(57)【要約】【課題】    日常歩行動作とスポーツ等動作の双方で同一化・融合化・トレーニングするために、ヒト動作を提供・記録・再生誘導する、ユーザの多様ニーズにフレキシブルに対応可能なヒト動作モーバイルシステムを提供する。【解決手段】  「殻竿理論」の要諦である立脚鉛直平面及び殻竿原理運動を、システム要素ツールである動作サーバ・中部動作メモリー・末端動作メモリーのフレキシブルな組合せにより、提供し、記録し、モーバイルに繰り返しての再生を補助する。【選択図】    図１
2010259697.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の特許請求の範囲として記載する文章が長文であり、どの句とどの句が同格か、又は修飾文節がどこにかかるか、など区切りが判りにくくなる場合は、１文の中で区切り点を小さい意味単位の区切りの方から順番に、必要に応じて「、」、「；」、「：」、「：：」、「。」の順に使って行って論理を説明しやすくするものとし；
また、文中に「又は」或いは「及び」或いは「及び／又は」が頻繁に使われると、長い文章では冗長になり読みにくいので；
「／」を「又は」の意味として定義し；
「＆」を「及び」の意味として定義し；
「・」を「及び／又は」の意味として定義し；
「／」又は「＆」又は「・」で繋がれる複数の語列が並ぶ時は、「／」又は「＆」又は「・」を挟んだ同順序同志の語列が対応するものとし；
例えば、「上半身／下半身のヒジ関節／ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節又は下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身＆下半身のヒジ関節＆ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身・下半身のヒジ関節・ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び／又は下半身のヒザ関節」の意味となるとして用法を定義するものとし：
更に、本発明は上半身の左側と右側の末端関節すなわち手関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、及び／又は、下半身の左側と右側の末端関節すなわち足関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、を目的とする機械に関するので、関連する部位名及びそれに対応する機械側の部品名が類似してそれを羅列すると冗長且つ煩雑になるため、
手と足を平等に扱い同じ文章の重複を避けるために「手及び／又は足」を「末端」と表現することに定義し、特別に区別する必要があれば手／足を上末端／下末端とと表現することに定義し；
さらに、「手及び／又は足」が接頭語につく用語を「末端」という接頭語をつけることで表わし、例えば、「手用・足用のツール上末端ヒト横角度・ツール下末端ヒト横角度が当該ツール手仮想基底平面内・足ツール仮想基底平面で計って上末端関節・下末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計されたグリップ・ペダルを、…」という意味を「末端用のサーバ末端ヒト横角度が当該ツール仮想基底平面内で計って末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計された加重部を、…」というように表現することに定義し；
また、偏角とは３次元極座標でいう偏角であり、偏角λ＝９０度は３次元空間で偏角をなす二つの直線が直角であり一方を軸にして回転すると互いに平面とその法線の関係になることを表し、また、３次元的に平行でない二つの直線の一方のまわりに他方を回転する時に円錐面の回転体ができるが、当該回転体の頂角の半分の角度を当該二直線がなす偏角と定義するものとし：：
公知常用技術であるフリーホイール機構・電動駆動装置装備といった装備の有無に関わらず足漕ぎ駆動装置＆ハンドル＆ブレーキを備えて走行可能にした２輪自転車、又は、筋肉運動の公知技術である抵抗負荷付与装置といった装備の有無に関わらず手・足で漕ぐ漕ぎ装置又はハンドルを備えた床置き式自転車型サイクルトレーニング機械、をそのユーザが自力で末端、すなわち手・足、で回転させて漕ぐという意味で当該２輪自転車及び当該床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を総称してサイクル型機械と定義し； 
以下、或る特定の局面では当該サイクル型機械の中のいずれか１種類を単にサイクル型機械と表現するものと定義し：
下末端用の履物、別売り用及び組み込みの履物用中敷き、ソックス、ストッキング、下末端をも覆う短衣類、及び下末端に着用する用具、を下末端着用物と定義し；
上末端用の手袋・グローブ、上末端をも覆う短衣類、及び上末端で持つ用具、を上末端着用物と定義し；
上末端着用物・下末端着用物を末端着用物と定義し；
末端以外の上肢・末端以外の下肢・体幹を覆う衣類を中部着用物と定義し；
上末端着用物・下末端着用物・中部着用物を身体着用物と定義し：
サイクル型機械・身体着用物を「ツール」と定義し：
ヒトの手及び／又は足を「末端」定義し、掌及び／又は足裏を「基底面」と定義し：
また、或る用語に「末端」という接頭語をつけて手及び／又は足に関する当該用語を意味するものと定義し、例えば、手関節及び／又は足関節を末端関節と呼ぶことし；
本明細書に記載した「殻竿理論」で定義された、例えば、末端、基底面、仮想基底平面、末端関節、末端関節中心、体中心、体縦自転軸、体摺動軸、体横自転軸、正中面、運動平面、立脚鉛直平面、矢状荷重平面、単一肢殻竿、末端屈伸軸、末端荷重悍、単一肢４連悍、中心向打棒、加重ゼロ中心向打棒、圧点基準線、圧点、ゼロ点、着地点、離地点、といったヒトの「体に関する面・線・点・連悍」をヒト指標と定義し；
本明細書に記載した「殻竿理論」で定義した各ヒト指標それぞれに「ツール」という接頭語をつけて、それぞれ対応して当該ヒト動作モーバイルシステムを構成するツールに設けられた又は産設された「ツール設計上の面・線・点・連悍」を総称してツール指標と定義し；
例えば、ヒト指標の、加重ゼロ中心向打棒／ゼロ点／立脚鉛直平面／仮想基底平面／圧点基準線に相当するツール側の設計上のツール指標をそれぞれ、ツール加重ゼロ中心向打棒／ツールゼロ点／ツール立脚鉛直平面／ツール仮想基底平面／ツール圧点基準線、という具合にそれぞれの用語に「ツール」という接頭語をつけて表わすこととし；
ヒト指標の中でも体中心、体縦自転軸、正中面、ゼロ点、及び加重ゼロ中心向打棒を基盤ヒト指標と定義し、それに対応するツール指標をツール基盤ヒト指標と定義し；
本発明であるヒト動作モーバイルシステムのツールの設計上で設計対象とするツール型番の設計ユーザ平均像の使用者が明細書に記載した「殻竿理論」で定義した殻竿原理運動を行う際に、当該ツールを使用するのに当該殻竿原理運動を行うために基盤ヒト指標とそれに対応するツール基盤ヒト指標を合わせた姿勢に初期設定することを「ヒトアドレス」と定義し；
ヒト動作の実行には初期姿勢の設定が必須であり、或る基本要素動作・応用動作に合わせてヒトアドレスした初期姿勢を当該動作のヒトアドレス姿勢と定義し；
当該使用者が当該ツールに設けられたツール指標の部分に、それぞれ対応する自らのヒト指標の部分を、重ね／平行にしてヒトアドレスの姿勢をとって行う当該殻竿原理運動に基づく動作を「ツール動作」と定義し； 
ツール、すなわち本発明のサイクル型機械・身体着用物、の使用者は多様なので、或るツールの或る型番を使用してツール動作を実行する当該ツールの当該型番の設計基準使用者像の想定使用者を設計ユーザと定義し；
本明細書に記載した「殻竿理論」によって定義された各ヒト指標を設計ユーザに合わせて選択してツール指標を特定するものとし；
設計ユーザがツール、すなわちサイクル型機械・身体着用物、を使用してツールに設けられたツール指標に自らの対応するヒト指標をそれぞれ整合させて適正姿勢設定をした時に、人間の運動平面として本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたところの運動平面の中から選ばれたいずれか一タイプの運動平面と重なる又は平行なツールにおける固定仮想平面の中から、ツールの或るタイプの設計上で上半身・下半身の単一肢用のツール部分、例えば動作サーバの末端漕ぎ装置、のツール指標の位置・向き関係を特定する設計基準面として上半身・下半身の単一肢用又は左右単一肢共通用に選ばれたそれぞれいずれか一つの当該固定仮想平面を称して上半身・下半身のツール運動平面と定義し；
設計ユーザが当該ツール、すなわちサイクル型機械・身体着用物、を使用した時に、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたところの設計ユーザの立脚鉛直平面と重なるところのツール運動平面をそれぞれ４肢それぞれ用のツール立脚鉛直平面と定義し、そしてスイング平面と重なる又は平行なところのツール運動平面を上半身用・下半身用のツールスイング平面と定義し；
矢状荷重平面に重なるところのツール運動平面をツール矢状荷重平面と定義し；
ツール運動平面はツール立脚鉛直平面／ツールスイング平面であり；
４肢それぞれ用のツール立脚鉛直平面の法線又は当該法線の平行直線の中から選ばれたそれぞれにいずれか一つを、その対応する上半身・下半身の単一肢用のツール末端屈伸軸に選び；
少なくとも立脚相では上半身・下半身の単一肢用のツール立脚鉛直平面内で挙動すべく設計ユーザの上半身・下半身の単一肢の中心向打棒をツール中心向打棒に選び；
本明細書に記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」に基づいて特定された設計ユーザの圧点基準線に相当するツール側の基準線であり、設計ユーザが立脚相で末端荷重悍を立脚鉛直平面内に納める目安としてツール仮想基底平面に設けられた当該ツール側基準線をツール圧点基準線と定義し；
設計ユーザの体中心に相当するツール側の仮想点をツール体中心と定義し；
ツール体中心とツール中間関節中心ツール末端関節中心とツール圧点とを結ぶ可変長の仮想直線線分、すなわち、設計ユーザの中心向打棒に相当するツール側の仮想直線、をツール中心向打棒と定義し；
設計ユーザの圧点がゼロ点に来た時に相当する、ツール圧点基準線でのゼロ点相当点をツールゼロ点と定義し；
ヒト動作では設計ユーザのゼロ点で加重中心向打棒は仮想基底平面と直交する瞬間があり加重ゼロ中心向打棒となるべきであるので、ツールゼロ点に立てたツール仮想基底平面の法線がツール体中心を通る瞬間があるべきであり、当該法線が加重ゼロ中心向打棒であるべきであるので、当該瞬間の当該法線をツール加重ゼロ中心向打棒とし；
ツールを使用する設計ユーザの体の正中面に対応すべきものとして当該ツールに属しその設計基準面となる平面であり、当該ツールを水平面に置いた場合に当該ツールの左右方向中央の鉛直断面となる平面をツール正中面と定義し；
設計ユーザが正中面内で任意の傾きの体縦自転軸の姿勢をとって自らの正中面をツール正中面に合わせて当該ツールを使用する状態での当該ツールの側面視で、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義する設計ユーザの体縦自転軸に平行になるようなツール正中面内での当該体縦自転軸の平行直線であり、当該ツールの設計上の基準線となる当該平行直線をツール体縦自転軸と定義し；
四足歩行になぞらえて、立脚相／遊脚相で圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用される時に設計ユーザの仮想基底平面と接して重なるようなツール側の対応部分に仮想平面を想定しそれをツール仮想基底平面と定義し；
設計ユーザの仮想基底平面とツール仮想基底平面が重なるように「手圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること／」・「足圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること」をツール仮想基底平面／それが属する部分を「加重する」と表現するものとし：：
本発明では上半身と下半身を対等に扱い設計ユーザの多様ニーズに対応して上半身及び／又は下半身のトレーニング用を対象とするので記述の重複を避けて、グリップ及び／又はペダルを「加重部」と定義し；
当該サイクル型機械の主骨格構造をなす構造体をツール本体と定義し；
当該サイクル型機械の設計上、上半身用・下半身用のツール立脚鉛直平面の法線をなすツール末端屈伸軸と平行になるように設けられた回転可能な末端用のクランク回転軸をそれぞれ主軸末端クランク回転軸と定義し；
設けられたグリップ及び／又はペダル、すなわち加重部、を対応する末端用の主軸末端クランク回転軸と平行な回転軸まわりに加重部を回転自在にするための加重部用の当該平行回転軸をそれぞれ主軸加重部回転軸と定義し；
動作サーバにおいては、加重部が不動であれば、ツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心とが１直線に並んだ瞬間の当該１直線、をツール加重ゼロ中心向打棒とし、また、加重部が可動であれば改めて当該加重部のツールゼロ点に立てたツール仮想基底面の法線がツール体中心と主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心とツールゼロ点とが１直線に並んだ瞬間の時の当該１直線をツールゼロ加重中心向打棒とし；
設計ユーザの、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたヒト指標である体縦自転軸／体横自転軸／体摺動軸／体縦自転軸角度に対応するツール指標をそれぞれツール体縦自転軸／ツール体横自転軸／ツール体摺動軸／ツール体縦自転軸角度と定義し；
当該サイクル型機械の上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置に設けられている主軸末端クランク回転軸用の軸受並びにその軸受ボス部分を内包するように設けてツール本体に設けた上半身用ハンドル台・下半身用クレードル台をクランク基台と定義し：
設計ユーザが当該サイクル型機械を使う際に、ツール体縦自転軸／ツール体摺動軸に自分の対応するそれらの軸を整合させてヒトアドレス姿勢をとった状態における設計ユーザの加重ゼロ中心向打棒をアドレス加重ゼロ中心向打棒と定義し、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒に対応するツール側のツール指標、すなわち末端漕ぎ装置のツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心を結んだ直線とツール仮想基底平面がツールゼロ点において直交する瞬間があるように当該ツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心が１直線に配置されるので、そのように配置された末端漕ぎ装置のツール指標、を当該末端漕ぎ装置のツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と定義し；
ツール立脚鉛直平面がツール矢状荷重平面となっているところの当該サイクル型機械が上半身用／下半身用の一方に末端の基底面で漕げない上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルが設けられている場合に、上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルを固定加重部と定義し；
上半身／下半身の一方に末端用に固定加重部が設けられその他の一方に下末端漕ぎ装置／上末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの当該サイクル型機械の場合、又は、上半身用＆下半身用に末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの当該サイクル型機械の場合に、当該末端漕ぎ装置の加重部及び／又は固定加重部を設計ユーザがヒトアドレス姿勢状態で自分の対応する末端で加重した時に：
当該加重部が末端漕ぎ装置の加重部である場合は、ヒトアドレス姿勢で設計ユーザの上半身・下半身の左右の加重ゼロ中心向打棒と当該加重部の仮想基底平面のツールゼロ点に立てた当該仮想基底平面法線が主軸加重部回転軸中心と主軸末端クランク回転軸中心とツール体中心が１直線になるところのツールアドレス加重ゼロ中心向打棒とが当該ツール矢状荷重平面内で重なる瞬間がそれぞれに少なくとも漕ぎ１サイクルに１回は存在するように配置された加重部であり且つ当該加重部のツール仮想基底平面に少なくともツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けた当該加重部をそれぞれヒト加重部と定義し；
或いは当該加重部が上半身／下半身の固定加重部である場合は、ヒトアドレス姿勢で当該固定加重部に対応する半身の左右それぞれに設計ユーザのゼロ点と末端関節中心と中間関節中心と体中心が載るところの加重ゼロ中心向打棒とツール側で対応して設計されるところのツールアドレス加重ゼロ中心向打棒とが当該ツール矢状荷重平面内で重なる瞬間が左右それぞれに少なくとも漕ぎ１サイクルに１回は存在するように配置された当該加重部であり且つ当該加重部のツール仮想基底平面に少なくともツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けた当該加重部をそれぞれヒト加重部と定義し：
上半身・下半身の左右単一肢の本明細書に記載した「殻竿理論」で定義した殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」、を設計ユーザに提供するために、上半身・下半身の左右単一肢の末端用のヒト加重部が設けられた当該サイクル型機械であり、且つ公知技術によるサドルはトレーニングには不要につき除去又は休憩用に残存した当該サイクル型機械であり、且つ当該殻竿原理運動を設計ユーザに提供するように改良・改造したところの当該サイクル型機械を、ヒトサイクル型機械と定義し：
ヒトサイクル型機械の中で走行不能タイプである床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を、設計ユーザに当該殻竿原理運動を提供するという意味で、床置き式動作サーバと定義し；
ヒトサイクル型機械の中で２輪を備えて走行可能なタイプの２輪自転車を、２輪自転車の本来走行機能の他に設計ユーザに当該殻竿原理運動をも提供するという意味で、２輪走行式動作サーバと定義し；
２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバを設計ユーザに当該殻竿原理運動によるヒト動作を提供するという意味で動作サーバと定義して：：
中部着用物／身体着用物に：
明細書に記載した「殻竿理論」により定義されたいずれか一つのヒト指標に対応するツール指標用に中部着用物／身体着用物に設けられたところの任意形状の連続した帯状部材であり、且つ当該設計ユーザが当該帯状部材の周辺部より引張剛性を高く設けて剛性の差異により当該帯状部材に沿った引張応力を識別可能に中部着用物／身体着用物の表面・裏面に設けられた当該帯状部材を中部産設線原体と定義し；
巾のある中部産設線原体の仮想中心線を中部産設線と定義し；
当該ツール指標に対応する中部産設線を内包する中部産設線原体であり、且つ一つ以上の中部産設線原体の配列の中でガイド機能の中核となる中部産設線原体を中部ツール指標材と定義し；
１本〜５本の本数範囲の中から選ばれたいずれかの本数の中部産設線原体からなる配列であり且つ中部ツール指標材を必ず含んだ当該配列を中部ツール指標材配列と定義し；
中部産設線原体の単体の長さ以外の寸法を、左右それぞれに、０．５〜１００ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法の巾に特定し、厚みを０．５〜２０ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法に特定して中部産設線原体もしくは中部ツール指標材配列もしくは中部産設線原体の一部分、を中部着用物／身体着用物に設けることを称して、それぞれ対応する中部産設線原体／中部ツール指標材配列／中部産設線原体一部分を中部着用物／身体着用物に「産設する」と表現するものとし、更には、それら中部産設線原体に対応する中部産設線／ヒト指標／ツール指標を中部着用物／身体着用物に「産設する」とも表現するものとして：
明細書記載した「殻竿理論」に定義されたところの、体中心／根元関節中心／中間関節中心／末端関節中心／ゼロ点に対応する中部着用物／身体着用物のツール指標の点をそれぞれツール体中心／ツール根元関節中心／ツール中間関節中心／ツール末端関節中心／ツールゼロ点と定義し；
当該の各ツール指標の点は中部着用物／身体着用物の中空空間にある仮想点であるので、中部着用物／身体着用物に当該各ツール指標の点を取り巻く環状テープの帯状部材の中部ツール指標材配列を設けて、当該中部ツール指標材配列をそれぞれツール体中心材／ツール根元関節材／ツール中間関節材／ツール末端関節材と定義し；
ツール根元関節材及びツール中間関節材及びツール末端関節材の当該の関節面の遠位側環状テープと近位側環状テープを屈伸挙動が自由にできるように当該両環状テープを屈伸挙動自在に連結する構造とするものとし；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの体前面及び体後面の基幹荷重悍の対応部にそれぞれ設けたツール体中心材とツール根元関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール基幹荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの根元荷重悍の対応部に沿って、単一肢前面と単一肢後面にそれぞれ設けたツール根元関節材とツール中間関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール根元荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの中間荷重悍の対応部に沿って、単一肢前面と単一肢後面にそれぞれ設けたツール中間関節材とツール末端関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール中間荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの末端荷重悍の単一肢内側面と単一肢外側面の対応部のまわりをまわって仮想基底平面のツールゼロ点に接して一周する帯状部材の中部ツール指標材配列であり、ツールゼロ点を巡った当該帯状部材の両端部を末端関節中心相当部に設けたツール末端関節材と繋いだ当該帯状部材の中部ツール指標材配列をツール末端荷重悍材と定義し；
ツール基幹荷重悍材、ツール根元荷重悍材、ツール中間荷重悍材、ツール末端荷重悍材の４荷重悍材で繋がった４荷重悍材と、ツール体中心材、ツール根元関節材、ツール中間関節材、ツール末端関節材、及びツールゼロ点の５節点からなる帯状部材の中部ツール指標材配列群を総称してツール単一肢４連悍材と定義すると：
上半身・下半身の左右のツール単一肢４連悍材として当該中部ツール指標材配列を産設した一体オーバーオール／セパレーツの形態での当該中部着用物／身体着用物を中部動作メモリーと定義して：：
末端着用物の左右それぞれに：
明細書記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」により定義されたところの、少なくともゼロ点を含む圧点基準線に対応して、着用する設計ユーザが属性の差異により周辺部との差異を識別可能になるように、当該圧点基準線用に末端着用物に設けられた任意形状の連続した部材、又は、末端着用物に当該圧点基準線用に連続／断続して１列に配列されて設けられた複数の任意形状の部材であり、且つ当該設計ユーザが当該部材の周辺部との属性の差異により基底面で識別可能になるように末端着用物の設計ユーザ基底面接触部又は設計ユーザ基底面が直接接触しない末端着用物の中間部・底面部に設けられた当該任意形状の部材を総称して末端産設線原体と定義し；
巾のある末端産設線原体の仮想中心線を総称して末端産設線と定義し；
末端用のツール基底面のツール圧点基準線と平面視で重なる末端産設線を内包する末端産設線原体であり、且つ末端産設線原体の中でガイド機能の中核となる当該圧点基準線対応の末端産設線原体を末端ツール指標材と定義し；
１本〜５本の本数範囲の中から選ばれたいずれかの本数の末端産設線原体からなる配列であり且つ末端ツール指標材を必ず含んだ当該配列を末端ツール指標材配列と定義し；
末端産設線原体の単体の長さ以外の寸法を、左右それぞれに、末端長軸の長さの０．５％〜１０％の範囲の中から選ばれたいずれか一つ割合の寸法の巾に特定し、高さもしくは深さを０．５〜２０ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法に特定して、当該末端産設線原体の周辺部との属性の差異をつけて末端産設線原体もしくは末端ツール指標材配列もしくは末端産設線原体の一部分、を末端着用物に設けることを称して、それぞれ対応する末端産設線原体／末端ツール指標材配列／末端産設線原体一部分を末端着用物に「産設する」と表現するものとし、更には、それら末端産設線原体に対応する末端産設線／ヒト指標／ツール指標を末端着用物に「産設する」とも表現するものとし；
末端着用物の基底面接触部／基底面非接触部における属性の差異によりその周辺部との差異を着用する設計ユーザが認識し当該圧点基準線を識別可能にするところの、末端着用物に産設したところの、末端ツール指標材／末端ツール指標材配列、をツール圧点基準線材と定義し；
ツール圧点基準線材として当該末端ツール指標材配列を産設した当該末端着用物を末端動作メモリーと定義するとして：：
中部動作メモリーは体幹・上半身・下半身の末端部分以外の部位の殻竿原理運動を設計ユーザが一旦記憶すれば、当該原理運動を繰り返し再生する補助をする再生主体の動作メモリーであり、末端動作メモリーは末端の殻竿原理運動を設計ユーザが当該圧点基準線と圧点のパターンとして記録し繰り返し再生する補助をする記録・再生用の動作メモリーでああるので、中部動作メモリー・末端動作メモリーを動作メモリーと定義し：：
上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を設計ユーザに提供する動作サーバ、及び／又は、当該原理運動の体験を一旦記憶すればその近似運動を修正して当該原理運動を再生する補助機能を設計ユーザに提供する中部動作メモリー、及び／又は、ツール圧点基準線材と圧点軌跡との関係で当該原理運動を記録・記憶して当該原理運動をモーバイルに繰り返して再生できる機能を設計ユーザに提供する末端動作メモリーからなる、モーバイルに繰り返しトレーニングを可能にするツールシステムをヒト動作モーバイルシステムと定義すると：：
上半身用・下半身用の動作サーバ、及び／又は、中部動作メモリー、及び／又は、末端動作メモリーからなることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。  
【請求項２】
請求項１において、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて、設計ユーザの体縦自転軸に対応するツール指標のツール体縦自転軸の設計上の水平面に対する角度がツール正中面内で計って０度〜３６０度の中から選ばれたいずれか一つの角度である動作サーバを全ヒトアドレス姿勢動作サーバと定義し：
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が比較的立っている床置き式動作サーバを縦型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が前傾したタイプの床置き式動作サーバ＆２輪走行式動作サーバを、前傾型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が後傾したタイプの床置き式動作サーバ、及び、２輪走行式動作サーバを、後傾型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が上向け／下向けの横臥用に寝ているタイプの床置き式動作サーバを、横臥型動作サーバと定義し：：
全ヒトアドレス姿勢動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項３】
請求項１〜請求項２の中のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において：
立脚相で圧点に荷重を作用させる又は圧点から荷重を作用される時に設計ユーザの仮想基底平面と重なるように設けられたサイクル型機械のヒト加重部の仮想平面を想定し、当該仮想平面をツール仮想基底平面と呼び、主軸加重部回転軸の真上の点でありツール仮想基底平面とツール立脚鉛直平面の交線上にあり設計ユーザのゼロ点に対応するツール指標の点をツールゼロ点と呼び；
主軸末端クランク回転軸に固着された左右の末端クランクアームの回転位相を０度〜１８１度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度だけ位相差を設けて左右が繋がれていることを、「主軸末端クランク回転軸が左右選択位相差連結されている」と定義し；
左右選択位相差連結されていて回転可能な主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれにツール立脚鉛直平面の法線となる主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれに自らの回転軸中心とツールゼロ点と主軸加重部回転軸中心とを結ぶ直線と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在可能なようにツール本体内での位置に配置されたところの当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸まわりに回動する末端クランクアーム、及び、当該軸受並びにその軸受ボス部分を内包したクランク基台、といった機械部分を総称して選択位相差末端クランク回転装置と定義し；
左右の末端クランクアーム先端にそれぞれ当該主軸末端クランク回転軸と平行に固定して取り付けられた主軸加重部回転軸、及び、当該主軸加重部回転軸まわりに回転自在に軸着されたヒト加重部、及び、その軸受並びにその軸受ボス部分、を含む機械部分を総称してヒト加重部自転装置と定義し；
選択位相差末端クランク回転装置及び左右のヒト加重部自転装置を含む機械部分であり、且つ当該主軸末端クランク回転軸＆主軸加重部回転軸  が法線となる平面が左右それぞれに立脚相でツール立脚鉛直平面と重なるように特定される左用及び右用を含めた当該機械部分を上半身・下半身のそれぞれの選択位相差末端漕ぎ装置と定義すると：：
末端漕ぎ装置として選択位相差末端漕ぎ装置を設けてそのクランク基台がツール本体に対して固定して設けられた動作サーバのタイプであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項４】
請求項３において、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において：
主軸末端クランク回転軸と末端クランクアームが回転自在に軸着されて左右が独立に回転可能にクランク基台に支持されていることを、「左右末端クランクアームが独立揺動自在である」と定義し；
左右末端クランクアームが独立揺動自在であり且つ主軸末端クランク回転軸がツール立脚鉛直平面の法線であり且つ立脚相で末端漕ぎ装置のツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が左右それぞれに少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在するようなツール本体内の位置に配置されて且つクランク基台に固着された当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸に軸着されて左右独立に揺動する末端クランクアーム並びに当該末端クランクアームに内包された軸受並びにその軸受ボス部分、及び、クランク基台、といった機械部分を総称して非連結末端クランク回転装置と定義し；
非連結末端クランク回転装置及び左右のヒト加重部自転装置を含む機械部分であり、且つ主軸末端クランク回転軸＆主軸加重部回転軸が法線となる平面が左右それぞれに立脚相でツール立脚鉛直平面と重なるように特定される左用及び右用を含めた当該機械部分を上半身・下半身のそれぞれの非連結末端漕ぎ装置と定義し：：
末端漕ぎ装置として非連結末端漕ぎ装置を設けてそのクランク基台がツール本体に対して固定して設けられた動作サーバのタイプであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において；
主軸末端クランク回転軸に固定して設けた末端クランクアームに主軸末端クランク回転軸と平行に固定して設けた回転軸をそれぞれヒト加重部揺動軸と定義し；
当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分を長さ０ｃｍ〜５５ｃｍの範囲内から選ばれたいずれか一つの長さのヒト加重部揺動アームに設けて、ヒト加重部揺動アームを末端クランクアームに対して揺動可能に軸着し；
主軸末端クランク回転軸と平行に末端クランクアームに設けたヒト加重部揺動軸、及び、当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分、及び、ヒト加重部を回転する主軸加重部回転軸がヒト加重部揺動軸と平行になるように自らに主軸加重部回転軸を固定して取り付けた当該ヒト加重部揺動アーム、といった機械部分を総称してヒト加重部揺動装置と定義し；
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において、ヒト加重部揺動装置を末端クランクアームと主軸加重部回転軸  の間に挿入して設けた末端漕ぎ装置を二重屈伸型末端漕ぎ装置と定義すると：：
末端漕ぎ装置として二重屈伸型末端漕ぎ装置を設けた動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項６】
請求項１〜請求項５の中のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
主軸末端クランク回転軸中心線と平行な直線をツール体摺動軸と定義し；
上半身用・下半身用のクランク基台をそれぞれツール体摺動軸に沿って摺動可能にツール本体に取り付けて設ける当該のクランク基台を摺動クランク基台と定義し；
クランク基台として摺動クランク基台を設けた動作サーバを摺動型動作サーバと定義すると：：
摺動型動作サーバタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項７】
請求項１〜請求項５の中のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
上半身用・下半身用のクランク基台をそれぞれツール体縦自転軸まわりに縦自転可能にツール本体に取り付けて設ける当該のクランク基台を縦自転クランク基台と定義し；
クランク基台として縦自転クランク基台を設けた動作サーバを縦自転型動作サーバと定義すると：：
縦自転型動作サーバタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
本明細書に記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」によって特定される体中心圧点を設計ユーザに合わせて選択してそれに対応する当該動作サーバのツール指標として、設計ユーザの体中心を通る体幹の水平面断面プロフィール外周の体表面にある体中心圧点に対応する当該ツール指標の点をツール体中心圧点と定義し；
ツール体中心圧点に接触させて設計ユーザの体中心に来る荷重を受ける「支座」を上半身用・下半身用それぞれ設けた荷重支持装置であり、且つ運動中に中心変換挙動をして動く設計ユーザの体中心圧点に当該支座が従動的に追従して立脚相において立脚鉛直平面内で体中心にかかる荷重を支持する当該荷重支持装置であり、且つ設計ユーザの身長方向にその高さ位置が調整可能にツール本体又はクランク基台に取り付けられた当該荷重支持装置であり、且つヒトアドレス姿勢での設計ユーザの体中心をツール体中心に合わせた時の設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と重なる瞬間が漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように配置した当該荷重支持装置、を中心変換装置と定義し：
ツール体中心を通り主軸末端クランク回転軸中心線と平行な直線をツール体摺動軸と定義し；
ツール体摺動軸に沿ってツール体中心圧点が摺動可能になるように、又は、ツール体縦自転軸まわりにツール体中心圧点が縦自転可能になるように、又は、ツール体中心圧点が見掛けの停留が出来るように動きをロックできるように、中心変換装置をツール本体又は摺動クランク基台又は縦自転クランク基台に設けた当該中心変換装置を従動中心変換装置と定義し；
中心変換装置として従動中心変換装置を設けた動作サーバを従動中心変換動作サーバと定義すると：：
従動中心変換動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：：
当該動作サーバが上半身用／下半身用の一方に末端の基底面で漕げない上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルが設けられその他の一方に下末端漕ぎ装置／上末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの場合に、当該の上半身用ハンドル付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルを固定台付加重部と定義し；
設計ユーザが、左右それぞれに固定台付加重部を加重した時に設計ユーザのその加重した
末端のゼロ点と末端関節中心と中間関節中心と体中心が一直線上に並ぶ左右のアドレス加重ゼロ中心向打棒に常になるようにヒトアドレス姿勢とった場合、その体中心を配置した当該ヒトアドレス姿勢を暫定ヒトアドレス姿勢と定義し：
さらに、当該動作サーバの固定台付加重部を設けない方の上半身用／下半身用に末端漕ぎ装置を設け；
暫定ヒトアドレス姿勢で当該末端漕ぎ装置を漕いだ時に当該末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心を結ぶ延長線上に、設計ユーザの対応する単一肢それぞれに、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒とツールアドレス加重ゼロ中心向打棒が重なる瞬間が当該主軸末端クランク回転軸回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように設計ユーザの体中心が配置されるような暫定ヒトアドレス姿勢をとった時に、設計ユーザの４肢分のうち少なくとも２肢分のアドレス加重ゼロ中心向打棒が設計ユーザの体中心を指す瞬間が当該主軸末端クランク回転軸の回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能な当該体中心の位置を固定末端用体中心位置と定義し；
設計ユーザのゼロ点に対応する固定台付加重部のツールゼロ点に加重した設計ユーザの上半身／下半身の左右単一肢のアドレス加重ゼロ中心向打棒が固定末端用体中心位置の体中心を指すような当該の暫定ヒトアドレス姿勢をとった状態で、固定台付加重部が上半身用の場合は両脇が可及的に締まるようにした状態になるように、又は、固定台付加重部が下半身の場合は両ソケイ部が可及的に締まるようにした状態になるように、上半身用ハンドル／下半身用クレードル台の形状及び当該固定台付加重部の位置＆向きを配置して設けた当該固定台付加重部をヒト固定台付加重部と定義し：
上半身、下半身の一側用にヒト固定台付加重部を設け、その他側用に末端漕ぎ装置を設け当該動作サーバを固定末端型動作サーバと定義すると：：
固定末端型動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１０】
請求項９において、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：
当該動作サーバが従動中心変換装置を設けない固定末端型動作サーバのタイプであり、末端漕ぎ装置の加重部がツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けることを問わない公知の加重部である場合、当該固定末端型動作サーバを無支持固定末端型動作サーバと定義すると：
無支持固定末端型動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１１】
請求項1〜請求項１０の中のいずれか一つにおいて、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバが：
当該動作サーバの上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置の左右のヒト加重部が左側＆右側の主軸加重部回転軸に両側で軸着されて一体化した左右のヒト加重部を一体化ヒト加重部と定義し；
末端漕ぎ装置においてそのヒト加重部が一体化ヒト加重部である末端漕ぎ装置を一体化末端漕ぎ装置と定義し；
上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置として一体化末端漕ぎ装置を設けた動作サーバを一体化型動作サーバと定義すると：
一体化型動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１２】
請求項１において、ヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーが：
当該中部動作メモリーが上末端着用物・下末端着用物・中部着用物である身体着用物から構成され；
当該身体着用物が上末端着用物・下末端着用物・上半身中部着用物・下半身中部着用物
のセパレーツ型であるタイプであり；
設計ユーザが着用した時の対応部位にそれぞれに対応するツール単一肢４連悍材の対応部分の中部ツール指標材配列を産設し；
ツール単一肢４連悍材の関節部分には、関節面の遠位側環状テープと近位側環状テープとが両側部分が屈伸挙動自在な連結手段を施した中部動作メモリーのタイプをセパレーツ中部動作メモリーと定義し：
セパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１３】
請求項１又は請求項１２において、ヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーが：
当該中部動作メモリーがセパレーツ中部動作メモリーのタイプであり、且つ設計ユーザが着用した時の末端部位のツール仮想基底平面にツール圧点基準線材を産設したセパレーツ中部動作メモリーをツール圧点基準線材付きセパレーツ中部動作メモリーと定義すると：
ツール圧点基準線材付きセパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１４】
請求項１において、ヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該ツール圧点基準線材を産設した場所が、設計ユーザの基底面が直接接触する末端着用物の基底面接触部であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１５】
請求項１において、ヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該ツール圧点基準線材を産設した場所が、設計ユーザの基底面が直接接触しない末端着用物の下面、又は、履物タイプの末端着用物のインナーソール層であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１６】
請求項１４〜請求項１５の中のいずれか１つに於いて、ヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が、ＪＩＳ  ＫのＤ硬度数値で５〜９９の範囲の中から選ばれたいずれか１つの数値の硬度差であるような当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１７】
