(57)【要約】【課題】壁面に被固定部材として曲げが容易な棒材を用いて、壁面を装飾しつつ、対象物を保持できるようにすることを課題とする。【解決手段】壁面固定構造Ｘとして、壁面を装飾する棒材により形成される壁面装飾体１０と、前記棒材の一部を引っ掛ける爪２１ａが先端に設けられた、前記棒材を狭持する２つの狭持片２１を有する係合体２０と、前記棒材を前記各狭持片２１が前記爪２１ａにより引っ掛けて狭持した状態で前記係合体２０に係合固定され、当該係合状態において、前記各狭持片２１が開かないように拘束する係合体固定部材３０と、前記係合体２０又は係合体固定部材３０に固定される、所定の対象物を保持する対象物保持手段４０とを設ける。【選択図】  図１
2010053950.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
壁面を装飾する棒材により形成される壁面装飾体と、
前記棒材の一部を引っ掛ける爪が先端に設けられた、前記棒材を狭持する２つの狭持片を有する係合体と、
前記棒材を前記各狭持片が前記爪により引っ掛けて狭持した状態で前記係合体に係合固定され、当該係合状態において、前記各狭持片が開かないように拘束する係合体固定部材と、
前記係合体又は前記係合体固定部材に固定される、所定の対象物を保持する対象物保持手段と
を有する壁面固定構造。
【請求項２】
前記係合体固定部材は、前記各狭持片が閉じる方向に押圧することで拘束するものである請求項１に記載の壁面固定構造。
【請求項３】
前記棒材は丸棒により形成される請求項１又は２に記載の壁面固定構造。
【請求項４】
前記狭持片は弾性素材により形成されるとともに、各狭持片同士は基端側で一体に連結しているものである請求項１から３のいずれか１項に記載の壁面固定構造。
【請求項５】
前記係合体固定部材は、前記係合状態において、前記棒材に係合する切り欠きを先端側に有する請求項１から４のいずれか１項に記載の壁面固定構造。
【請求項６】
前記対象物保持手段は、前記狭持片の先端から基端方向に平行な線分に平行な回転軸に対して回動可能に固定されるものである請求項１から５のいずれか１項に記載の壁面固定構造。
【請求項７】
前記係合状態において、前記狭持片を基端側に引っ張る力を付与する構造を有する請求項１から６のいずれか１項に記載の壁面固定構造。
【請求項８】
前記係合体、係合体固定部材、対象物保持手段のうちの少なくとも一つは、前記係合状態において、前記対象物保持手段が、前記棒材の前記狭持位置における接線に平行な回転軸に回転することを壁面に当接することで規制する回転規制部を有する
請求項１から７のいずれか１項に記載の壁面固定構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、壁面に額、装飾物、棚、衣服等の対象物を保持する部材を固定する構造に関し、特に、壁面を装飾する棒材を用いた構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
壁面に傷などをつけないようにし、かつ、ある程度の自由度をもって、額、装飾物、棚などを固定する構造として、下記特許文献に示すように壁面にレールなどの長尺な被固定部材を埋め込んだり、後から、取り付けたりしておき、この被固定部材を用いて、対象物を保持するものがある。これらは、被固定部材を構成するレール内の溝に係合する対象物を保持する部材を、溝の任意の位置に固定することができるので、長尺の被固定部材の存する位置では自由に対象物を固定することができる。
【特許文献１】特開２００４−２５０８９６号公報
【特許文献２】特開２００６−１８３４４９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上述のような被固定部材は壁面に設けられるものであり、非常に目につくものであるので、これを積極的に装飾に用いることが考えられる。
しかし、従来の溝を用いたレール等の被固定部材で壁面を装飾する場合、直線的な形状の組み合わせで装飾を形成することが考えられるが、直線により形成する場合、デザインも限られ単調なものとなる懸念がある。また、レール等を曲線に形成する場合にも、溝部分を含んた長尺の部材を曲げ加工をするのは困難であるので、金型から製作する必要があり、コストが嵩むとともに、一度できたものを容易に変更することができない。
本発明は、このような問題に鑑み、壁面に被固定部材として曲げが容易な棒材を用いて、壁面を装飾しつつ、対象物を保持できるようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本発明は次のような構成を有する。
