(57)【要約】      （修正有）【課題】立体的な表示を更に効果的に見る者に提示してより興味深くその立体画像を楽しむことが可能な画像表示装置を提供する。【解決手段】画像表示装置は、画像を表示する表示部１０と、前記表示部から離隔して配置され、前記表示部の一部に表示された画像を結像することにより結像画像を空間に表示する画像伝達パネル２８との位置を相対的に変化させて、前記結像画像の表示位置を移動させる移動手段５３、５４、５５、６０、６１、６２、６３、７０、７１とを備える。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を表示する表示部と、
前記表示部から離隔して配置され、前記表示部の一部に表示された画像を結像することにより結像画像を空間に表示する画像伝達手段と、
前記画像伝達手段と前記表示部との位置を相対的に変化させて、前記結像画像の表示位置を移動させる移動手段と、
を備えることを特徴とする画像表示装置。
【請求項２】
前記移動手段は、前記結像画像の表示位置を移動させる際少なくとも何れかのタイミングにおいて、前記結像画像を視認する視点位置から、前記表示部の一部以外の部分に表示された画像を同時に視認できる位置に前記結像画像を表示させることを特徴とする請求項１に記載の画像表示装置。
【請求項３】
前記移動手段の移動に基づいた前記結像画像の表示位置に応じて、前記表示部に表示される画像を変化させることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像表示装置。
【請求項４】
前記画像伝達手段を複数備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像表示装置。
【請求項５】
前記移動手段は、一又は複数の前記画像伝達手段または前記表示部の位置を、前記表示部の画像表示面と平行な方向に移動させることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像表示装置。
【請求項６】
前記移動手段は、一又は複数の前記画像伝達手段または前記表示部の位置を、前記表示部の画像表示面と垂直な方向に移動させることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像表示装置。
【請求項７】
前記結像画像の近辺である基準位置に配置された透明体又は半透明体を、更に備えることを特徴とする請求項１乃至６に記載の画像表示装置。
【請求項８】
前記移動手段は、前記基準位置よりも前記表示対象よりである背面位置と前記基準位置との間、又は、前記基準位置よりも前記表示対象と反対側よりである前面位置と前記基準位置との間、の少なくとも一方の間で前記結像画像の表示する位置を移動させることを特徴とする請求項７に記載の画像表示装置。
【請求項９】
前記透明体又は半透明体に対する前記移動手段の移動に基づいた前記結像画像の表示位置に応じて、前記平面型表示手段に表示される画像を変化させることを特徴とする請求項８に記載の画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、画像表示装置の技術分野に属し、より詳細には、物体又は画像を立体的なに表示するための画像表示装置の技術分野に属する。
【背景技術】
【０００２】
近年、室内装飾器具や、店舗における商品の販促用ディスプレイ計器類において、視覚的な癒し又は訴求効果を出すため、立体的な二次元画像を表示するための立体視システムを採用することが増えている。
【０００３】
このとき、簡易な構成で且つ小型化が可能な従来の立体視システムとして、いわゆるマイクロレンズアレイを用いた立体視システムがあり、典型的な従来例としては、例えば下記特許文献１に記載された立体視システムがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１５６７１２（第１図、第２図）
【０００５】
そして、上述した従来の立体視システムにおいては、立体視される対象である表示対象（例えば液晶表示装置に表示された動画像又は動く物体等）の位置とマイクロレンズアレイの位置とは、相対的に固定された関係にあった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述したように表示対象の位置とマイクロレンズアレイの位置とが相対的に固定されていると、そのマイクロレンズアレイを介して表示される立体画像そのものの位置も固定されることとなり、折角の立体的な表示であってもその表示自体に奥行きがなく、結果として見る者をして興味を半減させてしまうという問題点があった。
【０００７】