請求項１４〜請求項１５の中のいずれか１つに於いて、ヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が当該周辺部との凸凹の高低差であるような当該末端ツール指標材配列であり；
当該末端産設線原体が当該周辺部より、連続又は断続して、突起もしくは陥没して産設された部材の当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１８】
請求項１４〜請求項１５の中のいずれか１つに於いて、ヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が当該周辺部との凸凹の形状差／寸法差であるような当該末端ツール指標材配列であり、且つ、当該末端産設線原体が当該周辺部より、連続又は断続して、突起もしくは陥没して産設された部材の当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステム。
【請求項１９】
請求項１〜請求項１１の中のいずれか一つにおいて記載されたヒト動作モーバイルシステムの動作サーバの中で；
「殻竿理論」の殻竿原理運動を実現する技術思想に基づいて設計された特有の動作サーバ用機械部品を動作サーバ純正部品と定義すると；
従動中心変換装置、又は、二重屈伸型末端漕ぎ装置、又は、非連結末端漕ぎ装置、又は、選択位相差末端漕ぎ装置、又は、ヒト固定台付加重部、又は、一体化型動作サーバ、又は、体縦自転型動作サーバ、又は、摺動型動作サーバ、又は、全ヒトアドレス姿勢動作サーバ、に用いられる動作サーバ純正部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発明者らが発見したヒト動作の正体である殻竿原理運動を習得できる上半身・下半身のトレーニングツールの組合せシステムに関わる。当該組合せシステムは“ヒト動作”を解明した理論、すなわち「殻竿理論」、を具現化するトレーニングツールシステムである。因みに、新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作を洗練した動作を“ヒト動作”と呼称している。
【０００２】
「殻竿理論」は従来にない理論なので、その内容に関連する公知文献及び学術用語がない。本発明を理解するには「殻竿理論」の概要説明が不可欠であり、冒頭に「殻竿理論」及び本発明の技術分野の位置づけのアウトラインと用語の定義をしながら説明する。
用語を定義して説明することにより、用語で表す概念の理解を計り、冗長な繰り返しの説明文節を避ける。その際、定義をワープロ検索できるように、例外を除いて定義は「・・と定義する」又は「・・と呼ぶ」、という形で書くことにするので、例えば、「スポーツ等と定義」又は「スポーツ等と呼」でワープロ検索すれば、スポーツ等の定義が参照できるものである。
また、難解な３次元動作を扱うので説明が長文になりがちになる。
長文で、どの句とどの句が同格か、又は修飾文節がどこにかかるか、など区切りが判りにくくなる場合は、１文の中で区切り点を小さい意味単位の区切りの方から順番に、必要に応じて「、」、「；」、「：」、「：：」、「。」の順に使って行って論理を説明しやすくするものとし；
また、文中に「又は」或いは「及び」或いは「及び／又は」が頻繁に使われると、長い文章では冗長になり読みにくいので；
「／」を「又は」の意味として定義し；
「＆」を「及び」の意味として定義し；
「・」を「及び／又は」の意味として定義し；
「／」又は「＆」又は「・」で繋がれる複数の語列が並ぶ時は、「／」又は「＆」又は「・」を挟んだ同順序同志の語列が対応するものとし；
例えば、「上半身／下半身のヒジ関節／ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節又は下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身＆下半身のヒジ関節＆ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身・下半身のヒジ関節・ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び／又は下半身のヒザ関節」の意味となるとして用法を定義するものとし：
更に、本発明は上半身の左側と右側の末端関節すなわち上末端関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、及び／又は、下半身の左側と右側の末端関節すなわち下末端関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、を目的とするツールに関するので、関連する部位名及びそれに対応するツール側の部品名が類似してそれを羅列すると冗長且つ煩雑になるため、「手及び／又は足」が接頭語につく用語を「末端」という接頭語をつけることで表わし、例えば、「手用・足用のツール上末端ヒト横角度・ツール下末端ヒト横角度が当該手ツール仮想基底平面内・足ツール仮想基底平面で計って上末端関節・下末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計されたグリップ・ペダルを、…」という意味を「末端用のツール末端ヒト横角度が当該ツール仮想基底平面内で計って末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計された加重部を、…」というように表現することに定義し：：
また、偏角とは３次元極座標でいう偏角であり、偏角λ＝９０度は３次元空間で偏角をなす二つの直線が直角であり一方を軸にして回転すると互いに平面とその法線の関係になることを表し、また、３次元的に平行でない二つの直線の一方のまわりに他方を回転する時に円錐面の回転体ができるが、当該回転体の頂角の半分の角度を当該二直線がなす偏角と定義するものとし；
手・足を末端と定義し、足裏と言葉を合わせるために掌を手裏と定義して、手裏・足裏を基底面と定義し、逆にどうしても手又は足に関して表わす必要がある場合は末端の前に「上」又は「下」という接頭語をつけるものとし、例えば、手・足を表わす時は上末端・下末端、手関節・足関節を表わす時は上末端関節・下末端関節と表わすものと定義し；
ヒト動作モーバイルシステムを使用して手・足でヒト動作を行うことをツール動作と定義して；
以下、表現する。
つまり、「殻竿理論」では、４足歩行に準じて４肢をそれぞれ等価の単一肢の単一肢４連悍と見做すのでそれらの先端部位である手・足を等価に扱いまとめた概念として「末端」という一つの概念として扱う。
つまり、表現として、例えば、「末端のヒト歩行挙動」と表現して、「手のヒト歩行挙動」、又は、「足のヒト歩行挙動」、又は、「手及び足のヒト歩行挙動」を意味することとする。
【０００３】
また、以下の説明では概念が複雑であるため、冗長且つ類似文の重複を避けるために定義をして用いるが、（○○○と定義）、又は、（○○○」と定義）、又は、（○○○と呼）、という括弧内のキーワードでワープロ検索すれば「○○○」の定義が出てくるように定義文を表現する。
【０００４】
ヒト動作は、新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作を原型とするヒト本来の動作形式である。
ヒト動作を忘れた現代人の多くが無造作に行う日常歩行は“ヒト動作”から大きく逸脱して“乱雑動作”でなされており、例えば、足裏の圧点（足底圧中心）がゼロ点を迂回するような直進歩行を行う人が多い。さらに、直進走歩行動作／スポーツ等動作は運動力学的には左右対称動作が合理的であるが、一般的に左右の利き腕・利き脚があり、利き腕・利き脚側にストロークの大きさが偏る歩行癖がついて左右非対称な“乱雑動作”であることが多い。従ってよいスポーツ等動作を身につけるためには、まず、日常歩行動作＆応用動作をヒト動作へ統合融合化することが肝要である。
また、本質的に直立２足歩行動作は時々刻々と時系列変化する４肢＆体幹の局部重心位置を合成した体重心の移動制御スキルであるため、高度且つ複雑なスキルを要し直立２足歩行動作の学習・定着・筋肉鍛錬には膨大な時間を要する。つまり、日常生活での直立２足歩行動作の直進歩行での挙動（身のこなし）は、歩行癖として脊髄歩行中枢に挙動プログラムとして堅牢に刷込まれているので、旧歩行癖を矯正してその挙動プログラムを別の新挙動プログラムに書き換えるには、旧歩行癖を刷込・定着させた時間長に匹敵する膨大な消去・書き換え・再刷込み時間を要するため、日常生活でヒト動作のトレーニングを兼ねる方法しか現実的な方法はあり得ず；
左右対称のヒト動作へと正常化するには、旧歩行癖をヒト動作歩行癖へと書換えるためのいつでもどこでも繰り返し実行できるモーバイルトレーニングシステムが必須である。
【０００５】
いま、舞踏・ダンス・フィットネス・シェ−プアップ・ジョギング・ウォーキング・ウェルネス等の有酸素運動、走行を含む各種スポーツ全般、武術、リハビリテーション、及び、それらのためのヒト筋腱鍛錬活動、といった活動分野を総称してスポーツ等と定義し；
スポーツ等／日常生活の実践の場で繰り返し行われる、４肢の同種・異種のバラバラの単一肢動作から積み木のように組み立てられる全身動作を総称して応用動作と定義し；
従って、応用動作はケースバイケースで４肢の同種・異種の単一肢動作を多様に選択して組合わせて構成する全身動作であり、応用動作の単一肢単位でみた構成動作要素としての当該単一肢動作を基本要素動作と定義し；
全身直進歩行動作であるヒト動作の単一肢単位でみた動作を単一肢ヒト動作と定義し；
基本要素動作は安全且つエネルギー高効率であるべきであり、それは単一肢ヒト動作の他にないと考え；
「殻竿理論」では、単一肢ヒト動作の正体は殻竿原理運動であるとするので；
「殻竿理論」では、スポーツ等動作における基本要素動作と日常歩行・サイクリングにおける動作を殻竿原理運動に統一融合化すべきだとする。
【０００６】
まず、その論旨を展開する意味で、「殻竿理論」の要点を抜粋して説明する。
殻竿とは打撃して脱穀する農機具である。
「殻竿理論」では、トレーニはいわば４本の殻竿を振る日常生活においてヒト動作で歩行・サイクリングすべきだと考えるのである。
「殻竿理論」では、末端関節中心と圧点を結ぶ可変長の直線線分を末端荷重悍と定義しているが、体中心と末端荷重悍＆中間荷重悍とが１直線上にある時、すなわち体中心と中間関節中心と末端関節中心と末端の圧点が１直線上にある時、に当該１直線を中心向打棒と定義し；
体中心と中間関節中心を結ぶ可変長の仮想直線線分を殻竿柄と定義し；
殻竿柄の先端で回転自在にピン連結された中心向打棒が回る殻竿をイメージする。
「殻竿理論」では、殻竿原理運動においてトレーニがフル荷重で上末端・下末端の掌面・足裏面を象徴する仮想基底平面にフル加重する時に当該圧点がゼロ点に来て、中心向打棒と仮想基底平面が仮想基底平面内のゼロ点で直角に交わるのが合理的だと考えるが；
この時に当該圧点がゼロ点に来た時の中心向打棒をゼロ中心向打棒と定義する。
つまり、ゼロ中心向打棒は体中心と中間関節中心と末端関節中心とゼロ点が1直線に並ぶ瞬間の仮想線分であるが、この瞬間に荷重ベクトルがゼロ中心向打棒に載れば加重ゼロ中心向打棒になり仮想基底面と加重ゼロ中心向打棒はゼロ点で直交するので、その結果としてゼロ点に立てた仮想基底面の法線は、体中心と中間関節中心と末端関節中心とゼロ点を通る加重ゼロ中心向打棒となることを目指すのが殻竿原理運動である。
また、「殻竿理論」では、フル加重時には体の各部位の重心を合成した合成重心を体重心と呼び、荷重ベクトルをゼロ中心向打棒に載せて鉛直の状態でフル加重することを理想のヒト動作と考えるので；
特に、荷重ベクトルを自らの線上に乗せた状態のゼロ中心向打棒を加重ゼロ中心向打棒と定義し；
中心向打棒の先端である末端荷重悍先端の圧点はゼロ点を通ることもあるが、通常は圧点基準線上を移動するので；
荷重ベクトルを自らの線上に乗せるが必ずしも圧点がゼロ点にない状態の中心向打棒を加重中心向打棒と定義する。
転倒しないで安定して直立２足歩行するためには、加重中心向打棒の先端である圧点を対応する末端の基底面内に納めて歩くスキルが要諦である。
従って、「殻竿理論」では、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を殻竿原理運動と定義している。
４肢の先端部位である上末端及び下末端の着地衝撃エネルギーの緩衝・再利用をするヒト動作の正体が、４足歩行時代の名残で４本の単一肢の上記した殻竿原理運動であることを発明者らは発見した。
ここで立脚鉛直平面内での挙動とは、立脚鉛直平面内での交番自転／揺動／停留である。
その殻竿原理運動を整理した理論が本発明のバックとなる「殻竿理論」である。
ここで「殻竿理論」では、殻竿原理運動に関与する主にインナーマッスルと呼ばれる深部筋を含む抗重力筋＆屈伸筋＆その関連の腱をヒト筋腱と定義し、ヒト動作による走歩行動作・スポーツ等動作は主にヒト筋腱によって作動されていると考える。
【０００７】
スポーツ等動作を行うのは地上に対してであるから、スポーツ成績は対地座標系で計測されるものである。
一方、ヒト動作の動作結果は、殻竿運動の支点となる体中心の実際の挙動によってヒト筋腱が動く実態の座標系によるので、その座標系を動作結果座標系と定義する。
さらに、ヒトが動作感覚で感じる体感の座標系がありこれが体感座標系である。    
さらに、スポーツ等動作で繰り返し正確な動作を行えるためには、これら3つの座標系を正確に認識して整合する操作が必須であり、体感座標系と対地座標系と動作結果座標系が正確に整合されることを座標系三位一体と定義する。
「殻竿理論」では、練習者がヒト動作・その応用動作を繰り返し正確に行えるための大前提が、この座標系三位一体の認知・認識によってなされる無意識の座標整合能力だと考える。
【０００８】
練習者がその座標系三位一体の座標整合能力を身につけた上で、スポーツ等・日常生活におけるヒト動作・応用動作の学習・定着・筋肉鍛錬すべく練習に励む場合；
その練習内容はヒト動作・応用動作における殻竿原理運動の実行スキルの学習・定着・ヒト筋腱鍛錬であり；
その練習全プロセスを通しで見ると、練習者がヒト動作と乱雑動作との横並び比較から、ヒト動作の良さを体験・学習し、ヒト動作の動作結果によりヒト筋腱の使用法を学習し、当該学習結果を記憶し、当該記録結果を何度でも再生して運動神経系への刷込み、当該動作結果そのものによってヒト筋腱を選択的に鍛錬する、といった練習活動をするのが一般的であるが、そのような練習を「トレーニング」と定義し；
単一肢ヒト動作・応用動作の「トレーニング」を、する人・志す人、を「トレーニ」と定義する。
但し、トレーニには多様であり、年齢・性別・人種・体形・生活習慣・歩行癖・ヒト動作熟練度など個人特性が多様である。
また、ヒト動作をまったく知らない又は乱雑動作歩行癖が強い初級者層はまず体験・学習するニーズを持ち、ヒト動作を知っている中級者層はヒト動作を刷込・定着させるニーズを持ち、上級者はヒト筋腱を鍛錬するニーズを持つ。
従って、多様なトレーニに対応できるトレーニングシステムが必要であり、この多様性対応が本発明の着眼点であり、当該トレーニングシステムを構成する要素ツールを設計するに際してはトレーニの多様性を層別化して、各層トレーニの平均値を設計基準値として設計トレーニ像によって設計せざるを得ないので；
当該要素ツールの或る型番を使用する設計トレーニ像の想定トレーニを設計ユーザと定義する。以下、本発明を使用するトレーニを設計ユーザと呼称して表現する。
【０００９】
現代文明生活の中で人々の多くが無造作に歩く時に、下末端関節の単純屈伸挙動を行う人が多い。つまり、真っ直ぐ歩く動作意識を持つので下半身だけで且つ下末端関節の単純屈伸挙動だけで歩こうとするのである。案に相違して、下末端関節の単純屈伸挙動だけで歩くのは“ヒト動作”から大きく乖離した“乱雑動作”である。
乱雑動作を矯正してヒト動作にするには；
乱雑動作による旧歩行癖は挙動プログラムとして脊髄歩行中枢に長期間掛けて堅牢に刷込・定着されているので；
まず、乱雑動作の要因の一つが３座標系がズレていることであるケースが多々あるので、まず、座標系三位一体のズレ癖を含めて旧歩行癖プログラムを消去してヒト動作の新歩行癖プログラムへと書き換えて；
新歩行癖プログラムを刷込・定着させて堅牢に確立する必要があり、膨大な刷込時間が必要である。
従って、歩行癖プログラム書き換えには臨時的な練習ではとても追いつかない。
このため旧歩行癖を根絶してスポーツ等動作の基本要素動作をヒト動作に統一融合化するためには、ヒト動作を日常歩行動作として日常常態化してモーバイルに繰り返して乱雑動作歩行癖をヒト動作歩行癖に矯正することが必須である。
【００１０】
座標系三位一体のズレ癖による日常歩行動作は、脊髄歩行中枢の「歩行癖」プログラム化していて人間の運動のすべての動作を構成する要素として顔を出す。
従って、「ヒト動作」を「歩行癖」にしてしまうことが理想である。
それにはまず、ヒト動作を日常歩行動作化することが第一段階であり；
第二段階が応用動作とヒト動作の統一融合化である。
設計ユーザが単一肢ヒト動作・応用動作の正しい動作意識・挙動イメージを把握・理解するには、設計ユーザが単一肢ヒト動作・応用動作の正しい動作結果を体験するのがベストである。
座標系三位一体のズレを認識させてくれ、且つヒト動作の正しい動作結果を提供して体験させてくれるものが動作サーバである。
通常の人間では座標系三位一体のズレのために、或る動作をする自分の主観的な動作意識と実際に起こる客観的な動作結果の間には乖離があるのが普通である。
座標系三位一体のズレを認識して動作サーバが提供するヒト動作が納得できれば、その動作意識とその動作結果が一致する合致点を探索して、ヒト動作の動作意識と動作結果の当該合致点を記録できるものが末端動作メモリーである。末端動作メモリーを使ってモーバイルに繰り返してヒト動作を習得すればヒト動作の動作意識と動作結果の乖離を排除でき；
次の段階として「ヒト動作と応用動作のモーバイル化・統一融合化」することにより堅牢で崩れにくい応用動作をマスターすることができる。
従って、動作意識と動作結果の乖離を排除できるような、いつでもどこでも何度でもモーバイルに繰り返して単一肢ヒト動作・応用動作を設計ユーザに、提供する・記憶させる・思い出させる、補助をする動作サーバがあれば；
設計ユーザは「ヒト動作と応用動作のモーバイル化・統一融合化」を達成でき、夢のトレーニング手段となる。ここで、モーバイルと言う言葉を、「誰でも」「いつでも」「どこでも」「常態化」するという意味に定義する。
そうすると、ヒト動作と応用動作の統一融合化が設計ユーザの夢であり；
「ヒト動作と応用動作の統一融合化のためのトレーニングのモーバイル常態化」を実現できるトレーニングツールシステムが欲しいところである。
設計ユーザの上達段階は、体験・学習段階〜刷込・定着段階〜ヒト筋腱鍛錬段階、という各上達段階に分かれるので、そのトレーニングツールシステムも各上達段階に対応できるものであれば、それは設計ユーザにとって夢のトレーニング手段になる。
そのモーバイルな夢のトレーニング手段は、ＩＴ技術の音楽・動画コンテンツのモーバイルシステムに喩えることができる。
すなわち、音楽・動画コンテンツ業者の据え置き式のコンテンツサーバからネットを介して当該コンテンツをメモリーに記録していつでもどこででもモーバイルに再生できる超小型モーバイル記録・再生機器からなるマルチメディアモーバイルシステムである。
メモリーは或る物理現象を或る事象と対応させて定義することにより当該事象を記録するものである。
従って、同様に、或る動作における圧点軌跡という事象を当該動作と対応させて定義することにより当該動作を「記録」して「再生」することができる。
生理学知識のない設計ユーザが誰でもヒト動作を体験できて把握・理解できるように提供するトレーニングツールを「動作サーバ」と定義し；
設計ユーザが学習した単一肢ヒト動作・応用動作を圧点軌跡という事象を当該動作と対応させて定義することにより当該動作を記録・記憶すれば、当該圧点軌跡と当該動作の間の定義を思い出すことにより当該動作をモーバイルに繰り返し再現可能にするトレーニングツールを「動作メモリー」と定義し；
動作サーバと動作メモリーからなる組合せトレーニングシステムを「ヒト動作モーバイルシステム」と定義すると：
「動作サーバ」をコンテンツサーバに擬し；
単一肢ヒト動作・応用動作をコンテンツに擬し；
設計ユーザの上半身・下半身をマルチメディア再生装置に擬し；
「動作メモリー」をメモリーに擬せば；
ヒト動作モーバイルシステムにより、単一肢ヒト動作・応用動作やヒト筋腱のトレーニングの専門知識がない設計ユーザが誰でも、通勤路上・通学路上・家庭内・スタジオ内・練習場内など、「日常のいつでも」「どこでも」モーバイルに繰り返し単一肢ヒト動作・応用動作を再生してトレーニングできる。
ヒト動作モーバイルシステムは、設計ユーザにとって「ヒト動作と応用動作のモーバイル化・統一融合化」を実現するための夢のトレーニングツールとなる。
【００１１】
乱雑動作による歩行癖をヒト動作による歩行癖に矯正して確立するために；
歩行中枢の歩行挙動プログラムを旧プログラムの消去、新プログラム書き換え、新プログラム刷り込み、を行うことが必須であり；
本発明は「単一肢の殻竿原理運動に基づいたヒト動作を日常生活動作として当該ヒト動作とスポーツ等動作を統一融合化するために」モーバイルに繰り返して旧歩行癖を矯正・トレーニングできるヒト動作モーバイルシステムに関する。
【背景技術】
【００１２】
以下、表現としては本発明との比較しやすいように、手及び／又は足を末端と表現して、接頭語も同様に末端をつけて、例えば主軸手クランク回転軸・主軸足クランク回転軸を主軸末端クランク軸と、表現して説明する。また、用語も本発明と可及的に比較しやすくするために本発明の用語で説明する。
まず、本発明の中の要素ツールである動作サーバについて説明すれば、歩行動作は直進方向へまっすぐ一直線に歩く動作であるから、当然、従来のサイクル型機械は、「殻竿理論」の用語で言えば、上半身・下半身の末端関節中心が描く２線歩行動作用の矢状荷重平面を提供し、末端関節を単純屈伸挙動に導く技術思想に基づく機械であった。
２線歩行動作のヒト動作を実現するためには体中心を２線歩行動作に整合するようにヒト中心変換挙動をして殻竿原理運動をする必要があるが；
使用者の４肢の全身の多数の球関節の総合的な自由度数は膨大であるので、従来のサイクル型機械で末端関節中心が描く矢状荷重平面だけを提供されても、体中心を２線歩行動作に整合するようにヒト中心変換挙動をして殻竿原理運動を繰り返し再現できものではなく；
殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」の繰り返し再現を技術思想とするような従来技術はまったく見かけられない。
従って、最も近いと思われる数例を従来技術例として挙げることとする。
【００１３】
まず、ヒト動作モーバイルシステムの１要素である動作サーバに最も近いと思われる例として、末端漕ぎ回転運動に使うことが可能な特許文献１の特願平９−１５４２９１  発明の名称  「筋力訓練装置」が提案されている。
この提案は同文献の代表図をコピーした図２４にあるとおり、手漕ぎの回転軸及び足漕ぎの回転軸、と、手漕ぎハンドル軸及び足漕ぎペダル軸が；
すなわち、本発明流にいえば；
設計ユーザの末端関節の末端屈伸軸の単純屈伸挙動だけによって「ツール動作」することを提案する技術思想に基づくものであり；
これは通常の２輪自転車が足関節の単純屈伸挙動だけによって足漕ぎしてサイクリングさせる技術思想と同じであり；
本発明流にいえば、末端関節が単純屈伸挙動しかせず殻竿原理運動であるヒト動作と似て非なる動作を誘導する技術思想に基づくものであり；
関節の屈伸挙動の可動ストロークが小さい単純屈伸挙動だけで大きな動作をしてしまえば関節に無理が来て関節ブレが大きくなり、中間関節に痛みを起しがちな乱雑動作となるリスクが大きい。また、従来の座標系三位一体のズレ癖を助長しかねない。
この従来技術及び従来２輪自転車、すなわち上半身・下半身に単純屈伸挙動だけを誘導する技術思想に基づくツールは、体に優しくない“乱雑動作”を提供することになりやすいのである。
通常の２輪自転車をはじめとして末端関節中心の円運動と加重部の反転機能だけを提供する従来技術は：
上記に挙げた「筋力訓練装置」や多用される2輪自転車に限らず多数あるが；
いずれも上半身・下半身の単一肢の末端関節の当該単純屈伸挙動のみを誘導する技術思想に基づくものであり；
末端関節の当該単純屈伸挙動によって誘導される全身動作は殻竿原理運動に整合した上半身・下半身の単一肢の単一肢ヒト動作を誘導する保証がまったくなく、ヒト筋腱の不整合な挙動を誘導するリスクを内包していた。
【００１４】
また、動作サーバの従来技術例として、スポーツ等動作の上半身のトレーニングツールとしての３次元無酸素運動装置として３次元無酸素運動（アネロビック）のトレーニングを可能とする装置として特許文献２の特表２００６−５２８５２６（Ｐ２００６−５２８５２６Ａ）  発明の名称  「三次元無酸素運動装置」が提案されている。
この提案は同文献の代表図をコピーした図２５及び図２６にあるとおり、左右で４本のハンドルフレームを漕ぐ手漕ぎ往復運動であり、安全且つさまざまな種類の三次元無酸素運動の上末端（ハンドル）の往復運動軌道を実現できるという技術思想に基づいた提案である。
この技術思想によって誘導される上半身挙動は、同文献のハンドル軌道図をコピーした図２６にあるとおり、当該図で凸形及び凹形のハンドル軌道を図示するだけであり、手関節の挙動形式を明確に定義せず、ハンドル軌道がなぞるスイングプレーンを定義する記述がないので不明確である。この技術思想は少なくとも往復運動を意図しており、少なくとも「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」という殻竿原理運動を誘導するものでないことだけは明白である。
つまり当該の「三次元無酸素運動装置」では、２本の揺動フレームが基本構成となり、補助運動をする回転軸機構によってハンドル軌道を創生する図示メカニズムで実現されるハンドル軌道が曲面運動であり；
ヒト動作のような立脚鉛直平面上に描かれる単一肢の殻竿原理運動を誘導するものではないことは明白である。
つまり、レバー機構により誘導される使用者の手の運動は開いた３次元曲線に於ける運動であり、当該の「三次元無酸素運動装置」の技術思想によって誘導される設計ユーザの全身動作はヒト動作とはいえないことは明白である。
【００１５】
また、動作サーバの従来技術例として、下肢で足漕ぎして体幹を支えて上肢で下肢とまったく別のスポーツ動作のトレーニングを可能とする装置として特許文献３の特開平７−７５６８３  発明の名称  「トレーニング用自転車」が提案されている。
この提案は同文献の代表図をコピーした図２７にあるとおり、上記に挙げた「筋力訓練装置」と同じく下半身の単一肢の末端関節の当該単純屈伸挙動のみを誘導する技術思想に基づくものであり；
体幹を支持する装置が付加されているものの、当該支持装置は動作中では固定されてシッカリと体幹を支持することを目的とする技術思想に基づき、しかも支持する部分は体幹と指定しているが、体中心という重要な位置の明確な概念はなく、その使用者のアドレス加重ゼロ中心向打棒が足漕ぎ１サイクルに少なくとも一回はツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と一致する瞬間があり、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を保証するという技術思想はないため；
当該使用者の足関節の単純屈伸挙動によって誘導される全身動作は、下肢単一肢の殻竿原理運動に整合したヒト動作を誘導する保証がまったくなく乱雑動作を誘導するリスクを内包していた。
また、「トレーニング用自転車」では体幹支持装置はトレーニングの事前準備段階での高さ及び角度の調節を可能にする技術思想に基づくがトレーニング動作中はシッカリと固定して体幹を支持するので；
体中心が動作中に動かないのは正中荷重平面を左右単一肢の中心向打棒がなぞる１線歩行動作をする時だけであり、「トレーニング用自転車」には正中面に車体があり左右単一肢の中心向打棒が車体に干渉して１線歩行動作が不可能である。そのため無理に２線歩行動作でペダルを漕げば、体中心は１線歩行動作の位置に保持されて下肢は２線歩行動作をするという理論的矛盾を強いられて；
ヒト動作の殻竿原理運動が阻害されるため、下半身の動作を乱雑動作に導くものであった。また、サドルに座ると骨盤の動きも阻害される結果として運動連鎖により体中心の中心変換挙動が阻害されるものである。
さらに、「トレーニング用自転車」では使用者がサドルを用いる技術思想に基づくが、サドルに座ると、足漕ぎ装置が使用者に提供する２線歩行動作のための矢状荷重平面に整合した骨盤の殻竿原理運動に整合した摺動挙動／縦自転挙動を阻害するので乱雑動作になるのである。
【００１６】
次に、ヒト動作モーバイルシステムの１要素である末端動作メモリーに最も近いと思われるトレーニング補助物（以下、従来履物という）の例を説明する。
【００１７】
次に、本発明の中の要素ツールの末端動作メモリーの従来技術例について説明する。
従来履物として、立脚相だけに限定して下末端の挙動を誘導するための目安を履物に設けた従来技術例として、例えば、特許文献４の特開２００６−３２５６１１（Ｐ２００６−３２５６１１Ａ）発明の名称  「歩行補助用具」がある。
【００１８】
この提案は同文献の代表図をコピーした図２９にあるとおり、特許文献４の「歩行補助用具」は、下末端の裏面が当接する履物用中敷の踵部より拇趾球部を通る線上に隆起部を形成し、当該隆起部を辿る歩行を繰り返すことで当該特許文献がいうところの「正常な歩行」が誘導されるという思想に基づく設計ユーザ用の補助物である。ただし、ここでの意味の「正常な歩行」の挙動実体が不明確であり、全身動作である歩行動作における全身の多数の球関節の挙動自由度の組合せ数は無限にあり、動作形式の特定が不明確であり「正常な歩行」の動作メカニズムの特定もないので「正常な歩行」という歩行動作が特定されて何度でも繰り返し再現できる保証がない。
その上に、ヒトの脚の構造は足の長軸とヒザの向きが一致するのが自然であるが、この「正常な歩行」の「踵部より拇趾球部を通る線上」を辿る歩行では外股で歩くことになり、膝の内外旋ストロークに偏りが来て大きなストライドで走歩行すると、片側に無理が来て偏磨耗を引き起こすリスクが高いのである。
同発明文献の段落番号００２９及び００３０の記述によると、足角は足部基準線よりやや外側に向いて背屈状態にて踵部で着地して底屈し、次に背屈し、着地点の踵部から小指球部に体重移動し、拇趾球部に至る動作であり、下基底面部の当接の状態がローリング（内外旋）、ピッチング（屈伸）、ターニング（内外転）する挙動である。
下基底面部の当接の状態がローリング（内外旋）、ピッチング（屈伸）、ターニング（内外転）という３軸運動をするという同発明文献の動作説明では；
下末端関節が３軸運動をする球関節であることは解剖学的に当然の公知知見であり；
下末端関節の３軸運動が単に不特定の球関節運動をすることを意味しているに過ぎず；
下末端関節の３軸運動、ヒザ関節、股関節、胸腰関節といった歩行関連の関節挙動が放置されているので無数の動作形式となり得て、動作形式を特定できないのである。
また、遊脚相での誘導機能がないので、殻竿打棒が不規則に空中で振られると中間関節に無理が来るので、遊脚相での関節ブレなど不安全挙動に繋がるリスクを防ぐ保証がなく；
下末端関節が不特定３軸運動をするだけ動作を「正常な歩行」とした場合、可能な動作形式は無数にあり、特定の動作形式を何度も繰り返して再現することができない。
そのため、脊柱関節面にかかる滑落力に対する防備が保証されない。体の各関節の挙動実体に過剰自由度がある全身動作である歩行動作では、関節ブレで往々にして胸腰関節が足荷重ベクトルと違う方向を向く歩行動作形式になるのである。
また、速歩・走行など大きな動きをする場合は、遊脚相での動作制御が問題である。
なにも拘束するものがない空中の自由度過多の中で、下末端関節の遊脚相における挙動を確率高く何度も何度も同じ挙動を再現するのは極めて難しいことである。走歩行動作の制御の鍵を握るのが、盲点となっている遊脚相での下末端関節挙動制御であるといっても過言ではない。にもかかわらず、この「歩行補助用具」では、肝心の遊脚相での体重移動が誘導されずに放置された。
以上の諸事項が当該「歩行補助用具」の問題点であった。
【００１９】
次に、ヒト動作モーバイルシステムの要素ツールである中部動作メモリーに最も近いと思われるトレーニング補助物（以下、従来衣類という）の例を説明する。
【００２０】
この種の提案は同文献の代表図をコピーした図２８にあるとおり、特許文献５の特開２００４−１００１１４  発明の名称  「衣類、姿勢形成方法およびトレーニング指導方法」では、筋肉の起始停止範囲内の皮膚表面に相当する位置に着用状態でその筋の神経伝達の促通を与える点刺激部が形成されるとともに、当該筋肉の機能的皮膚領域に相当する位置に着用状態でその筋の神経伝達の抑制を与える面刺激部、例えば図２８の１６／１８、を形成した衣類が提案されている。
つまり、トレーニング指導方法として；
特許文献５の提案は筋肉神経促通メカニズムによるユーザ本人の動作意識とは無関係な受動的なアクションを利用する技術思想に基づく提案であり、
スポーツ等動作のベースとなる歩行動作が屈伸挙動、すなわち体の前後面方向への曲げ挙動、に基づくのでの前後面方向への曲げ挙動をガイドする必要があるが、この提案では万能動作に焦点を当てているためにそのガイド機能がなく脊髄神経系の歩行中枢に刷込まれた座標系三位一体のズレ癖を助長しかねないものであり；
ヒト動作モーバイルシステムの中部動作メモリーは３次元運動をする４肢の球関節の挙動の運動連鎖を４本の殻竿柄＆中心向打棒という棒の動きで理解させて２次元平面の立脚鉛直平面内で殻竿運動させるユーザ本人の動作意識を刷込むユーザ本人の能動的なアクションを利用する技術思想に基づくものとは異質のものであり；
また、特許文献５の提案は既に刷込み済みの歩行癖に基づいた筋肉促通をするものの、挙動メカニズムが解明された「ヒト動作」の「殻竿原理運動」の動作形式の筋肉促通を保証しないので「ヒト動作」の対立概念である「歩行癖の乱雑動作」を促通してしまうリスクが高いので；
「乱雑動作」ベースの旧歩行癖の歩行中枢からの消去と「ヒト動作」の新歩行癖の歩行中枢への刷込・定着という技術思想に基づく中部動作メモリーのモーバイル且つフレキシブルなトレーニングシステムとの相違は歴然としている。
【００２１】
以上の結論として、上記のトレーニングツールの従来技術例はいずれも、ヒト動作を日常歩行動作として日常常態化可能にモーバイルに且つ繰り返し可能にし旧歩行癖を矯正することを指向するヒト動作モーバイルトレーニングシステムとはほど遠いものである。
また、上半身・下半身の動作を誘導する技術思想に欠けたツール、誘導する動作が動作制御性の悪い乱雑動作になるリスクを排除できないツール、など上記の従来技術例はいずれも、ヒト本来の歩行動作形式であるヒト動作を日常常態化してモーバイルに繰り返して乱雑動作の歩行癖を矯正するトレーニングをするためのモーバイルトレーニングシステムとしては不十分であった。
【００２２】
【特許文献１】特願平９−１５４２９１  発明の名称  「筋力訓練装置」    出願人  川島鉄工株式会社
【特許文献２】特表２００６−５２８５２６（Ｐ２００６−５２８５２６Ａ）  発明の名称  「三次元無酸素運動装置」  出願人  チョイ  ユン−ソク
【００２３】
【特許文献３】の特開平７−７５６８３  発明の名称  「トレーニング用自転車」  出願人  高岡英夫
【００２４】
【特許文献４】特開２００６−３２５６１１（Ｐ２００６−３２５６１１Ａ）  発明の名称  「歩行補助用具」  出願人  上野  昭
【００２５】
【特許文献５】特開２００４−１００１１４  発明の名称  「衣類、姿勢形成方法およびトレーニング指導方法」  出願人  美津濃株式会社
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２６】
上記のように、従来技術例はいずれも局所的・単発的な動作の視点でみた技術思想に基づく技術提案であって、乱雑動作の旧歩行癖を書き換えて全身動作であるヒト動作を歩行中枢に刷込・定着するという総合的な視点から「ヒト動作と応用動作のモーバイル化・統一融合化」ができる技術思想に基づく技術提案とは云えなかった。
【００２７】
ヒト動作の作動メカニズムの正体は殻竿原理運動である。
殻竿原理運動は人体構造が持つ内反外反挙動を適正に保つ運動である。
内反外反挙動を不適正に行うと乱雑動作になってしまう。
殻竿原理運動とは、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」である。
この殻竿原理運動が保証されないと、産出される動作はほぼ間違いなく不適正内反外反挙動の乱雑動作となる。
ヒト動作は、その由来は原始歩行動作であるが、別の表現をすれば内反外反挙動を適正に制御した適正内反外反挙動である。
下末端関節には内反外反挙動軸と屈伸挙動軸の二種類の挙動軸があり；
乱雑動作では、下末端関節の挙動は内反外反挙動軸及び屈伸軸の挙動が相互に強い従属関係になっていて、その一方の挙動が強く働くと他方の挙動が連動して不如意に働いてしまい；
強力に屈伸挙動だけを動作意識したのに、動作結果としてはこの強い従属性が不適正内反外反挙動を不如意にも混入させてしまう。実際は、座標系三位一体の座標整合能力を習熟するためには動作意識と動作結果の間には適正な座標変換挙動が必須なのに、乱雑動作の歩行癖に座標変換挙動の挙動プログラムが刷込まれていないので動作意識と動作結果の乖離が起こるのである。例えば、野球打撃でセンター越えを狙って強打しようと脚に力を入れ屈伸挙動を強力に行うと、不如意にも不適正内反外反挙動を呼び込んでしまい体の向きが変わり「引っ掛け」てサード側ファウルになったりする。この「引っ掛け」現象はあらゆるスポーツ等動作の設計ユーザ共通の悩みであった。
スポーツ等動作では、関節挙動は独立に制御可能で動作制御性がよいものででなければならない。
「殻竿理論」では、動作意識どおりに動作制御ができることを動作制御性がよいと表現するが、ヒト動作は動作制御性がよいのである。上半身・下半身の単一肢すべてにおいて、動作意識どおりに制御可能な動作を行うことができるのがヒト動作である。
【００２８】
応用動作における好ましい基本要素動作とは：
無意識・無造作に行われ且つ再現性が高い反射運動、つまり好ましい「癖」であり、この「癖」は脊髄にある歩行中枢・反射中枢が司るとされ、当該歩行中枢・反射中枢に刷込・定着されるのは日常歩行動作であるので；
日常歩行動作とスポーツ等動作が同一化・融合化することが肝要であり；
従って、歩行中枢に刷込・定着される日常歩行動作はヒト動作であることが望ましい。
なぜなら、日常歩行動作である「歩行癖」となった挙動プログラムとスポーツ等動作の挙動プログラムの相克がスポーツ等の緊張する局面で起こることを回避すべきだからである。
従って、日常歩行動作としての歩行・サイクリングをヒト動作で行い、「ヒト動作と応用動作のモーバイル化・統一融合化」するのが望ましい。
また、永年に亘って歩行中枢に刷込・定着させた歩行癖は頑固であるから、設計ユーザの旧歩行癖と可及的に多くの共通部分を持つタイプのヒト動作を提供して選択可能にすべきである。
当該の統一融合化のためには、設計ユーザが日常生活でモーバイルに日常歩行動作としてヒト動作を行えるトレーニング環境が必要である。
そのトレーニング環境が、本発明のヒト動作モーバイルシステムである。
ヒト動作は上半身・下半身の単一肢の各関節のヒト歩行挙動の統合体であるが、上半身・下半身の単一肢の末端関節の挙動を誘導すれば、上半身・下半身の単一肢の相互間は殻竿原理運動で運動連鎖して、上半身・下半身の単一肢の単一肢ヒト動作を誘発する。
従って、トレーニング時間効率を考えると当該トレーニング環境としては、上半身・下半身の単一肢の単一肢ヒト動作の正体である「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を誘導するヒト動作モーバイルシステムによる、フレキシブル且つモーバイルなトレーニングシステムが必須である。
【００２９】
また、設計ユーザには多様な旧歩行癖、熟練度レベルのトレーニがおり、その抱えるニーズ多様であり；
多様なヒト動作の中で設計ユーザの旧歩行癖と可及的に共通項が多いヒト動作をフレキシブルに選択できて、当該ヒト動作の体験・学習したい初級者の設計ユーザ、当該ヒト動作の体験・学習を終え定着・刷込したい中級者の設計ユーザ、刷込・定着完了してヒト筋腱を鍛錬したい上級者の設計ユーザ、などの多様なレベルを追って各段階の設計ユーザのニーズにフレキシブルに対応することが必須である。
従って、ヒト動作モーバイルシステムによるモーバイルトレーニングシステムは、初級者／中級者／上級者といった多様な熟達度レベル及び多様な設計ユーザのニーズにフレキシブルに対応できるモーバイルトレーニングシステムでなければならない。
【００３０】
結局、座標系三位一体の座標整合能力の習得トレーニングを含め「単一肢の殻竿原理運動に基づいたヒト動作を日常生活動作として当該ヒト動作とスポーツ等動作を統一融合化するために」モーバイルに繰り返して旧歩行癖を矯正・トレーニングできるヒト動作モーバイルシステムを多様な設計ユーザに提供できなければ、現状として決してポピュラーではないヒト動作の普及は不可能であるので；
「立脚相及び遊脚相における上半身・下半身の単一肢の殻竿原理運動を提供・記録・再生誘導する、設計ユーザの多様なニーズにフレキシブルに対応可能なヒト動作モーバイルシステムを提供する」ことを「本発明の目的」と定義すると；
本発明が解決すべき課題は、「本発明の目的」を満たすヒト動作モーバイルシステムを実現することである。
【課題を解決するための手段】
【００３１】
本発明では、設計ユーザの多様なニーズにフレキシブルに対応可能なものという当該の解決すべき課題を、発明者らが開拓した「殻竿理論」を適用したトレーニングツール組合せシステムを提供することによって解決するものである。
【００３２】
上末端関節・下末端関節、すなわち手関節及び／又は足関節、の意味を本発明では末端関節と称しているが；
スポーツ等動作など応用動作では、上半身と下半身の動作の役割分担が違うことが多く、上半身だけのトレーニングのニーズもあり、下半身だけのトレーニングのニーズもあり、上半身及び下半身両方のトレーニングのニーズもあるので、設計ユーザのニーズに合わせて上半身・下半身の単一肢のトレーニングが必須である。
また「殻竿理論」は、単一肢ヒト動作を保証するのは、殻竿原理運動であると結論づけている。
従って、多様なレベルの設計ユーザのニーズに対応して「本発明の目的」を満たすための解決手段は；
殻竿原理運動を実現する複数流儀のヒト動作があり、多様なヒト動作の中で設計ユーザの旧歩行癖と可及的に共通項が多いヒト動作をフレキシブルに選択できて、設計ユーザがサイクリング／トレーニングジムで使用すれば殻竿原理運動によるヒト動作の体験・トレーニング機能を設計ユーザに提供する動作サーバ；
及び／又は、設計ユーザが殻竿原理運動を体験し一旦記憶すれば着用して日常生活で使用することによりモーバイルに何度でも上半身・下半身の殻竿原理運動の近似動作を的確な殻竿原理運動に修正＆再生する中部動作メモリー；
及び／又は、設計ユーザが、一旦、殻竿原理運動による動作の圧点軌跡とツール圧点基準線の乖離パターンを記録・記憶すれば着用して日常生活での歩行時／スポーツ等練習時に当該乖離パターンを再生することによりモーバイルに何度でも当該殻竿原理運動を的確に再生させる機能を提供する末端動作メモリー；
から構成される、多様な熟達度レベル及び多様ニーズにフレキシブルに対応できる、ヒト動作モーバイルシステムであるべきである。
因みに、本発明では中部動作メモリー・末端動作メモリーを動作メモリーと呼ぶ。
本発明のキーワードは、立脚鉛直平面及び殻竿原理運動の動作サーバによる提供と当該運動の動作メモリーによる記録・記憶とそのモーバイルに繰り返しての再生である。
以下、設計ユーザの多様ニーズにケースバイケースでフレキシブルに対応可能な動作サーバ・動作メモリーにより構成される、多様な熟達レベル＆ニーズにフレキシブルに対応できるヒト動作モーバイルシステムの構成を説明する。
【００３３】
解決手段１は：：
以下の特許請求の範囲として記載する文章が長文であり、どの句とどの句が同格か、又は修飾文節がどこにかかるか、など区切りが判りにくくなる場合は、１文の中で区切り点を小さい意味単位の区切りの方から順番に、必要に応じて「、」、「；」、「：」、「：：」、「。」の順に使って行って論理を説明しやすくするものとし；
また、文中に「又は」或いは「及び」或いは「及び／又は」が頻繁に使われると、長い文章では冗長になり読みにくいので；
「／」を「又は」の意味として定義し；
「＆」を「及び」の意味として定義し；
「・」を「及び／又は」の意味として定義し；
「／」又は「＆」又は「・」で繋がれる複数の語列が並ぶ時は、「／」又は「＆」又は「・」を挟んだ同順序同志の語列が対応するものとし；