請求項１に記載の発明は、壁面を装飾する棒材により形成される壁面装飾体と、前記棒材の一部を引っ掛ける爪が先端に設けられた、前記棒材を狭持する２つの狭持片を有する係合体と、前記棒材を前記各狭持片が前記爪により引っ掛けて狭持した状態で前記係合体に係合固定され、当該係合状態において、前記各狭持片が開かないように拘束する係合体固定部材と、前記係合体又は係合体固定部材に固定される、所定の対象物を保持する対象物保持手段とを有する壁面固定構造である。対象物保持手段は、対象物として棚、衣類、額、花瓶、装飾物などが例示される。
請求項２に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記係合体固定部材は、前記各狭持片が閉じる方向に押圧することで拘束するものである。
請求項３に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記棒材は丸棒により形成されるものである。
【０００５】
請求項４に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記狭持片は弾性素材により形成されるとともに、各狭持片同士は基端側で一体に連結しているものである。
請求項５に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記係合体固定部材は、前記係合状態において、前記棒材に係合する切り欠きを先端側に有するものである。
請求項６に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記対象物固定手段は、前記狭持片の先端から基端方向に平行な線分に平行な回転軸に対して回動可能に固定されるものである。
請求項７に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記係合状態において前記狭持片を基端側に引っ張る力を付与する構造を有するものである。
請求項８に記載の発明は、前記壁面固定構造において、前記係合体、係合体固定部材、対象物固定手段のうちの少なくとも一つは、前記係合状態において、前記対象物固定手段が、前記棒材の前記狭持位置における接線に平行な回転軸に回転することを壁面に当接することで規制する回転規制部を有するものである。
【発明の効果】
【０００６】
上記構成により本発明は、次のような効果を奏する。
請求項１に記載の発明は、壁面を装飾する棒材に対して、狭持片が爪で引っ掛けて狭持し、この状態で拘束することで、対象物保持手段を壁面装飾体に固定する。このように、棒材の外周を狭持固定する構造を採ることから、壁面を装飾する棒材の断面形状を複雑にする必要がないので、曲げ加工しやすい断面形状を採用でき、対象物固定手段を固定する
棒材により比較的容易にバリエーションに飛んだ装飾を壁面に施すことができる。
請求項２に記載の発明は、前記狭持片を閉じる方向に押圧して拘束するので、より強固に対象物固定部を棒材に固定することができる。
請求項３に記載の発明は、棒材を丸棒とすることで曲げ加工が比較的容易となり、壁面の装飾を行いやすくすることができる。
請求項４に記載の発明は、前記狭持片を弾性素材により形成し基端側で連結することで、狭持片が分離している場合に比較して係合体を取り扱いやすくすることができる。
【０００７】
請求項５に記載の発明は、係合体固定部が前記棒材に係合する切り欠きを有することで、係合体固定部も棒材に係合するので、さらに、対象物固定手段を安定して棒材に固定することができる。
請求項６に記載の発明は、前記対象物保持手段が、前記狭持片の先端から基端方向に平行な線分に平行な回転軸に対して回動可能に固定されることで、対象物保持手段が固定されている係合体もしくは係合体固定部材の固定される角度に関わらず、対象物保持部を所望の角度にすることができる。
請求項７に記載の発明は、前記狭持片を基端側に引っ張ることで、先端側に設けられている爪が前記棒材に押し付けられることで、さらに、棒材に強固に対象物保持手段を固定することができる。
請求項８に記載の発明は、棒材の接線方向に平行な回転軸回りの回転を回転規制部が規制するので、対象物保持手段が当該回転軸に対して回りにくくなるので、より安定して対象物を固定することができる。  
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。