そこで、本願は上記の問題点に鑑みて為されたもので、その課題の一例は、立体的な表示を更に効果的に見る者に提示してより興味深くその立体画像を楽しむことが可能な画像表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、画像を表示する表示部と、前記表示部から離隔して配置され、前記表示部の一部に表示された画像を結像することにより結像画像を空間に表示する画像伝達手段と、前記画像伝達手段と前記表示部との位置を相対的に変化させて、前記結像画像の表示位置を移動させる移動手段と、を備えることを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態に係る画像表示装置の概略断面図である。
【図２】実施形態に係るマイクロレンズアレイの部分断面図である。
【図３】第１実施形態に係る画像表示装置の概観斜視図である。
【図４】第１実施形態に係る画像伝達パネルの移動機構を説明する断面内視図である。
【図５】第１実施形態に係る画像表示装置における立体像の見え方等を説明する流れ図である。
【図６】第２実施形態に係る各画像表示装置の概観斜視図であり、（ａ）は第一の例に係る画像表示装置の概観斜視図であり、（ｂ）は第二の例に係る画像表示装置の概観斜視図であり、（ｃ）は第三の例に係る画像表示装置の概観斜視図である。
【図７】変形形態に係る各画像表示装置の概観斜視図であり、（ａ）は第一の例に係る画像表示装置の概観斜視図であり、（ｂ）は第二の例に係る画像表示装置の概観斜視図である。
【図８】第３実施形態に係る画像表示装置の概観斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、本願を実施するための最良の形態について、図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する実施形態は、例えばパチンコ台の中央部分に設けられた動画像の表示装置に対して本願を適用した場合の実施の形態である。
【００１１】
（Ｉ）本願の原理
具体的な実施形態を説明する前に、本願の原理について、図１及び図２を用いて説明する。なお、図１は実施形態に係る画像表示装置の概略断面図であり、図２は実施形態に係るマイクロレンズアレイの部分断面図である。
【００１２】
図１に示すように、実施形態に係る画像表示装置１００は、表示部１０と、支持部材１５により支持された画像伝達手段としての画像伝達パネル２０と、画像伝達パネル２０の結像面３０近辺の位置に配置された透明パネル４０と、表示部１０に映像信号を供給する映像信号供給部６０と、により構成されている。
【００１３】
このとき、画像伝達パネル２０は、表示部１０に表示された画像を表示部１０とは反対側（図１中右側）に位置する空間に結像し、上述した結像面３０を生成するものである。
【００１４】
また、透明パネル４０は、例えばアクリルやガラスなどの透明材料からなる板形状をしており、係る透明パネル４０として具体的には、例えば、水槽のガラス、窓ガラス、パチンコ台の前面ガラス等を転用することもできる。また、透明パネル４０は薄い水色などの半透明色が着色されていても良い。
【００１５】
次に、表示部１０は、動画像を含む画像を表示する平面状の画像表示面を有するカラー液晶パネル１０ａと、バックライト照明部１０ｂとカラー液晶駆動回路１０ｃと、により構成されている。なお、表示部１０には、例えば、陰極線管、プラズマディスプレイ、有機エレクトロルミネッセンスディスプレイなどを用ることもできる。そして、カラー液晶駆動回路１０ｃは液晶パネル１０ａ上に表示される映像信号を供給する映像信号供給部６０に接続されている。
【００１６】
更に、画像伝達パネル２０は、一対のマイクロレンズアレイ２２からなり、各マイクロレンズアレイ２２は、そのレンズ有効領域を囲むレンズ枠体２３を備える。
【００１７】
このとき、支持部材１５はレンズ枠体２３を支持し、画像伝達パネル２０はカラー液晶パネル１０ａの画像表示面に平行に離間して配置されている。
【００１８】
更にマイクロレンズアレイ２２は、カラー液晶パネル１０ａの画像表示面に表示された動画像を含む二次元画像を目視せしめるための正立等倍光学系であり、画像表示面を略覆うレンズ有効面積を有している。
【００１９】
また、レンズ枠領域２３は黒色などの暗色を呈し、マイクロレンズアレイ２２の存在を目視者が意識する度合を少しでも抑制するように構成されている。
【００２０】
ここで、マイクロレンズアレイ２２は、マトリクス状に互いに隣接して配列された複数の微小な凸レンズ２５をその両面に備えている。更に、各マイクロレンズアレイ２２は、図２に示されるように互いの凸レンズ２５の光軸２６が同軸となるよう密着して配置されている。このとき、図２右側のマイクロレンズアレイ２２の右側面に形成された凸レンズ２５は、他の面の凸レンズ２５に対してその曲率が大きくなされており、図２右側のマイクロレンズアレイ２２による結像面３０とレンズ面との距離Ｌ２(略焦点距離)は、図２左側のマイクロレンズアレイ２２による結像面（カラー液晶パネル１０ａ面上）とレンズ面との距離Ｌ１(略焦点距離)より長くされている。