例えば、「上半身／下半身のヒジ関節／ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節又は下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身＆下半身のヒジ関節＆ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び下半身のヒザ関節」の意味になるとして用法を定義するものとし；
また例えば、「上半身・下半身のヒジ関節・ヒザ関節」は、「上半身のヒジ関節及び／又は下半身のヒザ関節」の意味となるとして用法を定義するものとし：
更に、本発明は上半身の左側と右側の末端関節すなわち手関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、及び／又は、下半身の左側と右側の末端関節すなわち足関節の単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング、を目的とする機械に関するので、関連する部位名及びそれに対応する機械側の部品名が類似してそれを羅列すると冗長且つ煩雑になるため、
手と足を平等に扱い同じ文章の重複を避けるために「手及び／又は足」を「末端」と表現することに定義し、特別に区別する必要があれば手／足を上末端／下末端とと表現することに定義し；
さらに、「手及び／又は足」が接頭語につく用語を「末端」という接頭語をつけることで表わし、例えば、「手用・足用のツール上末端ヒト横角度・ツール下末端ヒト横角度が当該ツール手仮想基底平面内・足ツール仮想基底平面で計って上末端関節・下末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計されたグリップ・ペダルを、…」という意味を「末端用のサーバ末端ヒト横角度が当該ツール仮想基底平面内で計って末端関節の内転方向にプラスとカウントして、プラスマイナス４５度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度にそれぞれなるように設計された加重部を、…」というように表現することに定義し；
また、偏角とは３次元極座標でいう偏角であり、偏角λ＝９０度は３次元空間で偏角をなす二つの直線が直角であり一方を軸にして回転すると互いに平面とその法線の関係になることを表し、また、３次元的に平行でない二つの直線の一方のまわりに他方を回転する時に円錐面の回転体ができるが、当該回転体の頂角の半分の角度を当該二直線がなす偏角と定義するものとし：：
公知常用技術であるフリーホイール機構・電動駆動装置装備といった装備の有無に関わらず足漕ぎ駆動装置＆ハンドル＆ブレーキを備えて走行可能にした２輪自転車、又は、筋肉運動の公知技術である抵抗負荷付与装置といった装備の有無に関わらず手・足で漕ぐ漕ぎ装置又はハンドルを備えた床置き式自転車型サイクルトレーニング機械、をそのユーザが自力で末端、すなわち手・足、で回転させて漕ぐという意味で当該２輪自転車及び当該床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を総称してサイクル型機械と定義し； 
以下、或る特定の局面では当該サイクル型機械の中のいずれか１種類を単にサイクル型機械と表現するものと定義し：
下末端用の履物、別売り用及び組み込みの履物用中敷き、ソックス、ストッキング、下末端をも覆う短衣類、及び下末端に着用する用具、を下末端着用物と定義し；
上末端用の手袋・グローブ、上末端をも覆う短衣類、及び上末端で持つ用具、を上末端着用物と定義し；
上末端着用物・下末端着用物を末端着用物と定義し；
末端以外の上肢・末端以外の下肢・体幹を覆う衣類を中部着用物と定義し；
上末端着用物・下末端着用物・中部着用物を身体着用物と定義し：
サイクル型機械・身体着用物を「ツール」と定義し：
ヒトの手及び／又は足を「末端」定義し、掌及び／又は足裏を「基底面」と定義し：
また、或る用語に「末端」という接頭語をつけて手及び／又は足に関する当該用語を意味するものと定義し、例えば、手関節及び／又は足関節を末端関節と呼ぶことし；
本明細書に記載した「殻竿理論」で定義された、例えば、末端、基底面、仮想基底平面、末端関節、末端関節中心、体中心、体縦自転軸、体摺動軸、体横自転軸、正中面、運動平面、立脚鉛直平面、矢状荷重平面、単一肢殻竿、末端屈伸軸、末端荷重悍、単一肢４連悍、中心向打棒、加重ゼロ中心向打棒、圧点基準線、圧点、ゼロ点、着地点、離地点、といったヒトの「体に関する面・線・点・連悍」をヒト指標と定義し；
本明細書に記載した「殻竿理論」で定義した各ヒト指標それぞれに「ツール」という接頭語をつけて、それぞれ対応して当該ヒト動作モーバイルシステムを構成するツールに設けられた又は産設された「ツール設計上の面・線・点・連悍」を総称してツール指標と定義し；
例えば、ヒト指標の、加重ゼロ中心向打棒／ゼロ点／立脚鉛直平面／仮想基底平面／圧点基準線に相当するツール側の設計上のツール指標をそれぞれ、ツール加重ゼロ中心向打棒／ツールゼロ点／ツール立脚鉛直平面／ツール仮想基底平面／ツール圧点基準線、という具合にそれぞれの用語に「ツール」という接頭語をつけて表わすこととし；
ヒト指標の中でも体中心、体縦自転軸、正中面、ゼロ点、及び加重ゼロ中心向打棒を基盤ヒト指標と定義し、それに対応するツール指標をツール基盤ヒト指標と定義し；
本発明であるヒト動作モーバイルシステムのツールの設計上で設計対象とするツール型番の設計ユーザ平均像の使用者が明細書に記載した「殻竿理論」で定義した殻竿原理運動を行う際に、当該ツールを使用するのに当該殻竿原理運動を行うために基盤ヒト指標とそれに対応するツール基盤ヒト指標を合わせた姿勢に初期設定することを「ヒトアドレス」と定義し；
ヒト動作の実行には初期姿勢の設定が必須であり、或る基本要素動作・応用動作に合わせてヒトアドレスした初期姿勢を当該動作のヒトアドレス姿勢と定義し；
当該使用者が当該ツールに設けられたツール指標の部分に、それぞれ対応する自らのヒト指標の部分を、重ね／平行にしてヒトアドレスの姿勢をとって行う当該殻竿原理運動に基づく動作を「ツール動作」と定義し； 
ツール、すなわち本発明のサイクル型機械・身体着用物、の使用者は多様なので、或るツールの或る型番を使用してツール動作を実行する当該ツールの当該型番の設計基準使用者像の想定使用者を設計ユーザと定義し；
本明細書に記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」によって特定されるヒト指標を設計ユーザに合わせて選択してツール指標を特定するものとし；
設計ユーザがツール、すなわちサイクル型機械・身体着用物、を使用してツールに設けられたツール指標に自らの対応するヒト指標をそれぞれ整合させて適正姿勢設定をした時に、人間の運動平面として本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたところの運動平面の中から選ばれたいずれか一タイプの運動平面と重なる又は平行なツールにおける固定仮想平面の中から、ツールの或るタイプの設計上で上半身・下半身の単一肢用のツール部分、例えば動作サーバの末端漕ぎ装置、のツール指標の位置・向き関係を特定する設計基準面として上半身・下半身の単一肢用又は左右単一肢共通用に選ばれたそれぞれいずれか一つの当該固定仮想平面を称して上半身・下半身のツール運動平面と定義し；
設計ユーザが当該ツール、すなわちサイクル型機械・身体着用物、を使用した時に、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたところの設計ユーザの立脚鉛直平面と重なるところのツール運動平面をそれぞれ４肢それぞれ用のツール立脚鉛直平面と定義し、そしてスイング平面と重なる又は平行なところのツール運動平面を上半身用・下半身用のツールスイング平面と定義し；
矢状荷重平面に重なるところのツール運動平面をツール矢状荷重平面と定義し；
ツール運動平面はツール立脚鉛直平面／ツールスイング平面であり；
４肢それぞれ用のツール立脚鉛直平面の法線又は当該法線の平行直線の中から選ばれたそれぞれにいずれか一つを、その対応する上半身・下半身の単一肢用のツール末端屈伸軸に選び；
立脚相では上半身・下半身の単一肢用のツール立脚鉛直平面内で挙動すべく設計ユーザの上半身・下半身の中心向打棒をツール中心向打棒に選び；
本明細書に記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」に基づいて特定された設計ユーザの圧点基準線に相当するツール側の基準線であり、設計ユーザが立脚相で末端荷重悍を立脚鉛直平面内に納める目安としてツール仮想基底平面に設けられた当該ツール側基準線をツール圧点基準線と定義し；
設計ユーザの体中心に相当するツール側の仮想点をツール体中心と定義し；
ツール体中心とツール中間関節中心ツール末端関節中心とツール圧点とを結ぶ可変長の仮想直線線分、すなわち、設計ユーザの中心向打棒に相当するツール側の仮想直線、をツール中心向打棒と定義し；
設計ユーザの圧点がゼロ点に来た時に相当する、ツール圧点基準線でのゼロ点相当点をツールゼロ点と定義し；
ヒト動作では設計ユーザのゼロ点で加重中心向打棒は仮想基底平面と直交する瞬間があり加重ゼロ中心向打棒となるべきであるので、ツールゼロ点に立てたツール仮想基底平面の法線がツール体中心を通る瞬間があるべきであり、当該法線が加重ゼロ中心向打棒であるべきであるので、当該瞬間の当該法線をツール加重ゼロ中心向打棒とし；
ツールを使用する設計ユーザの体の正中面に対応すべきものとして当該ツールに属しその設計基準面となる平面であり、当該ツールを水平面に置いた場合に当該ツールの左右方向中央の鉛直断面となる平面をツール正中面と定義し；
設計ユーザが正中面内で任意の傾きの体縦自転軸の姿勢をとって自らの正中面をツール正中面に合わせて当該ツールを使用する状態での当該ツールの側面視で、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義する設計ユーザの体縦自転軸に平行になるようなツール正中面内での当該体縦自転軸の平行直線であり、当該ツールの設計上の基準線となる当該平行直線をツール体縦自転軸と定義し；
四足歩行になぞらえて、立脚相／遊脚相で圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用される時に設計ユーザの仮想基底平面と接して重なるようなツール側の対応部分に仮想平面を想定しそれをツール仮想基底平面と定義し；
設計ユーザの仮想基底平面とツール仮想基底平面が重なるように「手圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること／」・「足圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること」をツール仮想基底平面／それが属する部分を「加重する」と表現するものと定義するものとし：：
本発明では上半身と下半身を対等に扱い設計ユーザの多様ニーズに対応して上半身及び／又は下半身のトレーニング用を対象とするので記述の重複を避けて、グリップ及び／又はペダルを「加重部」と定義し；
当該サイクル型機械の主骨格構造をなす構造体をツール本体と定義し；
当該サイクル型機械の設計上、上半身用・下半身用のツール立脚鉛直平面の法線をなすツール末端屈伸軸と平行になるように設けられた回転可能な末端用のクランク回転軸をそれぞれ主軸末端クランク回転軸と定義し；
設けられたグリップ及び／又はペダル、すなわち加重部、を対応する末端用の主軸末端クランク回転軸と平行な回転軸まわりに加重部を回転自在にするための加重部用の当該平行回転軸をそれぞれ主軸加重部回転軸と定義し；
動作サーバにおいては、加重部が不動であれば、ツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心とが１直線に並んだ瞬間の当該１直線、をツール加重ゼロ中心向打棒とし、また、加重部が可動であれば改めて当該加重部のツールゼロ点に立てたツール仮想基底面の法線がツール体中心と主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心とツールゼロ点とが１直線に並んだ瞬間の時の当該１直線をツールゼロ加重中心向打棒とし；
設計ユーザの、本明細書に記載した「殻竿理論」で定義されたヒト指標である体縦自転軸／体横自転軸／体摺動軸／体縦自転軸角度に対応するツール指標をそれぞれツール体縦自転軸／ツール体横自転軸／ツール体摺動軸／ツール体縦自転軸角度と定義し；
当該サイクル型機械の上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置に設けられている主軸末端クランク回転軸用の軸受並びにその軸受ボス部分を内包するように設けてツール本体と固定・固着して設けた上半身用ハンドル台・下半身用クレードル台をクランク基台と定義し：
設計ユーザが当該サイクル型機械を使う際に、ツール体縦自転軸／ツール体摺動軸に整合させてヒトアドレス姿勢をとった状態における設計ユーザの加重ゼロ中心向打棒をアドレス加重ゼロ中心向打棒と定義し、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒に対応するツール側のツール指標、すなわち末端漕ぎ装置のツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心を結んだ直線とツール仮想基底平面がツールゼロ点において直交する瞬間があるように当該ツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心とツール体中心が１直線に配置されるので、そのように配置された末端漕ぎ装置のツール指標、を当該末端漕ぎ装置のツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と定義し；
ツール立脚鉛直平面がツール矢状荷重平面となっているところの当該サイクル型機械が上半身用／下半身用の一方に末端の基底面で漕げない上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルが設けられている場合に、上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルを固定加重部と定義し；
上半身／下半身の一方に末端用に固定加重部が設けられその他の一方に下末端漕ぎ装置／上末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの当該サイクル型機械の場合、又は、上半身用＆下半身用に末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの当該サイクル型機械の場合に、当該末端漕ぎ装置の加重部及び／又は固定加重部を設計ユーザがヒトアドレス姿勢状態で自分の対応する末端で加重した時に：
当該加重部が末端漕ぎ装置の加重部である場合は、設計ユーザの上半身・下半身の左右の加重ゼロ中心向打棒と当該加重部の仮想基底平面のツールゼロ点に立てた当該仮想基底平面法線が主軸加重部回転軸中心と主軸末端クランク回転軸中心とツール体中心が１直線になるところのツールアドレス加重ゼロ中心向打棒とが当該ツール矢状荷重平面内で重なる瞬間がそれぞれに少なくとも漕ぎ１サイクルに１回は存在するように配置された加重部であり且つ当該加重部のツール仮想基底平面に少なくともツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けた当該加重部をそれぞれヒト加重部と定義し；
或いは当該加重部が上半身／下半身の固定加重部である場合は、当該固定加重部に対応する半身の左右それぞれに設計ユーザのゼロ点と末端関節中心と中間関節中心と体中心が載るところの加重ゼロ中心向打棒とツール側で対応して設計されるところのツールアドレス加重ゼロ中心向打棒とが当該ツール矢状荷重平面内で重なる瞬間が左右それぞれに少なくとも漕ぎ１サイクルに１回は存在するように配置された当該加重部であり且つ当該加重部のツール仮想基底平面に少なくともツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けた当該加重部をそれぞれヒト加重部と定義し：
上半身・下半身の左右単一肢の本明細書に記載した「殻竿理論」で定義した殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」、を設計ユーザに提供するために、上半身・下半身の左右単一肢の末端用のヒト加重部が設けられた当該サイクル型機械であり、且つ公知技術によるサドルはトレーニングには不要につき除去又は休憩用に残存した当該サイクル型機械であり、且つ当該殻竿原理運動を設計ユーザに提供するように改良・改造したところの当該サイクル型機械を、ヒトサイクル型機械と定義し：
ヒトサイクル型機械の中で走行不能タイプである床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を、設計ユーザに当該殻竿原理運動を提供するという意味で、床置き式動作サーバと定義し；
ヒトサイクル型機械の中で２輪を備えて走行可能なタイプの２輪自転車を、２輪自転車の本来走行機能の他に設計ユーザに当該殻竿原理運動をも提供するという意味で、２輪走行式動作サーバと定義し；
２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバを設計ユーザに当該殻竿原理運動によるヒト動作を提供するという意味で動作サーバと定義して：：
中部着用物／身体着用物に：
明細書に記載した「殻竿理論」により定義されたいずれか一つのヒト指標に対応するツール指標用に中部着用物／身体着用物に設けられたところの任意形状の連続した帯状部材であり、且つ当該設計ユーザが当該帯状部材の周辺部より引張剛性を高く設けて剛性の差異により当該帯状部材に沿った引張応力を識別可能に中部着用物／身体着用物の表面・裏面に設けられた当該帯状部材を中部産設線原体と定義し；
巾のある中部産設線原体の仮想中心線を中部産設線と定義し；
当該ツール指標に対応する中部産設線を内包する中部産設線原体であり、且つ一つ以上の中部産設線原体の配列の中でガイド機能の中核となる中部産設線原体を中部ツール指標材と定義し；
１本〜５本の本数範囲の中から選ばれたいずれかの本数の中部産設線原体からなる配列であり且つ中部ツール指標材を必ず含んだ当該配列を中部ツール指標材配列と定義し；
中部産設線原体の単体の長さ以外の寸法を、左右それぞれに、０．５〜１００ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法の巾に特定し、厚みを０．５〜２０ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法に特定して中部産設線原体もしくは中部ツール指標材配列もしくは中部産設線原体の一部分、を中部着用物／身体着用物に設けることを称して、それぞれ対応する中部産設線原体／中部ツール指標材配列／中部産設線原体一部分を中部着用物／身体着用物に「産設する」と表現するものとし、更には、それら中部産設線原体に対応する中部産設線／ヒト指標／ツール指標を中部着用物／身体着用物に「産設する」とも表現するものとして：
明細書記載した「殻竿理論」に定義されたところの、体中心／根元関節中心／中間関節中心／末端関節中心／ゼロ点に対応する中部着用物／身体着用物のツール指標の点をそれぞれツール体中心／ツール根元関節中心／ツール中間関節中心／ツール末端関節中心／ツールゼロ点と定義し；
当該の各ツール指標の点は中部着用物／身体着用物の中空空間にある仮想点であるので、中部着用物／身体着用物に当該各ツール指標の点を取り巻く環状テープの帯状部材の中部ツール指標材配列を設けて、当該中部ツール指標材配列をそれぞれツール体中心材／ツール根元関節材／ツール中間関節材／ツール末端関節材と定義し；
ツール根元関節材及びツール中間関節材及びツール末端関節材の当該の関節面の遠位側環状テープと近位側環状テープを屈伸挙動が自由にできるように当該両環状テープを屈伸挙動自在に連結する構造とするものとし；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの体前面及び体後面の基幹荷重悍の対応部にそれぞれ設けたツール体中心材とツール根元関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール基幹荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの根元荷重悍の対応部に沿って、単一肢前面と単一肢後面にそれぞれ設けたツール根元関節材とツール中間関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール根元荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの中間荷重悍の対応部に沿って、単一肢前面と単一肢後面にそれぞれ設けたツール中間関節材とツール末端関節材を繋いだ帯状部材の中部ツール指標材配列をツール中間荷重悍材と定義し；
中部着用物／身体着用物の設計ユーザの末端荷重悍の単一肢内側面と単一肢外側面の対応部のまわりをまわって仮想基底平面のツールゼロ点に接して一周する帯状部材の中部ツール指標材配列であり、ツールゼロ点を巡った当該帯状部材の両端部を末端関節中心相当部に設けたツール末端関節材と繋いだ当該帯状部材の中部ツール指標材配列をツール末端荷重悍材と定義し；
ツール基幹荷重悍材、ツール根元荷重悍材、ツール中間荷重悍材、ツール末端荷重悍材の４荷重悍材で繋がった４荷重悍材と、ツール体中心材、ツール根元関節材、ツール中間関節材、ツール末端関節材、及びツールゼロ点の５節点からなる帯状部材の中部ツール指標材配列群を総称してツール単一肢４連悍材と定義すると：
上半身・下半身の左右のツール単一肢４連悍材として当該中部ツール指標材配列を産設した一体オーバーオール／セパレーツの形態での当該中部着用物／身体着用物を中部動作メモリーと定義して：：
末端着用物の左右それぞれに：
明細書記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」により定義されたところの、少なくともゼロ点を含む圧点基準線に対応して、着用する設計ユーザが属性の差異により周辺部との差異を識別可能になるように、当該圧点基準線用に末端着用物に設けられた任意形状の連続した部材、又は、末端着用物に当該圧点基準線用に連続／断続して１列に配列されて設けられた複数の任意形状の部材であり、且つ当該設計ユーザが当該部材の周辺部との属性の差異により基底面で識別可能になるように末端着用物の設計ユーザ基底面接触部又は設計ユーザ基底面が直接接触しない末端着用物の中間部・底面部に設けられた当該任意形状の部材を総称して末端産設線原体と定義し；
巾のある末端産設線原体の仮想中心線を総称して末端産設線と定義し；
末端用のツール基底面のツール圧点基準線と平面視で重なる末端産設線を内包する末端産設線原体であり、且つ末端産設線原体の中でガイド機能の中核となる当該圧点基準線対応の末端産設線原体を末端ツール指標材と定義し；
１本〜５本の本数範囲の中から選ばれたいずれかの本数の末端産設線原体からなる配列であり且つ末端ツール指標材を必ず含んだ当該配列を末端ツール指標材配列と定義し；
末端産設線原体の単体の長さ以外の寸法を、左右それぞれに、末端長軸の長さの０．５％〜１０％の範囲の中から選ばれたいずれか一つ割合の寸法の巾に特定し、高さもしくは深さを０．５〜２０ミリメートルの範囲の中から選ばれたいずれか一つの寸法に特定して、当該末端産設線原体の周辺部との属性の差異をつけて末端産設線原体もしくは末端ツール指標材配列もしくは末端産設線原体の一部分、を末端着用物に設けることを称して、それぞれ対応する末端産設線原体／末端ツール指標材配列／末端産設線原体一部分を末端着用物に「産設する」と表現するものとし、更には、それら末端産設線原体に対応する末端産設線／ヒト指標／ツール指標を末端着用物に「産設する」とも表現するものとし；
末端着用物の基底面接触部／基底面非接触部における属性の差異によりその周辺部との差異を着用する設計ユーザが認識し当該圧点基準線を識別可能にするところの、末端着用物に産設したところの、末端ツール指標材／末端ツール指標材配列、をツール圧点基準線材と定義し；
ツール圧点基準線材として当該末端ツール指標材配列を産設した当該末端着用物を末端動作メモリーと定義するとして：：
中部動作メモリーは体幹・上半身・下半身の末端部分以外の部位の殻竿原理運動を設計ユーザが一旦記憶すれば、当該原理運動を繰り返し再生する補助をする再生主体の動作メモリーであり、末端動作メモリーは末端の殻竿原理運動を設計ユーザが当該圧点基準線と圧点のパターンとして記録し繰り返し再生する補助をする記録・再生用の動作メモリーでああるので、中部動作メモリー・末端動作メモリーを動作メモリーと定義し：：
上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を設計ユーザに提供する動作サーバ、及び／又は、当該原理運動の体験を一旦記憶すればその近似運動を修正して当該原理運動を再生する補助機能を設計ユーザに提供する中部動作メモリー、及び／又は、ツール圧点基準線材と圧点軌跡との関係で当該原理運動を記録・記憶して当該原理運動をモーバイルに繰り返して再生できる機能を設計ユーザに提供する末端動作メモリーからなる、モーバイルに繰り返しトレーニングを可能にするツールシステムをヒト動作モーバイルシステムと定義すると：：
上半身用・下半身用の動作サーバ、及び／又は、中部動作メモリー、及び／又は、末端動作メモリーからなることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。  
【００３４】
解決手段２は解決手段１において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて、設計ユーザの体縦自転軸に対応するツール指標のツール体縦自転軸の設計上の水平面に対する角度がツール正中面内で計って０度〜３６０度の中から選ばれたいずれか一つの角度である動作サーバを全ヒトアドレス姿勢動作サーバと定義し：
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が比較的立っている床置き式動作サーバを縦型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が前傾したタイプの床置き式動作サーバ＆２輪走行式動作サーバを、前傾型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が後傾したタイプの床置き式動作サーバ、及び、２輪走行式動作サーバを、後傾型動作サーバと定義し；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が上向け／下向けの横臥用に寝ているタイプの床置き式動作サーバを、横臥型動作サーバと定義し：：
全ヒトアドレス姿勢動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００３５】
解決手段３は解決手段１〜解決手段２の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において：
立脚相で圧点に荷重を作用させる又は圧点から荷重を作用される時に設計ユーザの仮想基底平面と重なるように設けられたサイクル型機械のヒト加重部の仮想平面を想定し、当該仮想平面をツール仮想基底平面と呼び、主軸加重部回転軸の真上の点でありツール仮想基底平面とツール立脚鉛直平面の交線上にあり設計ユーザのゼロ点に対応するツール指標の点をツールゼロ点と呼び；
主軸末端クランク回転軸に固着された左右の末端クランクアームの回転位相を０度〜１８１度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度だけ位相差を設けて左右が繋がれていることを、「主軸末端クランク回転軸が左右選択位相差連結されている」と定義し；
左右選択位相差連結されていて回転可能な主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれにツール立脚鉛直平面の法線となる主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれに自らの回転軸中心とツールゼロ点と主軸加重部回転軸中心とを結ぶ直線と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在可能なようにツール本体内での位置に配置されたところの当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸まわりに回動する末端クランクアーム、及び、当該軸受並びにその軸受ボス部分を内包したクランク基台、といった機械部分を総称して選択位相差末端クランク回転装置と定義し；
左右の末端クランクアーム先端にそれぞれ当該主軸末端クランク回転軸と平行に固定して取り付けられた主軸加重部回転軸、及び、当該主軸加重部回転軸まわりに回転自在に軸着されたヒト加重部、及び、その軸受並びにその軸受ボス部分、を含む機械部分を総称してヒト加重部自転装置と定義し；
選択位相差末端クランク回転装置及び左右のヒト加重部自転装置を含む機械部分であり、且つ当該主軸末端クランク回転軸＆主軸加重部回転軸  が法線となる平面が左右それぞれに立脚相でツール立脚鉛直平面と重なるように特定される左用及び右用を含めた当該機械部分を上半身・下半身のそれぞれの選択位相差末端漕ぎ装置と定義すると：：
末端漕ぎ装置として選択位相差末端漕ぎ装置を設けてそのクランク基台がツール本体に対して固定して設けられた動作サーバのタイプであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００３６】
解決手段４は解決手段３において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において：
主軸末端クランク回転軸と末端クランクアームが回転自在に軸着されて左右が独立に回転可能にクランク基台に支持されていることを、「左右末端クランクアームが独立揺動自在である」と定義し；
左右末端クランクアームが独立揺動自在であり且つ主軸末端クランク回転軸がツール立脚鉛直平面の法線であり且つ立脚相で末端漕ぎ装置のツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が左右それぞれに少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在するようなツール本体内の位置に配置されて且つクランク基台に固着された当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸に軸着されて左右独立に揺動する末端クランクアーム並びに当該末端クランクアームに内包された軸受並びにその軸受ボス部分、及び、クランク基台、といった機械部分を総称して非連結末端クランク回転装置と定義し；
非連結末端クランク回転装置及び左右のヒト加重部自転装置を含む機械部分であり、且つ主軸末端クランク回転軸＆主軸加重部回転軸が法線となる平面が左右それぞれに立脚相でツール立脚鉛直平面と重なるように特定される左用及び右用を含めた当該機械部分を上半身・下半身のそれぞれの非連結末端漕ぎ装置と定義し：：
末端漕ぎ装置として非連結末端漕ぎ装置を設けてそのクランク基台がツール本体に対して固定して設けられた動作サーバのタイプであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００３７】
解決手段５は解決手段１〜解決手段４の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において；
主軸末端クランク回転軸に固定して設けた末端クランクアームに主軸末端クランク回転軸と平行に固定して設けた回転軸をそれぞれヒト加重部揺動軸と定義し；
当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分を長さ０ｃｍ〜５５ｃｍの範囲内から選ばれたいずれか一つの長さのヒト加重部揺動アームに設けて、ヒト加重部揺動アームを末端クランクアームに対して揺動可能に軸着し；
主軸末端クランク回転軸と平行に末端クランクアームに設けたヒト加重部揺動軸、及び、当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分、及び、ヒト加重部を回転する主軸加重部回転軸がヒト加重部揺動軸と平行になるように自らに主軸加重部回転軸を固定して取り付けた当該ヒト加重部揺動アーム、といった機械部分を総称してヒト加重部揺動装置と定義し；
当該動作サーバの末端漕ぎ装置において、ヒト加重部揺動装置を末端クランクアームと主軸加重部回転軸  の間に挿入して設けた末端漕ぎ装置を二重屈伸型末端漕ぎ装置と定義すると：：
末端漕ぎ装置として二重屈伸型末端漕ぎ装置を設けた動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００３８】
解決手段６は解決手段１〜解決手段５の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
主軸末端クランク回転軸中心線と平行な直線をツール体摺動軸と定義し；
上半身用・下半身用のクランク基台をそれぞれツール体摺動軸に沿って摺動可能にツール本体に取り付けて設ける当該のクランク基台を摺動クランク基台と定義し；
クランク基台として摺動クランク基台を設けた動作サーバを摺動型動作サーバと定義すると：：
摺動型動作サーバタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００３９】
解決手段７は、解決手段１〜解決手段５の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
上半身用・下半身用のクランク基台をそれぞれツール体縦自転軸まわりに縦自転可能にツール本体に取り付けて設ける当該のクランク基台を縦自転クランク基台と定義し；
クランク基台として縦自転クランク基台を設けた動作サーバを縦自転型動作サーバと定義すると：：
縦自転型動作サーバタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４０】
解決手段８は解決手段１〜解決手段７の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバにおいて：
本明細書に記載した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」によって特定される体中心圧点を設計ユーザに合わせて選択してそれに対応する当該動作サーバのツール指標として、設計ユーザの体中心を通る体幹の水平面断面プロフィール外周の体表面にある体中心圧点に対応する当該ツール指標の点をツール体中心圧点と定義し；
ツール体中心圧点に接触させて設計ユーザの体中心に来る荷重を受ける「支座」を上半身用・下半身用それぞれ設けた荷重支持装置であり、且つ運動中に中心変換挙動をして動く設計ユーザの体中心圧点に当該支座が従動的に追従して立脚相で立脚鉛直平面内で体中心にかかる荷重を支持する当該荷重支持装置であり、且つ設計ユーザの身長方向にその高さ位置が調整可能にツール本体又はクランク基台に取り付けられた当該荷重支持装置であり、且つヒトアドレス姿勢での設計ユーザの体中心をツール体中心に合わせた時の設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と重なる瞬間が漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように配置した当該荷重支持装置、を中心変換装置と定義し：
ツール体中心を通り主軸末端クランク回転軸中心線と平行な直線をツール体摺動軸と定義し；
ツール体摺動軸に沿ってツール体中心圧点が摺動可能になるように、又は、ツール体縦自転軸まわりにツール体中心圧点が縦自転可能になるように、又は、ツール体中心圧点が見掛けの停留が出来るように動きをロックできるように、中心変換装置をツール本体又は摺動クランク基台又は縦自転クランク基台に設けた当該中心変換装置を従動中心変換装置と定義し；
中心変換装置として従動中心変換装置を設けた動作サーバを従動中心変換動作サーバと定義すると：：
従動中心変換動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４１】
解決手段９は解決手段１〜解決手段８のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：：
当該動作サーバが上半身用／下半身用の一方に末端の基底面で漕げない上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルが設けられその他の一方に下末端漕ぎ装置／上末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの場合に、当該の上半身用ハンドル付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルを固定台付加重部と定義し；
設計ユーザが、左右それぞれに固定台付加重部を加重した時に設計ユーザのその加重した
末端のゼロ点と末端関節中心と中間関節中心と体中心が一直線上に並ぶ左右のアドレス加重ゼロ中心向打棒に常になるようにヒトアドレス姿勢とった場合、その体中心を配置した当該ヒトアドレス姿勢を暫定ヒトアドレス姿勢と定義し：
さらに、当該動作サーバの固定台付加重部を設けない方の上半身用／下半身用に末端漕ぎ装置を設け；
暫定ヒトアドレス姿勢で当該末端漕ぎ装置を漕いだ時に当該末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心を結ぶ延長線上に、設計ユーザの対応する単一肢それぞれに、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒とツールアドレス加重ゼロ中心向打棒が重なる瞬間が当該主軸末端クランク回転軸回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように設計ユーザの体中心が配置されるような暫定ヒトアドレス姿勢をとった時に、設計ユーザの４肢分のうち少なくとも２肢分のアドレス加重ゼロ中心向打棒が設計ユーザの体中心を指す瞬間が当該主軸末端クランク回転軸の回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能な当該体中心の位置を固定末端用体中心位置と定義し；
設計ユーザのゼロ点に対応する固定台付加重部のツールゼロ点に加重した設計ユーザの上半身／下半身の左右単一肢のアドレス加重ゼロ中心向打棒が固定末端用体中心位置の体中心を指すような当該の暫定ヒトアドレス姿勢をとった状態で、固定台付加重部が上半身用の場合は両脇が可及的に締まるようにした状態になるように、又は、固定台付加重部が下半身の場合は両ソケイ部が可及的に締まるようにした状態になるように、上半身用ハンドル／下半身用クレードル台の形状及び当該固定台付加重部の位置＆向きを配置して設けた当該固定台付加重部をヒト固定台付加重部と定義し：
上半身、下半身の一側用にヒト固定台付加重部を設け、その他側用に末端漕ぎ装置を設け当該動作サーバを固定末端型動作サーバと定義すると：：
固定末端型動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４２】
解決手段１０は解決手段９において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：
当該動作サーバが従動中心変換装置を設けない固定末端型動作サーバのタイプであり、末端漕ぎ装置の加重部がツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けることを
問わない公知の加重部である場合、当該固定末端型動作サーバを無支持固定末端型動作サーバと定義すると：
無支持固定末端型動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４３】
解決手段１１は解決手段1〜解決手段１０の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの動作サーバが：
当該動作サーバの上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置の左右のヒト加重部が左側＆右側の主軸加重部回転軸に両側で軸着されて一体化した左右ヒト加重部を一体化ヒト加重部と定義し；
末端漕ぎ装置においてそのヒト加重部が一体化ヒト加重部である末端漕ぎ装置を一体化末端漕ぎ装置と定義し；
上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置として一体化末端漕ぎ装置を設けた動作サーバを一体化型動作サーバと定義すると：
一体化型動作サーバのタイプの動作サーバであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４４】
解決手段１２は解決手段１において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの中部動作メモリーが：：
当該中部動作メモリーが上末端着用物・下末端着用物・中部着用物である身体着用物から構成され；
当該身体着用物が上末端着用物・下末端着用物・上半身中部着用物・下半身中部着用物
のセパレーツ型であるタイプであり；
設計ユーザが着用した時の対応部位にそれぞれに対応するツール単一肢４連悍材の対応部分の中部ツール指標材配列を産設し；
ツール単一肢４連悍材の関節部分には、関節面の遠位側環状テープと近位側環状テープとが両側部分が屈伸挙動自在な連結手段を施した中部動作メモリーのタイプをセパレーツ中部動作メモリーと定義し：
セパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４５】
解決手段１３は解決手段１又は解決手段１２において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの中部動作メモリーが：：
当該中部動作メモリーがセパレーツ中部動作メモリーのタイプであり、且つ設計ユーザが着用した時の末端部位のツール仮想基底平面にツール圧点基準線材を産設したセパレーツ中部動作メモリーをツール圧点基準線材付きセパレーツ中部動作メモリーと定義すると：
ツール圧点基準線材付きセパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４６】
解決手段１４は解決手段１において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該ツール圧点基準線材を産設した場所が、設計ユーザの基底面が直接接触する末端着用物の基底面接触部であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４７】
解決手段１５は解決手段１において記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該ツール圧点基準線材を産設した場所が、設計ユーザの基底面が直接接触しない末端着用物の下面、又は、履物タイプの末端着用物のインナーソール層であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４８】
解決手段１６は解決手段１４〜解決手段１５の中のいずれか１つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの当該末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が、ＪＩＳ  ＫのＤ硬度数値で５〜９９の範囲の中から選ばれたいずれか１つの数値の硬度差であるような当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００４９】
解決手段１７は解決手段１４〜解決手段１５の中のいずれか１つに於いて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が当該周辺部との凸凹の高低差であるような当該末端ツール指標材配列であり；
当該末端産設線原体が当該周辺部より、連続又は断続して、突起もしくは陥没して産設された部材の当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００５０】
解決手段１８は、解決手段１４〜解決手段１５の中のいずれか１つに於いて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールのなかの末端動作メモリーが：