（実施形態１）
図１（ａ）に実施形態１に係る壁面固定構造Ｘ１の構成を示す分解斜視図を示し、図１（ｂ）に壁面固定構造Ｘ１を示す斜視図を示す。また、図２（ａ）に壁面固定構造Ｘ１の分解した状態を示す縦断面図を示し、図２（ｂ）に壁面固定構造Ｘ１の側面図を示す。壁面固定構造Ｘは壁面Ｗに固定される棒材からなる壁面装飾体１０、壁面装飾体１０を爪２１ａで引っ掛けで挟持する係合体２０、係合体２０に係合固定され、挟持状態を保持する係合体固定部材３０と、壁面Ｗに固定する対象物を保持する対象物保持部４０とから構成される。
【０００９】
壁面装飾体１０は、金属製の丸棒からなる棒材により構成され、図３に示すように、曲げたり、組み合わせたりすることで壁面Ｗに模様を描き、壁面Ｗを装飾する。
係合体２０は、壁面装飾体１０を構成する棒材に引っかかる爪２１ａを先端に有し、当該棒材を挟持する２つの挟持片２１を有する。ここでは、係合体２０は、弾性のある合成樹脂からなる円筒体の先端側に壁面装飾体１０を構成する棒材が挟まる断面略円形の空間が設けられるとともに、当該空間の先端側が切り欠かれることで、先端側に爪２１ａを有する挟持片２１が対向して２つ形成されている。また、各挟持片２１の外面側には小突起２１ｂが設けられている。
【００１０】
係合体固定部材３０は、係合体２０の挟持片２１が壁面装飾体１０を爪２１ａを引っ掛け、挟持した状態で係合する。具体的には、係合固定部材３０は、ここでは、円柱体の先端側に係合体２０に外嵌する円柱状の空間が形成されている。この空間の内径は係合体２０の小突起２１ｂを含んだ外径よりもやや小さく形成されることで、この空間を係合体２０に外嵌させると、空間の内壁３１が挟持片２１を閉じる方向に押圧し、挟持片２１を動かないように拘束する。同時に、係合固定部材３０は、この外嵌により係合体２０に係合し固定される。
【００１１】
対象物保持部４０は、ここでは、対象物保持構造４１として鉤状に屈曲するフックが採用され、これが係合体固定部材３０の基端側に固定されている。即ち、係合体固定部材３０が係合体３０に係合した状態において、対象物保持部４０は、前記挟持片２１の爪の位置とほぼ反対側に存することとなる。
【００１２】
次に、以上のような構成を有する壁面固定構造の利用の仕方について説明する。なお、壁面装飾体１０は、図３に示すように予め壁面に装飾として固定されているものとする。利用者は、まず、対象物保持部４０を固定したいと考える壁面装飾体１０の任意の位置を選択し、係合体２０の各狭持片２１で選択した位置を爪２１ａが壁面装飾体１０に引っかかるように挟む。次に、係合体固定部材３０を係合体２０の基端側から挿入し、嵌合固定する。これにより、係合体固定部材３０の内壁３１により狭持片２１は閉じる方向に押圧されて、開かないように拘束され、この状態で爪２１ａが壁面装飾体１０に引っ掛かっているので、係合体２０は壁面装飾体１０に固定される。係合体固定部材３０には対象物保持部４０が固定されているので、この状態で、使用者は壁面装飾体１０の所望の位置に対象物保持部４０を固定することができることとなる。なお、係合体固定部材３０を係合体２０に固定する際には、対象物保持部４０を構成するフックの先端が上方を向くように調整しておく。
このように、壁面固定構造Ｘ１では、棒材からなる壁面装飾体１０の外周面に対象物保持部４０を係合固定させることができるので、壁面装飾体１０を構成する棒材の断面形状を複雑にする必要がなく、棒材を曲げ加工が容易な断面形状とすることで、壁面装飾を容易かつ柔軟に形成することができる。
【００１３】
なお、上記実施形態１では、係合体２０の外周に係合体固定部材３０が係合した際に、狭持片２１を閉じる方向への押圧力を増すように小突起２１ｂが設けられているが、これは、図４（ａ）のように、設けなくてもよい。この際、係合体固定部材３０の内壁３１もしくは係合体２０の外壁が、係合体２０と係合体固定部材３０との係合が深くなるにつれて、上記押圧力を増すようにテーパーを設けることが望ましい。また、図４（ｂ）に示すように、狭持片２１の内面に突起２１ｃ、２１ｄを設けることで、狭持力を増すようにしてもよい。
【００１４】