【００２１】
従って、結像面３０が画像伝達パネル２０より十分離間することで画像をより立体的に見せることができ、また画像表示装置１００の奥行きをコンパクトなものにすることができる。
【００２２】
そして、本願では、上述した画像表示装置１００において、例えば図１及び図２に両矢印にて夫々示す方向（すなわち、カラー液晶パネル１０ａの表示面に垂直な方向）等に、画像伝達パネル２０を移動させるように構成する。この画像伝達パネル２０の移動により、結果として、結像面３０が図１及び図２の左右方向に、当該画像伝達パネル２０の移動に伴って移動することとなる。これにより、結像面３０上に結像される立体像も図１及び図２の左右方向に移動するように見えることとなり、その立体像をより興味深く見ることができるのである。
【００２３】
（II）第１実施形態
次に、上述した原理に基づく本願の第1実施形態について、図３乃至図５を用いて説明
する。なお、図３は第1実施形態に係る画像表示装置の概観斜視図であり、図４は画像伝
達パネル２０の移動機構を説明する断面内視図であり、図５は当該画像表示装置における立体像の見え方等を説明する流れ図である。
【００２４】
図３に示すように、第1実施形態に係る画像表示装置１００Ａは、図１及び図２に示す
ものと同様の構成を備える表示部１０と、図１及び図２に示す画像伝達パネル２０と同様の構成を備えると共に夫々の面積が表示部１０におけるカラー液晶パネル１０ａの略半分とされている画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂと、透明パネル４０と、表示部１０及び透明パネル４０を支持すると共に内部が空洞とされている角型金属棒等を組み合わせてなる支持筐体４１と、支持筐体４１により支持されていると共に図４に示す移動機構により画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂを相互に独立して図３中両矢印で示すカラー液晶パネル１０ａに垂直な方向に移動させる移動手段としてのモータ４２及び４３と、により構成されている。
【００２５】
このとき、画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂは、カラー液晶パネル１０ａに平行な状態を維持したまま、相互に独立に、図３中両矢印で示される方向に移動される。これにより、カラー液晶パネル１０ａ内の各画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂに対応する位置に表示されている画像ＧＡ及びＧＢ（図３においては、回転ルーレットの画像を例示している）が、相互に独立して、透明パネル４０の近傍の位置を破線両矢印で示す方向に移動しているように表示されることになる。
【００２６】
次に、画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂの移動機構について、具体的に図４を用いて説明する。なお、画像伝達パネル２０Ｂの移動機構の構成は、画像伝達パネル２０Ａの移動機構の構成と全く同様であるので、図４においては画像伝達パネル２０Ａの移動機構について説明する。
【００２７】
図４に断面内視図として示すように、画像伝達パネル２０Ａは、支持筐体４１を構成する一部材である辺材４１Ａ内をその長手方向に移動可能なアーム５０に取り付けられている。このとき、画像伝達パネル２０Ａとアーム５０とは、辺材４１Ａの内側に設けられた図示しないスリット穴を通じて接合されている。
【００２８】
そして、アーム５０にはラック５０Ａが形成されており、このラック５０Ａとモータ４２に取り付けられたギア５１とが噛み合った状態で当該ギア５１がモータ４２により回転されることで、図３に示すように画像伝達パネル２０Ａが直線移動する。このとき、モータ４２（４３）の回転速度や回転方向並びに回転時間等は、図示しないマイコン等を含む図示しない制御部により、予め準備されている制御プログラム等に則って電気的に制御される。
【００２９】
次に、表示部１０に表示される画像と、画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂ（以下、適宜画像伝達パネル２０Ａ等と称する）の具体的な動きと、その動きに起因して変化する立体像の状況と、の関係につき、図５に例示しつつ説明する。
【００３０】