当該末端動作メモリーの末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が当該周辺部との凸凹の形状差／寸法差であるような当該末端ツール指標材配列であり、且つ、当該末端産設線原体が当該周辺部より、連続又は断続して、突起もしくは陥没して産設された部材の当該末端ツール指標材配列であるタイプの：
末端動作メモリーであることを特徴とするヒト動作モーバイルシステムである。
【００５１】
解決手段１９は、解決手段１〜解決手段１１の中のいずれか一つにおいて記載したヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールの動作サーバの中で；
「殻竿理論」の殻竿原理運動を実現する技術思想に基づいて設計された特有の動作サーバ用機械部品を動作サーバ純正部品と定義すると；
従動中心変換装置、又は、二重屈伸型末端漕ぎ装置、又は、非連結末端漕ぎ装置、又は、選択位相差末端漕ぎ装置、又は、ヒト固定台付加重部、又は、一体化型動作サーバ、又は、体縦自転型動作サーバ、又は、摺動型動作サーバ、又は、全ヒトアドレス姿勢動作サーバ、に用いられる動作サーバ純正部品である。
【００５２】
以下、最初に、本発明の構成による基本的・共通的な「作用」をまとめて説明をして；
次に、本発明の構成による「作用」の背景となる技術思想である「殻竿理論」について本発明の構成に関連する部分だけの概略を説明をして；
最後に、本発明の構成による各解決手段の個別の「作用」に関する説明は、各解決手段の個別の「効果」と重複するので「発明の効果」の項で共通して行う。
【００５３】
設計ユーザの多様ニーズに対応して上半身・下半身の単一肢ヒト動作を繰り返して再現するには、設計ユーザが上半身・下半身の単一肢の「殻竿原理運動」、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を繰り返し再現することを補助するのが本発明の構成による「作用」のキーワードとなる技術思想である。
ヒト動作自体が多様性を持ち、設計ユーザのニーズが多様であり、本発明システムは、システムを構成する要素ツールを組み合わせることにより当該の多様性に対応することを特徴とする。
また、本発明システムの要素ツールである動作サーバ・中部動作メモリー・末端動作メモリーはすべて殻竿原理運動を実現・再生するという共通の技術思想で一貫していることが特徴である。
すなわち、本発明システムの構成による基本的・共通的な「作用」として、設計ユーザが殻竿原理運動を多様ニーズに対応してフレキシブルに組合せて行うための機能を設計ユーザに提供する作用を有するのである。
【００５４】
個別の作用・効果の具体的な説明に入る前に、以下、本発明の構成による作用のバックボーンとなる技術思想である「殻竿理論」について本発明の構成に関連する部分のみを説明をする。
【００５５】
発明者らは歩行実験により、或る姿勢の条件下において立脚鉛直平面内で立脚相の或る挙動をする時に関節ブレがなくなり、そのために動作制御性がよくなる下記の殻竿原理運動と呼ぶ生理的運動現象を発見した。その生理的運動現象を動作理論として整理したものが「殻竿理論」である。
「殻竿理論」では：
図３０に示すように、殻竿柄と中心向打棒を中間関節体中心で回転可能に連結した2リンク機構を単一肢殻竿と定義し；
単一肢殻竿が立脚相で立脚鉛直平面をなぞり且つ加重中心向打棒の先端である圧点が圧点基準線をなぞる運動形式を殻竿運動と定義すると；
ヒト動作における単一肢の直進歩行動作の正体は「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」であると定め；
当該正体を単一肢の殻竿原理運動と定義する。
この一見したところでは複雑怪奇に見える単一肢の殻竿原理運動で実際に歩いてみれば、不思議にも誰でも簡単にできることが判る。
殻竿理論は、殻竿打棒と殻竿柄という回転自在に連結された二つの仮想の棒の挙動を以って原始歩行動作の歩行メカニズムを解明しようというものである。
力学的に操り人形に喩えられるグニャグニャの多関節リンク機構によって構成される人体が安定して、直立２足歩行によって体重心の上下動を可及的に小さくして水平移動するためには、２本の剛体棒をコンパスの尺取運動のようにするのが効率的である。２本ではリンクが少なすぎて動きがギクシャクするので、「殻竿理論」では、農機具の殻竿のイメージで下肢を左右の殻竿打棒と殻竿柄で合計４本のリンク（悍）に増やすことにより原始歩行動作の歩行メカニズムを解明しよすることに成功した。そのことによってヨガ・太極拳の動きに通ずる生体バネ・バランス感と４肢の主要関節の大きな屈伸挙動の可動ストロークのある運動が産出されるので、「殻竿理論」では、この殻竿運動が原始歩行動作の歩行メカニズムだと考えるのである。
滑らかな運動をするためには、主要関節の屈伸挙動ストロークは大きくとらねばならない。その代わりに剛体棒化するために、主要関節以外の大小さまざまな関節の動きをロックする方法として主要関節として胸腰関節、股関節、ヒザ関節、足関節、肩関節、ヒジ関節、手関節に絞りその間にある諸関節をロックして剛体棒とすることにして、それを荷重を伝達するリンク（悍）という意味で「荷重悍」という概念を導入した。荷重悍を可及的に長さが変わらない骨とみることにした。
この大胆な仮説により操り人形に喩えられるグニャグニャの多関節リンク機構は非常にすっきりした動作理論になるのである。荷重悍内の諸関節を骨化してロックすると、逆に主要関節の屈伸挙動ストロークが大きくなる大屈伸現象あることが歩行実験で判った。つまり、主要関節の大屈伸現象と悍骨化は相関関係があることが判った。
「殻竿理論」は、上下片半身単位で考えて、主要関節間を結ぶ、基幹荷重悍、根元荷重悍、中間荷重悍、末端荷重悍をグルーピングして折れた基幹荷重悍と根元荷重悍の両端を結ぶ可変長の直線線分を殻竿柄とし、中間荷重悍と末端荷重悍を殻竿打棒とし、基幹荷重悍と根元荷重悍と殻竿打棒を可及的に剛体棒化すると悍骨化の法則の効果がさらに増して、主要関節の大屈伸現象が大きくなることを発見した。
これが本発明の中部動作メモリーの原理である。つまり、同一肢４連悍の悍の中を、悍骨化、すなわち剛体棒化、することによって悍と悍の間の主要関節の大屈伸現象を得られるのである。これを悍骨化の法則と呼ぶ。
従って、中部動作メモリーでは荷重悍の内部をシッカリ悍骨化して逆に主要関節の屈伸挙動を自在に動けるようにすることが肝心である。
上記の殻竿原理運動の定義の表現によるならば立体幾何学的に極めて難しい筈のこの単一肢の運動制御が誰でも比較的に簡単にできる不可思議に「殻竿理論」は注目する。
「殻竿理論」では：
ヒトの進化の起源が４足歩行から直立２足歩行に移行したことにあり、ヒトの体の仕組みは直立２足歩行に適合するように人体の構造・仕組みが進化して来た筈であり；
ヨガ・太極拳の動きに通ずる生体バネ・バランス感と４肢の主要関節の大きな屈伸挙動の可動ストロークのある殻竿運動には、ヒト遺伝子に書かれた当該の人体構造・仕組みが介在していると考え；
さらに、単一肢の殻竿原理運動による直進歩行動作を新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作だと考え；
原始歩行動作の歩行中枢神経の運動連鎖プログラムを生体歩行動作運動連鎖プログラムと定義し；
人間の活動におけるすべての動作は、本来、ヒトの生体歩行動作運動連鎖プログラムを使って行われる歩行動作の応用動作である：
と考える。
いま、人体の或る１点に体中心があるとして、その体中心を原点とする直交３軸の体内浮動座標系において、Ｘ軸平行線を末端屈伸軸とし末端屈伸軸と直交するとＹＺ平面を４肢の中の或る単一肢の立脚相での立脚鉛直平面とする。
末端荷重悍を立脚相において立脚鉛直平面内で挙動させ、末端荷重悍を中心向打棒の延長線上に常に載せるように制御すると；
末端荷重悍と中心向打棒がＺ軸に載り、体中心もＺ軸に載り、末端関節中心もＺ軸に載り、末端荷重悍先端点がゼロ点となりＺ軸に載る瞬間が１歩行サイクルに少なくとも１回は存在することになる。
この時、Ｚ軸に中心向打棒を乗せれば、フル加重時には仮想基底平面内のゼロ点まで一直線となって着地衝撃を受け止めるわけである。
この「殻竿原理運動」をヒト動作座標系の中心向打棒のＺ軸を地上からの絶対座標系でみると、体中心が水平歩行速度で水平に移動しているとして、中心向打棒が体中心まわりに、上半身・下半身の左右単一肢が交番に揺動しながら立脚相と遊脚相を繰り返して、体中心の対地歩行速度につられてヒト動作の直進歩行動作となるである。
【００５６】
上半身・下半身の単一肢の「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を殻竿原理運動と定義すると；
「殻竿理論」では、遺伝子に書かれ新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作における殻竿原理運動がヒト動作での直進歩行のベースであると考える。
従って、ヒト動作をマスターするためには殻竿原理運動を学習・定着・鍛錬してトレーニングしなければならない。
「殻竿理論」では、直進歩行の単一肢単位の動作で考えて、当該の原始歩行動作を単一肢ヒト動作と定義し；
運動連鎖された４肢の単一肢ヒト動作の直進歩行における統合動作形式をヒト動作と定義し；
単一肢単位でみて単一肢ヒト動作をスポーツ等・日常生活の応用動作の基本要素動作と定義した。
ヒト動作は、下末端関節の単純屈伸挙動による乱雑動作による歩行動作に比べて、歩幅が大きく、動作制御性が良く、生体バネが利いた安全歩行動作である。
因みに「動作制御性が悪い」とは、末端関節の不随意的屈伸挙動を内包する不適正内反外反挙動と随意的屈伸挙動とが互いに従属関係にあり、末端関節の挙動としては、随意的屈伸挙動を強く挙動させれば不適正内反外反挙動も発動してしまい自在に独立して制御できない状態であり；
例えば、野球の打撃でセンター方向に強打しようと動作イメージして両手スイング動作をすると随意的屈伸挙動を強力に行い不適正内反外反挙動も併発して、その結果は３塁側にファウルになってしまう“引っ掛け”ミスが「動作制御性が悪い」状態である。
【００５７】
「殻竿理論」では、ヒト動作は：
上半身の体幹の動作、及び、上半身の左側の単一肢によりなされる単一肢ヒト動作、及び、右側の単一肢によりなされる単一肢ヒト動作；
下半身の体幹の動作、及び、下半身の左側の単一肢によりなされる単一肢ヒト動作、及び、右側の単一肢によりなされる単一肢ヒト動作；
によって形成される全身動作であると考え；
応用動作においては上半身動作と下半身動作、左側の単一肢と右側の単一肢、つまり４肢は相互にかなり独立して動作可能であり、実際にも多様な組合せで全身の応用動作を行っているが；
直立２足歩行の直進動作は４肢の動きは位相差があるものの動作は左右対称であり、その時の単一肢の動作は応用動作の基本のエレメント動作として最適であり；
上半身とその左右どちらか一方の単一肢、下半身とその左右どちらか一方の単一肢、に注目すればヒト動作の動作エレメントを網羅できると考え；
「殻竿理論」では、直立２足歩行の直進動作におけるヒト動作の、上半身の単一肢ヒト動作、又は、下半身の単一肢ヒト動作、を基本要素動作と定義して；
基本要素動作をヒト動作の解明における取り扱い単位とする。
スポーツ等・日常生活における応用動作は多様且つ複雑ではあるが；
上半身・下半身の単一肢ヒト動作という基本要素動作に分解すれば、多様且つ複雑な応用動作でも数種類の基本要素動作の組合せで形成可能であると考え；
「殻竿理論」では、そのようなヒト動作の基本要素動作をベースにして組み立てられた応用動作こそが、いろいろな局面における理想の応用動作であると考える。
【００５８】
図４に3角形を形成する３辺の足アーチを示すが、平面視で当該３角形の重心付近に仮想基底平面内のゼロ点が存在し当該アーチの頂点とゼロ点の高低差があるため、圧点が着地点で接地（ファーストタッチ）して足の靭帯の適正緊張状態を前準備すれば、その直後に圧点の進行につれて体が前進して体重心真下のフル加重点に来た時には、当該アーチによる生体バネが機能して当該アーチが当該高低差分だけ撓んで着地衝撃を吸収し安全であるだけでなく、次の行程ではヒト筋腱で吸収した当該着地衝撃エネルギーを吐き出して前進力に転換するエネルギー効率のよい動作が原始歩行動作の正体である筈だと「殻竿理論」では考える。
また、図３に足の前部＆後部の合計２対の横軸／斜軸のペアを示すが、横軸／斜軸ペアはそれぞれ着地時＆離地時における足関節の末端屈伸軸の向きの切換え、つまり立脚相と遊脚相における下末端関節の屈伸軸の切換えを行って左右交番に圧点を立脚相で圧点基準線の上に乗せる歩行メカニズムを表わす。
結局、四足歩行の名残で手にも上記と同様のメカニズムが存在すると考え、足のメカニズムを手にも拡張適用したのが「殻竿理論」である。
従って、「殻竿理論」では、ヒト動作の原型であるヒトの原始歩行動作とは、体縦自転軸・体中心を基準にして安全且つエネルギー高効率的に体重心位置を操作して行う直進歩行動作として適合し進化した筈だと考えるのである。
【００５９】
図１はヒトの生理的な起立位を示す骨格図である。
「殻竿理論」では中心向打棒及び体中心という概念が重要である。中心向打棒は体中心を通るので、体中心が中枢を占める。
体中心は図２で説明する。
「殻竿理論」では、第１２胸椎下関節と第一腰椎上関節の間の関節、及び、当該両椎間の椎間円板２６、及び、両椎間の上関節及び下関節が実際の３次元の関節挙動をし岬角１が体中心となり、１種の球関節の機能を持つのでこの球関節機能を一つの合成仮想球関節と見なして胸腰関節と定義する。
また、「殻竿理論」では、体縦自転軸が当該岬角を通るものと考え、４肢の末端の基底面にかかる荷重ベクトルが当該椎間円板を指向した時に、体中心まわりの転倒モーメントがほぼゼロとなり体の動バランスの安定が保たれると考える。
【００６０】
また、「殻竿理論」では、人体の各部位の位置・向きは、ヒト筋腱が殻竿原理運動を行うことによって決まると考え；
ヒト動作を始める時、すなわちヒト動作にアドレスする時、の適正姿勢設定が非常に重要であり、或る基本要素動作・応用動作に整合したヒト動作の適正姿勢をヒトアドレス姿勢と定義し；
当該の基本要素動作・応用動作のヒトアドレス姿勢を適正設定することを「ヒトアドレス姿勢をとる」と表現する。ヒトアドレス姿勢の中で最も基本的な姿勢が生理的な起立位である。
スポーツ等動作では局面それぞれに最適なヒトアドレス姿勢をとることが求められ、トレーニが習得すべき中核的な課題である。
「殻竿理論」では、体中心、体重心、体縦自転軸、中心向打棒、立脚鉛直平面など、多くのヒト指標と呼ばれるヒト動作の運動の基準点・基準線・基準面が存在する。
従って、自分のヒト指標の在所を知ることが最適なヒトアドレス姿勢をとるスキルを習得する第一歩である。
生理的な起立位では、正面視でみて４肢の単一肢３関節の関節中心が単一肢それぞれの共通の矢状面内に配列される。
先ず生理的な起立位では、体姿勢の基準線になるのが、正中面内にある生理的重力線である。
しかし、応用動作では傾斜姿勢をとることが多く、体重心位置が生理的重力線から外れて正面前方に移動するし、応用動作では大出力・大衝撃・大負荷の運動をすることが多く、
力／部位耐力強度の観点から考える必要があるので；
「殻竿理論」では、脊柱の姿勢を表す基準線として、解剖学で生理的な起立位で体重心がその上に載るといわれる生理的な重力線を用いたいが；
日常生活活動・スポーツ等動作においてはヒトアドレスする姿勢が生理的な起立位をとれないことが多いので；
当該の生理的な重力線の体幹部分の直線線分だけを切り出して当該直線線分を体縦自転軸し；
脊柱のほぼ中央に位置する胸腰関節の体縦自転軸上の点を体中心と定義し；
体中心は４肢から入力される荷重を受け荷重ベクトルをコントロールするための中枢的役割をすると考え；
「殻竿理論」では、ヒト動作の運動メカニズムを論ずる時の基準線／基準点として体縦自転軸／体中心を用いることにする。
生理的な起立位で人体の体中心を通る水平な横断平面である水平面、体中心を通り前後方向に伸びる鉛直平面である正中面、側面視で体中心を通り左右方向に伸びる鉛直平面である前頭面、の直交３平面を基準面と考え、また、正中面に平行な断面が矢状面である。
また、「殻竿理論」では：
当該水平面を境界面として上を上半身、下を下半身と定義し；
前頭面を境として胸側を前面、背側を後面と定義し；
正中面を境界面として、その左部分を左半身／単に左側、その右部分を右半身／単に右側と定義し；
人体の体系は体中心を原点とする直交ＸＹＺ座標系で表わせ、上下半身、前後面、左右側に区分して呼称する。
左右半身の立脚相／遊脚相の交番切換えに際して、４肢の末端の圧点から体中心に向う荷重ベクトルに正対するように圧点移動操作がなされ；
体中心は４つの末端関節中心に繋がる４本の殻竿柄＆中心向打棒の起点となり、特に体中心＆圧点＆末端関節中心＆中間関節中心が一直線上に載る場合の当該一直線である中心向打棒の起点になる。
「殻竿理論」では：
図５及び図６及び及び図７及び図３０の殻竿理論図に示すように、４肢の運動を考えるのに便利であるのでヒトが直立２足歩行に移行する前の四足歩行の状態を仮定してイメージして；図5のように基幹荷重悍のポジションは、ヒト動作の基本要素動作／応用動作の流儀により体中心及び根元関節中心が異なった挙動をして（ａ）〜（ｅ）のポジションをとるので体中心の挙動は非常に重要である。この動きを無視すると、それを補償するために乱雑動作になる。
図７は、ヒト動作ではフル加重を圧点がゼロ点８に来た時に行うので末端関節中心７と中間関節中心を結ぶ直線が矢状荷重平面（内側）２９内で挙動し体中心１を通る力学的に安定した状態でフル加重の状態を示す。
また、４肢それぞれに立脚相では地面反力の荷重ベクトルが体中心を指して立脚相では立脚鉛直平面内で挙動する中心向打棒に乗って体中心に伝達すると考え；
四足歩行の立脚相で末端が接地している圧点がゼロ点８に来て中心向打棒（末端荷重悍16と中間荷重悍１５が一直線の状態で体中心を通る線分）がゼロ点に立てた仮想基底平面２７の法線になる瞬間が１歩行行程の中で少なくとも１回はあると考える。
すなわち、「殻竿理論」では殻竿原理運動において：
例えば、図７（Ａ）に示すように体中心１で繋がったコンパス２２で定尺取り又は円を描く動きに喩えられる上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄２１・２２の運動、を「コンパス運動」と定義し；
殻竿原理運動は、体中心の中心変換挙動を操作してその体中心で繋がる左右の殻竿柄のペアをコンパス運動させ且つ殻竿柄の先端の中間関節中心を立脚鉛直平面内で揺動運動をさせて、少なくとも立脚相側の殻竿柄＆殻竿打棒をその対応する当該立脚鉛直平面内で挙動させるような運動であり；
直立２足直進歩行のフル加重時には、下末端の基底面のゼロ点でフル加重して体中心がフル加重したゼロ点の鉛直線上に来るように体重心移動スキルが脊柱の安全・安定のために重要であると考える。
すなわち、生理的な起立位がヒトの中立状態であり基準状態であり正常体形ではこの時に体縦自転軸は鉛直線となり体重心が体縦自転軸に載り最も安定した姿勢であり、直立２足直進歩行時には可及的に体縦自転軸を立脚鉛直平面内に保って且つフル加重時に基底面のゼロ点でフル加重し体中心がフル加重したゼロ点の鉛直線上に来ることが脊柱の安全・安定のために重要であり、体中心は４本の殻竿柄＆中心向打棒の起点となるので、体中心は「殻竿理論」での重要な概念である。
仮想基底平面内の圧点と末端関節中心を結ぶ可変長の直線線分が末端荷重悍であり、末端荷重悍＆中間荷重悍＆体中心が一直線になった状態が中心向打棒であり、圧点が圧点基準線上に載って、圧点と体中心が一直線になった状態は中心向打棒になる。
荷重ベクトルが中心向打棒に載った状態の当該中心向打棒を加重中心向打棒と定義し；
圧点がゼロ点に来た時の中心向打棒をゼロ中心向打棒と定義し、；
荷重ベクトルがゼロ中心向打棒に載った状態の当該ゼロ中心向打棒を加重ゼロ中心向打棒と定義する。
「殻竿理論」では、単一肢ヒト動作の正体は「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」であると考えている。
因みに、平均的な体形の設計ユーザの生理的な起立位では体縦自転軸の延長線上に体重心もある。但し、基本要素動作・応用動作の動作中での傾いた姿勢や４肢の姿勢によって体重心は体縦自転軸から時々刻々と変化して偏心する。この体重心の体内浮動座標系での位置制御こそが、ヒト動作スキルの中枢的なスキルであり、当該スキルの挙動プログラムを脊髄歩行中枢に刷込・定着させるのに膨大な定着時間を要する。それが故の本発明のヒト動作モーバイルシステムなのである。
【００６１】
ヒト動作は４肢・体幹の全身動作であるが；
「殻竿理論」は、最も四足歩行時代の動作特性が顕著に残っている下末端関節の挙動モデルを上末端関節の挙動モデルに拡張適用し；
殻竿原理運動が運動連鎖して４肢の他部位は直接地面と接する上末端関節・下末端関節の特殊な衝撃調整挙動に追従して挙動するという歩行動作モデルを仮説として想定したものである。
ここで、「殻竿理論」では、
手・足を末端と定義し；
掌・足裏を基底面と定義し；
末端の合成関節である球関節を末端関節と定義し；
４足歩行を想定すると、地面に着地する着地衝撃を緩衝し且つ次の行程での運動エネルギーとしてエネルギー再利用する末端関節メカニズムをヒトは備えており、末端関節の挙動が全身のヒト動作の要諦である。
「殻竿理論」では、４本の単一肢の末端関節のその要諦の挙動に整合して追従する当該単一肢の挙動を殻竿原理運動で行うものとする。
人体には左右半身の殻竿原理運動及び体幹の挙動を整合させる運動連鎖プログラムがすり込まれており、それを生体歩行動作運動連鎖プログラムと呼んでおり；
上肢と下肢の左右半身がタイミングをとって体の運動の生体歩行動作運動連鎖プログラムにより動バランスをとるのが、単一肢動作のタイミング間の「間（ま）」と呼ばれるスポーツ等動作の応用動作のスキルである。
生体歩行動作運動連鎖プログラムが働くタイミングの「間」をうまくとって体の動バランスを習得するのは時間を掛けた習練以外にない。
ヒトの生活におけるすべての動作は生体歩行動作運動連鎖プログラムを使った応用動作であると考えることができるので；
設計ユーザのニーズに対応するトレーニングも、殻竿原理運動を学習・定着・筋肉鍛錬をして生体歩行動作運動連鎖プログラムの操作スキルを修得することに他ならない。
「殻竿理論」では：
殻竿運動の単一肢殻竿のメカニズムが体幹で産出する動作エネルギーを単一肢の末端に伝えて末端の基底面を地面に接して加重・駆動し；
駆動した地面反力を基底面から受けて脊柱の中央にある体中心に伝達して；
生体歩行動作運動連鎖プログラムによって統合した全身動作を行い；
ヒト動作を行っているという歩行動作モデルを想定するのである。
従って、「殻竿理論」では：
ヒト動作座標系による４つの単一肢ヒト動作を対地で特定すれば、すなわちトレッドミル側面視のようなヒト動作であっても地面に加重させてやれば地面を駆動して実際に歩行できるものと考え；
地面と接して拘束されて地面反力を受ける単一肢の殻竿原理運動が、全身動作であるヒト動作を決定し；
上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を生体歩行動作運動連鎖プログラムによって繋げる全身統合動作がヒト動作であると観るのである。
つまり、ヒト動作の要諦は、単一肢の殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」に尽きるのである。
従って、ヒト動作のトレーニがなすべきことは、上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動をトレーニングすることに尽きるのである。
【００６２】
「殻竿理論」では、３次元の回転運動成分を持つ関節をまとめて「球関節」と呼び、４肢の動作を決定づける中核的関節は４肢の３つの「球関節」であると考える。
因みに、「殻竿理論」では、関節の運動を「挙動」と表現し、４肢・体幹で複数関節の挙動が運動連鎖した運動を「動作」と呼んでいる。
「殻竿理論」では：
手・足を総称して末端と定義し；
掌・足裏を基底面と定義し；
手関節・足関節を末端関節と定義し；
末端関節は４肢の末端にある想定上の合成球関節である。
【００６３】
解剖学的には生理的な起立位では、足裏面と掌面はほぼ９０度捻れて配置されるので、上末端関節と下末端関節では挙動の呼称が違ってくるが、対応をさせて一緒に扱うことが可能である。
すなわち、末端関節の挙動用語では、下末端関節の背屈底屈を屈伸とするが上末端関節の撓屈尺屈を屈伸とし；
下末端関節の内転外転を内外転とするが、上末端関節の掌屈背屈を内外転とし；
下末端関節の回内外を内外旋として、上末端関節の回内外を内外旋とし；
末端関節の回内外は内外転・内外旋の複合挙動として考えればよい。
【００６４】
末端関節中心と圧点を結ぶ可変長で交番自転可能な直線線分を末端荷重悍と定義し；
末端関節中心を通り末端荷重悍と直交する軸を末端屈伸軸と定義し；
合成した末端関節の末端屈伸軸は末端関節中心を通り、末端関節中心を通る立脚鉛直平面と直交することを理想とし；
手／足の末端関節を上末端関節／下末端関節と定義し；
また、末端関節に関する用語を手／足のそれらに区別して呼称する必要がある時は、接頭語の「上」／「下」をつけて、例えば；
手／足の末端屈伸軸はそれぞれ上末端屈伸軸／下末端屈伸軸と定義する。
【００６５】
本発明では末端関節の挙動が焦点であるが、単一肢４連悍運動など単一肢の上位の関節群の挙動は、末端関節の挙動の影響も受けるので説明する。
すなわち、或る単一肢において：
体幹すなわち脊柱の中心として、体中心を考え；
手関節・足関節を末端関節と定義し；
ヒジ関節・ヒザ関節を中間関節と定義し；
肩関節・股関節を根元関節と定義し；
根元関節、中間関節、末端関節の３関節を総称して単一肢３関節と定義し；
体中心でもある胸腰関節を脊柱基幹球関節と定義し；
単一肢３関節にそれぞれ対応する脊柱基幹球関節（中心）を追加して扱う時に、それらの４関節を総称して拡張単一肢４関節と定義する。
【００６６】
「殻竿理論」では、上半身／下半身に違いはあるものの、上半身及び下半身は基本的には４足歩行時代の運動器の仕組みを持っていると考えて、上半身動作にも立脚相、遊脚相を適用し、手も足と同じ挙動メカニズムを持つ仕組みとなっていると考え；
手／足を上末端／下末端と呼び同格に扱い；
上末端・下末端を末端と呼び一括して扱い；
掌・足裏を基底面と呼び一括して扱い；
手関節・足関節を末端関節と呼び一括して扱い；
４足歩行にならって体重など荷重を基底面に加重すると考え、上末端にも下末端と同様に接地する立脚相と空中を移動する遊脚相があり；
上末端と下末端を「末端」としてまとめて末端関節について考える。
設計ユーザは基底面のゼロ点において末端荷重悍にピン連結されたゴム板のような可撓性のある仮想平面で基底面を象徴してイメージすることができるので；
当該の可撓性仮想平面を基底面を象徴する面と見なして仮想基底平面と定義し；
仮想基底平面が生理的な起立位では平面であり地面を転動して曲面に撓めば、圧点は曲面になった仮想基底平面上を圧点が動き回って軌跡線を描くと考える。
仮想基底平面を無負荷時には平面に戻るゴム板としてイメージすると、仮想基底平面で複雑な変形をする基底面を象徴して表現することができる。
「殻竿理論」では、仮想基底平面と「手圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること／」・「足圧点に現実荷重／仮想荷重を作用させる／作用を受けること」を「加重する」と表現するものと定義し；
例えば「バット／上加重部を握る」を「バット／上加重部を加重する」と表現し「ペダル／下加重部を踏む」は「ペダル／下加重部を加重する」と表現するものとする。
そうすると、設計ユーザは基底面で用具／地面を加重した時に仮想基底平面を意識することによって；
体内座標系である立脚鉛直平面と仮想基底平面との交差線である圧点基準線及びゼロ点に対する圧点の相対的な動き；
当該圧点の体内座標系と対地座標系との相対的な向き関係；
圧点基準線と対地座標系との相対的な向き関係；
などの殻竿原理運動の現在状況情報を仮想基底平面に描かれる圧点の軌跡パターンという形で感知していつでも把握・理解することができる。
つまり、設計ユーザは歩く際に仮想基底平面を動かすイメージを把握・理解することができ、殻竿原理運動の現在状況を仮想基底平面内の圧点軌跡パターンによってオンデマンドで把握・理解できるのである。
従って、仮想基底平面の挙動把握はヒト動作制御の重要アイテムである。
仮想基底平面は実際はフレキシブルなゴム板と考えるべきであり、末端関節中心を支点／回動点として末端屈伸軸まわりに揺動する末端荷重悍と一緒に末端の基底面が接地して転動する時にはフレキシブルに撓んで複雑な曲面となって地面を転動するとと考えるべきである。
【００６７】
立脚相／遊脚相の仮想基底平面内で挙動する点であり；
立脚相では、末端関節の関節トルク及び関節負荷を生み出す集中荷重がかかると見なされる面圧分布領域の加重平均中心点であり；
遊脚相では、挙動イメージ上の仮想の面圧分布領域の加重平均中心点である；
仮想基底平面内のベクトル点を末端関節の圧点と定義する。
圧点は、立脚相では末端荷重ベクトルが外力として人体内へ入る入り口である。
実際は、末端荷重ベクトルは立脚相において荷重が基底面に分布圧としてかかるが、これらの分布圧が１点に集中荷重としてかかると見なされる点が圧点であり；
空中で無負荷の遊脚相においても、仮想基底平面にイメージした仮想の圧点を想定する。
「殻竿理論」では、四足歩行を模擬して下末端関節の挙動モデルを末端関節の挙動にも拡張適用するので；
上下半身の末端関節の挙動を同等の比重で扱うために上末端関節の挙動用語も下末端関節の挙動用語を用い；
例えば、着地、フル加重、離地、蹴り・スナップ、に相当する下末端の挙動をそれぞれ相当する上末端の挙動にも流用して用いることとし；
特に立脚相でフル荷重をかけて上末端・下末端が接地する時の荷重歪及び生体バネによる当該歪エネルギーの次行程での再利用するヒト動作の末端関節挙動が要諦であるので、それを表現するのにフル荷重をかけている上末端・下末端の挙動行程を特に上末端・下末端の「フル加重」と定義し；
末端関節の挙動用語では、下末端関節の背屈底屈を屈伸とするが上末端関節の撓屈尺屈を屈伸とし、下末端関節の内転外転を内外転とするが上末端関節の掌屈背屈を内外転とし、
下末端関節の内旋外旋を内外旋として上末端関節の内旋外旋を内外旋とし；
末端関節の回内外は内外転・内外旋の複合挙動として扱う。
設計ユーザが立脚相／遊脚相での末端の圧点や末端関節の挙動イメージを行うことはヒト動作を正確に行う上での鍵であり重要である。
なぜなら、例えば走行での応用動作では遊脚相が占める時間が立脚相の占める時間より圧倒的に大きいし；
遊脚相での単一肢３関節の挙動は立脚相での単一肢３関節の挙動に直接的な影響を及ぼし；
４肢の動きは左右半身の動勢均衡バランスをとって挙動しなければならからである。
【００６８】
４肢の単一肢の関節挙動軸／挙動悍が自軸まわりに自転しながら交番に自転反転を繰り返して挙動ストロークを交番に回復して挙動を永続して継続できるようにする当該挙動軸の自転反転する挙動を当該挙動軸の交番自転と定義する。例えば、末端関節の末端屈伸軸／荷重悍／単一肢４連悍といった軸／悍は、交番に自転反転を繰り返してそれぞれの挙動ストロークを回復するので、「交番自転」という用語を使う。
【００６９】
ヒト動作では中心向打棒でフル加重する時に、単一肢の末端屈伸軸はそれぞれ対応する立脚鉛直平面の法線の姿勢を保ち、末端荷重悍は中心向打棒と一直線になって立脚鉛直平面内で運動／停滞する。
つまり、ヒト動作の応用動作では、それぞれ或る運動平面内で、停滞したり、交番自転したり、ループ形状挙動をして揺動したり、多様な「振る舞い」が要求されるので；
「殻竿理論」では、球関節の挙動軸やベクトル点の当該の多様な「振る舞い」を総称する時に「挙動」という用語を用い、それらが「挙動する」、それらの「挙動」などと表現するものとする。
例えば、末端関節３挙動軸の挙動は交番自転／停留／揺動を含めて殻竿原理運動として多様な「振る舞い」が要求されるので、多様にパフォーマンスするので単に「挙動する」と表現するのである。
【００７０】
以下、その筋書きに乗って単一肢ヒト動作を詳しく述べる。
説明順序の都合上、末端関節の部位名の定義が後先になるが、容赦願いたい。
まず、「殻竿理論」では：
ヒトは立脚相で基底面での面圧分布の加重平均中心を感じることができるので；
４足歩行での基底面の立脚相での加重領域での面圧分布の加重平均中心を圧点と定義し；
手関節では足の距腿関節相当の関節を距腿関節相当関節と定義し；
合成関節である末端関節では、足関節では距腿関節中心を、手関節では距腿関節相当関節中心を、合成関節である末端関節の関節中心と定義し；
末端関節中心と圧点を結ぶ長さ可変の直線線分を末端荷重悍と定義し；
立脚相で圧点・末端荷重悍を沿わせるべき目標とするヒト動作座標系の制御指標は立脚鉛直平面であり；
健常な設計ユーザの場合、立脚鉛直平面と仮想基底平面の交線が末端長軸／ゼロ点を通るその平行線に平行となるような仮想基底平面内の当該交線を圧点基準線と定義し；
ヒト動作では、圧点は圧点基準線をなぞって挙動するのを理想としてそれを目指す。
【００７１】
また、「殻竿理論」はヒト動作スキルが体重心の移動操作スキルであるという思想に基づくので、力の通り道、すなわち力線、を重視し；
駆動力／荷重の力の通り道を考える時に荷重悍という概念を導入する。
すなわち、上半身・下半身の単一肢において：
水平４足歩行で基底面の基底面積についての面圧分布の加重平均中心を圧点と定義し；
末端関節中心と圧点を結ぶ可変長の直線線分が末端荷重悍であり；
末端関節以外のそれぞれの関節についても、それぞれの関節中心とその荷重の作用点を結んだ直線線分をそれぞれの関節の仮想の骨であるとイメージして当該直線線分を荷重悍と定義すれば；
体中心から根元関節中心を経て仮想基底平面の圧点に向って順番に荷重悍を並べ、それぞれを、基幹荷重悍、根元荷重悍、中間荷重悍、末端荷重悍と定義し；
すなわち、体中心を仮想球関節と考え、体中心と根元関節中心を結ぶ直線線分を基幹荷重悍、根元関節中心と中間関節中心を結ぶ直線線分を根元荷重悍、中間関節中心と末端関節中心を結ぶ直線線分を中間荷重悍、末端関節中心と仮想基底平面の圧点を結ぶ直線線分を末端荷重悍、とそれぞれ定義し；
体中心、根元関節中心、中間関節中心、末端関節中心、仮想基底平面の圧点、の５節点と、基幹荷重悍、根元荷重悍、中間荷重悍、末端荷重悍の４荷重悍で繋がった、単一肢の５節点＆４荷重悍からなる多関節連悍を単一肢４連悍と定義する。
【００７２】
図３０は殻竿運動のイメージ図である。
簡単にいえば下半身の殻竿運動とは、体中心１と殻竿柄２２及中心向打棒７２とをうまく操縦してゼロ点８で地面７０をうまく捉えて歩くイメージである。
「殻竿理論」では：：
ヒト動作での単一肢４連悍の運動を観察すると、体中心を支点とした基幹荷重悍と根元荷重悍のグループ、と、中間荷重悍と末端荷重悍のグループに分離して、昔の農作業で脱穀に用いた殻竿の運動をイメージすると、設計ユーザはヒト動作での単一肢４連悍の運動の特徴がよく把握・理解できるので：
体中心と根元荷重悍の先端である中間関節中心を結ぶ可変長の仮想直線線分を殻竿柄と定義し；
一直線になった末端荷重悍と中間荷重悍を仮想の殻竿の打撃棒と想定して殻竿打棒と定義し；
末端荷重悍は末端関節中心と圧点を結び圧点が仮想基底平面上を移動するにつれて長さが変動する可変長の直線線分であり、圧点がゼロ点に来た瞬間には末端荷重悍は仮想基底平面とゼロ点で直交するようにするのがヒト動作であるとし；
殻竿柄の先端の中間関節中心を通る回転ピンの回りに回る単一肢殻打棒の動作モデルシステムを単一肢殻竿と定義し；
「殻竿理論」においては直進歩行動作であるヒト動作では、上半身・下半身の左右一対の殻竿柄がそれぞれ体中心を支点としてコンパスのような運動をして左右それぞれに殻竿打棒を立脚相／遊脚相でのそれぞれの鉛直平面内に保って運動するというヒト動作の運動モデルを想定し、当該の鉛直平面をそれぞれ単一肢の立脚鉛直平面／遊脚鉛直平面と定義し；
直進歩行動作であるヒト動作では立脚相用の平面が基本となるので、立脚鉛直平面が基本歩行平面である。
圧点基準線は仮想基底平面と立脚鉛直平面との交線であるから、圧点を先端点とする殻竿打棒が圧点基準線をなぞれば、殻竿打棒は立脚鉛直平面内を運動運動し易くなり；
殻竿打棒が仮想基底平面と直交す瞬間の圧点をゼロ点と定義し；
さらに、体中心を指向した状態の殻竿打棒を中心向打棒と定義し；
圧点がゼロ点に来た瞬間の中心向打棒をゼロ中心向打棒と定義し；
荷重ベクトルを自らの線上に載せた中心向打棒を加重中心向打棒と定義し；
ヒト動作では各単一肢の荷重ベクトルを載せる加重中心向打棒でフル加重するスキルが重要であると考え；
ヒト動作では立脚相では殻竿柄＆中心向打棒は同じ立脚鉛直平面をなぞって挙動すべきであり；
少なくともフル加重をゼロ点で行うために、荷重ベクトルがゼロ中心向打棒に載る瞬間が歩行１サイクル中に立脚相で少なくとも１回は存在することが必要であると考え；
荷重ベクトルが載って中心向打棒の先端点である圧点がゼロ点に来て末端荷重悍と中間荷重悍と体中心とが一直線になった当該１直線を当該同一肢の加重ゼロ中心向打棒と定義する。
因みに、中心向打棒は圧点と末端関節中心と中間関節中心と体中心を通る１直線である。
直進歩行動作であるヒト動作においては、頭部の局部重心及び上半身・下半身の単一肢の局部重心及び体幹の局部重心を含めて、動作中に時々刻々と変化する全体の荷重ベクトルを自らのゼロ中心向打棒上に載せた加重ゼロ中心向打棒の状態でフル加重をし、各単一肢の殻竿原理運動を同期できた時に最も理想的なヒト動作となると考え、それだからこそ幼少時に体に刷込・定着させる生活環境でなくなった現代人にとってみれば、ヒト動作は難しいと考える。慣れれば、ヒト動作はそれほどむつかしいものではない。だからこそ、「殻竿理論」では、ヒト動作は日常生活・スポーツ等における応用動作のエレメントとしての基本要素動作であるべきだと考える。
「殻竿理論」では：
ヒト動作の動作メカニズムの正体は、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」と考え；
「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を殻竿原理運動と定義する。
【００７３】
「殻竿理論」では、ヒト動作を行うには、荷重が大きくかかる立脚相において；
単一肢４連悍の中でも殻竿原理運動に関わる、体中心、殻竿柄、殻竿打棒、圧点／ゼロ点の動きを立脚鉛直平面内で行う事が重要であり；
特にフル加重する時には圧点をゼロ点に持ってきて加重ゼロ中心向打棒で体中心に大きな荷重を伝えることが必要であると考える。
従って、「殻竿理論」では：
理想的なヒト動作は、立脚相で単一肢４連悍が立脚鉛直平面をなぞって挙動する時であり、中心向打棒に荷重ベクトルを乗せて先端点である圧点が圧点基準線をなぞる時であり、特にフル加重の瞬間には荷重ベクトルも自らの線上に載せて中心向打棒がゼロ点を通り立脚鉛直平面内で挙動することが保証される時であると考え；
「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」が単一肢ヒト動作の正体であり；
「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を殻竿原理運動と定義し；
或る単一肢が殻竿原理運動を行えば、当該単一肢ヒト動作が保証されるとする。
【００７４】
ヒト動作は胎内の無重力空間状態の新生児の原始歩行動作をベースにするが、無重力空間浮遊状態と違って重力と地面の摩擦の影響を受けるので、ヒト動作はその分だけ原始歩行動作より複雑な３次元挙動になっており極めて理解しづらい。
人は、理解もできず、動作感覚ももてず、動作イメージも描けない動作は実行ができない。
そのため、「殻竿理論」では、ヒト動作・応用動作の習得に便利な独自の座標系を考える。
「殻竿理論」は、新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作の動作感覚は胎内の無重力浮遊空間での体内浮動座標系での動作感覚であり、人の動作意識・動作感覚も無重力浮遊空間での体内浮動座標系で動きを把握・理解する方が動作意識をしやすいと考える。
発明者らは、Ｘ軸をヒトの左右軸とし、Ｙ軸を前後軸とし、Ｚ軸を上下軸（体縦自転軸）として体中心を原点とするＸＹＺ直交体内浮動座標系によって、極めて複雑な多次元動作メカニズムによるものであるにも関わらずヒト動作を簡明に体感イメージでき、簡明に把握・理解できることを発見した。
その発見に基づくヒト動作のメカニズム理論を「殻竿理論」と命名した。
すなわち、多数の球関節を持ち複雑運動が可能になった４足歩行哺乳動物は、その荷重ベクトルを前後左右の水平方向に移動させる省エネルギーの体の仕組みを獲得するように進化した筈だと考えた仮説である。４足動物は背骨のほぼ中央の体中心近傍に体重心があるが、ヒトは直立２足歩行に進化して、上肢の肩関節以遠が垂れ下がり、下肢が下方に９０度向きを変えたので、体重心は背骨の中央より下に移動した。
原始歩行動作では、まだ４足歩行時代の影響が残っていると考える。
【００７５】
「殻竿理論」では、水平４足歩行という仮想の歩行を想定する。すなわち、ヒトも上肢が充分に長く、下肢と同様な構造を持ち背骨を水平に保って４足歩行すると想定してこれを水平４足歩行と定義する。水平４足歩行では手と足は対等であると考え、平等に扱い区別せずに手・足を「末端」と定義して扱うのである。
例えば体中心についていえば、設計ユーザが意識対象とする上半身・下半身の左右単一肢について、ＸＹＺ直交体内浮動座標系として単一肢の支点である体中心を原点Ｏとして、原点Ｏ及び屈伸軸Ｘ軸の位置が対地座標系での前後方向に動いても、無重力浮遊空間での体内浮動座標系での当該原点Ｏ及び屈伸軸Ｘ軸の位置は動かず、且つヒトは当該対地座標系において屈伸軸Ｘ軸の平面視での向きは対地座標系のそれに一致するような体内浮動座標系による空間認知に基づいて単一肢の挙動イメージを体感・意識していると考えて、胎内に擬せられる原始歩行動作の当該体内浮動座標系を体中心を原点とする体感座標系と定義する。
しかし、実際のヒト動作は：
無重力の体内浮動座標系である体感座標系における動作意識による原始歩行動作と違って、実際のヒト動作の動作結果は重力の場で重力による体重と地面との摩擦に左右される対地座標系での動作であり、座標系三位一体の整合をする必要がある動作であり；
しかも４足歩行と直立２足歩行では、上半身が地面から受ける荷重ベクトルの向きと下半身が地面から受ける荷重ベクトルの向きが９０度変わったための上半身と下半身のねじれ現象による全身動作であり；
動作意識と動作結果の乖離の原因の大きな部分が対地座標系と体感座標系の間の座標変換挙動の難しさをもたらすという動作なのである。
つまり、座標系三位一体の座標整合能力を身につける上で、体感座標系での原始歩行動作と違ってヒト動作では重力と末端の基底面と地面の摩擦が実際の動作結果に大きく関わる。
「殻竿理論」では、それが座標系三位一体のズレ、すなわち動作意識と動作結果の乖離現象、の１つの大きな要因であると考えるのである。
実際にやってみると、ヒト動作歩行・応用動作では、重力の場である対地座標系で地面との摩擦に影響を受けて歩行するので、体感座標系だけではヒト動作を完遂することはできない。従って、体感座標系での運動と対地座標系での運動との間の座標変換挙動をして、座標系三位一体の座標整合能力を身につけることが必須である。
「殻竿理論」は、ヒト動作のメカニズムとしてヒトは当該座標変換挙動を体中心挙動によって行っていると考える。
すなわち、ヒトの動作感覚・動作意識は体感座標系での動作イメージによるものであるが、実際の対地座標系でのヒト動作での動作結果は当該座標変換挙動によって体感座標系での動作感覚・動作意識と実際の対地座標系での動作結果の間の座標変換挙動行っており、その座標変換挙動を体中心挙動によって行っていると考え、体中心の当該座標変換挙動を中心変換挙動と定義し；
ヒト動作・応用動作のトレーニング補助ツールシステムの設計を考える時は、中心変換挙動への配慮が必須であるので、トレーニング補助ツールが設計ユーザの体中心の当該座標変換挙動を補助する作用を中心変換作用と定義する。
以上のことから、ヒト動作・応用動作のトレーニングツールは中心変換作用を含めてヒト動作を作用に提供するものでなければならないのである。
しかるに、従来のトレーニングツールの設計では、座標系三位一体の整合を考えずに単純に対地座標系での動きを把握・理解した動作理論に基づいていたので、この中心変換作用を配慮しないトレーニングツールが多く；
トレーニングツールが動作意識と動作結果の乖離を解消するどころか当該乖離を助長することが多々あり、これはヒト動作・応用動作の動作トレーニング上の大きな問題であった。トレーニは、膨大な試行錯誤における偶然の僥倖による開眼に頼るしか方法がなかったのである。
【００７６】
体感座標系と対地座標系との中心変換挙動について、以下に説明する、
「殻竿理論」では：
立脚鉛直平面／運動平面／正中面／前頭面などは体感座標系の平面として扱い；
