラ
４５  規制部材
７１  上部定着部材（定着ローラ）
７２  下部定着部材（定着ローラ）
７３  加熱装置
Ｔ    トナー
Ｐ    記録紙（用紙、媒体）
【図１】
2010122632.tif 000049
【図２】
2010122632.tif 000050