なお、図５における画像伝達パネル２０Ａ等の位置の表示としては、透明パネル４０の位置に図１に示す結像面３０が位置するときの画像伝達パネル２０Ａ等の位置を基準位置として、その画像伝達パネル２０Ａ等の位置より表示部１０よりの位置を背面位置とし、その画像伝達パネル２０Ａ等の位置より透明パネル４０側の位置を前面位置としている。また、図５における立体像の位置の表示としては、透明パネル４０の位置より表示部１０側に図１に示す結像面３０が位置することで立体像が透明パネル４０よりも表示部１０側に位置しているように見えるときを後ろ側に位置しているとし、一方、透明パネル４０の位置より表示部１０と反対側に図１に示す結像面３０が位置することで立体像が透明パネル４０よりも表示部１０と反対側に位置している（飛び出している）ように見えるときを前側に位置しているとしている。
【００３１】
図５に示すように、先ず最小の大きさの動画像を表示部１０に表示した状態で画像伝達パネル２０Ａ等を背面位置とすると（ステップＳ１）、立体像は透明パネル４０の後ろ側に位置することになるが、この状態から動画像を大きくしつつ画像伝達パネル２０Ａ等を透明パネル４０側に移動させると（ステップＳ２）、立体像は前側に接近してくるように表示される。
【００３２】
次に、その移動に伴って画像伝達パネル２０Ａ等が基準位置に移動すると（ステップＳ３）、立体像はちょうど透明パネル４０の位置に見えることになる。そしてこの状態で表示部１０内の動画像にガラスがひび割れるような画像を追加すると、立体像としては透明パネル４０が割れるように見えることになる。
【００３３】
次に、表示部１０上の動画像を更に大きくしつつ画像伝達パネル２０Ａを前面位置まで移動させると（ステップＳ４）、立体像としては透明パネル４を擦り抜けて更に前側に移動してくるように表示される。
【００３４】
そして、動画像を最大の大きさにして画像伝達パネル２０Ａ等を最も透明パネル４０側の位置に置いたときは（ステップＳ５）、立体像は透明パネル４０より前側に位置するように見えることとなる。
【００３５】
次に、動画像の大きさを小さくしつつ画像伝達パネル２０Ａ等を背面位置に向けて移動させると（ステップＳ６）、立体像は透明パネル４０の前側から後ろ側方向に遠ざかるように見えることになる。
【００３６】
次に、その移動に伴って画像伝達パネル２０Ａ等が基準位置に戻ると（ステップＳ７）、立体像はちょうど透明パネル４０の位置に戻って見えることになる。そしてこの状態で表示部１０内の動画像にガラスがひび割れるような画像を再度追加すると、立体像としては透明パネル４０を割って内側に入っていくように見えることになる。
【００３７】
次に、表示部１０上の動画像を更に小さくしつつ画像伝達パネル２０Ａを背面位置まで移動させると（ステップＳ８）、立体像としては透明パネル４０を擦り抜けて更に後ろ側に移動してくるように表示される。
【００３８】
そして、動画像を最小の大きさにして画像伝達パネル２０Ａ等を最も表示部１０側の位置に置いたときは（ステップＳ９）、立体像は透明パネル４０より後ろ側の最も遠い位置に位置するように見えることとなる。
【００３９】
以上説明したように、第１実施形態の画像表示装置１００Ａの動作によれば、表示対象である動画像の立体化画像を結像させる画像伝達パネル２０Ａ等を、当該画像伝達パネル２０Ａ等と表示部１０との間の距離を変化させるように当該表示部１０に対して相対的に移動させるので、視覚上、動画像の立体画像が視点位置から見て距離が変わって移動するように見えるので、当該動画像の立体画像を見る者の興味が倍増する。
【００４０】
また、画像伝達パネル２０Ａ等を複数備えると共に、各画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂを独立して移動させるので、左右で異なる立体画像を表示させることができ、より興味が湧く。
【００４１】
更に、画像伝達パネル２０Ａ等がその両面にマトリクス状に互いに隣接して配列された複数の凸レンズを備えるマイクロレンズアレイ２２であるので、簡易且つ軽量な構成で画像伝達パネル２０Ａ等を構成して動画像の立体画像を面白く表示することができる。
【００４２】
更にまた、動画像が平面型の表示部１０上に表示されるので、更に簡易に動画像を立体化することができる。
【００４３】
（III）第２実施形態
次に、本願に係る他の実施形態である第２実施形態について、図６を用いて説明する。なお、図６は第２実施形態に係る各画像表示装置の概観斜視図であり、この図６においては、説明の明確化のために透明パネル４０の図示を省略していると共に、図３に示す第１実施形態に係る画像表示装置１００Ａと同様の部材については、同様の部材番号を付して細部の説明は省略する。
【００４４】