ヒト動作における各単一肢の運動を脱穀農機具である殻竿を振る殻竿運動として捉え；
脊柱のほぼ中央の胸腰関節を体中心と定義し；
解剖学でいう生理的な起立位で体重心を通る生理的な重力線上に体中心が位置し；
当該水平４足歩行姿勢の中立状態での体中心を原点とする体感座標系を考え、殻竿柄を振る時の殻竿柄の体感座標系での支点を体中心と考え；
直進歩行において、対地座標系での体中心は中心変換挙動により運動をするとし；
中心変換挙動として、体中心が生理的な重力線まわりに縦自転する場合、正中面内で体中心を通る当該の生理的な重力線をＺ軸として体縦自転軸と定義し；
中心変換挙動として体中心が体縦自転軸の直交軸まわりに回転する場合、正中面内で体中心を通る前後方向軸のＹ軸を体横自転軸と定義し；  
中心変換挙動として体中心が左右に摺動する場合、前頭面内で体中心を通る左右方向軸のＸ軸を体摺動軸と定義し；
体摺動軸は全身の関節の屈曲伸展挙動軸と平行であるので、各関節の体摺動軸平行軸であり屈伸挙動軸となる当該関節の挙動軸を当該関節の屈伸軸と定義する。
そうすると、「殻竿理論」では、ヒト動作での直進歩行では中心変換挙動は荷重ベクトルを体中心で受けるための脊柱の安全・安定のための重要な操作挙動であり必須挙動と考え
；
さらに、当該中心変換挙動は体重心の上下運動を可及的に避けて水平運動で行う方法が合理的であるので、体縦自転軸の縦自転挙動又は体摺動軸に沿った体縦自転軸の摺動挙動であると考え；
これらの縦自転挙動／摺動挙動をヒト中心変換挙動と定義する。
また、「殻竿理論」では、上半身と下半身では体縦自転軸と体横自転軸の入れ替わりねじれ現象があるので、煩雑であるから股関節での体縦自転軸、体横自転軸、体摺動軸を基準として採用し、体中心を原点とし、体縦自転軸、体横自転軸、体摺動軸からなる股関節での挙動軸を基準とした体感座標系をヒト動作座標系と定義し；
ヒト動作座標系をベースにしてヒト動作の全身運動を把握・理解する。
ここで股関節基準のヒト動作座標系という意味は、水平４足歩行と直立２足歩行では上肢と下肢の体幹内での向きが９０度変わり、上末端と下末端での体縦自転軸、体横自転軸が逆転して混乱し易いため、下半身でのそれぞれの座標軸の向きを基準としてヒト動作座標系を考えるものである。
従って、上半身の向きはそれを補正して考える必要があることを留意しなければならない。
また、「殻竿理論」では、解剖学でいう各関節の挙動軸もヒト動作座標系に準じて、屈伸挙動軸は体摺動軸に平行であり、内外旋挙動軸は体縦自転軸に平行であり、内外転挙動軸は体横自転軸に平行であると考える。
また、「殻竿理論」では、上半身・下半身の左右の単一肢を四足歩行の水平４足歩行姿勢で考えて、４肢の長さが脊柱を水平に保つに足る長さであると想定する。
水平４足歩行姿勢の中立状態での体中心を原点Ｏとし体摺動軸をＸ軸とし、水平４足歩行姿勢と直立２足歩行姿勢では体横自転軸と体縦自転軸が９０度変わって入れ変わるので上肢と下肢では、Ｙ軸とＺ軸を使い分けしなければならない。「殻竿理論」では、説明が冗長になるので、体横自転軸をＹ軸、体縦自転軸をＺ軸、とする常識的な下肢での向きを基準にしたヒト動作座標系で説明するのである。
【００７７】
「殻竿理論」では：
体中心を原点Ｏとし、原点Ｏを通る体摺動軸をＸ軸とし、原点Ｏを通る体横自転軸をＹ軸とし、原点Ｏを通る体縦自転軸をＺ軸とし、ＹＺ平面を正中面とし、ＹＺ平面の平行平面を矢状面とし、ＸＹ平面を水平面とし、ＸＺ平面を前頭面とするヒト動作座標系において；
圧点と末端関節中心と中間関節中心と体中心とを結ぶ直線線分を中心向打棒と定義し；
単一肢の中心向打棒が描く軌跡平面を当該単一肢の荷重平面と定義し；
当該の水平４足歩行姿勢で下末足／上末端が地面／仮想地面に接地して全荷重がかかる時をフル加重時と定義し、フル加重時における下末端基底面／上末端基底面の圧点をフル加重点と定義し；
特に、圧点がゼロ点になった時の中心向打棒をゼロ中心向打棒と定義し；
全荷重が末端の基底面にかかるフル加重時には加重ゼロ中心向打棒の状態であるのが理想だと考える。
また、ヒト動作座標系における殻竿柄の柄元の運動基準点を支点と定義し、殻竿柄の柄元は支点を中心にして揺動すると考え；
立脚相では体中心を支点として中心向打棒を正中面／矢状面である立脚鉛直平面内で振り、ゼロ点を指した末端荷重悍と中間荷重悍と体中心が一直線に乗った当該一直線に荷重ベクトルを載せた瞬間の状態が加重ゼロ中心向打棒である。
ヒト動作をこの動作モデルで把握・理解すると、非常にヒト動作が判り易く、且つ座標系三位一体の座標整合能力を身につけやすく、実際の歩行実験とも一致することが判り、「殻竿理論」の正当性が確認できるのである。
また、「殻竿理論」では、ヒト動作では、加重ゼロ中心向打棒でのゼロ点フル加重を行うスキルを身につけることが重要だと考える。
すなわち、中心向打棒は体中心と中間関節中心と末端関節中心と圧点が1直線に並ぶ状態であるが、「殻竿理論」ではフル加重時には合成荷重ベクトルをゼロ中心向打棒に載せてゼロ中心向打棒が鉛直の状態でフル加重するスキルを身につけることがことを理想のヒト動作と考え；
合成荷重ベクトルを自らの線上に載せた加重ゼロ中心向打棒が重視される。
そういう加重ゼロ中心向打棒でフル加重できるのが、フル加重衝撃を体で受け止める上で力学的に理想的であり、そのようなヒト動作の組合せケースがいくつか存在する。
「殻竿理論」では：
体中心を支点として４本の殻竿柄を揺り動かして立脚相と遊脚相の切換えを行うケースであり；
ヒト動作の直進歩行では、４本の殻竿柄は当該の水平４足歩行姿勢の中立状態では正中面に関して鏡面対称に左右対称に上半身、下半身共に、当該の４足歩行想定では逆Ｖ字型に配置されるが、直立すると上半身の殻竿柄が肩関節で折れ曲がった形になり；
例えば、屈折して殻竿柄を形成する基幹荷重悍＆根元荷重悍のうち支点側の荷重悍である基幹荷重悍の変形パターンを図５に示すように、上半身と下半身の４本の基幹荷重悍は体幹内では複雑に屈折して形状が変形するＸ字型に配置され；
上半身／下半身の左右ペアの殻竿柄２１／２２をそれぞれ上半身と下半身の殻竿柄左右ペアと定義し；
体幹内で上半身と下半身の左右単一肢の殻竿柄が交差する許容の交差角度には体形や体の柔軟性で個人差があるが、特定の個人では歩行癖が決まれば当該交差角度はほぼ一定である。当該交差角度は、ヒト歩きでは重要なヒト指標であり、当該交差角度を上半身と下半身にそれぞれ左右対称に保つ制御が重要なので、体幹内の体中心で交差する上半身と下半身にそれぞれに左右の殻竿柄の許容限度の当該交差角度を生理的な起立位での前頭面内で計って上半身と下半身にそれぞれの許容ヒト交差角度と定義する。
ヒトの体では上腕骨と前腕骨の間には骨軸の折れ角があり、骨軸が一直線に配置されたものではなく、また、大腿骨と下腿骨の間にも骨軸の折れ角があり一直線に配置されたものではなく、これら中間関節における骨軸の折れ角の存在により；
立脚相側＆遊脚相で４肢の中心向打棒がそれぞれ対応する矢状面で運動できると考え；
図６＆図７に下肢でのケースを示すが、上肢と下肢それぞれに、摺動ストローク又は体縦自転軸まわりの縦自転角度ストロークの組合せで中心向打棒を振る荷重平面は正中面２８又は左右対称の矢状面２９となるので１線歩行動作又は２線歩行動作の流儀のヒト動作歩行が可能である。
図７図は２線歩行動作の下肢での例を示す。図６は１線歩行動作の下肢での例を示す。
２つのいずれの流儀でも荷重ベクトルを中心向打棒に載せるスキルを習得すれば、加重中心向打棒の圧点基準線なぞりが可能な歩きとなり、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」という殻竿原理運動が可能な歩き方となるので；
「殻竿理論」では、これらヒト動作の１線歩行動作／２線歩行動作の４肢それぞれの単一肢ヒト動作が応用動作における上半身・下半身の左右単一肢の基本的な要素動作であるべきであり、上半身・下半身の左右単一肢の１線歩行動作／２線歩行動作を組み合わせて応用すべきであると考えるので、１線歩行動作又は２線歩行動作を基本要素動作と定義する。
また、図５に示すように、正中面２８／矢状面２９＆３０の荷重平面をそれぞれ正中荷重平面／矢状荷重平面と定義し；
上半身では、矢状荷重平面には左右それぞれに内側２９と外側３０の矢状荷重平面があり、それらを総称して上半身の矢状荷重平面と呼称し、特別に区別する必要がある場合は内側／外側と断ることとし；
下肢では立脚相での正中荷重平面２８／内側矢状荷重平面２９が鉛直平面として体重を支えるので、遊脚相を扱うと輻輳することもあり、最も重要な立脚相に絞って立脚相において鉛直になる下肢単一肢の正中荷重平面２８／矢状荷重平面２９を立脚鉛直平面と定義し；
歩行動作である基準要素動作では下肢の立脚相の挙動が重要であるので焦点を下肢の立脚鉛直平面に絞り、必要な時だけに上肢の外側矢状荷重平面３０に触れることとする。
また、本発明では、応用動作平面の一種であり球技系スポーツ動作の両手スイング動作に顕われるスイング平面を対象平面として取り扱うので、上肢・下肢の正中荷重平面２８と矢状荷重平面２９＆３０とスイング平面を総称して運動平面と定義する。
【００７８】
合成球関節である末端関節には、末端屈伸軸、末端内外旋軸、末端内外転軸の３運動軸があるが；
或る挙動軸がヒト動作の基本要素動作／応用動作の主導的な運動軸となり且つ立脚鉛直平面などの平面の法線となる時に当該運動軸を当該平面の運動主軸と定義し；
ヒト動作の直進歩行動作である基本要素動作では末端屈伸軸が立脚鉛直平面の運動主軸となる。
【００７９】
「殻竿理論」では当該単一肢ヒト動作の正体は、単一肢殻竿の回転ピンが通る末端関節中心は閉鎖曲線運動を立脚鉛直平面内で行うことであると考える。
つまり、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」が当該単一肢ヒト動作の正体と考えるのである。
【００８０】
図１及び図６に基づいて、例えば、単一肢の立脚鉛直平面として正中荷重平面２８を選択した場合についてヒト動作の一例を説明すれば；
図示し難いので図示していないが、左右それぞれに体中心１と下肢の中間関節中心６を結ぶ直線線分が殻竿柄であり；
下半身の一方の単一肢の例で例示するように、体中心を原点１とするヒト動作座標系で考えて、体中心１を支点にして上半身・下半身の左右ペアの殻竿柄２１・２２、すなわち先端に中間関節中心を付けた殻竿柄、を単一肢それぞれに殻竿原理運動を行うようにコントロールするのがヒト動作の制御の要諦であり；
荷重ベクトルを中心向打棒（１直線の、例えば、１５＆１６）に載せて立脚鉛直平面内での殻竿原理運動を実行する時に、立脚相で加重中心向打棒を立脚相で当該立脚鉛直平面内で振り、それぞれの固有周期に整合させて順次に近位球関節から遠位球関節へ向って球関節中心を当該立脚鉛直平面内で立脚相でうまくタイミングを合わせて運動させると；
当該立脚鉛直平面内で単一肢殻竿を振るような動作が形成される。
この動作は新生児が浮遊空間で示す原始歩行動作に非常によく似ている。
従って、「殻竿理論」では、立脚相で中間関節中心の揺動運動が単一肢の立脚鉛直平面内で行われ、加重した中心向打棒が調和して立脚相において立脚鉛直平面内で挙動した時に、すなわち殻竿原理運動を実行した時に、適正な単一肢ヒト動作が実行されると考えるのである。
このヒト動作座標系での殻竿原理運動に対地座標系に対する体中心の運動を付加して、体感座標系から対地座標系へ座標変換すると実際の対地座標系でみたヒト動作の基本要素動作となるのである。つまり、他人の動作は対地座標系で見えるが、自分の動作は体感座標系で感じるのが、スポーツ等動作を指導する指導者とトレーニの齟齬の１原因である。
【００８１】
単一肢ヒト動作を多様なレベルの設計ユーザに提供するヒト動作モーバイルシステムの機能を実現することが本発明の目的である。その技術思想は殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」、を設計ユーザが繰り返し再現できることにある。
体形的な個人差及び熟達レベル及びニーズを持つ設計ユーザの多様な特性、希望する運動平面の種類、立脚相で立脚鉛直平面内での単一肢の殻竿原理運動を繰り返し再現するためには、本発明のヒト動作モーバイルシステムの設計者は、トレーニの個人差・用途のバラツキ分布範囲を考慮して層別して設計ユーザ像を決めて、本発明の構成ツールを設計すべきである。
従って、ヒト動作モーバイルシステムの作用が当該設計ユーザの「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を保証するように、ヒト動作モーバイルシステムを設計する際には、その構成ツールのターゲット設計ユーザ層の年齢・性別・人種・用途に合わせて、ヒト指標関連の値の設計ユーザ層別のバラツキ許容範囲を把握して設計基準を実績からブラッシュアップして精錬して行くことが重要である。
但し、そのブラッシュアップのスタートポイントとして、「殻竿理論」では、次のように「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」を定めている。
【００８２】
ヒト指標の中でも体中心、体縦自転軸、正中面、ゼロ点、及び加重ゼロ中心向打棒を基盤ヒト指標と定義し、それに対応するトレーニングツール側のツール指標をツール基盤ヒト指標と定義し；
トレーニングツールの設計上で設計対象とするツール型番の設計ユーザ平均像である設計ユーザが殻竿原理運動を行う際に、当該トレーニングツールを使用するのに殻竿原理運動を行うために基盤ヒト指標とそれに対応するツール基盤ヒト指標を合わせた姿勢に初期設定することを「ヒトアドレス」と定義し；
ヒト動作のトレーニング実行には初期姿勢の設定が必須であり、或る基本要素動作・応用動作に合わせてヒトアドレスした初期姿勢を当該動作のヒトアドレス姿勢と定義する。
また、「殻竿理論」では、ヒト動作での２線歩行動作の直進歩行では中心変換挙動は、体縦自転軸の縦自転挙動、又は体摺動軸に沿った体縦自転軸の摺動挙動、であると考え；
さらに、ヒト動作での１線歩行動作の直進歩行では中心変換挙動は、体縦自転軸の縦自転挙動、又は体摺動軸に沿った体縦自転軸の摺動と摺動戻りで相殺する見掛けの停留挙動、であると考え；
これら１線歩行動作／２線歩行動作における縦自転挙動／摺動挙動／見掛け停留挙動による中心変換挙動を総称してヒト中心変換挙動と定義する。
体中心がヒト動作トレーニング中にヒト中心変換挙動をする時に、ヒト筋腱の鍛錬を含めトレーニング中に体中心に大きな荷重がかかることが多いため；
体中心のヒト中心変換挙動に追従しながら体中心にかかる荷重を支えて体中心をバックアップし、設計ユーザが適正なヒト中心変換挙動をすることを可能にするトレーニングツールを設計する場合には；
ヒトヒト中心変換挙動を補助するトレーニングツールの作用をヒト中心変換作用と定義し；
ヒト中心変換作用をトレーニングツールに持たせるために、体中心にかかる荷重を支える
点、すなわち体中心圧点、を特定する必要がある。
いま、胸腰関節を通る体幹断面プロフィール外周の体表面の1点であり且つ上肢・下肢の末端の仮想基底平面の圧点で受ける外力の荷重ベクトルが加重中心向打棒に載って体中心に向う時、加重中心向打棒からみて体中心の向こう側の当該体表面の1点で当該荷重を受け止めるとみて当該体表面の1点を体中心圧点と定義すると；
上半身の左／右の加重中心向打棒に対応する体中心圧点は、背柱後部に位置するが；
下半身の左／右の加重中心向打棒に対応する体中心圧点は設計ユーザの後傾姿勢／前傾姿勢により背柱後部／みぞおち付近の腹側部に位置するものである。
体中心圧点を特定する場合は、トレーニングする設計ユーザのヒトアドレス姿勢の姿勢によって、上半身用・下半身用の体中心圧点を、当該体幹断面プロフィール外周の体表面の
背柱後部・みぞおち付近の腹側部に特定して、トレーニングツールのヒト中心変換作用を設計すとよい。
また、体感座標系での運動と対地座標系での運動の間のヒト中心変換挙動、すなわち体中心の縦自転挙動／摺動挙動／見掛け停留挙動による中心変換挙動、といった流儀の歩行動作形態をとり、どちらの流儀でも構わないし、むしろ設計ユーザの従来の歩行癖が多様であるので、体縦自転軸の摺動挙動、及び、体縦自転軸の縦自転挙動に対応するヒト中心変換作用を持つトレーニングツールを提供すべきである。
【００８３】
設計ユーザがトレーニングする時に、殻竿原理運動を行うヒトアドレス姿勢をまず決める。
重力の場で自立する最も安定したヒトアドレス姿勢は、加重ゼロ中心向打棒に荷重ベクトルを乗せるヒトアドレス姿勢である。
設計ユーザが；
荷重ベクトルを重力によって加重中心向打棒に乗せたい走歩行時のヒトアドレス姿勢は、前傾ヒトアドレス姿勢／直立ヒトアドレス姿勢であり；
荷重ベクトルを加重中心向打棒に乗せる必要がない水泳／リハビリ／横臥運動／後傾運動では、横臥ヒトアドレス姿勢／後傾ヒトアドレス姿勢である。
ヒトアドレス姿勢は水平面に対する体縦自転軸の傾斜角度によって特定されるので、ツール体縦自転軸の特定もそれに準ずる。
すなわち、設計ユーザがトレーニングする際に、ヒトアドレス姿勢をとった状態における体縦自転軸の水平面に対する正中面内での角度に相当する体縦自転軸の正中面内での水平面に対する角度を体縦自転軸角度と定義すると；
ヒト動作モーバイルシステムの動作サーバの設計に際しては、設計ユーザが希望する練習のヒトアドレス姿勢に合わせて、まず体縦自転軸角度に対応するツール体縦自転軸角度を特定する必要があり；
スポーツ等動作のトレーニングでは、水泳〜打撃スイング〜直立歩行と多様なヒトアドレス姿勢を要求されるので、設計ユーザのニーズに対応したヒト動作モーバイルシステムの設計においては、ツール体縦自転軸角度はツール正中面内で水平面に対してプラスマイナス０度〜３６０度の範囲内の中から選んだいずれか一つの角度又は傾斜角度調整範囲内で傾斜角度調整可能で且つ固定可能に設け、ツール体縦自転軸角度を特定すべきである。
ツール体縦自転軸角度を特定すれば、あとは設計ユーザの体形データから、目的のトレーニング運動に適合したヒト指標に対応するツール指標は自動的に特定され、設計ユーザの当該の諸ヒトアドレス姿勢に適合したツール指標も自動的に特定できる。
【００８４】
上末端（手）の長軸及び下末端（足）の長軸を総称して、末端長軸と定義し；
立脚鉛直平面と水平平面となった状態での仮想基底平面の交線が圧点基準線であり；
設計ユーザの末端関節中心と中間関節中心とを結ぶ直線が鉛直となった状態で計って、当該鉛直直線が水平平面となった状態での仮想基底平面と交わる交点がゼロ点であり、ゼロ点を特定でき；
立脚鉛直平面の法線となるべき末端屈伸軸と末端長軸は平面視でほぼ直交するので、末端長軸は圧点基準線と平行である筈なので；
上記のように特定された設計ユーザのゼロ点を通る末端長軸として設計ユーザの圧点基準線を特定する。
しかし、実用的にはゼロ点の位置が特定し難いので、ツール設計時には圧点基準線として末端長軸を代用するのが実用的である。
ツール圧点基準線材を設計する場合は、少なくとも基準点となるツールゼロ点材は設けるべきである。その他、ツール着地点材及びツール離地点材も設けるのが好ましい。
圧点基準線の長さ及び着地点位置及び離地点位置は歩行流儀により変わるので、ツール圧点基準線材はその流儀用のものを設計すべきである。
但し、下末端の圧点基準線は加重する時に仮想基底平面が平面の状態を保てるが、
上末端の圧点基準線は加重する時に物を握ることが多いので；
動作サーバの上末端のヒト加重部にツール圧点基準線を設ける時は、ツール仮想基底平面はゴム板のように撓んで曲面となるので；
例えば円筒状のヒト加重部であれば、ツール圧点基準線は円筒状ヒト加重部に沿って螺旋状の曲線となるので；
当該曲面に転写したツール圧点基準線とする必要があることを留意すべきである。
【００８５】
また、体の柔軟性が違う設計ユーザ、既に乱雑動作の歩行癖がついた設計ユーザ、などを勘案し、また、動作サーバを立位／座位／横臥位で使うことを勘案して「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」では：
設計ユーザの生理的な起立位で、末端関節が属する単一肢の対応する体中心と末端関節中心と中間関節中心とを結ぶゼロ中心向打棒と仮想基底平面の交点がゼロ点であり；
圧点基準線と末端長軸が仮想基底平面内でなす角度を末端ヒト横角度と定義し；
末端ヒト横角度は謙譲な設計ユーザの基準値はゼロ度であるが；
末端ヒト横角度の特定方法としては、外股／内股で歩く強い歩行癖を持つ設計ユーザに対する許容値として解剖学上のバラツキ範囲の中で層別した設計ユーザ層に対応する値の中央値のプラスマイナス１５％を許容値として、設計ユーザ用の末端ヒト横角度を当該中央値プラスマイナス１５％の範囲内から選ばれたいずれか一つの角度とする。
【００８６】
設計ユーザの生理的な起立位で、体中心と上半身／下半身の左右の単一肢に対応する中間関節中心とをそれぞれ結ぶ２本の殻竿柄が前頭面内でなす許容角度を上半身／下半身の許容ヒト交差角度と定義し；
許容ヒト交差角度の特定方法としては、解剖学上のバラツキ範囲の中で層別した設計ユーザ層に対応する値の中央値のプラスマイナス１５％を許容値として、設計ユーザ用の許容ヒト交差角度を当該中央値プラスマイナス１５％の範囲内から選ばれたいずれか一つの角度とする。
【００８７】
図４に3角形を形成する３辺４２、４３、４４の足アーチを示すが、当該３角形の重心付近にゼロ点が存在し当該アーチの頂点をゼロ点にすれば体重心が撓み進行につれて前進して体重心真下のフル加重点に来た瞬間には、該アーチによる生体バネが機能してフル加重衝撃を吸収し安全であるだけでなく、フル加重の次の蹴りの行程ではヒト筋腱で吸収した当該フル加重衝撃エネルギーを吐き出して前進力に転換するエネルギー効率のよい動作がヒト動作の正体である筈だと「殻竿理論」では考える。
「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」では：
仮想基底平面は末端の基底面を象徴して表わすゴム板のような可撓性がある仮想平面であるが、中間関節中心と末端関節中心を結ぶ直線に直交する瞬間の仮想平面の時に当該直線と当該仮想平面の交点をゼロ点として特定し；
ゼロ点において末端荷重悍がピン連結されたゴム板のような可撓性がある仮想平面を考え当該仮想平面を仮想基底平面として特定し；
設計ユーザの中間関節中心と末端関節中心とゼロ点と体中心を１直線上に配列した姿勢での当該１直線を当該末端関節が属する単一肢のゼロ中心向打棒として特定し；
前進直進歩行で、末端がスナップしてその指先から離地する仮想基底平面内の点を離地点と定義し；
実際の前進直進歩行でフル荷重を地面に掛けた仮想基底平面内の圧点をフル加重点と定義し；
「殻竿理論」では、フル加重はゼロ点において行うことを理想とし；
仮想基底平面内においてゼロ点を通る末端長軸／その平行線を圧点基準線として特定し；末端の外甲側アーチ４３の頂点と末端の内甲側アーチ４４の頂点を結ぶ直線を仮想基底平面に投影した投影直線と圧点基準線の交点をアーチの頂点の末端平面への投影点と見なして、当該投影点をゼロ点として特定し；
ゼロ点に圧点が来ても実際にゼロ点が接地するのではなく、アーチ両端が仮想基底平面に接地していると考えて、ゼロ点を中点として圧点基準線上で振り分けた仮想基底平面内の前／後のアーチ両端点をアーチ前端／アーチ後端と定義し；
或る流儀のヒト動作では、足の各靭帯の適正緊張状態を遊脚相で前準備して、ゼロ点でフル加重するが実際に接地しているのはアーチ前端＆アーチ後端であり、扁平足などの特殊設計ユーザの場合はフラットに接地している場合もあり；
また、別の流儀のヒト動作では着地点でファーストタッチして足の各靭帯の適正緊張状態を前準備して、その直後のフル加重をゼロ点で行う場合もあり；
「殻竿理論」は、体重心の制御方法によって仮想基底平面において圧点が移動する様子、すなわち圧点軌跡５６０、を重視する。
ヒト動作の歩行行程の中で末端の基底面の立脚相での圧点位置とヒト動作の歩行行程の各エポックが対応するので、仮想基底平面内での固有位置を表わす位置点と歩行流儀によって変わる役割を表わす作用点があり；
ゼロ点／アーチ前端／アーチ後端を位置点と定義し、着地点／離地点／フル加重点を作用点と定義し；
位置点と作用点は歩行サイクルの行程の中でのそれぞれエポックをなす重要な点であり多用するので、位置点と作用点を総称してエポック点と定義し；
エポック点をすべて圧点基準線に付して描くことが理想的であるが、煩雑になるので；
「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」としては、少なくともゼロ点は圧点基準線に描いた基底面に納まる範囲内で任意長さの線分を末端の圧点基準線に描くのが望ましい。
なぜなら、実際のヒト動作の基本要素動作においては複数の歩行流儀があり；
アーチ前端＆アーチ後端をゼロ点の代わりにしていきなりフラットにフル加重してフル加重点とするフラット着地法と呼ぶ歩き方や；
圧点基準線の踵側後端を着地点として最初に着地した直後に圧点をゼロ点のフル加重点へ移動させ、そのままアーチ前端を力点として通過して爪先部を離地点として水平方向にスナップを利かせて歩く後着地法と呼ぶ歩き方や；
アーチ前端で最初に着地した直後に圧点をゼロ点に一旦後退させてゼロ点で折り返してアーチ前端を力点として通過して爪先部を離地点として水平方向にスナップを利かせて歩く前着地法と呼ぶ歩き方や；
いくつかの行程を省略した歩き方などがある。
ゼロ点は「殻竿理論」の理論上の基本的なヒト指標であり、エポック点の中ですくなくともゼロ点は圧点基準線に配した圧点基準線を特定するのが望ましい。
【００８８】
以上のヒト指標の特定方法を「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」として定義し、ヒト指標を特定するものである。
【００８９】
以上が、ヒト動作モーバイルシステムの構成の技術的な背景となる技術思想として、ヒト動作のメカニズム理論「殻竿理論」の概要である。
【００９０】
本発明のヒト動作モーバイルシステムは多種のタイプの動作サーバ、及び／又は、中部動作メモリー、及び／又は、末端動作メモリーといった要素ツールを設計ユーザの多様なニーズに合わせてフレキシブルに組み合わせるトレーニングツールシステムである。
いずれの要素ツールも一貫して「殻竿理論」で定義された殻竿原理運動を実現するという技術思想に基づくものである。
【００９１】
すなわち、永年に亘って歩行中枢に刷込・定着させた旧歩行癖は頑固であるから、その旧歩行癖と可及的に共通な部分を持つタイプのヒト動作を選択し置換すれば刷込・定着時間効率が良いので、設計ユーザのニーズは多様にならざるをえない。
また、トレーニング対象スポーツ等種目によってもヒト動作の特性に適不適があり多様ニーズになる。例えば、スポーツ等動作では立位／傾斜位／横臥位など多様なヒトアドレス姿勢が要求され、上半身・下半身のヒト動作、片手使用／両手使用のヒト動作、産出動作の出力パワーの時系列パターン、などその組合せに適合した上半身・下半身の左・右の単一肢の基本要素動作が要求される。
それに対処できるようにヒト動作モーバイルシステムは、端的にいえば、ヒト動作を提供する動作サーバ、及び／又は、末端動作メモリー、及び／又は、中部動作メモリーをケースバイケースで組み合わせて使用可能なヒト動作トレーニングのフレキシブルな組合せツールシステムとして作用する。
前記の各構成による各解決手段のヒト動作モーバイルシステムはその要素ツールのタイプの組合せ選択により；
ヒト動作の殻竿原理運動を設計ユーザに提供・記録・再生誘導・刷込定着補助・筋鍛錬の用途に効果的に作用するものである。
本発明ヒト動作モーバイルシステムは要素ツールのタイプを選定して多様に組合せ可能に作用し；
中でも、特に、ヒト動作を提供すべき動作サーバは各種の設計ユーザのニーズに対応可能に組合せ選択可能な作用を形成する。
すなわち、設計ユーザのニーズは、大別して、ヒトアドレス姿勢のタイプ、歩行動作２流儀のタイプ、トレーニング場所のタイプ、の相違である。
すなわち、横臥位／前傾位／後傾位／立位などのヒトアドレス姿勢、縦自転型／摺動型の歩行動作２流儀、路上／室内床上のトレーニング場所を勘案して２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバが選択されるので、本発明のヒト動作モーバイルシステムの要素ツールを選択組み合わせてそれら設計ユーザのニーズにフレキシブルに対応して殻竿原理運動をトレーニングしたい設計ユーザに対して、当該殻竿原理運動の提供・記録再生誘導・刷込定着補助・筋鍛錬の用途に効果的に作用するものである。
前記の構成によるヒト動作モーバイルシステムは、設計ユーザのいずれのタイプのニーズであっても、その要素ツールを選択し組み合わせて上半身・下半身の立脚鉛直平面内での殻竿原理運動を提供・記録・再生・定着する作用を設計ユーザに提供するので、「本発明の目的」達成可能に作用する。
設計ユーザの、体験・学習段階〜刷込・定着段階〜ヒト筋腱鍛錬段階、という各上達段階に合わせてヒト動作モーバイルシステムの構成による作用を分類すると、当該システムは下記のようなシステムマティックな組合せが可能な作用を形成するものである。
すなわち：：
まず、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールの中で動作サーバにおいて：
主に、未体験の初心者設計ユーザがヒト動作を体験・学習できるように上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を初心者設計ユーザに提供する動作サーバの作用を体験提供作用と定義し；
主に、体験段階＆定着段階を完了した上級者設計ユーザが当該原理運動で使うヒト筋腱を鍛錬できるように上級者設計ユーザに当該原理運動を提供する動作サーバの作用を鍛錬運動提供作用と定義し；
また、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールの中での末端動作メモリーにおいて：
主に、体験段階を完了した中級者設計ユーザが当該殻竿原理運動を記録して再生するための誘導をする末端動作メモリーの作用を記録再生誘導作用と定義し；
また、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールの中での中部動作メモリーにおいて：
主に、体験段階を完了した中級者設計ユーザが当該殻竿原理運動の全身運動連鎖を一旦記憶して当該全身運動連鎖を繰り返して再生しながら刷込・定着するための補助をする中部動作メモリーの作用を刷込定着補助作用と定義すると：：
上記の各解決手段に記載したヒト動作モーバイルシステムは：
動作サーバ・中部動作メモリー・末端動作メモリーを要素ツールとして構成するシステムであり；
設計ユーザの多様ニーズに合わせてシステマチックに必要作用を組み合わせて使用でき；
且つ体験提供作用・記録再生誘導作用・刷込定着補助作用・鍛錬運動提供作用をケースバイケースでフレキシブルに組み合わせることができるシステム作用を持つものである。
【００９２】
また、設計ユーザのニーズの別の切り口の組合せとして、上半身のトレーニング、下半身のトレーニング、上半身＆下半身のトレーニング、各種のヒトアドレス姿勢でのトレーニング、など多様ニーズがあり；
下基底面を固定する野球などの上半身スイング動作、又は、上基底面を固定するスキーなどの下半身ターン・スイング動作、又は、上基底面＆下基底面を殻竿原理運動する走動作／水泳動作など、設計ユーザの多様ニーズに合わせて；
それら多様ニーズにフレキシブルに対処して、解決手段１〜解決手段１８のヒト動作モーバイルシステムの構成ツールを選択し組合せをすることにより設計ユーザの多様ニーズに適合して、単一肢の殻竿原理運動を提供・記録再生誘導・刷込定着補助・筋鍛錬の用途に効果的な作用を形成するものである。
【００９３】
すなわち、設計ユーザには多様なレベルの熟練度があり、また、多様ニーズがある。
ヒト動作を体験し学習したい初級者設計ユーザのニーズには、解決手段１〜解決手段１１に記載した動作サーバのヒト動作の体験提供作用をもって対応でき；
既にヒト動作を体験し学習して、ヒト動作を刷込定着させたい中級者設計ユーザのニーズには解決手段１、及び、解決手段１２〜解決手段１３に記載した中部動作メモリーがヒト動作の刷込定着補助作用をもって対応でき；
解決手段１、及び、解決手段１４〜解決手段１８に記載した末端動作メモリーがヒト動作を記録再生誘導作用をもって対応でき；
既に、刷込定着は完了してヒト筋腱を鍛錬したい上級者設計ユーザのニーズには解決手段１〜解決手段１０に記載した動作サーバの抵抗負荷付与装置を備えた床置き式動作サーバタイプ、又は、登坂走行などの抵抗負荷付与効果を持つ２輪走行式動作サーバタイプの鍛錬運動提供作用をもって対応でき；
解決手段１〜解決手段１８に記載した動作サーバ・中部動作メモリー・末端動作メモリーによるヒト動作モーバイルシステムは、個別設計ユーザの多様ニーズに合った要素ツールのフレキシブルな組合せ作用をもって対応でき；
特に、鍛錬運動提供作用を希望する上級者設計ユーザ層には、公知技術である抵抗負荷付加手段を設けた床置き式動作サーバがヒト動作を邪魔する周辺筋肉の過剰肥育を招くことなく、ヒト動作そのものによるヒト筋腱そのもののピンポイント鍛錬を提供する作用をするので、上級者設計ユーザ層に大きな恩恵を施すものである。
ヒト動作モーバイルシステムによるモーバイルトレーニングシステムは、未経験者／初級者／中級者／上級者といった多様な熟達レベル・ニーズに適合して、ヒト動作の提供・記録再生誘導・刷込定着補助・筋鍛錬にフレキシブルに対応でき、トレーニング時間効率を従来技術に比べ格段に向上したい用途に効果的作用を形成するものである。
また、解決手段１９に記載した動作サーバ純正部品を公知のサイクル型機械の対応する部品と置換することによって簡単に、固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバに改造することができるものである。
【００９４】
まず、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールである動作サーバの基本的な作用は、上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動の体験提供作用及び／又は当該運動に使うヒト筋腱の鍛錬運動提供作用であるが、結局、動作サーバが求められる作用は殻竿原理運動を設計ユーザに提供する作用であり、この作用を殻竿原理運動提供作用と定義する。
「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を設計ユーザに提供するために動作サーバが形成すべき基本的な作用は、まず殻竿原理運動を行う立脚鉛直平面を提供する作用、殻竿原理運動の殻竿柄の支点の立脚鉛直平面内での位置を作り出すヒト中心変換作用、及び、殻竿原理運動のための圧点がゼロ点以外の時は単一肢殻打棒の接地点である圧点の立脚鉛直平面内での運動、すなわち圧点基準線をなぞる運動、を提供する作用であり、これら３作用が殻竿原理運動提供作用である。
殻竿原理運動提供作用のうち、立脚鉛直平面を提供する作用、及び、末端関節中心の立脚鉛直平面内での閉鎖曲線運動を提供する作用は末端漕ぎ装置が産出する作用であり、ヒト中心変換作用は従動中心変換装置が産出する作用である。
特に、２線歩行動作を行う時は、従動中心変換装置は縦自転／摺動を行うが、１線歩行動作を行う時は、従動中心変換装置の動きをロックして体中心を見掛けの停留をさせることができる。
動作サーバにおいて：
上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置では、ツール立脚鉛直平面内の法線として設けられた主軸末端クランク回転軸・主軸加重部回転軸  まわりの回転がツール立脚鉛直平面内での設計ユーザの末端関節中心＆ゼロ点のツール立脚鉛直平面内の閉鎖曲線運動を設計ユーザに提供する作用を産出し；
設計ユーザのヒトアドレス姿勢状態で上半身／下半身の少なくとも一方用のアドレス加重ゼロ中心向打棒がツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と重なる瞬間が末端漕ぎ装置の当該主軸末端クランク回転軸の回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように配置設計されており；
設計ユーザはヒトアドレス姿勢でその体中心が殻竿原理運動中に適切に運動できるようにツール体中心に整合するように従動中心変換装置のツール本体内の位置配置が設計してあるので、設計ユーザの中心向打棒が体中心を安定して確実に指向して安定した支点となり中心変換作用を産出し；
その結果、動作サーバは設計ユーザが立脚鉛直平面内での上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動を容易に行うための殻竿原理運動提供作用を産出し；
設計ユーザは末端漕ぎ装置及び／又はハンドルに加重してのヒトアドレス姿勢状態で、末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心とツールゼロ点を結ぶ延長線上に、左右それぞれに、ツール加重ゼロ中心向打棒が重なる瞬間の前後に自分の荷重ベクトルを加重ゼロ中心向打棒に乗せて加重ゼロ中心向打棒の状態で仮想基底平面のツール圧点基準線のツールゼロ点通過を容易に行うことができ；
その結果として、設計ユーザが「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」というヒト動作の正体を確実に実行できる運動作用を設計ユーザに提供する。
【００９５】
動作サーバと設計ユーザのマンマシーンインターフェースはヒト加重部であるが；
４肢末端用のヒト加重部が独立に末端漕ぎできるタイプの動作サーバの場合は、両手両足を独立に動かすヒト動作・応用動作のトレーニングに向き；
上肢・下肢の左右のヒト加重部を一体化した一体化ヒト加重部を設けた一体化型動作サーバの場合は両手・両足を一体化して動かす応用動作、例えば両手打撃スイング動作／スケートボード動作／サーフィン動作、等のトレーニングに向くヒト動作を設計ユーザに提供する作用を発揮するものである。
【００９６】
動作サーバのヒト動作提供作用は初心者設計ユーザへの体験提供作用、及び、上級者設計ユーザへの鍛錬運動提供作用であるが、別の切り口から見ると次の作用パターンがある。
すなわち、ヒト動作モーバイルシステムの動作サーバの場合は：
上半身・下半身の中心変換挙動が可能なクランク基台・従動中心変換装置が設けられたタイプの動作サーバの場合は、設計ユーザが体中心と２線歩行動作の位置配置関係にヒト末端クランク回転装置とヒト加重部のツールゼロ点を中心変換挙動できるので２線歩行動作が可能であり、さらに、上肢用と下肢用の末端漕ぎ装置のヒト加重部の回転方向の組合せを選択することにより設計ユーザの末端をツールスイング平面内で運動させることもできるので；
設計ユーザの多様ニーズに合わせ、ツール運動平面のタイプを選択することができ、基本要素動作／両手スイング動作のバリエーションをトレーニング可能にする作用をする。
また、動作サーバには、縦型動作サーバ、前傾型動作サーバ、横臥型動作サーバ、一体化摺動型動作サーバ、といった床置き式動作サーバのバリエーションがありいろいろな角度の体縦自転軸のアドレス姿勢でヒト動作のトレーニングを可能にする作用を産出するものであり；
また、従動中心変換装置付き／従動中心変換装置なしの２輪走行式動作サーバといったバリエーションがあり；
いずれのバリエーションも、動作サーバの中核作用であるヒト動作提供作用を支える技術思想は単一肢の殻竿原理運動を実現するという思想である。
それら技術思想は、特に；
主軸末端クランク回転軸とツール立脚鉛直平面を直交させてヒト加重部のツールゼロ点を立脚相において当該ツール立脚鉛直平面内で挙動させ；
設計ユーザに自分の単一肢の立脚鉛直平面を認知させ；
設計ユーザが自分の体中心を認知できれば、体中心も立脚相で認知した当該立脚鉛直平面内で挙動させることができるので；
設計ユーザの立脚相での殻竿柄及び中心向打棒を認知した立脚鉛直平面内で挙動させることができて；
設計ユーザが立脚相で「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」できる機能を動作サーバは提供する作用をするものである。
【００９７】
結局のところ、説明を簡略化するために：
従来の公知技術であるサイクル型機械に設けられる公知の足漕ぎ装置・手漕ぎ装置タイプの末端漕ぎ装置を設けたタイプの動作サーバの場合、当該タイプの足漕ぎ装置・手漕ぎ装置を公知末端漕ぎ装置と呼び；
摺動クランク基台に搭載されるタイプの末端漕ぎ装置、縦自転クランク基台に搭載されるタイプの末端漕ぎ装置、選択位相差末端漕ぎ装置、非連結末端漕ぎ装置、及び、二重屈伸型末端漕ぎ装置を総称して新規末端漕ぎ装置と呼ぶと：
ヒト動作モーバイルシステムの動作サーバは；
公知末端漕ぎ装置に従動中心変換装置・ヒト固定台付加重部を組み合わせて構成した動作サーバ、並びに、公知末端漕ぎ装置だけで構成した動作サーバ、並びに、新規末端漕ぎ装置・従動中心変換装置・ヒト固定台付加重部から構成された動作サーバ、といったバリエーションがあるが；
いずれも上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を設計ユーザに提供する殻竿原理運動提供作用を産出するものである。
【００９８】
課題解決手段９に記載した固定末端型動作サーバ、又は、課題解決手段１０に記載した無支持固定末端型動作サーバには、上半身／下半身のヒト固定台付加重部が設けられる。
ヒト固定台付加重部は末端漕ぎ装置を漕げない固定型にしたタイプとも考えられる。つまり、ヒトアドレス姿勢をとってヒト動作を行っても目に見える末端の動きはないが、ヒト動作における体幹内の生体歩行動作運動連鎖プログラムが、例えば、相撲の鉄砲突き練習時と同じく、強力に働いて筋活動を行っており、体幹内部のヒト筋腱は殻竿原理運動と同じ動きをするのである。従って、ヒト動作のヒト筋腱の鍛錬運動提供作用を設計ユーザに提供する。
特に、上半身用のヒト固定台付加重部を設けた２輪走行式動作サーバのタイプの無支持固定末端型動作サーバの場合は、従来技術に比しての効果の大きさが際立つ典型である。
すなわち、従来の２輪自転車のハンドル付きグリップを撤去しヒト固定台付加重部と置換すれば無支持固定末端型動作サーバに簡単に改造することができ、しかも当該の２輪走行式動作サーバのタイプの無支持固定末端型動作サーバは従来どおり２輪自転車として交通機械として機能するだけでなく、モーバイルにヒト動作を設計ユーザに提供する動作サーバとして作用するものである。
すなわち、ヒト固定台付加重部は設計ユーザがヒトアドレス姿勢でヒト固定台付加重部（ハンドル付きグリップ部）を加重した時に設計ユーザの両上半身のアドレス加重ゼロ中心向打棒が体中心を指すように且つその時に可及的に締めた両脇を締めた状態にするように、ハンドル形状及びグリップ位置・向きを配置して設けられるので、設計ユーザが可及的に締めた両脇を介してヒト固定台付加重部に寄り掛かった状態で上半身左右のアドレス加重ゼロ中心向打棒が体中心を支持するので、ヒト固定台付加重部はあたかもヒト中心変換作用を持つのと同じになり、体幹の内部のヒト筋腱を強力に働かせて殻竿原理運動を行うことができる。つまり、ヒト固定台付加重部は従動中心変換装置の代替作用を形成する。しかも、体をヒト固定台付加重部に寄り掛かれるので長時間の動作サーバ使用でも疲れない効果がある。
また、ヒト動作のトレーニング用途にはサドルは邪魔であるが、自転車として長時間のサイクリングをする用途では、休憩のためにサドルを残存させることは構わない。
一方、従来の２輪自転車ではユーザが殻竿原理運動を行おうとするとサドルから立ち上がって自立して立ち漕ぎをして腕に力が入らない角度に肘を曲げなければ、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」が出来ない位置にハンドルグリップ並びに公知末端漕ぎ装置並びにサドルが配置設計されており、疲労が大きい上に、ユーザの体中心は不安定で上下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動の支点になり難い。さらに、サドルに座ると下肢の単一肢の殻竿原理運動は阻害されて不可能となるのである。
【００９９】
さらに、動作サーバには多種のタイプの動作サーバがあるが、一貫して「殻竿理論」で定義された殻竿原理運動を設計ユーザに提供するものであり；
解決手段１９に記載したように当該殻竿原理運動を実現するための純正部品をシステマチックに互換性を持って部品置換できるようなっている。
例えば、可及的に上肢用の末端漕ぎ装置は可及的に図１１に例示するように従動中心変換装置を搭載した形態をとり、ツール本体１５０に差し込んで締結する方式など互換性のある連結方式をとり異種の末端漕ぎ装置を互換して取替えられるようにシステム設計をするものであり；
上肢用の末端漕ぎ装置は可及的に図９、図１０、図１２、図１３に例示するようにを搭載した形態をとり、末端漕ぎ装置取替フランジ及び取付ボルトで互換性のある連結方式をとり、異種の末端漕ぎ装置を互換して取替えられるようにシステム設計をするものである。そうすることにより、多様な設計ユーザのニーズにフレキシブルに対応できるヒト動作モーバイルシステムとなる。