さらに、係合体２０の形状は円柱状である必要はなく、図５（ａ）に表した内壁固定構造Ｘ２の分解斜視図に示す係合体２０のように、直方体状でも構わない。この場合、係合体固定部材３０の形状は、係合体２０の形状に合わせて、図５（ａ）に示すように、内壁が係合体２０に係合するような形状を採ることととなる。なお、図５（ａ）に示す内壁固定構造Ｘ２は、対象物保持部４０は当初係合体固定部材３０とは分離しており、対象物固定部４０に形成された貫通孔４２から係合体固定部材３０に形成された貫通孔３４を介して、係合体２０に形成された雌ねじ部２２に、雄ねじ４３を介して固定されるようになっている。これは、係合体２０が直方体形状であるために、係合体固定部材３０の固定方向が拘束されるので、対象物保持部４０が、前記係合体２０の先端から基端方向に平行な回転軸に対して回動できるようにするためである。また、図５（ａ）に示す内壁固定構造Ｘ２の係合体固定部材３０は、上下に張り出したフランジ部からなる、回転規制部３２が設けられている。回転規制部３２は、係合体固定部材３０を係合体１０に係合させた際に、壁面に当接して、係合している棒材の位置における棒材の接線方向に平行な回転軸回りの回動を防止するものである。
さらに、係合体固定部材３０は図５（ｂ）に表した内壁固定構造Ｘ３の分解斜視図に示す係合体固定部材３０のように、箱状にしてもよい。なお、この係合体固定部材３０の両側面には、後述する実施形態２で説明する係合体固定部材３０と同様に棒材に係合する切り欠き３３が設けられている。
【００１５】
また、係合体２０は、上記実施形態１に示すように基端側で連結している必要はなく、図６（ａ）に示す係合体２０のように、基端側で分離していてもよい。また、係合体２０は、合成樹脂により形成するほか、図６（ｂ）に示すようにコの字状に折り曲げた板バネにより形成することもできる。
さらに、上記実施形態では、壁面装飾体１０を構成する棒材として、丸棒体を用いたが、断面形状は、種々の形状を採用することができ、例えば、図７に示すように断面長方形状の棒材を用いることもできる。この場合、壁面装飾体１０の断面形状の壁面側が平らなので壁面に平らな面を接触させると係合体２０の爪２１ａが引っ掛からなくなるので、図７に示すように、スペーサー１２を介して壁面Ｗに壁面装飾体１０を固定するようにする。なお、壁面装飾体１０の断面形状が変れば、図７に示すように、係合体２０の狭持片２１の狭持部分の形状も変ることとなる。
【００１６】
（実施形態２）
図８（ａ）に実施形態２に係る壁面固定構造Ｘ４の構成を示す分解斜視図を示し、図８（ｂ）に壁面固定構造Ｘ４を示す斜視図を示す。また、図９（ａ）に壁面固定構造Ｘ４の分解した状態を示す側面図を示し、図９（ｂ）に壁面固定構造Ｘ４の側面図を示す。壁面固定構造Ｘ４は、やはり、壁面Ｗに固定される棒材からなる壁面装飾体１０、壁面装飾体１０を爪２１ａで引っ掛けで挟持する係合体２０、係合体２０に係合固定され、挟持状態を保持する係合体固定部材３０と、壁面に固定する対象物を保持する対象物保持部４０とから構成される。
【００１７】
実施形態２に係る壁面固定構造Ｘ４の係合体固定部材３０は実施形態１に係る壁面固定構造Ｘ１の係合対固定部材３０とは異なり、係合体固定部材３０が壁面装飾体１０の位置まで先端側が伸び、壁面装飾体１０に重なる部分に切り欠き３３が形成されている。これにより、係合体固定部材３０はより安定するが、切り欠き３３が壁面装飾体１０に係合するので、係合体固定部材３０は壁面装飾体１０に対する固定位置が拘束されることとなり、実施形態１に係る壁面固定構造Ｘ１のように係合体固定部材３０に対象物保持部４０を完全に固定すると、対象物保持部４０の向きが望ましくない方向に固定される場合が生じる。そこで、対象物保持部４０は、係合体固定部材３０に、係合体２０の先端から基端に向う線分に平行な軸に回動可能に固定されている。
【００１８】
即ち、対象物保持部４０は対象物保持構造４１であるフックが固定された円板体の底面に回転軸が設けられ、これが、係合体固定部材３０の基端面に形成された貫通孔を通り、係合体固定部材３０内部で抜け止めの円板４４が回転軸の先端に固定されることで、係合体固定部材３０に、回動自在に固定される。
また、係合体２０の基端面には滑り止めとして溝が形成されたゴム板からなる回り止め２３が貼られている。これによって、係合体２０に係合体固定部材３０が係合した状態において、回り止め２３が、対象物保持部４０の円板４４を押圧して、対象物保持部４０の回動を規制する。
以上のような構成を有する壁面固定構造Ｘ２の使用方法は、実施形態１に係る壁面固定構造Ｘ１とほぼ同様である。ただ、係合体固定部材３０を係合体２０に係合させる際に、対象物保持部４０のフックが適切な方向を向くように調整してから係合させるようにすることが望ましい。
【００１９】