上述した第１実施形態では、画像伝達パネル２０Ａ等を表示部１０に対して垂直は両方向に移動させる場合について説明したが、以下に説明する第２実施形態においては、これ以外の種々の方向に画像伝達パネル２０Ａ等を移動させる。
【００４５】
すなわち、第一の例に係る画像表示装置１００Ｂとして、図５に示した支持筐体４１を、画像伝達パネル２０Ａのみを含む支持筐体４１Ｃと、画像伝達パネル２０Ｂのみを含む支持筐体４１Ｂと、に分割し、支持筐体４１Ｃをラック５１Ａが形成された支持棒材５１に固定し、更に支持筐体４１Ｂをラック５２Ａが形成された支持棒材５２に固定する。
【００４６】
そして、ラック５１Ａに噛み合ったギア４７Ａをモータ４７により回転させることで、支持筐体４１Ｃ全体を図６中左右方向に移動させ、表示部１０の左半分の前面の位置と表示部１０の前面外の位置との間を画像伝達パネル２０Ａが移動するように構成する。一方、ラック５２Ａに噛み合ったギア４８Ａをモータ４８により回転させることで、支持筐体４１Ｂ全体を図６中左右方向に移動させ、表示部１０の右半分の前面の位置と表示部１０の前面外の位置との間を画像伝達パネル２０Ｂが移動するように構成する。このとき、支持筐体４１Ｂと４１Ｃとは相互に独立して移動させるようにモータ４７及び４８の回転を制御する。
【００４７】
このようにすれば、第１実施形態の画像表示装置１００Ａと同様の立体像の移動による視覚的効果に加えて、表示部１０上の動画像を立体視する場合に加えて当該動画像を直視する場合も選択できるので、視覚的な効果が更に向上する。
【００４８】
また、第二の例に係る画像表示装置１００Ｃとして、図５に示した支持筐体４１を、上記画像表示装置１００Ｂと同様に支持筐体４１Ｃと支持筐体４１Ｂとに分割し、更に、画像伝達パネル２０Ａをそれに垂直な面内でモータ４８により回転させると共に、画像伝達パネル２０Ｂをそれに垂直な面内でモータ４９により回転させる。
【００４９】
このように構成してモータ４８を駆動することで、表示部１０の左半分の前面の位置と表示部１０の前面外の位置との間を画像伝達パネル２０Ａが往復回転するように構成する。一方、同様にモータ４９を駆動することで、表示部１０の右半分の前面の位置と表示部１０の前面外の位置との間を画像伝達パネル２０Ｂが往復回転するように構成する。
【００５０】
このようにすれば、第１実施形態の画像表示装置１００Ａと同様の立体像の移動による視覚的効果に加えて、表示部１０上の動画像を直視する場合も選択できるので、視覚的な効果が更に向上する。
【００５１】
なお、この第二の例につき、図６（ｂ）においては画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂを当該画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂに垂直な面内で回転させる場合について説明したが、これ以外に、図６（ｂ）において水平な軸を中心として画像伝達パネル２０Ａ又は２０Ｂを回転させるように構成することもできるし、更には表示部１０に対してあらゆる角度を有する軸を中心として回転させるように構成することもできる。
【００５２】
更に、第三の例に係る画像表示装置１００Ｄとして、上記画像表示装置１００Ａの構成に加えて、画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂ夫々の角に対応する支持筐体４１の辺材内に第１実施形態の画像表示装置１００Ａと同様の移動機構（図２参照）を設け、これらを当該角に対応する位置に夫々設けられた八個のモータ４２、４３、４４、４５、４６等により駆動するように構成することもできる。
【００５３】
このとき、各モータ４２、４３、４４、４５、４６等を別個独立して駆動するようにすれば、画像伝達パネル２０Ａ及び２０Ｂを、カラー液晶パネル１０ａの表示面に平行な面内だけでなく種々な面内に移動させることができる。
【００５４】
このようにすれば、第１実施形態の画像表示装置１００Ａと同様の立体像の移動による視覚的効果に加えて、その立体像の形そのものが各モータ４２、４３、４４、４５、４６等の駆動状態に応じて変化することとなり、視覚的な効果が更に向上する。
【００５５】
以上説明したように、第２実施形態の画像表示装置１００Ｂ乃至１００Ｄの動作によれば、第１実施形態に係る画像表示装置１００Ａの効果に加えて、表示対象の動画像を結像させる画像伝達パネル２０Ａ等を、表示部１０の位置と立体表示を視認する視点の位置との間の空間に挿入したり当該空間から離脱させたりするので、画像伝達パネル２０Ａ等の移動に伴って動画像の立体画像とその動画像自体が入れ替わって見えることとなり、当該動画像の立体画像等を見る者の興味が倍増する。
【００５６】