【０１００】
以上の結論として、動作サーバは、初級者設計ユーザがヒト動作を容易に体験・学習を行える体験提供作用、及び、上級者設計ユーザがヒト筋腱を疑似動作による局部的な部分練習法ではなく本物動作によりヒト動作の邪魔をする筋肉の過剰肥育をすることなく鍛錬を行える鍛錬運動提供作用、をそれらの設計ユーザに提供する作用を産出するので、これら両作用を総称して動作サーバの「ヒト動作提供作用」と定義して、以下の説明に用いる。
【０１０１】
体中心での体幹断面プロフィール外周の中心向打棒から伝わる荷重ベクトルがかかる反対側の部分を体中心圧点と定義すると；
末端漕ぎをしてツール本体／クランク基台から受けた荷重ベクトルは設計ユーザの単一肢４連悍を伝わって体中心に向い、さらに体中心から体中心高さでの体幹断面プロフィール外周の体中心圧点を通じてツール本体／クランク基台に伝わることとなり；
末端からの荷重ベクトルは体中心圧点でツール本体／クランク基台に伝わり体中心圧点でツール本体／クランク基台へ伝わる荷重ベクトル伝達の閉鎖回路を形成して、内力として均衡する。
従動中心変換装置は設計ユーザがサドルに座らずに、座標変換挙動する体中心の挙動に追従又は体中心を支持しながら、当該の荷重ベクトル伝達の閉鎖回路を形成して体中心を追従／支持する作用をする装置であり、体中心の体感座標系から対地座標系への座標変換挙動を補佐する装置である。
体縦自転軸の傾斜すなわちヒトアドレス姿勢によって重力との関係で体中心圧点の位置は変わり、体中心での体幹断面プロフィール外周のいずれかの１点となるが、体中心圧点の位置が腹側／背側になるヒトアドレス姿勢が多い。
設計ユーザが体中心の腹側／背側で体を寄り掛かけて、横臥型動作サーバでは寝漕ぎし、それ以外の傾斜ヒトアドレス姿勢／直立ヒトアドレス姿勢で動作サーバでは立ち漕ぎして、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を行う時の上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動の支点としての体中心を支持して安定させ中心変換作用を形成する。
すなわち、設計ユーザがヒトアドレス姿勢で従動中心変換装置のツール体中心圧点に寄掛かかれば、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒が従動中心変換装置が形成するツール体中心と主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心とツールゼロ点を結ぶツールアドレス加重ゼロ中心向打棒が重なる瞬間が漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在するように配置した当該中心変換装置が従動中心変換装置なのであり；
体中心が殻竿原理運動中に摺動／縦自転／見掛け停留して挙動するのがヒト動作であるので、従動中心変換装置は摺動するタイプ／縦自転／見掛け停留（いずれかの動きををロック）をするタイプのいずれか一つを選択する必要がある。
体中心は殻竿原理運動中に位置を変えないで体縦自転軸まわりに回転、又は、体摺動軸に沿って摺動、又は、見掛けの停留、という形でヒト中心変換挙動をするので；
設計ユーザの体中心の体幹断面プロフィールの表面外周の体中心圧点に対応するツール体中心圧点に体中心圧点を預けて寄掛かかり可能な中心変換装置であり且つ設計ユーザの身長方向位置が調整可能な中心変換装置が従動中心変換装置であり；
当該サイクル型機械のツール体縦自転軸角度はツール正中面内で水平面に対してプラスマイナス０度〜３６０度の範囲内の中から選んだいずれか一つの角度又は傾斜角度調整範囲内で傾斜角度調整可能で且つ固定可能に設け；
当該従動中心変換装置をツール本体又はクランク基台に高さ調整可能に設けた当該動作サーバが従動中心変換動作サーバと呼ばれるものである。
設計ユーザは従動中心変換装置に寄り掛かって体中心を座標変換挙動して、立脚相では認識した立脚鉛直平面に沿って中心向打棒をなぞらせて末端漕ぎをすれば、「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を立脚相で行うことができ、ヒト動作を行うことができる。
この時に、従来のサイクル型機械の上末端用のハンドルが上末端で漕ぎ難い位置にある場合は、設計ユーザが従動中心変換装置に寄り掛かった状態で漕ぎ易い位置にグリップを持ってくる新たなハンドルが必要であるが、それを従動中心変換装置用ハンドルと定義し；
当該サイクル型機械に従動中心変換装置を設け、必要であれば当該サイクル型機械のハンドルを従動中心変換装置用ハンドルと置換し、必要なければ当該サイクル型機械の従来型のハンドルをそのまま使うことにより、当該サイクル型機械を従動中心変換動作サーバに仕立てることができる。
体を体中心圧点で従動中心変換動作サーバのツール本体により支えられるので、設計ユーザが末端漕ぎする反力はツール本体／クランク基台の内力としてバランスするので設計ユーザは体重以上の自分の筋力が許す範囲で大きな末端漕ぎトルクを出力することができる。これは、従来自転車はユーザの体重に見合った末端漕ぎトルクしか出せなかったのに比べ、特に、２輪走行式動作サーバを従動中心変換動作サーバにした場合は、内力で均衡する力の閉鎖回路で均衡するので大きな足漕ぎ駆動トルクを出すことができて登坂時には大きな作用をする。
従動中心変換動作サーバにおいても、設計ユーザが時々刻々と変わる荷重ベクトルを中心向打棒に載せて立脚鉛直平面内での上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動を立脚相で行えば、モーバイルに繰り返して「ヒト動作」を体験・学習・刷込み・ヒト筋腱鍛錬ができる動作サーバとしての作用がある。
すなわち、当該の従動中心変換動作サーバは動作サーバとして設計ユーザに「ヒト動作」を提供すべく作用するのである。
【０１０２】
以上の、従動中心変換装置の作用を「従動中心変換装置作用」と定義して、以下の説明に用いる。
【０１０３】
上記で定義した、従動中心変換装置の「従動中心変換装置作用」と動作サーバの「ヒト動作提供作用動作」を「動作サーバ作用」と定義し、以下の、作用・効果、実施形態、要約、などの説明において用いることとする。
【０１０４】
末端動作メモリー及び／又は中部動作メモリーを動作メモリーと呼んでいる。
設計ユーザは、一旦、動作サーバで立脚鉛直平面を体験し、立脚鉛直平面内での殻竿原理運動の動作イメージをすることを覚えたら、以後は日常生活での歩行・サイクリング時にモーバイルに繰り返して当該の立脚鉛直平面を動作イメージするのは容易である。
立脚相で立脚鉛直平面内で荷重ベクトルをヒトアドレス姿勢での加重ゼロ中心向打棒に載せてフル加重して上半身・下半身の左右単一肢の殻竿原理運動を行うために、つまり「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を行うために、設計ユーザが動きまわる４肢の複数の動作制御指標を時系列的に対地座標系で３次元空間認知し続けるのは容易ではないが；
ヒト動作座標系でなら、ヒトは比較的に容易に動作制御指標を時系列的に３次元空間認知し続けることができる。
ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールである中部動作メモリー／末端動作メモリーは、動く標的である身体部位の動きと一緒に動くヒト動作座標系の形態で動作制御指標を身体着用物に産設しているので、当該動作制御指標は設計ユーザが格段に把握・理解し易い制御指標として作用するのである。
【０１０５】
次に、ヒト動作モーバイルシステムの要素ツールの中で中部動作メモリーは：
ツール単一肢４連悍材として帯状部材の中部ツール指標材配列を上半身・下半身の一体オーバーオール／セパレーツの形態での中部着用物／身体着用物に産設してあるので、当該中部ツール指標材配列が設計ユーザのヒト動作における必須関節中心間の悍内を悍骨化して運動連鎖させるので；
動作サーバ・指導者指導・自己開眼によるヒト動作を体験して記憶して中級者設計ユーザがヒト動作と近似した動作さえ行えば、それを的確にヒト動作に修正して中級者設計ユーザの単一肢を誘導するので：
中級者設計ユーザがモーバイルに繰り返して当該ヒト動作を再生でき、ヒト動作の刷込・定着を行う作用を提供する。
ヒト動作では主要関節の大屈伸挙動ストロークが産出されること、及び、ツール関節材が遠位側と近位側の環状リング材を屈伸挙動自在に繋ぐ連結手段で連結されるので；
中部動作メモリーのセパレーツ部分は、関節部分が好都合である。
【０１０６】
すなわち、中部動作メモリーには、設計ユーザの体中心／中間関節中心／末端関節中心／ゼロ点に対応する中部着用物／身体着用物の仮想点として、それぞれツール体中心／ツール根元関節中心／ツール中間関節中心／ツール末端関節中心／ツールゼロ点が対応する。
それらの各ツール関節中心は中部着用物／身体着用物の中空空間にある仮想点であるので、中部動作メモリーには、中部着用物／身体着用物に当該各ツール関節中心を取り巻く周辺素材より引張剛性が高い素材でできた環状帯状部材の中部ツール指標材配列としてそれぞれツール体中心材／ツール根元関節材／ツール中間関節材／ツール末端関節材／が設けられて、仮想関節を形成する。屈伸挙動軸に直交した引張剛性は高く細めの帯状素材で出来た屈伸挙動自在の連結手段によりツール関節材の関節面の遠位側環状テープと近位側環状テープは屈伸挙動自在に連結され主要関節の大屈伸現象を妨げず、単一肢４連悍の長手方向の伸びは防ぐ作用がある。
なお、ツール体中心材は腹側のツール体中心材３０１と背側のツール体中心材３０１からなると考えてよい。
また、図１６、図１７、図１８に例示するように；
体の前面側と背面側でそれぞれ繋いだツール単一肢４連悍材、３１３〜３２０の各ツール荷重悍材、及び、３０１Ｒ、３０５Ｒ、３０６Ｒ、３０７Ｒ、３０９Ｒ、３１０Ｒ、３１１Ｒの各ツール関節材が設けてあるので；
ヒト動作における体の各部位の運動連鎖の拘束程度が高く、設計ユーザが殻竿原理運動を一旦動作サーバで学習し記憶していれば、ヒト動作の運動連鎖以外の乱雑動作が混入しにくい。
中部動作メモリーの中部着用物／身体着用物の設計ユーザの体幹前面及び体幹後面の対応部にそれぞれ設けたツール体中心材に繋がる帯状部材の中部ツール指標材配列であるツール単一肢４連悍材が産設されており、体の前面側と背面側のヒト指標の動きを繋いで、設計ユーザに「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」に近似の動作をすれば、ツール単一肢４連悍材が相互に連鎖して干渉し合って正しいヒト動作に修正して当該の立脚鉛直平面内での上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動を立脚相でさせるべく作用して、ヒト動作における生体歩行動作運動連鎖プログラムの運動連鎖をモーバイルに繰り返して再生させる作用をする。
中部動作メモリーは、関節中心・制御指標点などのヒト指標の動きを体の前面側＆背面側でヒト動作座標系で運動連鎖させるのでヒト動作の再生作用が的確であり、設計ユーザに対して動きの３次元空間認知が格段に把握・理解し易くする作用をする。
従来技術は、中部着用物／身体着用物のスパイラルに走る屈曲筋・伸展筋に沿って帯状部材を産設して筋肉の動きを個々に補助して、間接的に不特定多数の動作を補助しようという技術思想に基づくものであるが；
中部動作メモリーは「殻竿理論」によるヒト指標の動きを体の体の前面側＆背面側の理論的な引張剛性の高い帯状物で運動連鎖を直接に強制するので特定したターゲットの「ヒト動作」の再生作用が的確である。
体の前面＆背面に配置されたツール単一肢４連悍材のうち、ツール体中心材、ツール中間荷重悍材、ツール末端荷重悍材、及びツールゼロ点を立脚鉛直平面内で真っ直ぐに揃えれば、設計ユーザのゼロ中心向打棒はゼロ点に載るので、設計ユーザは荷重ベクトルをそのゼロ中心向打棒に載せてフル加重して立脚鉛直平面内での殻竿原理運動をすれば、ヒト動作がモーバイルに繰り返して再生される。
また、設計ユーザの多様なトレーニングニーズに合わせて、一体オーバーオール／セパレーツの形態の中部動作メモリー、及び／又は、末端動作メモリーを組み合わせて、モーバイルに繰り返してヒト動作のトレーニングができる。つまり、末端動作メモリーも末端関節部分でセパレーツしたツール圧点基準線材を持つ特殊な中部動作メモリーの１パーツと考えることもできる。
また、セパレート型の中部動作メモリーではツール単一肢４連悍材を関節部は屈伸自在に連結手段で連結しているので、全身の大きな屈伸挙動ストロークが阻害されない作用をするものである。
また、中部動作メモリーで末端をカバーするタイプのものはツール圧点基準線材を設けて末端動作メモリーを兼ねて使用できる。
以上のように、当該の措置を施した中部着用物／身体着用物は中部動作メモリーとして設計ユーザが一旦学習して記憶した「ヒト動作」をモーバイルに繰り返しに再生すべく作用するのである。
【０１０７】
以上の、中部動作メモリーの作用を「中部動作メモリー作用」と定義して、以下の説明に用いる。
【０１０８】
次に、ヒト動作モーバイルシステムの要素ツールの中で末端動作メモリーは：
設計ユーザは立脚相で容易にツール立脚鉛直平面を認識でき；
ヒトは本能的に自分の荷重ベクトルを制御する能力を持つので、自分の圧点基準線上に圧点を載せて移動させる能力をもつため；
設計ユーザが立脚相でツール圧点基準線に自分の圧点基準線を沿えて、認識したツール立脚鉛直平面に自分の体感の立脚鉛直平面を合わせて、自分の単一肢殻打棒を当該立脚鉛直平面になぞらせて殻竿原理運動を行えば：
設計ユーザが多様ニーズにケースバイケースでフレキシブルに対応してヒト動作をモーバイルに繰り返して行える記録再生誘導作用を提供する。
【０１０９】
すなわち、動作サーバによりヒト動作の体験・学習を完了した中級者設計ユーザがヒト挙動プログラムを脊髄の歩行中枢に刷込・定着させて脊髄歩行中枢の反射動作化するためには膨大な定着時間を要するので；
末端動作メモリーとして設計ユーザの単一肢のヒト歩行挙動を記録・記憶・再生するために、設計ユーザの記憶力・運動神経系統の働きを駆使して、仮想基底平面に接触する着用物に、下末端関節の殻竿原理運動である「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を記憶するためのツールゼロ点を含んだツール圧点基準線を設計ユーザに認識させるツール圧点基準線材４５１・５５１を産設するものである。通常は、ツール圧点基準線材４５１・５５１にはツールゼロ点材４１２・５０８のほかに、ツール着地点４５２・５５２、ツール離地点４５３・５５３、といったエポック点を表わす指標材が盛り込まれる。
【０１１０】
つまり、末端動作メモリーには、ヒト動作座標系で末端と挙動を共にする末端着用物の中で圧点軌跡５６０を制御するための目安となるツール圧点基準線材４５１・５５１を周辺部と識別できるように産設してあるので、末端動作メモリーは人間の３次元空間認知能力の弱点を埋める作用する。つまり、立脚相でツール圧点基準線材４５１・５５１は仮想基底平面５２７と遊脚鉛直平面の交線になるが、仮想基底平面５２７自身が末端と一緒に動いているので仮想基底平面５２７内のツール圧点基準線材４５１・５５１は立脚相でも遊脚相でも同じものである。
立脚相と遊脚相に双方をカバーするツール圧点基準線材４５１・５５１を設けた末端動作メモリーを使えば、設計ユーザが要素動作・応用動作のスキルの末端挙動と体幹挙動との間の生体歩行動作運動連鎖プログラムを、圧点軌跡とツール圧点基準線材４５１・５５１との乖離量５６１の乖離パターンという具体的データの形で記録・記憶して、モーバイルに繰り返して再生してトレーニングできるので；
従来のように限定された練習場所における、しかも、共有不可能な体験をベースにした言葉によるコーチの指導のもとで、しかも、漠然とし忘れ易い全身動作の体験の記憶だけに頼った従来のトレーニングに比べ；
末端動作メモリーを使ったモーバイルトレーニングシステムによるトレーニングは、ヒト動作の刷込み時間効率・効果が格段に上げる作用をする。
特に、３次元空間にあるために自由度過剰になる手の立脚相・遊脚相、及び、足の遊脚相における３次元空間動作はミスを犯しやすく、更に当該ミスを設計ユーザが自覚しにくいので、本発明が立脚相と遊脚相に双方での動作再現性を保証する作用の効果が大きい。
末端動作メモリーには、設計ユーザが自分の少なくともゼロ点＆圧点基準線を合わせるべく、それらに対応するツール圧点基準線材４５１・５５１にして産設してあるので、当該ツール圧点基準線材４５１・５５１が立脚相及び遊脚相双方における末端関節ヒト歩行挙動を記録・再生する目安として機能し、従来技術にないヒト動作スキルをモーバイルに記録・再生誘導機能を提供するヒト動作モーバイルシステムとなるので、を「本発明の目的」を実現する効果がある。
つまり、末端動作メモリー・中部動作メモリーは、特に初級者・中級者層の設計ユーザが日常生活における歩行／サイクリングにおいてヒト動作を刷込・定着させるトレーニングを兼ねるニーズに対応したヒト動作モーバイルシステムに好適である。
すなわち、当該の措置を施した末端着用物は末端動作メモリーとして設計ユーザが動作を記録・記憶すべく作用し、且つ当該の記録・記憶した動作をモーバイルに繰り返しに再生すべく作用するのである。
【０１１１】
以上の、末端動作メモリーの作用を「末端動作メモリー作用」と定義して、以下の説明に用いる。
【０１１２】
また、「中部動作メモリー作用」と「末端動作メモリー作用」をまとめて「動作メモリー作用」と定義し、以下の説明に用いる。
中部動作メモリーと末端動作メモリーはセパレート部で互換性を持って連結できるようにシステム設計がなされるものである。
そうすることにより、多様な設計ユーザのニーズにフレキシブルに対応できるヒト動作モーバイルシステムとなる。
【０１１３】
本発明ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは、設計ユーザに殻竿原理運動を提供できるように改良・改造したところのサイクル型機械であるので、設計ユーザに殻竿原理運動を提供する作用を形成するだけでなく、本来の２輪自転車／床置き式自転車型サイクルトレーニング機械としての交通機能／筋肉トレーニング機能を併わせ持つものである。
例えば、フリーホイール機構・ブレーキ装置を備えるか或いは備えないで、下末端漕ぎ装置で駆動可能にして走行可能にした、電動駆動装置無し２輪自転車、又は電動駆動装置つき２輪自転車といったサイクル型機械であり；
又は、抵抗負荷付与装置を末端漕ぎ装置に備えた床置き式自転車型サイクルトレーニング機械といったサイクル型機械である。
当該サイクル型機械の主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸  中心を結んだ直線の延長線上に漕ぎ1サイクルに少なくとも１回はツール加重ゼロ中心向打棒が実現可能になるようにツール体中心と主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸中心とツールゼロ点の配置関係が改良・改造上の要諦である。
逆にいえば、ツール体中心の配置位置とその時の設計ユーザの上末端のリーチの問題からハンドルを上半身用のヒト固定台付加重部ととり変える必要もある。また、サドルも不要であるから、邪魔なら撤去してもよい。
動作サーバの中でも固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバは、設計ユーザが当該動作サーバに乗ってツール動作をすれば、トレーニング機械／２輪自転車として上上半身・下半身をヒト動作へと誘導する作用をするものであり；
筋肉鍛錬用の床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を改良・改造したところの動作サーバの場合は既に抵抗負荷付与装置を備わっているので、ヒト動作を設計ユーザに提供する作用をする外に、ヒト動作の邪魔をする筋肉を過剰に肥育することなくその提供されたヒト動作そのものによって必要なヒト筋腱をピンポイントに鍛錬して強化する兼用機械となり；
また、２輪自転車を改良・改造したところの２輪走行式動作サーバの場合は、動作サーバとして設計ユーザにヒト動作を提供するだけでなく、本来の２輪自転車であり設計ユーザが２輪自転車としても交通機械として使用可能な兼用機械である。
従って、本発明の動作サーバに関して、解決手段１〜解決手段１０に記載した技術思想以外に、以下に述べる諸手段を対応する本発明に施せばスポーツ等動作のトレーニング又は日常歩行動作そのものに、本来の使用目的に適合して作用する床置き式自転車型サイクルトレーニング機械／２輪自転車として、従来のそれらにないヒト動作の動作サーバとしての殻竿原理運動を設計ユーザに提供する作用をするものである。
すなわち、本発明の動作サーバに「殻竿理論」の技術思想が適用されている中核部分は設計ユーザの末端荷重悍の立脚鉛直平面内挙動を実現する機能であるが；
この「殻竿理論」の技術思想が適用されている中核部分に付加して、床置き式自転車型サイクルトレーニング機械／２輪自転車に関する公知・公用技術であるところの、従来の２輪自転車に関する公知技術、及び／又は、従来２輪自転車の電動駆動装置の公知技術、及び／又は、従来の床置き式自転車型サイクルトレーニング機械の抵抗負荷付与装置に関する公知技術、を含む公知技術・常用技術との組み合わせ作用により、ヒト動作・応用動作のトレーニング機械、及び／又は、２輪自転車として従来にない優れた相乗作用が期待できるものである。
【０１１４】
ヒト動作モーバイルシステムの動作サーバの中でも、解決手段６／解決手段７の摺動クランク基台／縦自転クランク基台を設けられているケースでは、設計ユーザが当該動作サーバを末端で漕いで、例えば野球のスイング動作のタイプの応用動作に関わる上半身・下半身の単一肢のヒト筋腱を鍛錬する場合は、スイング動作のヒト筋腱の抵抗負荷が必要であるので；
設計ユーザが当該ヒト筋腱の鍛錬を希望する用途であれば、当該抵抗負荷になる公知技術の抵抗負荷付与装置をツール体摺動軸／ツール体縦自転軸に設けて当該抵抗負荷を与えることが望ましい。
それら、末端漕ぎ装置の公知技術である抵抗負荷付与装置としては、摩擦式、マグネネット式、油圧トルクコンバータ式、発電機式など、すでに多くの形式の抵抗負荷付与装置が公知・公用のものであり、それらの中のいずれのタイプの抵抗負荷付与装置でも構わない。
抵抗負荷付与装置を末端漕ぎ装置に配設することにより、疑似動作によって部分練習法によってヒト筋腱それぞれを単独で局所的に鍛錬する従来の筋肉トレーニングマシンと違って、本発明はヒト動作そのものの動作によって総合的にバランスよくヒト筋腱を鍛錬する相乗作用を形成するものである。
また、トレーニングが軽い負荷でよければ当該末端漕ぎ装置の回転部分の登坂走行抵抗・回転摩擦抵抗・機械部分の慣性トルクを活用することができるものである。
【０１１５】
また、ヒト動作モーバイルシステムの中の床置き式動作サーバ、中でも特に横臥型動作サーバは、水泳等スポーツトレーニング用以外にも障害者・「寝たきり」の歩行リハビリ・トレーニングとして作用するものである。
【０１１６】
また、本発明ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは、公知の電動駆動装置・抵抗負荷付与装置及びそのための蓄電ツールを設け、電動駆動と抵抗負荷付与の切換を手元で簡単に行えるいずれかの公知の切換ツールを設けた２輪自転車を固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバとして改良・改造したタイプの２輪走行式動作サーバは、脚力の弱い設計ユーザ層のヒト動作のトレーニングを兼ねて交通移動できる良い相乗作用を産むものである。
つまり、この場合は、電動駆動装置を設けた２輪走行式動作サーバを使って、上下半身の左右の単一肢の殻竿原理運動を電動駆動装置で強制すれば登坂アシスト、又は自らはヒト動作を行えない人、例えばリハビリ患者、でも全体の殻竿原理運動を体験し刷り込みやすいので、ヒト動作を学習することができたり；
抵抗負荷付与装置兼発電装置を設けた走行式の本発明を使って、ヒト動作の殻竿原理運動のヒト筋腱の鍛錬トレーニング及び電動駆動時用の発電ができるものである。
【０１１７】
以上の結果として、ヒト動作モーバイルシステムは、フレキシブルな組合せツールシステムとして「動作サーバ作用」・「動作メモリー作用」を産出するものである。
【発明の効果】
【０１１８】
従来、本発明のようなモーバイルにヒト動作のトレーニング効果が格段に上がるモーバイルにトレーニング可能な動作練習システムはなかった。
本発明は、各種タイプのツール運動平面の中から用途に対応してそれぞれ上半身・下半身の単一肢に対してニーズに対応するツール運動平面を選び、それに適正な体中心を支点として上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動で立脚鉛直平面内での殻竿原理運動へと設計ユーザの動作を誘導し、学習させ、記録・再生させる、モーバイルにヒト動作をトレーニングできる機能を設計ユーザの多様性に対応してフレキシブルに提供する効果を発揮すので、その結果として、以下に説明するように、「本発明の目的」を実現するのである。
【０１１９】
上記の解決手段１〜解決手段１９を総称して本発明と呼ぶと、以上が本発明の構成による基本共通的な作用である。
以下、まず、本発明の基本共通的な効果について説明し、その次に各解決手段個別の作用についてはその効果と重複する部分が多いので一緒に説明する。
【０１２０】
本発明のヒト動作モーバイルシステムは上半身用・下半身用の動作サーバ・中部動作メモリー・末端動作メモリーという要素ツールから構成されるフレキシブル組合せシステムであるので；
本来的な効果を引き出すためには、動作サーバ＆中部動作メモリー＆末端動作メモリーをシステムとしてしようするのが効果が大きく、モーバイルトレーニングシステムとして機能して；
初心者上達段階では、動作サーバが提供する上半身・下半身のヒト動作を体験させる効果があり；
中級者上達段階では、末端動作メモリーで末端の挙動を記録・記憶しモーバイルに繰り返して再生して更に中部動作メモリーで上半身・下半身のヒト動作をモーバイルに繰り返して再生して刷込・定着させる効果があり；
中級者上達段階では、動作サーバでヒト動作に係わるヒト筋腱の鍛錬をさせる効果があり；
設計ユーザの多様ニーズに応じて適正なタイプの要素ツールを選択しフレキシブルに組合せることができるので、設計ユーザがその上達段階に応じて上半身・下半身のヒト動作をモーバイルに繰り返して再生することを可能にする効果がある。
【０１２１】
その要素ツールの動作サーバ単独を設計ユーザが使用する場合は：
当該動作サーバを使用すれば、「動作サーバ作用」が作用して上半身・下半身のヒト動作の体験を設計ユーザに提供し、また、当該動作のトレーニングをする機能を提供する効果があり；
当該中部動作メモリーを使用すれば、「中部動作メモリー作用」が作用して上半身・下半身のヒト動作を一旦体験して記憶すれば、次回から上半身・下半身のヒト動作を中部着用物／身体着用物の中部動作メモリーに設けられたツール単一肢４連悍材が当該動作の近似動作を当該動作に修正してモーバイルに繰り返して再生させる効果があり；
当該末端動作メモリーを使用すれば、「末端動作メモリー作用」が作用して、末端関節ヒト歩行挙動を一旦体験して、当該末端動作メモリーに設けられたツール圧点基準線材４５１・５５１と圧点軌跡５６０との乖離量５６１の関係を記録・記憶すれば、設計ユーザが当該末端関節ヒト歩行挙動をモーバイルに繰り返し再生できる効果がある。
【０１２２】
ヒト動作モーバイルシステムの中の要素ツールの一つの動作サーバは、設計ユーザが習得すべき中核的課題である局面それぞれに最適なヒトアドレス姿勢を当該動作サーバでのトレーニング時に常にとる故に、最適ヒトアドレス姿勢を瞬時にとるスキルを刷込・定着する効果を発揮するものである。
【０１２３】
ヒト動作モーバイルシステムの中の要素ツールの一つの動作サーバは、従来はなかったヒト動作のメカニズム理論、「殻竿理論」、に基づいた殻竿原理運動を比較的にコンパクト且つ安価なサイクル型機械をベースとして改良・改造して、ヒト動作による１線歩行動作／２線歩行動作、スポーツ等動作の中でも片手打撃動作、両手打撃動作、などのスイング動作を提供する効果がある。
例えば、ゴルフスイングの練習機は過去数多くの開発試行がなされたが、ヒト動作のヒト筋腱の運動連鎖メカニズムの解明がなされないままに表面的な動きを追求したために、似て非なるスイング動作を誘導することが多々あった。本発明の動作サーバが提供するスイング動作はヒト動作の歩行に使う基本要素動作をベースとして応用動作としてスイング動作を組み立てるものであるので、円滑で強力な芯ブレのないしかも腰やヒザ・ヒジに安全なスイング動作を提供するものである。動作サーバで学習した基本要素動作・応用動作は、ヒト動作モーバイルシステムによって末端動作メモリーの「末端動作メモリー作用」「中部動作メモリー作用」記録／再生、及び、中部動作メモリーの「中部動作メモリー作用」による刷込み・定着を組合せてトレーニングできるのである。
上級者設計ユーザはヒト筋腱の鍛錬も本発明の要素ツールの動作サーバによって、従来の分割練習法による局部疑似動作による過剰な有害な筋肉肥育をすることもなく、全身の実物動作によるピンポイントにヒト筋腱強化を行うことができる。
【０１２４】
また、当該動作サーバでのトレーニング時には、設計ユーザが習得すべき一つの重要な中核的課題である局面それぞれに最適なヒトアドレス姿勢を、常にトレーニング時に必然的にとっているので、最適ヒトアドレス姿勢を瞬時にとるスキルを知らず知らずに刷込・定着する効果を発揮するものである。
【０１２５】
ヒト動作モーバイルシステムの中の要素ツールの一つの中部動作メモリーは、「中部動作メモリー作用」を発揮するものであるので；
設計ユーザが上半身用・下半身用の中部動作メモリーを着用すれば、体の前面＆背面に配置されたツール単一肢４連悍材の引張剛性が周辺の生地より高いので、設計ユーザの上半身・下半身の単一肢４連悍が運動連鎖し、設計ユーザがうろ覚えのヒト動作を行っても、体の前後に走るツール単一肢４連悍材と設計ユーザの生体歩行動作運動連鎖プログラムが呼応して正しいヒト動作を誘発する効果を発揮するものである。
また、設計ユーザは安価な中部着用物／身体着用物を着用するだけで、一旦体験して記憶した動作を、自宅での日常生活の場でも練習の場でも交通路上でもどこでも繰り返し再生してトレーニングできるので、ヒト動作の歩行中枢への膨大な刷込み定着時間を設計ユーザに提供する効果を発揮するものである。
【０１２６】
同様に、ヒト動作モーバイルシステムの中の要素ツールの一つの末端動作メモリーは、「末端動作メモリー作用」を発揮するものであり；
設計ユーザが習得すべきヒト動作を記録・記憶すべく作用し、且つ当該の記録・記憶した動作をモーバイルに繰り返しに再生すべく作用するので；
設計ユーザは安価な末端着用物を着用するだけで、一旦体験して記録・記憶した動作を、自宅での日常生活の場でも練習の場でも交通路上でもどこでも繰り返し再生してトレーニングできるので；
難しい課題であった練習時間の確保問題、すなわち、ヒト動作の歩行中枢への膨大な刷込み定着練習時間を設計ユーザに提供する効果を発揮するものである。
【０１２７】
ヒト動作の挙動メカニズム理論が解明されていなかったために；
従来の筋肉トレーニングでは筋肉の局部的な強化を行う局部分割練習法が用いられ；
従来筋肉トレーニングマシンは筋肉の局部分割練習法に適合した構成のものが主流であり；
ヒト動作の深部筋・速筋を主体とするヒト筋腱の円滑な運動を妨害する浅部筋・遅筋など周辺筋肉の過剰肥育を招き勝ちになるという肥育のアンバランス問題があった。
本発明は、ヒト動作そのものによってヒト筋腱そのものの鍛錬が可能であるので、それらの問題を解決する効果を持つものである。
従って、解剖学・トレーニング学の専門知識を持たない設計ユーザにでも、動作制御性がよいヒト動作の正しいヒト筋腱を使う体感を提供し、誰でも、いつでも、どこでもモーバイルにトレーニングできるモーバイルトレーニング機能をフレキシブルに提供する効果をもつ。つまり、動作メカニズムや筋肉トレーニングの専門知識がない設計ユーザが誰でも、通勤通学路上・家庭内・スタジオ・練習場など、日常のいつでもどこでもモーバイルにヒト動作を再生して日常生活活動においてモーバイルにトレーニングできる。
しかも、動作サーバが自転車改良・改造型であり、中部動作メモリーが中部着用物／身体着用物であり、末端動作メモリーが末端着用物であれば大半の設計ユーザは購入可能な値段となるので；、ヒト動作モーバイルシステムの筆頭効果は、ユーザである設計ユーザに優れた費用対効果、及び、拘束時間対効果を提供できることである。
また、本発明の中でも特に２輪走行式動作サーバは、当該設計ユーザにとってそれらの優れた費用対効果の他に、交通機械として使用して場所の移動目的に使う間に末端関節の動作制御性がよいヒト動作をモーバイルにトレーニングすることを可能にし、ヒト動作とスポーツ等・日常生活の単一肢ヒト動作・応用動作を同一化・融合化する効果を発揮するものである。
【０１２８】
また、スポーツ等・日常生活の動作はヒト動作の応用動作である。
しかるに、従来はその肝心なヒト動作のメカニズムが解明されていなかったため、単一肢ヒト動作・応用動作の指導者の説明は、感覚的な舌足らずの曖昧さが不可避となり、当該指導者から設計ユーザへの伝達が極めて難しかった。
本発明の中の動作サーバがヒト動作のサーバとして当該動作を設計ユーザに提供するので、
当該指導者が動作サーバに乗って、指導すべき動作の圧点軌跡５６０とツール圧点基準線５５１との乖離量５６１のパターンを記憶し、且つ、当該動作を圧点軌跡５６０とツール圧点基準線材４５１・５５１との当該パターンに基づいて説明要領を工夫し；
また、トレーニも当該動作サーバの設計ユーザとして乗って、圧点軌跡５６０とツール圧点基準線材４５１・５５１との当該パターンを追跡することにより；
当該指導者とトレーニとが、当該パターンという共通モノサシを共有することができるので；
当該共通共有モノサシを使って、当該指導者が説明、及び／又は、当該トレーニが質問する、という双方向の対話をすれば当該指導者と当該トレーニとの双方向の当該動作の指導内容の円滑な伝達が可能になる。
従来は、当該動作の指導が曖昧な感覚用語で指導者からトレーニに説明され、トレーニから指導者に感覚用語で質問されたので、指導内容の円滑な伝達がうまく行かなかった。
本発明を用いた当該共通共有モノサシを共有した上での指導内容の円滑な伝達効果も、本発明の大きな効果である。
【０１２９】
本発明は、設計ユーザがヒト動作の正しい基本要素動作を、体験し・探索し・当該探索結果を記憶し・当該探索結果を何度でも再現し・運動神経系への刷込み・関連筋肉鍛錬といった練習活動を日常生活活動においてモーバイルに行うことを可能にする効果がある。
しかも本発明は、設計ユーザが指導者への指導料・ジムに通う交通費及び交通時間などのコストをかけずにモーバイルに自習することを可能にする効果がある。
【０１３０】
さらに、本発明の各タイプの中でも従動中心変換装置付きの２輪走行式動作サーバは、ヒト動作のトレーニングを自動的に行いながら、同時に交通機械の２輪自転車として使用できる効果を発揮するものである。特に、解決手段９／解決手段１０の走行式の固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバは新タイプの２輪自転車として寄りかかって楽に立ち漕ぎして交通機械としても使用でき且つヒト動作の体幹のヒト筋腱を鍛錬する効果が顕著である。
例えば、末端動作メモリー・中部動作メモリーを着用して固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバで通学・練習場への往復を行えば、事前の自主トレーニングが出来る。
【０１３１】
具体的に、動作メモリーによってヒト動作の動作を記録するとはどういうことかを説明する。
代表的な一つのタイプの下半身のヒト動作の例で、下半身のヒト動作を代表させて説明する。
本発明の設計ユーザが立脚相で、立脚鉛直平面２９内で中心向打棒のスイングをして足漕ぎをして、例えばヒト動作／或る応用動作の或る開眼スキルを体験すれば、当該開眼スキルを習得することは難しいことではない。
例えば、図１９に示すように、当該開眼スキルを実行中に立脚相で下末端４５の仮想基底平面５２７内で圧点が運動する圧点軌跡５６０とツール圧点基準線材４５１・５５１との乖離量５６１の乖離パターンのように、当該乖離パターンを設計ユーザが認識し当該乖離パターンを設計ユーザが記憶すれば、設計ユーザの頭も末端動作メモリーになり、当該乖離パターンを再現すれば、設計ユーザはモーバイルに繰り返して当該開眼スキルを再現できる。これが末端動作メモリーの原理である。
固定末端型動作サーバ／無支持固定末端型動作サーバの場合は、それ自体が２輪自転車としても使用できるので、それ自体がヒト動作のモーバイルトレーニングシステムであり、どこでもヒト動作のトレーニングができる効果がある。
このように、本発明を使って、ヒト動作を体験し、学習し、いつでもどこでもモーバイルに動作データを記憶し、当該データを想起し、当該動作を再生できるヒト動作のモーバイルトレーニングシステムを形成できるのである。
また、開眼したベストパフォーマンスの単一肢ヒト動作・応用動作での自分の足裏の圧点軌跡のパターンを末端動作メモリー又は大脳に記憶し、本発明動作サーバが提供する基本要素動作下での圧点軌跡とツール圧点基準線材の乖離パターンを比較して、当該ベストパフォーマンス動作として更に末端動作メモリーに記憶すれば、当該ベストパフォーマンス動作を、当該基本要素動作を不変の基準地図として当該基準地図に当該ベストパフォーマンス動作を書きこんで記録したことになり、当該ベストパフォーマンス動作の圧点軌跡パターンとの乖離図形パターンを何時でもどこでもモーバイルに当該ベストパフォーマンス動作を再現できる。これが、末端動作メモリーと動作サーバを組み合わせたヒト動作のモーバイルトレーニングシステムのメリットである。
【０１３２】
また、関節ブレはスポーツ等動作パフォーマンスの正確性を乱すだけでなく、日常歩行の一歩毎の関節ブレは変形性関節症の起因となるので、本発明で習得したヒト動作による日常の歩行によって、変形性関節症起因の変形性関節症の予防・治療・リハビリ、体幹の深部筋であるヒト筋腱の鍛錬によるメタボリックシンドローム改善効果などの副次的な効果をも発揮するものである。
【０１３３】
解決手段２は動作サーバが全ヒトアドレス姿勢動作サーバのタイプの構成となっていて、ツール体縦自転軸の水平面に対する傾斜角度が０度〜３６０度の中から選ばれいずれか一つの角度に設計されるので、例えば、水泳トレーニングや寝たきりリハビリ患者など向けの横臥ヒトアドレス姿勢から、ゴルフスイング動作の前傾右傾のヒトアドレス姿勢、歩行の直立ヒトアドレス姿勢、ボート漕ぎの後傾ヒトアドレス姿勢、スキーの横傾斜ヒトアドレス姿勢、など設計ユーザの多様ニーズにおけるヒト動作ベースの応用動作にフレキシブルに対応して当該動作を提供する効果を発揮するものである。
【０１３４】
解決手段３の選択位相差末端漕ぎ装置を設けた動作サーバは、末端漕ぎ装置の左右の末端クランクアームの回転位相差を０度〜１８１度の範囲内で決めたタイプの動作サーバであるので；
左右の当該位相差が１８０度以外の、例えば、ゴルフスイングなどの左右両手で位相差をズラして握るスポーツ等のスイング動作にのトレーニングに効果を発揮するものである。
【０１３５】
また、解決手段４の動作サーバは、末端漕ぎ装置の左右の末端クランクアームの揺動が左右で連結されておらず独立に揺動可能なタイプの動作サーバであるので；
左右のバランスをとってヒト動作を行うトレーニングができ；
また、左右の動きがバラバラの、例えば、ボクシング、柔道などにおけるヒト動作のトレーニングに効果を発揮するものである。
【０１３６】
また、解決手段５の動作サーバは、末端漕ぎ装置が二重屈伸型末端漕ぎ装置であり、ヒト加重部の運動が円軌道ではなく扁平に潰れた閉鎖曲線軌道を描いて運動するので実際の摺り足歩行に近い末端の動きを提供し：
例えば、相撲の摺り足のように進行前後方向に長く仮想基底平面を接地して動かすヒト動作のトレーニングに効果を発揮するものである。
【０１３７】
また、解決手段６の動作サーバは、クランク基台がツール体摺動軸に沿って摺動可能なタイプの摺動型動作サーバであり；
上半身・下半身の２線歩行動作タイプのヒト動作のトレーニングに効果を発揮するものである。
特に上半身の２線歩行動作タイプの応用動作としていわゆるボディスライド打法の練習ができ；
すなわち、上半身用の摺動クランク基台に載った末端漕ぎ装置を設け、下半身は床上に立つように上半身用の摺動型動作サーバを使い、図１４（Ｂ）に示すように、上末端用のヒト加重部を変形した左右一体化ヒト加重部の左右連結保持ステー１６１で左右の上末端用の主軸加重部回転軸を繋ぎ、例えば野球バット型左右一体化ヒト加重部１６０を当該ステー１６１に設けると、当該の野球バット型左右一体化ヒト加重部１６０の動きは２線歩行動作の流儀のいわゆるボディスライド打法のスイング動作の動きとなり；
設計ユーザはバットの動きと２線歩行動作流儀のヒト動作のヒト筋腱の動きと野球打撃スイング動作の関係を体験・学習し、当該スイング動作の動作結果（打撃成績）によりヒト筋腱の使用法を学習し、当該学習結果を記憶し、当該記録結果を何度でも再生して運動神経系への刷込み、当該動作結果そのものによって野球打撃のヒト筋腱を選択的に鍛錬するといったトレーニングをすることができる。スイング動作は体縦自転軸の傾斜角度を選択すれば、ゴルフスイング、テニス両手打ちスイングなど両手でのスイング動作は設計ユーザの多様性に合わせてヒト動作モーバイルシステムの組合せによりフレキシブルにトレーニングが可能である。
【０１３８】
また、解決手段７の動作サーバは、クランク基台がツール体縦自転軸まわりに縦自転可能なタイプの縦自転型動作サーバであり；
上半身・下半身の１線歩行動作タイプのヒト動作のトレーニングに効果を発揮するものである。
解決手段６と同様に、１線歩行動作流儀のいわゆるボディターン打法のスイング動作の動きとなり、当該スイング動作を野球・テニス・ゴルフなどのスイングに応用したトレーニングができる。
【０１３９】
また、解決手段８の動作サーバは、設計ユーザの体中心が、左右方向摺動、又は、体縦自転軸まわりに縦自転、又は、動きをロックして見掛け停留、できるように当該体中心を支持する従動中心変換装置をツール本体に取り付けて設けたタイプの動作サーバであるので；
ヒト動作では、体中心が縦自転／摺動／見かけ停留して挙動する必要があるので、ヒト動作のトレーニングに効果を発揮するものである。
【０１４０】
また、解決手段９の動作サーバは、上半身、下半身の一側用にヒト固定台付加重部を設け、その他側用に末端漕ぎ装置を設けた固定末端型動作サーバであり；
上半身／下半身の一側の末端を固定して、上半身／下半身の他側の末端で末端漕ぎ装置を漕ぐタイプのヒト動作を対象とし；
典型的な用途例として、自転車に従動中心変換装置を設けて上半身用のヒト固定台付加重部のグリップ部を手で握って自転車の下半身用の末端漕ぎ装置のペダルを漕ぐタイプの２輪走行式動作サーバがあり、従動中心変換装置に体中心を預けて寄掛かりながらペダルを漕いでヒト動作でサイクリングできる用途例があり；
サイクリングしながら体幹のヒト筋腱を鍛錬するヒト動作トレーニングに効果を発揮するものである。
【０１４１】
また、解決手段１０の動作サーバは、
解決手段９において、当該動作サーバが従動中心変換装置を設けない固定末端型動作サーバのタイプであり、末端漕ぎ装置の加重部がツールゼロ点位置を示す任意形状の標識を設けない公知の加重部である無支持固定末端型動作サーバであり；
設計ユーザがツールゼロ点位置をマーカで描けばそれでよく；
上半身／下半身の一側の末端を固定して、上半身／下半身の他側の末端で末端漕ぎ装置を漕ぐタイプのヒト動作を対象とし；
典型的な用途例として、自転車に従動中心変換装置を設けないで上半身用のヒト固定台付加重部のグリップ部を設けて、それを手で握って自転車の下半身用の末端漕ぎ装置のペダルを漕ぐタイプの２輪走行式動作サーバがあり、両腕でヒト固定台付加重部のグリップ部に体中心を預けて寄掛かりながらペダルを立ち漕ぎしてヒト動作でサイクリングできる用途例があり；
日常生活における交通手段としてサイクリングしながらのヒト動作トレーニングに効果を発揮するものである。
【０１４２】
また、解決手段１１の動作サーバは、上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置の左右のヒト加重部が左側＆右側の主軸加重部回転軸に両側で軸着された一体化ヒト加重部を設けた一体化型動作サーバであり；
上半身・下半身のヒト動作の動きのバランスを左右一体でとるヒト動作トレーニングに効果を発揮するものである。
例えば、ゴルフや野球打撃などスイング動作、又はスキー／サーフィンなど脚ターンバランス動作、などのヒト動作トレーニングに効果を発揮する。