また、第２実施形態の画像表示装置１００Ｃの動作によれば、二つの画像伝達パネル２０Ａ等が並んで配置されていると共に、表示部１０と視点とを結ぶ直線に垂直な回転軸を中心として各画像伝達手段を回転させるので、簡易な構成による画像伝達パネル２０Ａ等の移動に伴って動画像の立体画像とその動画像自体とを入れ替えて見せることができる。
【００５７】
（IV）変形形態
次に、本願に係る変形形態について、図７を用いて説明する。なお、図７は変形形態に係る各画像表示装置の概観斜視図であり、この図７においては、説明の明確化のために透明パネル４０の図示を省略していると共に、図３に示す第１実施形態に係る画像表示装置１００Ａと同様の部材については、同様の部材番号を付して細部の説明は省略する。
【００５８】
上述してきた第１及び第２実施形態だけでなく、本願は種々の変形が可能である。
【００５９】
すなわち、第１の変形形態として、図７（ａ）に示すように、虫眼鏡形状の画像伝達パネル２１を表示部１０の前方に配置すると共に、画像伝達パネル２１を支持する支持材５５に形成されたのラック５５Ａに噛み合うギア６２Ａを回転させるモータ６２と、支持材５５を支持する支持材５４に形成されたのラック５４Ａに噛み合うギア６１Ａを回転させるモータ６１と、支持材５４を支持する支持材５３に形成されたのラック５３Ａに噛み合うギア６０Ａを回転させるモータ６０と、の組み合わせにより、画像伝達パネル２１を、表示部１０の前方において全方向に移動可能に構成することもできる。
【００６０】
また、第２の変形形態としては、図７（ｂ）に示すように、板状の画像伝達パネル２８を表示部１０の前方に配置すると共に、画像伝達パネル２８の一辺に形成されたラック２８Ａに噛み合うギア６３Ａを回転させるモータ６３を表示部１０に固定し、更に、そのモータ６３が固定された表示部１０を支持する支持材７０に形成されたのラック７０Ａに噛み合うギア７１Ａを回転させるモータ７１を設けることで、表示部１０に表示される動画像における上下方向の一部のみを立体視させると共に、その立体像の位置を変化させるように構成することもできる。
【００６１】
なお、上述してきた各実施形態及び変形形態においては、表示部１０に表示された動画像を立体化する場合について説明したが、これに限らず、単なる動く物体を表示部１０の位置に置いて画像伝達パネル２０を移動させることで、その立体像の位置に変化を持たせるように構成することもできる。
【００６２】
（V）第３実施形態
次に、本願に係る第３実施形について、図８を用いて説明する。図８は第３実施形態に係る画像表示装置の概観斜視図である。
【００６３】
図８に示すように、第３実施形態に係る画像表示装置１００Ｅは、図１及び図２に示すものと同様の構成を備える表示部１０と、図１及び図２に示す画像伝達パネル２０と同様の構成を備える画像伝達パネル２０Ｃと、透明パネル４０を備える。
【００６４】
このとき、表示部１０と画像伝達パネル２０Ｃは内部が空洞とされている角型金属棒等を組み合わせてなる支持筐体４１Ｄにより支持されている。この支持筐体４１Ｄを第２実施形態に示す移動機構と同様に、モータ８０、ギア８０Ａ、ラック５５Ａにより水平方向に移動させる。
【００６５】
これにより、支持筐体４１Ｄに支持されている表示部１０と画像伝達パネル２０Ｃが共動して一体で水平方向（左右方向）に移動する。同様に移動機構を垂直方向にも設けて表示部１０と画像伝達パネル２０Ｃが共動して一体で垂直方向（上下方向）に移動させる。また、表示部１０と画像伝達パネル２０Ｃを複数個設け、それぞれを複数の支持筐体４１Ｄに支持するようにして、各支持筐体４１Ｄを独立してあるいは連動して移動させるようにしてもよい。
【００６６】
また、上記各実施形態又は変形形態において、１つの画像伝達パネルを備える画像表示装置において、その画像伝達パネル固定設置とした上一又は複数の表示対象をその画像伝達パネルに対して相対的に移動させてもよい。
【００６７】
更に、複数の画像伝達パネルと複数の表示対象を備える画像表示装置において、それらの一方又は両方を、各画像伝達パネルと各表示対象との間の距離を相対的に変化させるように且つ相互に独立させて移動させるように構成することもできる。
【符号の説明】
【００６８】
１０    表示部
２０、２０Ａ、２０Ｂ、２０Ｃ、２１、２８    画像伝達パネル
３０    結像面
４０    透明パネル
４１、４１Ｂ、４１Ｃ、４１Ｄ    支持筐体
４２、４３、４４、４５、４６、６０、６１、６２、６３、７０、８０  モータ
５０    アーム
１００、１００Ａ、１００Ｂ、１００Ｃ、１００Ｄ、１００Ｅ    画像表示装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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