特に、摺動型動作サーバ／縦自転型動作サーバにおいて、上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置のヒト加重部を一体化ヒト加重部として設け；
当該スイング動作を設計ユーザにモーバイルに繰り返して記録・再生する末端動作メモリー・中部動作メモリーを着用して組み合わせるヒト動作モーバイルシステムとして用いれば；
設計ユーザにスポーツ等動作の応用動作のトレーニング効果を格段に高める作用を提供する。
【０１４３】
解決手段１の構成による中部動作メモリーは、上半身・下半身のヒト動作の運動連鎖を補助するツールとして作用・効果を発揮するものである。
上半身・下半身の中部着用物／身体着用物をベースとする中部動作メモリーは、上半身・下半身の各関節の３次元的な過剰自由度を拘束して、中部着用物／身体着用物に産設したツール単一肢４連悍を立脚相で可及的に立脚鉛直平面をなぞらせて設計ユーザがヒト動作を動作意識すると当該の帯状物であるツール単一肢４連悍が屈伸挙動自在に連結されているので、ツール単一肢４連悍の運動連鎖がヒト動作における生体歩行動作運動連鎖プログラムの運動連鎖を代替する作用を産出し、悍骨化の法則により各関節の大屈伸現象を産み
無理な単純屈伸挙動による乱雑動作を排除して正しいヒト動作の運動連鎖へと導き、要素動作・応用動作をトレーニングできるように設計ユーザを補助する効果があるものである。
中部動作メモリーのもう一つの側面は、いつでもどこでもモーバイルに着用できるという特性がヒト動作・応用動作のモーバイルな再生を可能にする効果があり、下着として中部動作メモリーを着用すれば、トレーニング時間だけでなく日常生活活動時にもヒト動作・応用動作の刷込み・定着を行うことを可能とする「中部動作メモリー作用」による効果を発揮するものである。
【０１４４】
解決手段１２の構成による中部動作メモリーは、解決手段１の構成による中部動作メモリーと作用・効果は同じであるが、ツール単一肢４連悍を産設した上末端着用物・下末端着用物・上半身・下半身の中部着用物／身体着用物のセパレーツ型であるタイプであり；
ツール単一肢４連悍材の繋ぎ目部分には、当該繋ぎ目両側部分の相対的な屈伸挙動自在の連結手段を施したものであり、セパレーツ型であるので着用し易く、ヒト動作のトレーニングの段階によって必要部位を選択して組合せのフレキシブルさが向上する効果を発揮するものである。
【０１４５】
解決手段１３の構成による中部動作メモリーは、例えば図１７〜図１９に例示する末端用のもので説明すれば、
上記のセパレーツ型の中部動作メモリーをベースにして末端部位にツール圧点基準線材４５１・５５１を産設したタイプの中部動作メモリーであり；
末端動作メモリーを兼ねるのでツール圧点基準線材４５１・５５１とツールゼロ点材４１２・５０８を巡った帯状部材のツール末端荷重悍３２０・３１６がツールゼロ点材４１２・５０８で交差した構造となり、末端におけるツール単一肢４連悍材の動きのユルミのない体感をより鮮明に感じることができ設計ユーザのトレーニング効果を向上させる作用を発揮するものである。
【０１４６】
末端動作メモリーは、末端関節という疑似球関節の３次元的な過剰自由度を拘束して、仮想基底平面の圧点を立脚鉛直平面内で挙動させ、圧点基準線のいずれかをなぞらせて末端関節ヒト歩行挙動をしやすくするツール圧点基準線材４５１・５５１を末端ツール指標材配列として末端着用物に産設してやることによって、要素動作・応用動作をトレーニングできるように設計ユーザを補助できる手段である。
末端動作メモリーのもう一つの側面は、いつでもどこでもモーバイルに着用できるという特性が基本要素動作・応用動作のスキルのモーバイルな記録・保存・再生という局面において特に威力を発揮するという側面である。例えば、設計ユーザが、開眼したスポーツ等動作、学習した応用動作、絶好調時のスポーツ等動作の鍵である体重心移動スキルと体のバランスをとるスキル、などの動作のスキルは極めて忘れやすいものである。
昨日に開眼した当該スキルを今日は再現できないで悩む設計ユーザは多い。
当該スキルでの仮想基底平面の圧点軌跡５６０を対応するツール圧点基準線材４５１・５５１との乖離量５６１の乖離パターンを当該スキルとの相関関係という形で設計ユーザが記憶することによって、末端動作メモリーがモーバイルな動作メモリーとして機能し、設計ユーザはいつでもどこでもモーバイルに当該スキルを再生する、「末端動作メモリー作用」による効果を発揮するものである。
すなわち、設計ユーザは末端動作メモリーを着用することによって、日常生活の場でモーバイルに、挙動制御性がよい要素動作・応用動作のトレーニングができるものである。
【０１４７】
解決手段１４〜解決手段１８の構成による末端動作メモリーが、末端関節ヒト歩行挙動の補助物として作用することについて説明する。
末端動作メモリーによって、左右の末端関節において、末端着用物に産設されたツール圧点基準線材４５１・５５１に立脚相及び遊脚相での圧点を圧点基準線に沿わせて圧点移動動作を行うと、単一肢４連悍の先端の圧点が立脚鉛直平面を通り、ゼロ点・着地点・離地点を通過するので、中心向打棒を立脚鉛直平面内で振る動作意識をすることにより「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を行い易く、実際は体の生体歩行動作運動連鎖プログラムが呼応するので；
３次元空間で自由度過多の遊脚相の末端の挙動を高い再現精度で再生しやすく；
且つ、フル加重点では体中心がバネ点を睨み、体中心が加重ゼロ中心向打棒上にあり足荷重ベクトルにほぼ正対するための指標をリアルタイムで提供する効果を発揮する。
従って、立脚相と遊脚相の適正な末端関節の挙動実体を記録・誘導し、さらには全身の安全なヒト動作を誘発し、従来技術に比して特にスポーツ等の特性に適合した要素動作・応用動作のトレーニングへの使用に好適であるので、その結果として「本発明の目的」を実現するものである。
【０１４８】
「本発明の目的」を実現するために、本発明には：
左及び右それぞれに対応して：
「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」により特定された末端の圧点基準線を表すツール圧点基準線材４５１・５５１が設けられているので；
利用者が立脚相／遊脚相で圧点を当該ツール圧点基準線材４５１・５５１か表わすツール圧点基準線をなぞるように圧点を移動して歩けば；
圧点を可及的に立脚鉛直平面内で挙動させることができるので；
設計ユーザは、動作結果を圧点と圧点基準線との相関関係パターンの形で把握し、それを動作結果として理解し、当該動作結果を記憶し、いつでもどこでもモーバイルに当該動作結果を再現できるので；
設計ユーザは上半身・下半身の末端の末端関節挙動と全身のヒト動作と調和させるスキルをトレーニングしやすくなり；
応用動作の意図的・意識的な上達・維持・原状復帰を計ることができるので；
当該末端動作メモリーの構成によって、「本発明の目的」を実現できる作用をするといえる。
【０１４９】
当該末端動作メモリーに産設されたツール圧点基準線材４５１・５５１から圧点基準線５６０を認識し、当該圧点基準線に利用者が圧点をなぞらせて歩くと、左右の末端関節が末端関節ヒト歩行挙動を記録・誘導できることが「殻竿理論」により判る。
また、歩行実験して見ると明らかであるが、その末端関節の末端関節ヒト歩行挙動が生体歩行動作運動連鎖プログラムにより全身のヒト動作を誘発することも判るのである。
つまり、当該末端動作メモリーはいずれも「本発明の目的」を達成することができ、設計ユーザが要素動作・応用動作を効果的にトレーニングできる補助物を提供できる。
当該末端動作メモリーは、構造がシンプルで安価でありながら、複雑な要素動作・応用動作の設計ユーザのトレーニングを補助できる効果的な作用・効果があるといえる。
【０１５０】
また、動作サーバ又は指導者から学習した動作スキル、又は、自分の絶好調時の動作スキル、を末端動作メモリーに産設されているツール圧点基準線材と圧点軌跡の乖離パターンとして記憶すれば、末端動作メモリーはあたかも当該スキルの記録媒体として機能し、いつでもどこでもモーバイルに当該スキルを再生してトレーニング及び／又はプレーできる効果がある。特に、ソックスタイプの末端動作メモリーであれば、着用したまま実際にスポーツ等の局面、例えばゴルフ・テニス・野球・サッカー、でプレーできる効果がある。
【０１５１】
また、当該末端動作メモリーに於いて、ツール圧点基準線材４５１・５５１を構成する末端産設線原体６３６がその周辺部６３９より凹状に突起して産設されたタイプのものでは；
リフレクソロジー（一種の整体術）に於いて強圧すれば高血圧・肩こり・リュウマチ・糖尿病・便秘・脳卒中に効くといわれる下末端の基底面の反射ゾーン（ツボ）が、偶然にも、圧点基準線に沿って点在する。従って、その周辺部６３９に比べ突起した形状をもつツール圧点基準線材４５１・５５１を産設した末端動作メモリーは、当該反射ゾーン（ツボ）への足底圧の強圧効果を得ることができるという副次的効果がある。
【０１５２】
以下、当該末端動作メモリーの作用をハードウェア的観点から説明する。
【０１５３】
当該解決手段１の本発明末端動作メモリーは；
圧点基準線を利用者に認知させるツール圧点基準線材４５１・５５１を末端着用物に産設するという工夫を施したことにより、利用者が基底面で認知する当該末端ツール指標材に沿って末端荷重悍及び圧点をなぞらせて圧点移動動作をするだけで要素動作・応用動作を体験でき；
また、圧点移動動作中にリアルタイムに圧点とツール圧点基準線材４５１・５５１の乖離量５６１を感知でき；
また、圧点軌跡５６０とツール圧点基準線材４５１・５５１との乖離量５６１、と、全身動作における関節ブレや動作パフォーマンスの拙さ加減、との相関関係を把握・理解でき；
リアルタイムに要素動作・応用動作を制御可能なものにする効果を発揮する。
末端動作メモリーは、トレーニングに特に適した末端着用物として、上半身・下半身の複雑なヒト動作を明解に理解でき且つ体中心と圧点を結ぶ単一肢４連悍を構成する末端荷重悍先端である圧点が圧点基準線をなぞれるための目安効果を発揮するものである。
【０１５４】
また、当該解決手段１４／当該解決手段１５はツール圧点基準線材４５１・５５１の産設場所をそれぞれ末端着用物の基底面接触部／基底面非接触部としたものであり、いずれの設置場所でも設計ユーザの基底面の感覚で当該末端ツール指標材のツール圧点基準線を認知可能に作用・効果を発揮するものである。
【０１５５】
また、当該解決手段１６／当該解決手段１７／当該解決手段１８はツール圧点基準線材４５１・５５１とその周辺部分との識別方法をそれぞれに硬度差／凸状隆起の高低差異／形状差並びに寸法差といった差異により当該末端ツール指標材をそれぞれその周辺部と識別でき当該末端ツール指標材の中心線としてツール圧点基準線を認知できる作用・効果を発揮するものである。
【０１５６】
つまり、ヒト動作モーバイルシステムの一つの要素ツールである末端動作メモリーのいずれも、設計ユーザがツール圧点基準線を基底面で認知でき、圧点を当該ツール圧点基準線に沿わせて圧点移動制御を行うことができるので、従来は難しかったヒト動作制御スキルの体験・習得を従前よりより遥かに容易に且つモーバイルに利用できる作用・効果を発揮するものである。
【０１５７】
また、ヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは従来技術のサイクル型機械を改良・改造して製造するので、従来技術のサイクル型機械の部品で流用できる部品は可及的に多く流用して、それらの大量生産された機械部品によって製造コストを低く抑え、どうしても流用不可能な機械部品である解決手段１９に記載した、「殻竿理論」の殻竿原理運動を実現する技術思想に基づいて設計された動作サーバ純正部品によって置換して動作サーバへと低コストで改良・改造して製造するのが合理的である。
すなわち、従来の２輪自転車、又は、従来の床置き式自転車型サイクルトレーニング機械、例えば背景技術で紹介した「筋力訓練装置」、において流用不可能部品が取り外し可能であれば、それらを取り外し、それらの代わりに解決手段１９に記載した動作サーバ用部品
に置換して取り付けることによって、従来２輪自転車／従来床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバに改良・改造できる効果がある。
また、上記と同様の製造手法で、２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバの販売者は、従来２輪自転車／従来床置き式自転車型サイクルトレーニング機械の既存メーカに当該の改良・改造生産を委託できる効果があり、新規の生産設備投資なしで２輪走行式動作サーバ／床置き式動作サーバをいわゆる「ファブレス生産」ができるメリットがある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１５８】
本発明は、発明者らが発見した殻竿原理運動を広く普及可能なトレーニングツールのフレキシブル組合せシステムとしている。
そのフレキシブル組合せシステムの実施形態は、当該の殻竿原理運動、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」、を提供する動作サーバと、当該運動を記録し再生できる末端動作メモリーと、当該運動を一旦記憶しすればその後はそれを再生しようと動作意識するだけでモーバイルに繰り返して当該運動を正確に誘導する中部動作メモリーとを、設計ユーザの多様なニーズに対応してフレキシブルに組合せ可能なツールシステムとしている。
【０１５９】
具体的には：
フリーホイール機構・電動駆動装置といった装備の有無に関わらず足漕ぎ駆動装置＆ハンドル＆サドル＆ブレーキを備えて走行可能にした２輪自転車、又は、抵抗負荷付与装置といった装備の有無に関わらず手・足で漕ぐ漕ぎ装置並びにハンドル・サドルを備えた床置き式自転車型サイクルトレーニング機械であるサイクル型機械を当該運動を設計ユーザに提供できるように改良・改造した動作サーバ；
下末端用の履物或いは別売り用及び組み込みの履物用中敷き或いはソックス或いはストッキング或いは下末端をも覆う短衣類或いは下末端に着用する用具である下末端着用物、又は、上末端用の手袋・グローブ或いは上末端をも覆う短衣類或いは上末端で持つ用具である上末端着用物を末端着用物と称して、末端着用物に当該運動での末端基底面での圧点のガイドとなるツール圧点基準線を産設した末端動作メモリー；
上肢・下肢・体幹を覆う衣類を中部着用物／身体着用物とて、中部着用物／身体着用物に当該運動での歩行動作の運動連鎖を誘導するツール単一肢４連悍材を産設した中部動作メモリー；
をそれぞれ要素ツールとして、それらの動作サーバ及び／又は中部動作メモリー及び／又は末端動作メモリーからなる上半身用・下半身用のツールシステムを構成し、当該ツールシステムの要素ツールの中から設計ユーザが自分の多様なニーズに合わせて選んでフレキシブルに組合せて当該運動の上達が出来るツールシステムとしているものである。
【０１６０】
以下、まず、課題解決手段１の動作サーバから実施形態を説明する。
公知のサイクル型機械には基本的な機械構成として、クランク基台に設けられた末端漕ぎ装置及び／又はハンドルが設けられており、上半身用・下半身用のツール立脚鉛直平面の法線をなすツール末端屈伸軸と平行になるように設けられた回転可能な末端用の主軸末端クランク回転軸と平行に設けられている主軸加重部回転軸まわりに加重部を回転自在に設けられているので；
当該サイクル型機械に設計ユーザのヒトアドレス姿勢状態で立脚鉛直平面内での上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動における支点である体中心を支持する目的で高さ調整可能にツール本体又はクランク基台に従動中心変換装置を取り付けて；
設計ユーザがヒトアドレス姿勢をとって当該サイクル型機械を使用した時に、設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒と、ヒト加重部のツールゼロ点とツール末端関節中心とツール中間関節中心と従動中心変換装置のツール体中心が乗るところのツールアドレス加重ゼロ中心向打棒とが、重なる瞬間が漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在するように従動中心変換装置と末端漕ぎ装置の相対位置関係を配置し；
上半身・下半身の左右単一肢の「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を設計ユーザに提供できるように；
改良・改造した当該サイクル型機械を床置き式動作サーバ／２輪走行式動作サーバとしている。
【０１６１】
動作サーバの本質は：
単一肢ヒト動作をスポーツ等と日常歩行の双方における応用動作の基本要素動作として同一化・融合化しトレーニングできる機能を設計ユーザに提供することにあるために；
その従動中心変換装置・末端漕ぎ装置が殻竿原理運動の誘導機能及びヒト筋腱鍛錬機能を持つことが重要であり；
本発明の動作サーバを実施するための最良の形態として、それらの機能の実現が最重要であり；
当該機能の実施・設計を行うにあたっては当該機能を満たすべく機械部品の具体的選択や詳細設計技術水準において従来当業界での平均標準以上の水準での公知・常用の技術によって設計・実施されるべきである。
【０１６２】
ヒト加重部に設計ユーザの参考のために、ツールゼロ点・ツール圧点基準線を設けると設計ユーザのヒト動作・応用動作のトレーニング参考として望ましい。少なくともツールゼロ点はヒトアドレス姿勢の設定のためにヒト加重部に設けるべきである。
ツール圧点基準線は平面に設ける場合は直線上であるが、例えば、円筒状のものに設ける場合は螺旋状になるので留意すべきである。例えば、ヒト加重部の形状をスポーツ用具のグリップ形状を模す場合は円筒状／手―パーつき円筒上になるので握った時に圧点基準線の直線が転写される形状にして設けるべきである。
【０１６３】
次に、課題解決手段１の中部動作メモリーの実施形態を説明する。
「殻竿理論」により定義された単一肢４連悍に対応するツール単一肢４連悍材として；
中部着用物／身体着用物に設けられたところの任意形状の連続した０．５〜５０ミリメートル巾で０．５〜２０ミリメートル厚みの帯状部材であり且つ中部着用物／身体着用物の表面・裏面に設けられた中部産設線原体の仮想中心線にツール単一肢４連悍材を構成する上半身・下半身の左右の各ツール指標に対応させた中部ツール指標材を必ず含んだ１本〜５本の帯状部材の配列である中部ツール指標材配列群であるツール単一肢４連悍材を産設した上半身・下半身の一体オーバーオール／セパレーツの形態での当該中部着用物／身体着用物を中部動作メモリーとしている。
【０１６４】
次に、課題解決手段１の末端動作メモリーの実施形態を説明する。
末端着用物の左右それぞれに：
「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」により定義されたところのゼロ点を含む圧点基準線に対応するツール圧点基準線として；
末端産設線原体の単体の長さ以外の寸法を、左右それぞれに、末端長軸の長さの０．５％〜１０％の寸法の巾で、０．５〜２０ミリメートルの高さもしくは深さの任意形状の連続した部材又は連続／断続して１列に配列されて設けられた複数の任意形状の当該末端産設線原体であり、且つ設計ユーザが当該末端産設線原体の周辺部との属性の差異により設計ユーザの末端の基底面で識別可能になるように末端着用物における当該基底面との直接接触部又は非接触部に設けられた任意形状の連続した部材又は連続／断続して１列に配列されて設けられた複数の任意形状の当該末端産設線原体であるところの；
そのような当該末端産設線原体の仮想中心線に当該ツール圧点基準線に対応させた末端ツール指標材を必ず含んだ１本〜５本の帯状部材の配列である末端ツール指標材配列であるツール圧点基準線材を産設し、末端着用物の基底面接触部／基底面非接触部における属性の差異によりその周辺部との差異を設計ユーザが認識し自分の圧点基準線を識別可能にするところの当該末端着用物を末端動作メモリーとしている。
【０１６５】
以上のように、課題解決手段１の実施形態では、ヒト動作モーバイルシステムのそれぞれ要素ツールとして、当該動作サーバ及び／又は当該中部動作メモリー及び／又は当該末端動作メモリーからなる上半身用・下半身用のツールシステムを構成し、当該ツールシステムの要素ツールの中から設計ユーザが自分の多様なニーズに合わせて選んでフレキシブルに組合せて当該運動の上達が出来るツールシステムとして機能するものである。
【０１６６】
さらに、課題解決手段２のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
、ツール体縦自転軸の水平面に対する角度がツール正中面内で計って０度〜３６０度の中から選ばれたいずれか一つの角度の全ヒトアドレス姿勢動作サーバであり、その中で：
ツール体縦自転軸が比較的立っている床置き式動作サーバを縦型動作サーバと呼び；
ツール体縦自転軸が前傾したタイプの床置き式動作サーバ＆２輪走行式動作サーバを前傾型動作サーバと呼び；
全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中でツール体縦自転軸が後傾したタイプの床置き式動作サーバ、及び、２輪走行式動作サーバを、後傾型動作サーバと呼び；
ツール体縦自転軸が上向け／下向けの横臥用に寝ているタイプの床置き式動作サーバを横臥型動作サーバと呼び：：
これらを含んだ全ヒトアドレス姿勢動作サーバである。
課題解決手段２における動作サーバの実施形態では、設計ユーザの多様なニーズの応じて、例えば：
走行練習ならば、前傾ヒトアドレス姿勢で；
水泳練習ならば、横臥ヒトアドレス姿勢で；
ゴルフスイング練習ならば、前傾右傾ヒトアドレス姿勢で；
歩行練習ならば、直立ヒトアドレス姿勢で；
ボート練習ならば、後傾ヒトアドレス姿勢で；
ヒト動作をトレーニングしたいので、設計ユーザは全ヒトアドレス姿勢動作サーバの中から、自分のニーズに合ったツール体縦自転軸の角度の動作サーバを選択することができる
【０１６７】
さらに、課題解決手段３のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸に固着された左右の末端クランクアームの回転位相を０度〜１８１度の範囲の中から選ばれたいずれか一つの角度だけ位相差を設けて左右選択位相差連結されていて回転可能な主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれにツール立脚鉛直平面の法線となる主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で左右それぞれに自らの回転軸中心とツールゼロ点と主軸加重部回転軸中心とを結ぶ直線と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在可能なようにツール本体内での位置に配置されたところの当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸まわりに回動する末端クランクアーム、及び、当該軸受並びにその軸受ボス部分を内包したクランク基台、といった機械部分である選択位相差末端クランク回転装置と；
左右の末端クランクアーム先端にそれぞれ当該主軸末端クランク回転軸と平行に固定して取り付けられた主軸加重部回転軸  、及び、当該主軸加重部回転軸  まわりに回転自在に軸着されたヒト加重部、及び、その軸受並びにその軸受ボス部分、を含む機械部分であるヒト加重部自転装置と：
からなる上半身・下半身のそれぞれの選択位相差末端漕ぎ装置を末端漕ぎ装置として設けた：：
タイプの動作サーバである。
課題解決手段３における動作サーバの実施形態では、設計ユーザの多様なニーズに応じて、例えば：
左右の４肢のヒト動作の左右上肢の位相差が１８０度の右対称な歩行動作と違い、ゴルフスイングのように左右非対称で位相差も多様な流儀があるスポーツ等動作のヒト動作応用動作のトレーニングができる。
【０１６８】
さらに、課題解決手段４のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
当該動作サーバの末端漕ぎ装置の左右の末端クランクアームが独立に揺動可能に主軸末端クランク回転軸に左右それぞれに軸着されており且つ立脚相で左右それぞれにツール立脚鉛直平面の法線となる主軸末端クランク回転軸であり且つ立脚相で末端漕ぎ装置のツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と設計ユーザのアドレス加重ゼロ中心向打棒がツール立脚鉛直平面内で重なる瞬間が左右それぞれに少なくとも漕ぎ1サイクルに１回は存在するようなツール本体内の位置に配置されたところの、クランク基台に固着された当該主軸末端クランク回転軸、及び、当該主軸末端クランク回転軸に軸着されそのまわりに揺動する末端クランクアームであり且つ当該軸受並びにその軸受ボス部分を内包した末端クランクアーム、及び、クランク基台、といった機械部分である非連結末端クランク回転装置と；
左右の末端クランクアーム先端にそれぞれ当該主軸末端クランク回転軸と平行に固定して取り付けられた主軸加重部回転軸、及び、当該主軸加重部回転軸まわりに回転自在に軸着されたヒト加重部、及び、その軸受並びにその軸受ボス部分、を含む機械部分であるヒト加重部自転装置と：
からなる上半身・下半身のそれぞれの非連結末端漕ぎ装置を末端漕ぎ装置として設けた：：
タイプの動作サーバである。
課題解決手段４における動作サーバの実施形態は主に床置き式動作サーバに適用され、設計ユーザの多様なニーズに応じて、例えば：
左右の４肢のヒト動作の左右上肢の位相差が１８０度の右対称な歩行動作と違い、スキー動作のように左右非対称で位相差も時系列的に変動するスポーツ等動作のヒト動作応用動作のトレーニングができ；
また、左右末端クランクアームが左右独立に揺動自在なので、歩かずにその場でヒト動作を行うスイング動作のようなタイプの、ヒト動作で左右のバランスをとって行う応用動作のトレーニングができる。
【０１６９】
さらに、課題解決手段５のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：
課題解決手段１〜課題解決手段４の中のいずれか一つにおける動作サーバの末端漕ぎ装置の、左右それぞれに、主軸末端クランク回転軸に固着した末端クランクアーム先端に主軸末端クランク回転軸と平行に固着してヒト加重部揺動軸を設け；
当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分を長さ０ｃｍ〜５５ｃｍのヒト加重部揺動アームに設けて、ヒト加重部揺動アームを末端クランクアームに対して揺動可能に軸着し；
主軸末端クランク回転軸と平行に末端クランクアームに設けたヒト加重部揺動軸、及び、当該ヒト加重部揺動軸の軸受並びにその軸受ボス部分、及び、ヒト加重部を回転する主軸加重部回転軸  がヒト加重部揺動軸と平行になるように自らに主軸加重部回転軸  を固着した当該ヒト加重部揺動アーム、といった機械部分であるヒト加重部揺動装置を；
課題解決手段１〜課題解決手段４の中のいずれか一つにおける動作サーバの末端クランクアームと主軸加重部回転軸  の間に挿入して設けた二重屈伸型末端漕ぎ装置を：
末端漕ぎ装置として設けたタイプの動作サーバである。
課題解決手段５における動作サーバの実施形態では、末端関節中心の運動が円運動ではなく進行方向に長くなって扁平な閉鎖曲線運動をするので；
実際の歩行動作における末端関節中心の運動軌跡に近い、長い立脚相で前進するヒト動作のトレーニングができる。
【０１７０】
さらに、課題解決手段６のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：
当該動作サーバにおいて：
上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置をマウントした摺動クランク基台をそれぞれ、主軸末端クランク回転軸中心線と平行なツール体摺動軸に沿って摺動可能にツール本体に取り付けて設けたタイプの動作サーバである摺動型動作サーバである。
課題解決手段６における動作サーバの実施形態では；
主軸末端クランク回転軸中心線と平行なツール体摺動軸は立脚鉛直平面の法線に平行であるからヒトアドレス姿勢をとった設計ユーザの体摺動軸とも平行なり；
設計ユーザは左右にスライドする末端漕ぎ装置の末端漕ぎのヒト加重部の左右位相のタイミングをうまく合わせることで多様なスイング平面を産出する２線歩行動作の流儀のヒト動作をトレーニングできる。
【０１７１】
さらに、課題解決手段７のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：
当該動作サーバにおいて：
上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置をマウントした縦自転クランク基台をそれぞれ、ツール体中心を通るツール体縦自転軸まわりに縦自転可能にツール本体に取り付けて設けたタイプの動作サーバである縦自転型動作サーバである。
課題解決手段７における動作サーバの実施形態では；
末端漕ぎ装置体縦自転軸の傾斜により、末端漕ぎ装置の末端漕ぎのヒト加重部の左右位相のタイミングをうまく合わせることで多様なスイング平面を産出する２線歩行動作の流儀のヒト動作をトレーニングできる。
【０１７２】
さらに、課題解決手段８のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
課題解決手段１〜課題解決手段７のいずれか一つにおける動作サーバであり：
ツール体中心を通り主軸末端クランク回転軸中心線と平行なツール体摺動軸に沿って摺動可能にツール本体又はクランク基台にに取り付けて設けた摺動中心変換装置；
又は、ツール体中心を通るツール体縦自転軸と重なるツール体縦自転軸まわりに回転可能にツール本体又はクランク基台に取り付けて設けた縦自転中心変換装置；
のいずれか一つのタイプの従動中心変換装置をツール本体又はクランク基台に取り付けて設けたタイプの動作サーバである。
課題解決手段８における動作サーバの実施形態では：
設計ユーザの体中心は、ツール体摺動軸に沿ってを摺動可能、又はツール体縦自転軸まわりに縦自転可能にツール本体又はクランク基台に取り付けられるので；
末端漕ぎ装置により矢状荷重平面内での中間関節中心の閉鎖曲線運動を付与された設計ユーザの単一肢は体中心を支点として支えられ中心向打棒を矢状荷重平面内で振ることができ；
殻竿原理運動をし易くなりヒト動作をトレーニングすることができる。
なお、１線歩行動作をトレーニングする時は、体中心は摺動挙動と戻り挙動が相殺して見掛けの停留をするので、縦自転中心変換装置／摺動中心変換装置／クランク基台の動きをロックする手段を設けることが望ましい。ロックする手段は、機械工学的に公知技術が多くありいずれのタイプでも構わない。２輪走行式動作サーバの場合は、ツール本体と下肢が干渉して１線歩行動作は不可能であるであるから、当該ロック手段は不要である。
【０１７３】
さらに、課題解決手段９のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
課題解決手段１〜課題解決手段８のいずれか一つにおけるの動作サーバであり：
当該動作サーバに上半身用／下半身用の一方に末端の基底面で漕げない上半身用ハンドル台付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルが設けられ且つ他の一方に下末端漕ぎ装置／上末端漕ぎ装置が設けてあるタイプの場合に、当該の上半身用ハンドル付きグリップ／下半身用クレードル台付きペダルを固定台付加重部と呼び；
設計ユーザが、左右それぞれに固定台付加重部を加重した時に設計ユーザのその加重した末端のゼロ点と末端関節中心と中間関節中心と体中心が一直線上に並ぶ左右のアドレス加重ゼロ中心向打棒に常になるように暫定ヒトアドレス姿勢をとった時に：
当該動作サーバの固定台付加重部を設けない方の上半身用／下半身用に末端漕ぎ装置を暫定ヒトアドレス姿勢で漕いだ時に、当該末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸中心と主軸加重部回転軸  中心を結ぶ延長線上に、設計ユーザの対応する単一肢それぞれに、アドレス加重ゼロ中心向打棒がツールアドレス加重ゼロ中心向打棒と重なる瞬間が漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能なように設計ユーザの体中心が配置されるように当該暫定ヒトアドレス姿勢をとった時に、設計ユーザの４肢分のうち少なくとも２肢分のアドレス加重ゼロ中心向打棒が設計ユーザの体中心を指す瞬間が当該主軸末端クランク回転軸の回転の漕ぎ1サイクルに少なくとも１回は存在可能な当該体中心位置を固定末端用体中心位置と定義し；
設計ユーザのゼロ点に対応する固定台付加重部のツールゼロ点に加重した設計ユーザの上半身／下半身の左右単一肢のアドレス加重ゼロ中心向打棒が固定末端用体中心位置の体中心を指すような当該の暫定ヒトアドレス姿勢をとった状態で、固定台付加重部が上半身用の場合は両脇が可及的に締まるようにした状態になるように、又は、固定台付加重部が下半身の場合は両ソケイ部が可及的に締まるようにした状態になるように、上半身用ハンドル／下半身用クレードル台の形状及び当該固定台付加重部の位置＆向きを配置して設けた当該固定台付加重部をヒト固定台付加重部と定義すると：：
上半身／下半身の一側用にヒト固定台付加重部を設け、その他側用に末端漕ぎ装置を設けた固定末端型動作サーバのタイプの動作サーバである。
課題解決手段９における動作サーバの実施形態では：
設計ユーザの体中心は、ヒト固定台付加重部を加重した上半身／下半身の可及的に締まった両脇／両ソケイ部で支えられ、ヒト固定台付加重部からの反力は当該アドレス加重ゼロ中心向打棒を介して可及的に締まった両脇／両ソケイ部経由で設計ユーザの体中心に向うので体幹を従動中心変換装置で支えたのとほぼ同じ支持効果があり、特に、自転車のハンドルをヒト固定台付加重部と取替え、サドルを従動中心変換装置と取替えた固定末端型動作サーバは、立ち漕ぎしながら体を従動中心変換装置に預けて漕げるので体重を掛けて漕ぐために登坂力が向上した自転車であり且つ末端漕ぎ装置により矢状荷重平面内での末端関節中心の閉鎖曲線運動を付与された設計ユーザの単一肢は体中心を支点として支えられ中心向打棒を矢状荷重平面内で振ることができ、殻竿原理運動をし易くなりヒト動作をトレーニングすることができるので固定末端型動作サーバとしてのヒト動作のトレーニングが可能である。
【０１７４】
さらに、課題解決手段１０のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：：
課題解決手段９におけるの動作サーバであり：
当該動作サーバが固定末端型動作サーバであり且つ当該動作サーバに従動中心変換装置を設けない無支持固定末端型動作サーバである。
課題解決手段１０における動作サーバの実施形態では：
設計ユーザの体中心は、ヒト固定台付加重部を加重した上半身／下半身の可及的に締まった両脇／両ソケイ部で支えられ、ヒト固定台付加重部からの反力は当該アドレス加重ゼロ中心向打棒を介して可及的に締まった両脇／両ソケイ部経由で設計ユーザの体中心に向うので体中心を従動中心変換装置で支持したのとほぼ同じ支持効果があり、従動中心変換装置がなくとも疲れない。
特に、自転車のハンドル＆グリップを上肢用ヒト固定台付加重部と取替えた無支持固定末端型動作サーバは、立ち漕ぎしながら体を両脇で胸に当てて預けて漕げるので疲れず、その効果も課題解決手段９と変わらない。ハンドル＆グリップを上肢用ヒト固定台付加重部と置換するだけであるので自転車を手軽に改良・改造でき、設計ユーザは低コストでサイクリング・ヒト動作トレーニングができる。さらに、上肢用ヒト固定台付加重部で両脇を締めて胸に当てて手の引き上げ反力が直接に体中心に向うので、ボート漕ぎと同じ状態になり体重＆当該反力が有効に活かせて下肢の漕ぐ力が増加して自転車の登坂力が増加する副次効果も発揮する。設計ユーザは疲れた時や下り坂では普通の自転車と同じにサドルに座ればよいのである。サドルを撤去してその後に専用バッグなどの小物容れを設けてもよい。
【０１７５】
さらに、課題解決手段１１のヒト動作モーバイルシステムの中の動作サーバは：
課題解決手段１〜課題解決手段１０におけるの動作サーバであり；
当該動作サーバの上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置の左右のヒト加重部が左側＆右側の主軸加重部回転軸に両側で軸着されて一体化した一体化ヒト加重部をその左右ヒト加重部として設けた一体化末端漕ぎ装置を上半身用・下半身用の末端漕ぎ装置として設けた一体化型動作サーバのタイプの動作サーバである。例えば、図１４（Ｂ）に例示するように、  上末端用の主軸加重部回転軸１０６に左右一体化ヒト加重部の左右連結保持ステー１６１を軸着して、左右の位相差を適度に設定すれば、野球バット型左右一体化ヒト加重部１６０は実際の野球打撃スイング平面をできる。
その他、課題解決手段１１における動作サーバの実施形態では：
設計ユーザの上半身／下半身の左右末端で一体化ヒト加重部を加重できるのでサーフボード／スケートボード、或いは、両手を使うスイング動作などのヒト動作応用動作のトレーニングができる。
また、上半身／下半身のバランス能力のトレーニングもできる。
【０１７６】
さらに、課題解決手段１９のヒト動作モーバイルシステムの要素ツールである動作サーバに用いられる動作サーバ純正部品は：：
課題解決手段１〜課題解決手段１１の中のいずれか一つにおいて記載されたヒト動作モーバイルシステムの動作サーバの中で、従動中心変換装置、又は、二重屈伸型末端漕ぎ装置、又は、非連結末端漕ぎ装置、又は、選択位相差末端漕ぎ装置、又は、ヒト固定台付加重部、又は、縦自転型動作サーバ、又は、摺動型動作サーバ、又は、全ヒトアドレス姿勢動作サーバに用いられる動作サーバ純正部品である。
課題解決手段１９における動作サーバの動作サーバ純正部品の実施形態では：
従来公知技術である２輪自転車及び当該床置き式自転車型サイクルトレーニング機械といったサイクル型機械の動作サーバ純正部品に対応する従来部品を動作サーバ純正部品と置換することによって、当該サイクル型機械の本来の用途機能を改良して、ヒト動作モーバイルシステム用の動作サーバにグレードアップすることができる。
このグレードアップは動作サーバ純正部品の交換だけで済むので、設計ユーザにとっての費用対効果は大きなものであり、モーバイルに繰り返してトレーニングできる効果は設計ユーザに大きな恩恵をもたらすことができる。
【０１７７】
また、本発明の動作サーバに「殻竿理論」の技術思想、すなわち「1歩に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」という技術思想が適用されている動作サーバ中核部分はヒトアドレス姿勢に整合して配置された、従動中心変換装置及びそのツール体中心と末端漕ぎ装置／ヒト固定台付加重部、といった部分である。
「殻竿理論」が適用されているこの中核技術思想に基づく動作サーバ機械部品を動作サーバ純正部品と定義すると；
従来の２輪自転車／床置き式自転車型サイクルトレーニング機械に装備されているところの公知・公用技術である従来２輪自転車の電動駆動装置、従来床置き式自転車型サイクルトレーニング機械の抵抗負荷付与装置、を含む公知技術と動作サーバ純正部品とを組み合わることにより、室内トレーニング機械として、及び／又は、トレーニングしながら走行する交通機械として、従来のそれらの本来効果にない優れた相乗効果が期待できるので、それら従来公知技術を温存して動作サーバ純正部品を置換・付加して動作サーバへと改良・改造することが望ましい。
以下、組み合わせると相乗効果が期待できる公知技術を具体的に説明する。
【０１７８】
末端漕ぎ装置のヒト加重部に当該ツール圧点基準線を設けることが設計ユーザが自分の圧点基準線を合わせてヒトアドレス姿勢をとり易くなるので、使い勝手がよくなりベターである。その際、ツール立脚鉛直平面に沿って計ってツール圧点基準線とツール仮想基底平面のゼロ点に立てた法線が主軸末端クランク回転軸中心を通るように、ツール圧点基準線及びツール仮想基底平面及び主軸末端クランク回転軸中心位置を設計すると設計ユーザはゼロ中心向打棒でフル加重がやり易くなるので望ましい。
【０１７９】
また、ヒト加重部の形状・向き・位置、及び主軸加重部回転軸の向き・位置、などは、設計ユーザが適正なヒトアドレス姿勢でツール動作することを踏まえて末端で加重しやすい形状・向き・位置に設計されるべきであり；
且つヒト加重部のツールゼロ点＆ツール圧点基準線と主軸加重部回転軸中心と主軸末端クランク回転軸中心とツール体中心とがツールアドレス加重ゼロ中心向打棒を形成する瞬間が主軸末端クランク回転軸の回転の１サイクル中にすくなくとも１回は存在可能なようにされるべきであり；
末端漕ぎ装置と設計ユーザの上肢・下肢の可動部分との干渉防止隙間などの相対的な空間関係の観点から配慮して設計されるべきである。
【０１８０】
また、主軸加重部回転軸は回動するし、設計ユーザから見えないゆえ、末端で主軸加重部回転軸と末端関節の位置・向きの相対関係を試行錯誤すべくヒト加重部に加重することが難しいので：
左右それぞれに、末端のヒトアドレス姿勢を試行錯誤できるように、ツール圧点基準線
をヒト加重部のツール仮想基底平面にツール圧点基準線を設けてヒト加重部の形状を設計して設けると；
設計ユーザが自分の圧点基準線と当該ツール圧点基準線を合わせてヒト加重部に設計ユーザの基底面を加重するだけで設計ユーザの末端荷重悍は立脚鉛直平面に納まるので：
設計ユーザは圧点基準線とツール圧点基準線とのいろいろな関係で起こる殻竿原理運動のヒト筋腱の動きを試行錯誤して横並び比較でき；
解剖学的専門知識を十分に持つ設計ユーザでなくとも、当該試行錯誤で起こる殻竿原理運動のヒト筋腱の動きを繰り返し再現できその因果関係を探索でき；
当該試行錯誤の中で動作制御性が悪い乱雑動作と動作制御性がよいヒト動作を横並びで比較して学習・習得でき；
設計ユーザが当該専門知識を持たずに試行錯誤でヒト筋腱の動き・適正ヒトアドレス姿勢を学習・習得できるので当該ツール圧点基準線をヒト加重部のツール仮想基底平面に設けることが好ましい。
【０１８１】
また、設計ユーザがヒト筋腱を鍛錬する場合はツール動作の抵抗負荷が必要であり、従来の床置き式自転車型サイクルトレーニング機械を改良・改造して動作サーバに仕立てる時には、既存技術で装備されている抵抗負荷付与装置を温存して設けることが望ましい。それら抵抗負荷付与装置としては、摩擦式、マグネネット式、油圧トルクコンバータ式、発電機式など、すでに多くの形式の抵抗負荷付与装置が公知であり市販されているので、それらのいずれのタイプの抵抗負荷付与装置でも構わない。軽い負荷であれば、当該漕ぎ装置の回転部分の回転摩擦抵抗トルクを活用することができる。
【０１８２】
また、走行式動作サーバでは、末端漕ぎ装置のそれら抵抗負荷付与装置の代わりに、いずれかの公知の電動駆動装置・及びそのための蓄電ツールを設け、双方の切換を手元で簡単に行えるいずれかの公知の切換ツールを設けることが、好ましい効果を持つので好ましい。この場合は、電動駆動装置を設けた走行式の本発明を使って、上半身・下半身の殻竿原理運動を電動駆動装置で強制すれば登坂アシスト、又は自らはヒト動作を行えない人、例えばリハビリ患者、でも全体の運動連悍を体験し刷り込みやすいので、ヒト動作を学習することができたり；
抵抗負荷付与装置を設けた走行式の動作サーバを使って、ヒト動作のヒト筋腱の鍛錬トレーニング及び電動駆動時用の発電ができたりする。また、これは歩行リハビリ・トレーニングにも効果的である。
【０１８３】
また、末端用のヒト加重部の形状は、例えば野球バット（図１４）のヒトグリップ形状、又は、サーフィンボードを初めとするボードのヒト加重部形状など；
ヒト加重部形状は設計ユーザのヒト動作・応用動作の対応関係の体感イメージ・挙動イメージに大きな影響を及ぼすので；
スポーツ等の用途に合わせてスポーツ等の用具の形状にヒト加重部形状を合わせるのが好ましい。特に、図１４Ｂに図示するように野球バット型の左右一体化ヒト加重部１６０のタイプの本発明では、他にも一体化したヒト加重部形状は、ゴルフクラブのグリップ、スケートボード、サーフィンといった形状にするのも、設計ユーザの体感・挙動イメージと応用動作の相関関係の形成向上に効果的であるので好ましい。
【０１８４】
また、本発明を漕ぐトレーニング作業は単調であるので、設計ユーザのトレーニングのモチベーションを保つことが上達の鍵となる。
設計ユーザのトレーニングのモチベーション付けをして練習意欲を高めることは、ヒト動作のトレーニング効果に大きな影響を及ぼすので；
市販・純正のトレーニングソフトウェア・ゲームソフトウェア・ビデオ・テレビなどマルチメディアの表示装置１５１、又は、本発明・設計ユーザにつけた動きセンサーの信号を連動させて表示するソフトウェアの公知技術の表示装置；
並びに、それを設置するソフトウェア表示装置取り付け台；
を本発明ツール本体１５０の設計ユーザの視線を邪魔せず近い上末端漕ぎ装置の前方に設けるのが好ましい。
【０１８５】
また、本発明に；
上末端漕ぎ装置・下末端漕ぎ装置に公知・常用の抵抗負荷付与装置・抵抗負荷付与装置及び／又は公知・常用の電動駆動装置・抵抗負荷付与装置を設けて；
床置き式本発明ではリハビリ効果・学習効果を得る効果を求めるのもよく；
走行式本発明では、ヒト動作における末端関節のヒト筋腱の鍛錬効果を高める又はヒト動作の電動駆動による又は登坂脚力アシスト効果を得る効果を求めるのもよい。
特に、動作サーバが２輪走行式動作サーバである場合は、走行駆動兼用下末端漕ぎ装置に公知・常用の電動駆動装置を設けることにより電動アシスト２輪自転車・ヒト動作トレーニングツールとしての効果を持ち、又は、抵抗負荷付与装置／発電式抵抗負荷付与装置を設けることによりヒト動作トレーニングツールとしての効果を持つので好ましい。
また、発電式抵抗負荷付与装置を設けル場合は、抵抗トルク時系列的に制御すると、例えば、スイング動作における力を掛ける適正タイミングなどの学習効果・ヒト筋腱鍛錬効果を高めるので好ましい。
また、抵抗負荷付与装置を設けル場合は、抵抗トルクを検知して当該の情報信号をソフトウェア及びコンピュータ処理して動作サーバのトレーニングに邪魔にならないで設計ユーザの見える場所に表示装置を設けて映せば、設計ユーザのトレーニング意欲を持続効果／向上効果を高めるので好ましい。
【０１８６】
なお、縦自転型末端漕ぎ装置／摺動型末端漕ぎ装置の場合は、それら漕ぎ装置を動かないように固定しヒト動作における体幹のヒト筋腱の作用を体験・鍛錬するニーズもあり得るので、設計ユーザがケースバイケースでそれら漕ぎ装置に公知技術のブレーキ手段／ロック手段を掛けて動かないように公知のブレーキ装置を設けることが望ましい。取り付けの構成・使用・方法については従来当業界の設計技術水準の適正レベルの施工を施すべきである。
【０１８７】
また、縦自転型末端漕ぎ装置／摺動型末端漕ぎ装置の場合は、慣性で過剰に動き過ぎて
危険であるので、それぞれ縦自転／摺動限度にストッパーを付けることが望ましい。
【０１８８】
また、本発明の用途が、上半身・下半身のヒト動作関連のヒト筋腱の鍛錬をする用途の場合は、左右の末端関節の抵抗負荷付与装置をつけるべきである。
当該抵抗負荷付与装置は一般機械業界で公知技術のもので構わない。
また、回転部分・抵抗負荷付与装置に回転速度・累積回転数・回転トルク・消費電力等のセンサーをつけてそれからの信号を、例えば図１０に示すように設計ユーザの見やすい位置に設けられたソフトウェア表示装置及びその取付け台１５１で、公知技術のソフトウェア・制御装置で処理してソフトウェア表示装置１５１に表示すると、ヒト動作トレーニングの設計ユーザのモチベ-ション亢進となり、好ましい。
また、末端関節のヒト動作関連筋肉と腱の鍛錬のために公知の抵抗負荷付与装置を上末端漕ぎ装置１２・下末端漕ぎ装置１３の回転部分に設けることが好ましい。
【０１８９】
さらに、上記において、公知の抵抗負荷付与装置を発電機式にして抵抗負荷トルクをコントロール可能にして主軸末端クランク回転軸の回転位相に応じて単一肢ヒト動作・応用動作に即した抵抗負荷トルクパターンの負荷を付与えてもよく、それにより単一肢ヒト動作・応用動作での上半身のヒト筋腱を鍛錬に一層の効果を発揮できる。この場合は発電機式抵抗負荷付与装置は抵抗負荷トルクセンサーとしても機能しその信号を運動強度管理のソフトウェアと連動させて使うことができるので好ましい。
【０１９０】
さらに、上記において、抵抗負荷付与装置１１０・２１０の代わりに公知技術の発電機式抵抗負荷付与装置にして抵抗負荷トルクをコントロール可能にして主軸末端クランク回転軸の回転位相に応じて抵抗負荷トルクパターンの負荷を付与えてもよく、それによりヒト動作・応用動作の上半身・下半身のヒト筋腱を、初動負荷・終動負荷・パターン負荷を与えるヒト筋腱の鍛錬により一層の効果を発揮できる。
こうすると、他動的に上半身・下半身のヒト動作を体験したい用途、例えば、下半身のリハビリテーションなど、及び電力利用目的に効果を発揮できる。
【０１９１】
特に、ヒト動作モーバイルシステムの床置き式動作サーバでは、ヒト動作・応用動作のトレーニングシステムの練習ソフトウェアのマンマシーンインターフェースとして、例えば、図９に略表示するように市販・純正のトレーニングソフトウェア・ゲームソフトウェア・ビデオ・テレビなどマルチメディアの表示装置１５１、又は、本発明の末端漕ぎ装置及び／又は設計ユーザにつけて変位センサー・加速度センサー・面圧センサー・体温センサー・血圧センサー・脈拍センサー・体重センサーといったセンサーを設けて；
当該センサーの信号をコンピュータ・無線携帯機器と連動させて表示するソフトウェアの表示装置１５１、並びに、それを設置するソフトウェア表示装置取り付け台１５１をツール本体１５０の設計ユーザの視線を邪魔しない目に近い上末端漕ぎ装置前方に設けるのが好ましい。
そうすれば、当該動作サーバを使う設計ユーザは、それらを見ながら、単調なトレーニングに対してもゲーム感覚・向上心刺激・体調管理のソフトウェアによって練習意欲・モチベーション・運動強度管理などの効果を高めることができる。
また、本発明の動きをセンサーで採取して、市販のトレーニングソフトウェア又はゲームソフトウェアに連結してソフトウェア表示装置に表示させて、本発明によるヒト動作と単一肢ヒト動作・応用動作との対応関係のイメージトレーニング効果を高めることができ好ましい。
【０１９２】
また、動作サーバにおいて、設計ユーザの上半身・下半身の単一肢用それぞれに；
立脚相／遊脚相で圧点に加重する時に設計ユーザの仮想基底平面と重なるように設けられたサイクル型機械のヒト加重部の仮想平面を想定し、当該仮想平面をツール仮想基底平面と呼び；
設計ユーザが殻竿原理運動を行えるように、フル加重して自らの基底面の圧点基準線＆ゼロ点を合わせるべくヒト加重部のツール仮想基底平面にツール圧点基準線＆ツールゼロ点を設け且つツール末端荷重悍がヒト加重部のツール仮想基底平面にツールゼロ点で直交する瞬間がありツール立脚鉛直平面内に納まり、設計ユーザが立脚相でツール末端荷重悍と自分の末端荷重悍を立脚相で合わせると中心向打棒とツール中心向打棒が重なるように当該ヒト加重部と設計ユーザの基底面との接触部の形状・向き・位置が設計された当該ヒト加重部であり、且つツール圧点基準線とツール末端長軸がツール仮想基底平面内でなす角度がツール末端ヒト横角度にそれぞれなるように設計された当該ヒト加重部にすれば、設計ユーザは末端のヒト加重部への適正姿勢設定が的確に行える効果があり好ましい。
【０１９３】
まず、設計ユーザが従動中心変換装置に体中心を合わせて、自分の仮想基底平面をヒト加重部のツール仮想基底平面に合わせた時に、設計ユーザの末端荷重悍の３０５・４０６がツール立脚鉛直平面内に納まるようにツール仮想基底平面にツール圧点基準線の１１４・２１４を設け、設計ユーザの圧点基準線５１とツール圧点基準線の４５１・５５１に立脚相で合わせ易いので末端関節の適正姿勢設定をするのに便利である。
【０１９４】
また、マンマシーンインターフェースとして、末端漕ぎ装置のヒト加重部形状はスポーツ等の用具の形状、例えば、上ヒト加重部で図１４に示すもの、下ヒト加重部用は図示しないが例えばスケート靴やボードなど、対象のスポーツ等の用具の形状に合わせるのが好ましい。
そうすれば、ヒト加重部の形状が単一肢ヒト動作・応用動作のトレーニング中に設計ユーザのヒト動作・応用動作のイメージとトレーニング中の動作のイメージを重ねやすくなり、且つトレーニングのモチベーションを高めることができる。
【０１９５】
すなわち、図１４にしめすように、圧点基準線用の合わせマークとしてヒト加重部に設けた直線線分に設計ユーザの圧点基準線を合わせてヒト加重部に加重すると、設計ユーザの末端荷重悍が立脚鉛直平面内に納まる位置関係になるように設けた当該直線線分をツール圧点基準線とし；
ヒト加重部にツール圧点基準線４５１・５５１を設けることが好ましい。
そうすれば、設計ユーザが基底面の圧点基準線５１をツール圧点基準線４５１・５５１に合わせてヒト加重部を加重すれば、末端関節において、図７の末端荷重悍１６が立脚鉛直平面２９内に納まり、従動中心変換装置のツール体中心を支点としてコントロールして上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動をすることができるので、設計ユーザはヒト動作の末端関節の動きを練習できる。
【０１９６】
ヒト動作モーバイルシステムの要素ツールの中で動作サーバは可動部分が多い。
ヒトの体の部位にはそれぞれの可動許容範囲があり、当該可動許容範囲を超えて運動すると危険である。従って、動作サーバの可動部分全般にわたってエンドレスに回転するクランク回転関係以外の可動部、例えば摺動クランク基台／縦自転クランク基台／従動中心変換装置、にはそれぞれの可動許容範囲を超えないようにストッパを設けることが望ましい。その時にストッパに勢いよく当てると衝撃が人体・機械によくないので公知技術の衝撃干渉手段を設けることが好ましい。
さらに、設計ユーザはヒト動作・応用動作のトレーニングにおいては或る特定の運動位置／運動位相で動きを止めて確認する必要が多々あるので、クランク回転関係には公知技術のブレーキ手段が設けられることが好ましい。
さらに、長時間に亘り特定の運動位置／運動位相で動きを止めることが多い部分、例えばクランク回転関係／摺動クランク基台／縦自転クランク基台／従動中心変換装置、では、当該運動位置／運動位相でロックする公知技術のロック手段を設けることが好ましい。
特にスイング動作をフルスイングしないでハーフスイングをトレーニングする用途には、ハーフの当該運動位置／運動位相でロックする公知技術のロック手段を設けるのが好ましい。
【０１９７】
さらに、課題解決手段１２のヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーは：：
課題解決手段１に記載したヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーにおいて：
当該中部動作メモリーが上末端着用物・下末端着用物・中部着用物である身体着用物から構成され；
当該身体着用物が上末端着用物・下末端着用物・上半身中部着用物・下半身中部着用物
のセパレーツ型であるタイプであり；
設計ユーザが着用した時の対応部位にそれぞれに対応するツール単一肢４連悍材の対応部分の中部ツール指標材配列を産設し；
ツール単一肢４連悍材の関節部分には関節遠位側と近位側部分の屈伸挙動自在の連結手段を施した中部動作メモリーのタイプをセパレーツ中部動作メモリーと定義すると：：
セパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーである。
課題解決手段１２における中部動作メモリーの実施形態では：
上半身・下半身の末端から体幹に至る単一肢４連悍のヒト動作の運動連鎖を上末端着用物・下末端着用物・上半身中部着用物・下半身中部着用物の体の前後面のヒト指標の対応部分にセパレーツして関節部は関節面の遠位側と近位側が屈伸挙動自在な連結手段で連結して産設してあるので、着脱が楽な中部動作メモリーである。
当該の連結手段は、例えば、ワンタッチ脱着具／マジックーテープ（登録商標）、など公知のものでよい。
また、セパレーツ部の当該連結手段はツール単一肢４連悍材の長さの微調節ができるように、ツール単一肢４連悍材の各連悍の長さに重なり代を設けることが好ましい。
なお、設計ユーザが中部産設線原体である帯状部材の周辺部との剛性の差異により中部産設線原体に沿った引張応力を識別可能であれば、設計ユーザはツール単一肢４連悍材にかかる荷重ベクトルを識別できるので、剛性の差異程度は公知のテーピング技術により設計して構わない。
【０１９８】
さらに、課題解決手段１３のヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーは：：
課題解決手段１２に記載したセパレーツ中部動作メモリーのタイプであり；
且つ設計ユーザが着用した時の末端部位のツール仮想基底平面にツール圧点基準線材を産設したツール圧点基準線材付きセパレーツ中部動作メモリーのタイプの中部動作メモリーである。
課題解決手段１３における中部動作メモリーの実施形態では：
設計ユーザが末端部分をカバーする部分を着用する場合にツール単一肢４連悍材だけではなく、ツール圧点基準線材も作用するので、設計ユーザは「中部動作メモリー作用」と「末端動作メモリー作用」を合わせて享受できるので、実用的な効果が大きい。
特に、いずれかのタイプの動作サーバと課題解決手段１３における中部動作メモリーを併用したヒト動作モーバイルシステムではヒト動作のモーバイルに繰り返してのトレーニングが簡便で脱着が楽である。
【０１９９】
さらに、ヒト動作モーバイルシステムの中の中部動作メモリーは体幹着用物として、スポーツ用ボディスーツ／タイツを含む上半身・下半身・体幹を覆う衣類が対象となる。
すなわち、当該中部動作メモリーがベースとする中部着用物として：
本発明でいう中部着用物とは、各種スポーツ用・日常生活用の上着又は下着として着用されるシャツ類、肌着、タイツ、水着、パンツ、ショーツ類、各種スポーツ用アンダーシャツ、各種スポーツ用インナーウエア、スポーツ用ボディスーツ／タイツ、が含まれ、競技用、トレーニング用、日常生活用、リハビリ用、を問わない。
また、当該中部動作メモリーの末端部分用がベースとする身体着用物の末端着用物として：
本発明でいう末端着用物の足着用物としては；
婦人靴、紳士靴、スニーカ、運動靴、ウォーキングシューズ、ランニングシューズ、サンダル、球技若しくは陸上若しくはウインタースポーツ若しくは武術格闘技若しくは舞踏若しくはリハビリテーション療法若しくは美容ケアのいずれかの種目に専ら用いられるそれぞれの種目専用靴、という足用の履物があり；
別売り用及び組み込みの履物用中敷きとしては、当該足用の履物の中敷きがあり；
そしてその他足用の着用物として、足袋／靴下、足裏をカバーする足首サポータ／ストッキング／スポーツ用ボディスーツ／タイツ、が含まれ、競技用、トレーニング用、日常生活用、リハビリ用、を問わない。
また、本発明でいう末端着用物の手着用物としては：
手袋・グローブ、手に着用する用具、アームロンググローブ、手をもカバーするスポーツ用ボディスーツ、が含まれ、競技用、トレーニング用、日常生活用、リハビリ用、を問わない。
【０２００】
中部動作メモリーはツール単一肢４連悍材の素材は周辺部分に比べ伸縮性が少ない素材が好ましい。また、セパレーツの形態の中部動作メモリーではツール単一肢４連悍材の繋ぎ目は、関節部はどっち道、屈伸挙動自在でなければならないので、関節部でセパレートするとスッキリする。繋ぎ目は荷重悍の長手方向にはズレ難いようにマジックーテープ（登録商標）といった連結手段を用いることが好ましい。
【０２０１】
さらに、課題解決手段１４のヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーは：：
課題解決手段１に記載した末端動作メモリーのツール圧点基準線材を産設した場所が、設計ユーザの基底面が直接接触する末端着用物の基底面接触部であるタイプの末端動作メモリーである。
課題解決手段１４における末端動作メモリーの実施形態では：
設計ユーザが末端部分をカバーする末端着用物を着用する場合に、ツール圧点基準線が
当該末端着用物の基底面接触部に産設されているので、設計ユーザはツール圧点基準線をその周辺部と識別して認知しやすく「末端動作メモリー作用」を確実に享受でき；
このタイプの末端動作メモリーを着用してヒト動作の記録・再生ができ；
さらにリフレクソロジー効果、指圧効果という副次効果も期待できる。
当該基底面接触部の典型的な用途は、ソックス／手袋／スポーツ用具のグリップ部である。
【０２０２】
さらに、課題解決手段１５のヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーは：：
課題解決手段１に記載した末端動作メモリーのツール圧点基準線材を産設した場所が、
設計ユーザの基底面が直接接触しない末端着用物の下面、又は、履物タイプの末端着用物のインナーソール層であるタイプの末端動作メモリーである。
課題解決手段１５における末端動作メモリーの実施形態では：
ツール圧点基準線が設計ユーザの基底面が直接接触しない末端着用物の下面、又は、履物タイプの末端着用物のインナーソール層に産設されているので、設計ユーザはツール圧点基準線を、例えば履物／グローブ外面に産設することができ、履物／グローブなどのタイプの末端動作メモリーを着用して「末端動作メモリー作用」を享受してヒト動作の記録・再生が出来る。
【０２０３】
さらに、課題解決手段１６／課題解決手段１７／課題解決手段１８のヒト動作モーバイルシステムの中の末端動作メモリーは：：
課題解決手段１４〜課題解決手段１５に記載した末端動作メモリーのツール圧点基準線材用の末端ツール指標材配列が、それを構成する末端産設線原体とその周辺部との属性の差異が、それぞれ課題解決手段１６／課題解決手段１７／課題解決手段１８に記載された
硬度差／高低差／形状差寸法差であるような当該末端ツール指標材配列であるタイプの末端動作メモリーである。
課題解決手段１６／課題解決手段１７／課題解決手段１８における末端動作メモリーの実施形態では：
ツール圧点基準線用の末端ツール指標材配列と周辺部とのそれぞれ、硬度差／高低差／形状差寸法差硬度差により設計ユーザはツール圧点基準線を感知して自分の圧点軌跡との乖離パターンを記憶して動作を記録し再生する「末端動作メモリー作用」を享受してヒト動作のトレーニングが出来る。
【０２０４】
本発明の技術思想である「殻竿理論」の該当部分を端的にいえば；
上半身・下半身の左右の末端荷重悍をそれぞれ立脚鉛直平面内に保ち、それに合わせて中心向打棒を当該平面に沿わせる動作制御ができれば、設計ユーザの末端荷重悍はそれぞれ立脚鉛直平面内で挙動してヒト動作ができることである。
以下、本発明の当該技術思想を体現する最良の実施形態について包括的に説明する。
【０２０５】
本発明末端動作メモリーがベースとする末端着用物として：：
足着用物としては：
婦人靴、紳士靴、スニーカ、運動靴、ウォーキングシューズ、ランニングシューズ、サンダル、球技若しくは陸上若しくはウインタースポーツ若しくは武術格闘技若しくは舞踏若しくはリハビリテーション療法若しくは美容ケアのいずれかの種目に専ら用いられるそれぞれの種目専用靴、という足用の履物があり；
別売り用及び組み込みの履物用中敷きとしては、当該足用の履物の中敷きがあり；
そしてその他足用の着用物として、足袋／靴下、足裏をもカバーする足首サポータ／ストッキング／スポーツ用ボディスーツ／タイツ、が含まれ：
手着用物としては：
手袋・グローブ、手に着用する用具、アームロンググローブ、掌をもカバーするスポーツ用ボディスーツ、が含まれる。
本発明は、足着用物・手着用物である末端着用物に、「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」によって特定された圧点基準線を表わすツール圧点基準線材を産設して末端動作メモリーとして機能するトレーニング補助物である。
【０２０６】
末端動作メモリーについては、利用者が当該ツール圧点基準線材４５１・５５１から感知する圧点基準線にそれぞれ対応する圧点をなぞらせて上半身・下半身のヒト動作を誘発するものである。
従って、ツールゼロ点材４１２・５０８を必ず含んで末端産設線原体６３６からなるツール圧点基準線材４５１・５５１は、末端着用物の基底面接触部６３８又は基底面非接触部６４１又は６４２に周辺部６３９と識別可能なように産設されるのが好ましい。
【０２０７】
末端動作メモリーのサイズ型番の設計に於いては；
前記した「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」に基づいて、人種・性別・年齢・体形により或る型番の利用者層の平均モデルを想定して選択して、当該特定方法により圧点基準線を特定し、さらにそれらから末端ツール指標材６０９及びツール圧点基準線材４５１・５５１を特定すべきである。
但し、利用者個別にテーラーメイドで圧点基準線を実測値から特定する場合はその限りではない。
【０２０８】
末端動作メモリーの左右それぞれに、ツール圧点基準線材４５１・５５１は、必ず末端ツール指標材６０９を含む少なくとも１本、多くとも５本の末端産設線原体６３６から構成されるべきである。
末端産設線原体６３６は、末端着用物に於いて末端産設線原体６３６とその周辺部６３９との属性の差異により、圧点基準線と重なるか又は平行な末端産設線６３４として基底面で周辺部６３９と識別可能なものとするように、末端着用物に産設される連続した一つの部材若しくは断続して１列に配列された複数の部材である。当該部材は、末端着用物に於いて末端産設線原体６３６としてその周辺部６３９との区別可能なものであれば形状を問わない。
当該部材として、通常、帯状、棒状、細長い板状、１列に断続して配列された複数の形状を用いれば、末端着用物の中で区別可能なものであるので、当該部材の断面は任意であるが、通常は、矩形断面、円・楕円管、円・楕円柱の部分断面、又はそれらを崩した単独若しくは組み合わせ形状の断面の部材が用いられるのが普通である。
中核の末端産設線原体６３６である末端ツール指標材６０９の中心線４０は、「殻竿理論に基づくヒト指標の設計上の特定方法」により特定された圧点基準線に重なるように設計されるべきである。
【０２０９】
末端動作メモリーのいずれに於いても、ツール圧点基準線材４５１・５５１、又は、末端ツール指標材６０９を末端着用物に産設する方法として、連続又は断続した部材タイプの当該原体を産業利用を目的として左右末端着用物それぞれに設ける方法がある。これらの方法には、末端着用物業界周知・公知・公用の製法を用いることで充分である。
例えば；
当該部材タイプの当該原体を設ける製法の代表的なものとしては、縫製・貼着・融着成形・接着・射出成形・加熱加硫圧着・ホットメルト接着、などの単独又は複合した末端着用物業界で周知・公知・公用の製法が用いられる。
【０２１０】
部材タイプの末端産設線原体６３６の材料として、例えば、金属（鉄・鋼・各種合金を含む）・プラスティックの帯・板・棒線、ゴム、発泡ウレタン、衝撃吸収樹脂，ウレタン、ＥＶＡ、ナイロン、発泡ゴム、天然繊維・人工繊維の織物、天然皮革、カーボン繊維・ケブラー繊維・アラミド繊維・ポリエステル繊維・ガラス繊維金属線などの高張力繊維又はそれらの織物・組合せ構造体、などの中から少なくとも１種を含む材料であり、周辺部の材料との硬度・ヤング率の差異などの属性の差異を勘案して選んだ材料、であることが好ましい。
また、特に足裏の着地点、フル加重点、離地点、ゼロ点に相当する部分には緩衝効果の大きな材料の末端産設線原体を配置することが好ましい。
【０２１１】
さらに、末端産設線原体６３６の周辺部６３９としては、通常の末端着用物と同様に当業界で周知・公知・公用の材料及び構成及び形状構造を用いるのは構わない。
【０２１２】
さらに、末端動作メモリーにおいて、突起タイプの末端産設線原体（図１５（ａ））としての末端ツール指標材６０９の突起の高さは均一でなくてよい。基底面で末端の骨にかかる部分と原始筋腱にかかる部分では、その剛性が違うので突起を感知しやすくするために、基底面の剛性が高いところは当該末端ツール指標材６０９の高さを低く、基底面の剛性が低いところはその逆にしてもよい。突起タイプの当該末端ツール指標材６０９は図２３（ｂ）のような断続した複数の突起のタイプの末端産設線原体でもよい。
また、ツール圧点基準線材４５１・５５１を構成する当該末端ツール指標材６０９とその周辺部６３９との突起の差によって、圧点基準線が識別可能なものとなり、最終的に要素動作・応用動作を制御可能になる。
また、基底面のリフレクソロジー（一種の整体術）に於いて、強圧すれば高血圧・肩こり・リュウマチ・糖尿病・便秘・脳卒中に効くといわれる基底面の反射ゾーン（ツボ）が偶然に圧点基準線に沿って点在するので、強圧効果を高めるためには、当該末端ツール指標材６０９を基底面接触部６３８に設けることが好ましい。この際は、基底面接触部６３８の材料としてはコルクなどを用いてもよい。
【０２１３】
また、末端動作メモリーについて、応用動作のスキルがある程度上達した利用者向けには、末端ツール指標材を簡略化して主要な点以外の部分を省略しても構わない。つまり、ツール圧点基準線材４５１・５５１は、図１９に例示するように、圧点基準線のゼロ点、着地点・離地点・フル加重点以外の部分を省略してもよい。
これらの点は大きな荷重を受ける可能性があるので衝撃を緩和できる材料又は部品を設けるのが好ましい。
その場合、公知公用の材料、部品がすでに実用されているので、それらのいずれかを用いればよい。
【実施例１】
【０２１４】
それでは、以下、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールである床置き式動作サーバの１実施形態例として、図９に基づいて説明する。
この実施例は、ツール運動平面がツール矢状荷重平面２９（図１）であり、図９は解決手段１の上半身トレーニング＆下半身トレーニング兼用の床置き式動作サーバである。
設計ユーザは立って図９に例示する上末端漕ぎ装置１００−１又は図１１に例示する上末端漕ぎ装置１００−２を手漕ぎでき、そしては、図９に例示する下末端漕ぎ装置２００−１を足漕ぎできる。
他の種類の末端漕ぎ装置、例えば、図１０／図１２／図１３に例示するの点線の枠に番号をうった下末端漕ぎ装置２００−２／２００−３／２００−４を取替フランジ２１４で
置換できる。なお、上末端漕ぎ装置１００−２と１００−２の置換はツール本体１５０のパイプに差込して締結すれば簡単に置換が可能である。
図は代表的な例を上半身用／下半身用で図示したが、図示しない方の半身用も実施可能である
以下、図９に例示した下末端漕ぎ装置２００−１と図１１に例示する上末端漕ぎ装置１００−２を組み合わせた動作サーバについて具体的に説明する。
設計ユーザはこれを使用する時に末端動作メモリー／中部動作メモリーを着用してもしなくともよいが、できれば末端動作メモリーは圧点基準線及び上・下の末端の基底面のエポック点を認識できるので着用する方が効果的なトレーニングができる。
当該の組合せのケースでは、ツール運動平面がツール矢状荷重平面２９であるので、上末端漕ぎ装置１００−２・下末端漕ぎ装置２００−１において左右の漕ぎ位相差は１８０度になっている。
当該の組合せの上末端漕ぎ装置・下末端漕ぎ装置において：
左右それぞれに、設計ユーザの末端用のツール末端屈伸軸と平行になるように主軸末端クランク回転軸が設けてあり；
設計ユーザの上肢の単一肢がツールゼロ点１０４に来た瞬間に、加重ゼロ中心向打棒が実現してツールゼロ点１０４と主軸末端クランク回転軸中心１０１とツール体中心１を結ぶ直線１０７上に設計ユーザの上肢の当該単一肢の加重ゼロ中心向打棒が重なるようにな位置に；
且つ、設計ユーザの下肢の単一肢がツールゼロ点２０４に来た瞬間に、加重ゼロ中心向打棒が実現してツールゼロ点２０４と主軸末端クランク回転軸中心２０１とツール体中心１を結ぶ直線２０７上に設計ユーザの下肢の当該単一肢の加重ゼロ中心向打棒が重なるようにな位置に；
設計ユーザが自分の体中心圧点（この場合腹側）を摺動型従動中心変換装置１４９に当てて体を預けた時に設計ユーザの体中心とツール体中心１が一致するように高さをツール本体１５０との取替え差込部で微調節できる範囲で摺動型従動中心変換装置１４９及び上末端用の摺動クランク基台に設けた従動中心変換装置の支持ブラケット１４８が設計されている。
そのため設計ユーザの単一肢はそれぞれに末端漕ぎ装置の主軸末端クランク回転軸１０１＆２０１、主軸加重部回転軸１０６＆２０６が産出するそれぞれの矢状荷重平面に沿って誘導され且つ設計ユーザの生体ヒト動作運動連鎖メカニズムが体中心を当該矢状荷重平面に整合した摺動挙動を摺動型従動中心変換装置１４９が追従して妨げないので、設計ユーザのヒト動作は乱雑動作とって矛盾を解消する必要がなくなるので；
当該動作サーバは、設計ユーザの各単一肢は殻竿原理運動すなわち「1歩（１漕ぎ）に加重ゼロ中心向打棒の瞬間を最低限1回は持つ殻竿運動」を行うことができて２線歩行動作タイプのヒト動作を提供する。
すなわち、４肢のヒト加重部のツールゼロ点に自分のゼロ点を合わせて上肢及び下肢の一方の単一肢を加重ゼロ中心向打棒の状態にして摺動型従動中心変換装置１４９に自分の体中心圧点を当てると；
設計ユーザは簡単にヒトアドレス姿勢となるように設計されているので、設計ユーザの中心向打棒は当該矢状荷重平面内に保たれ、摺動型従動中心変換装置１４９のツール体中心を支点として設計ユーザの上半身・下半身の左右単一肢の殻竿柄＆殻竿打棒のコンパス運動により設計ユーザの末端関節はヒト歩行挙動を誘導されるのである。
このように、例えば、この実施例をツール動作することによって、設計ユーザは、上下肢の左右の単一肢のヒト歩行挙動を強制され、当該立脚鉛直平面を認識するので、ツール体中心によって認識した自分の体中心まわりに中心向打棒を当該立脚鉛直平面内で挙動させることができるので、上半身及び下半身のヒト動作の動作サーバの作用を設計ユーザに提供し、「本発明の目的」を達成できる。
【０２１５】
また、この実施例では；
左右の主軸末端クランク回転軸１０１・２０１の中央部に当該軸にトルク伝達可能にフランジ１０９・２０９を取り付けて設け；
公知の抵抗負荷付与装置１１０・２１０、又は、その代わりに公知の電動駆動装置・抵抗負荷付与装置１１０・２１０を後輪駆動装置・抵抗負荷付与装置を付設として設けることができるので；
設計ユーザは、抵抗負荷付与装置１１０・２１０により殻竿原理運動に関与するヒト筋腱の鍛錬をすることができるか、あるいは、電動駆動装置・抵抗負荷付与装置により基本要素動作での電気利用の表示装置１５１のソフトウェア閲覧をして、トレーニングのモチベーションを維持しながらトレーニングできる。
【実施例２】
【０２１６】
以下、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールである２輪走行式動作サーバの１実施形態例として、図８に基づいて、無支持固定末端型動作サーバの実施例を説明する。
この実施例は、公知の自転車をベースにしてサドルを撤去してその後に小物入れ１５２を設け；
さらにハンドルを撤去して上半身用に解決手段１９に記載した動作サーバ純正部品の中のヒト固定台付加重部１４７を設けているので；
すなわち、設計ユーザが上末端用の固定台付加重部の加重部１４６のツールゼロ点１０４に自分の対応するゼロ点を合わせてその単一肢及び下肢の片方の単一肢をそれぞれ加重ゼロ中心向打棒の状態にすると設計ユーザの中心がツール体中心１と一致するようにヒト固定台付加重部１４７が配置設計してあるので；
設計ユーザは立ち漕ぎしながら殻竿原理運動が誘導される。
なお固定台付加重部の加重部１４６のツールゼロ点１０４は設計ユーザが握ると設計ユーザのヒジが脇腹に当たりちょうど脇を締めた形で脇腹に当たるように配置設計されたものであるので；
設計ユーザは体をヒジを介してヒト固定台付加重部１４７で支持しながら体中心を保持できるので、殻竿原理運動が誘導されるのである。  
設計ユーザは立ち漕ぎしながら、サイクリング中の登坂時の重力成分及び２輪自転車の走行抵抗が負荷となり、ヒト動作の筋肉と腱の鍛錬、又は、ヒト動作の学習ができる。
この２輪走行式動作サーバの実施例により、設計ユーザは通勤・通学・買物などの日常生活の移動中にヒト動作のトレーニングができので；
モーバイルに繰り返しヒト動作を行うので知らず知らずにヒト動作の歩行中枢への刷込みができ、乱雑動作の旧歩行癖をヒト動作の新歩行癖に書き換える膨大な刷込み時間を稼ぐことができる、従来にない効果的な自転車兼動作サーバである。
設計ユーザは認識した立脚鉛直平面内で中心向打棒を繰り返し挙動させることができ；
下半身のヒト動作の動作サーバの機能を果たし、「本発明の目的」を達成できる。
端漕ぎ運動は下半身のヒト歩行挙動のトレーニングだけでなく、上半身のヒト筋腱も大きく使うので上半身のトレーニングにもなるのである。
【実施例３】
【０２１７】
以下、ヒト動作モーバイルシステムを構成する要素ツールである中部動作メモリー及び末端動作メモリーからなる動作メモリーの実施例を図１６＆図１７＆図１８に基づいて説明する。
中部動作メモリーと末端動作メモリーの兼用の実施例を、図１６及び図１７及び図１８に例示した解決手段１２／解決手段１３に記載したセパレーツ中部動作メモリーと動作メモリーの兼用実施例として説明する。
図１６はボディ部を覆う中部動作メモリーであるが、継ぎ目３３０でセパレートしているが、ツール体中心材３０１Ｒで分割する方法もある。ベースの布地は伸縮性のよいスポーツボディスーツに用いられる公知の素材でよい。ツール単一肢４連悍材はテーピング効果のある通常使われる程度の引張剛性の公知帯部材でよい。荷重悍材の継ぎ目では相互に長手方向にズレない様に、例えばマジックーテープ（登録商標）のような、脱着自在の転結手段で連結し；
転結位置が、遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結されたツール関節材の場合は、屈伸挙動自在に連結するために連結位置は荷重悍材から偏心してはずして当該関節の屈伸軸に直交する細い帯で屈伸挙動自在に荷重悍材の継ぎ目を連結する。
この場合、当該の遠位側環状テープと近位側環状テープの素材は剛性を持つように厚めの帯生地が好ましい。
図１７＆図１８中部動作メモリー実施形態は、ツール末端荷重悍材３１６＆３２０が併設して設けられた末端動作メモリーである。
設計ユーザが動作サーバによって体中心の適正挙動スキルを習得すれば、ツール単一肢４連悍材が連鎖して動き、設計ユーザの生体ヒト動作運動連鎖メカニズムの乱れを防ぐ作用をして、うろ覚えの近似ヒト動作を設計ユーザが動作意識しても、中部動作メモリーが正しい４肢の殻竿原理運動の動作結果を誘導するものである。特に、４肢の仮想基底平面にはツール圧点基準線材が産設されて、末端動作メモリーとして作用し、設計ユーザが４肢それぞれに圧点軌跡５６０とツール圧点基準線材３１６・３２０の乖離量５６１の乖離パターンと学習した動作の相関関係を記憶すれば、当該乖離パターンを再現することにより、３次元の複雑全身動作をモーバイルに繰り返して再生できるのである。
このことは、従来は昨日開眼した技を今日は忘れて再現できなかったトレーニの苦悩を救済する従来にないトレーニング効果をもたらす。
【０２１８】
以上、本発明動作メモリーの実施の形態および実施例について説明した。
本発明を実施するに際し、本説明に記載しない事項、ツール指標材配列を中部着用物及び末端着用物に産設すること、に係る部分以外の中部着用物及び末端着用物に係る実施形態については、周知・公知・公用・当業界の常識でもって本発明動作メモリーの設計・製造を実施できるので、ここでは説明を省略してある。
従って、今回開示された実施形態および実施例は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【０２１９】
【図１】ヒト指標を示す正面骨格図
【図２】体中心となる胸腰関節の椎骨の説明図
【図３】足の横軸斜軸  平面図
【図４】足アーチ見取り図  （ａ）平面図  、（ｂ）見取図
【図５】体幹の荷重悍  切換パターン  説明マンガ図
【図６】縦自転法  １線歩行動作時の単一肢４連悍  説明マンガ図
【図７】摺動法  ２線歩行動作の1例  下肢の中心向打棒  説明マンガ図
【図８】無支持固定末端型動作サーバの1実施例  Ａ図：全体側面図  Ｂ図：固定台付加重部の平面図
【図９】床置き式動作サーバの上下肢の末端漕ぎ装置の１実施例  側面図
【図１０】床置き式動作サーバ  下肢の摺動型末端漕ぎ装置の1実施例側面図
【図１１】床置き式動作サーバ  上肢の摺動型末端漕ぎ装置の1実施例側面図
【図１２】床置き式動作サーバ  下肢の縦自転型末端漕ぎ装置の1実施例側面図
【図１３】床置き式動作サーバ  下肢の二重屈伸型末端漕ぎ装置の1実施例側面図
【図１４】（Ａ）図は野球バット型左右一体化ヒト加重部の形態での上末端加重部の1実施例、（Ｂ）図は左右一体化ヒト加重部を設ける場合のヒト加重部の応用例である。
【図１５】末端ツール指標材の1実施例断面図  ａ図凸型高低差タイプ  ｂ図凹型高低差タイプ
【図１６】中部動作メモリー  上下半身用セパレーツ型の1実施例正面図
【図１７】中部動作メモリー下肢用セパレーツ型兼末端動作メモリー1例側面図
【図１８】上末端用の末端動作メモリー兼中部動作メモリーの1実施例  基底面図
【図１９】下末端用の末端動作メモリーのツール圧点基準線材の1実施例  基底面図
【図２０】末端ツール指標材の1実施例断面図  ａ図基底面接触部  ｂ図基底面非接触部（中間部）  ｃ図基底面非接触部（底面部）
【図２１】末端ツール指標材の1実施例平面図
【図２２】末端ツール指標材の1実施例平面図末端ツール指標材配列の1実施例平面図
【図２３】末端ツール指標材の1実施例平面図  ａ図連続タイプ  ｂ図断続タイプ
【図２４】特許文献１「筋力訓練装置」の代表図
【図２５】特許文献２「三次元無酸素運動装置」の代表図
【図２６】特許文献２「三次元無酸素運動装置」のハンドル軌道の平面図
【図２７】特許文献３「トレーニング用自転車」の代表図
【図２８】特許文献５「衣類、姿勢形成方法およびトレーニング指導方法」の代表図
【図２９】特許文献４の「歩行補助用具」
【図３０】下半身の殻竿運動のイメージ説明図
【符号の説明】
【０２２０】
１    体中心
２    体縦自転軸
３    体摺動軸
４    体重心
５    下半身の根元関節中心（股関節中心）
６    下半身の中間関節関節中心（ヒザ関節中心）
７    下半身の末端関節中心（足関節中心）
８    下半身のゼロ点（下末端）
９    上半身の根元関節中心（肩関節中心）
１０  上半身の中間関節関節中心（ヒジ関節中心）
１１  上半身の末端関節中心（手関節中心）
１２  上半身のゼロ点（上末端）
１３  下半身の基幹荷重悍
１４  下半身の根元荷重悍
１５  下半身の中間荷重悍
１６  下半身の末端荷重悍
１７  上半身の基幹荷重悍
１８  上半身の根元荷重悍
１９  上半身の中間荷重悍
２０  上半身の末端荷重悍
２１  上半身の殻竿柄
２２  下半身の殻竿柄
２３  第１２胸椎の上関節面
２４  第１２胸椎の下関節面
２５  第１２胸椎の椎体
２６  第１２胸椎の下椎間板中心
２７  末端の仮想基底平面
２８  正中面、正中荷重平面
２９  矢状荷重平面（内側）
３０  矢状荷重平面（外側）
４１  下半身のゼロ点（下末端）の真上の距骨摺動面の点
４２  足の横アーチ
４３  足の外甲側アーチ
４４  足の内甲側アーチ
４５  下末端（足）
４６  下末端（足）の前部の斜軸
４７  下末端（足）の前部の横軸
４８  下末端（足）の後部の斜軸
４９  下末端（足）の後部の横軸
５０  下末端（足）の踵骨
５１  末端の圧点基準線
６０  上末端（手）
７０  下末端用の現実地面／上末端用の仮想地面
７１  上半身の中心向打棒
７２  下半身の中心向打棒
１００−１  上末端用末端漕ぎ装置の１実施例  側面図
１００−２  上末端用摺動型末端漕ぎ装置の１実施例  側面図  
１０１  上末端用の主軸末端クランク回転軸
１０２  上末端用の末端クランクアーム
１０３  上末端用のヒト加重部揺動軸
１０４  上末端用のツールゼロ点
１０５  上末端用のヒト加重部揺動アーム
１０６  上末端用の主軸加重部回転軸  
１０７  上半身用のツール加重ゼロ中心向打棒
１０８  上末端用のヒト加重部
１０９  上末端用の左右の主軸末端クランク回転軸に抵抗負荷トルクを伝えるフランジ
１１０  上末端用抵抗負荷付与装置
１１１−１  上末端用のクランク基台
１１１−２  上末端用の摺動クランク基台
１１５  上末端用の摺動クランク基台の摺動ガイド支え部
１１８  上末端用の摺動クランク基台の摺動ガイドとなるツール体摺動軸
１４６  上末端用の固定台付加重部の加重部
１４７  上末端用のヒト固定台付加重部  
１４８  上末端用の摺動クランク基台に設けた従動中心変換装置の支持ブラケットの例  
１４９  上末端用の摺動クランク基台に設けた摺動型従動中心変換装置の１例
１５０  動作サーバのツール本体
１５１  ソフトウェア表示装置及びその取付け台の１例
１５２  公知のサドルの撤去後に取付け可能な小物入れ
１５３  ツール本体に摺動クランク基台に設けた摺動型従動中心変換装置の１例
１５４  摺動型従動中心変換装置の摺動ガイドとなるツール体摺動軸
１６０  野球バット型左右一体化ヒト加重部
１６１  左右一体化ヒト加重部の左右連結保持ステー
２００−１  下末端用の末端漕ぎ装置の１実施例  側面図
２００−２  下末端用の摺動型動作サーバの末端漕ぎ装置の１実施例  側面図  
２００−３  下末端用の縦自転型動作サーバの末端漕ぎ装置の１実施例  側面図  
２００−４  下末端用の二重屈伸型末端漕ぎ装置の１実施例  側面図  
２０１  下末端用の主軸末端クランク回転軸
２０２  下末端用の末端クランクアーム
２０３  下末端用のヒト加重部揺動軸
２０４  下末端用のツールゼロ点
２０５  下末端用のヒト加重部揺動アーム
２０６  下末端用の主軸加重部回転軸  
２０７  下半身用のツール加重ゼロ中心向打棒
２０８  下末端用のヒト加重部
２０９  下末端用の左右の主軸末端クランク回転軸に抵抗負荷トルクを伝えるフランジ
２１０  抵抗負荷付与装置
２１１−１  下末端用のクランク基台
２１１−２  下末端用の摺動クランク基台
２１１−３  下末端用の縦自転クランク基台
２１２  下末端用の縦自転クランク基台の回転軸受け及びそのボス部分
２１３  下末端用の縦自転クランク基台の回転軸となるツール体縦自転軸
２１４  末端漕ぎ装置取替フランジ及び取付ボルト
２１５  下末端用の摺動クランク基台の摺動ガイド支え部
２１８  下末端用の摺動クランク基台の摺動ガイドとなるツール体摺動軸
２１９  くつわ
３０１    ツール体中心
３０１Ｒ  ツール体中心材
３０５    下半身用のツール根元関節中心
３０５Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された下半身のツール根元関節材
３０６    下半身用のツール中間関節中心
３０６Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された下半身のツール中間関節材
３０７    下半身用のツール末端関節中心
３０７Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された下半身のツール末端関節材
３０９    下半身用のツール根元関節中心
３０９Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された上半身のツール根元関節材
３１０    上半身用のツール中間関節中心
３１０Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された上半身のツール中間関節材
３１１    上半身用のツール末端関節中心
３１１Ｒ  遠位側環状テープと近位側環状テープからなり屈伸挙動自在に連結された上半身のツール末端関節材
３１３    下半身用のツール基幹荷重悍材
３１４    下半身用のツール根元荷重悍材
３１５    下半身用のツール中間荷重悍材
３１６    下半身用のツール末端荷重悍材
３１７    上半身用のツール基幹荷重悍材
３１８    上半身用のツール根元荷重悍材
３１９    上半身用のツール中間荷重悍材
３２０    上半身用のツール末端荷重悍材
３２１    ツール関節材の遠位側と近位側の環状テープを屈伸挙動自在に連結する連結手段
３２２    ツール関節材の近位側環状テープ
３２３    ツール関節材の遠位側環状テープ
３３０    体幹部の継ぎ目  
４００  上末端着用物
４１２  下末端用のツールゼロ点材    
４２７  上末端用のツール仮想基底平面
４５１  上末端用のツール圧点基準線材
４５２  上末端用のツール着地点材
４５３  上末端用のツール離地点材
５００  下末端着用物
５０８  下末端用のツールゼロ点材    
５２７  下末端用のツール仮想基底平面
５５１  下末端用のツール圧点基準線材
５５２  下末端用のツール着地点材
５５３  下末端用のツール離地点材
５６０  圧点軌跡
５６１  乖離量
６０９  末端ツール指標材    
６２７  末端ツール指標材の断面
６３３  ツール圧点基準線
６３４  末端産設線
６３５  末端ツール指標材配列
６３６  末端産設線原体
６３８  基底面接触部
６３９  末端産設線原体の周辺部
６４０  末端産設線原体の中心線
６４１  中間層
６４２  地面接触層
【図１】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図２】
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【図３】
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