なお、上記実施形態２では、係合体２０と対象物保持部４０とが押圧しあうことで、対象物保持部４０の回動を固定するようにしているが、例えば、図１０（ａ）に表される内壁固定構造Ｘ５の分解斜視図に示すように、係合体固定部材３０の基端面に回転止め３５を形成し、これと対象物保持部４０とが押圧しあうようにすることで回動を固定するようにしてもよい。なお、図１０（ａ）に示す内壁固定構造Ｘ５は、対象物保持部４０は、対象物固定部４０に形成された貫通孔４２から係合体固定部材３０に形成された雌ねじ部３４ａに、雄ねじ４３を介して固定されるようになっている。
【００２０】
また、対象物保持部４０は摩擦により回動を規制されるのではなく、図１０（ｂ）に表される内壁固定構造Ｘ６の分解斜視図に示すように、例えば、係合体固定部材３０の基端外周面に形成される複数の溝からなる係合外周面３６を設け、対象物保持部４０にこれに係合する凸部が配された係合内周面４５を有する筒体を設けることで、係合外周面３６と係合内周面４５とが係合することで回転が規制されるようにしてもよい。なお、図１０（ｂ）に示す内壁固定構造Ｘ６のように係合体固定部材３０に係合外周面３６を設けることに代えて、図１０（ｃ）に表される内壁固定構造Ｘ７の分解斜視図に示すように、係合体２０の基端外周面に係合外周面２４を設け、これに、対象物保持部４０の係合内周面４５を係合させるようにしてもよい。この場合、係合体固定部材３０の基端面は両者が係合できるように貫通孔３４ｂが設けられる。
【００２１】
（実施形態３）
図１１（ａ）に実施形態３に係る壁面固定構造Ｘ８の分解側面図を示し、図１１（ｂ）に壁面固定構造Ｘ８の側面図を示す。壁面固定構図Ｘ８も壁面装飾体１０、係合体２０、係合体固定部材３０、対象物保持部４０とから構成される。壁面装飾体１０は実施形態１、２と同様丸棒からなる棒材により構成される。
係合体２０は基端側に雄ねじ２５が形成された円柱体を縦に２分し、先端側内側に壁面装飾体１０を狭持できる空間を形成することで狭持片２１を対向するように形成したものである。狭持片２１の外周面にはやはり小突起２１ｂが設けられ、また、爪２１ａ部分の壁面装飾体１０に接触する部分には、点により押圧するように爪突起２１ａａが設けられている。
係合体固定部材３０は、係合体２０の小突起２１ｂを含んだ外径よりもやや小さい内径を有する貫通孔を有するリング体であり、先端側に壁面装飾体１０に係合する切り欠き３３が設けられている。また、切り欠き３３の底の壁面装飾体１０と接触する部分には点により押圧するように切り欠き突起３３ａが設けられている。
対象物保持部４０は、一端に鉤状のフックからなる対象物固定構造４１が設けられた係合体２０が通ることができる貫通孔を有する板体と、前記係合体２０に形成された雄ねじ２５に係合するナット４３ａとから構成される。
【００２２】
以上のような構成を有する壁面固定構造Ｘ８の利用の仕方は、実施形態１にかかる壁面固定構造Ｘ１とほぼ同様であり、利用者は、壁面装飾体１０から対象物保持部４０を固定したいと考える任意の位置を選択し、係合体２０の各狭持片２１で選択した位置を爪２１ａが棒材に引っかかるように挟んで、係合体固定部材３０を係合体２０の基端側から挿入し嵌合固定する。さらに、係合体固定部材３０の貫通孔から突出する係合体２０の雄ねじ部２５に、対象物保持部４０の貫通孔を通し、雌ねじ部２５にナット４３ａを係合させることで、対象物保持部４０を固定する。
壁面固定構造Ｘ８は、ナット４３ａを締め付けることで係合体固定部材３０が壁面装飾体１０を壁面側に押し付け、また、爪２１ａはナット４３ａにより引かれるので、爪２１ａは壁面装飾体１０を壁面側から離れる方向へ力を付与する。即ち、係合体固定部材３０と爪２１ａとで壁面装飾体１０を狭持することとなり、２つの狭持片２１による狭持に加えて、さらに、強固に壁面装飾体１０に係合体２０および係合体固定部材３０は固定されることとなる。なお、ここでは、爪２１ａと係合体固定部材３０とにより壁面装飾体１０を狭持しているが、狭持することは必須ではない。即ち、狭持片２１は閉じた状態で拘束され、爪２１ａは常に壁面装飾体１０に引っ掛かる状態にあるので、爪２１ａを壁面から離す方向へ引っ張る力を付与し、係合体固定部材３０や対象物保持部４０がこれを支持するように壁面装飾体１０や壁Ｗに当接すれば、保持力を強化することができる。
【００２３】
なお、上記壁面固定構造Ｘ８は、ねじ構造を用いて係合体２０を壁面から引き離す方向へ引っ張ったが、引っ張る方法は適宜変更することができる。例えば、図１２（ａ１）、（ａ２）に平面図及び縦断面図を示すようなクサビを有する対象物保持部４０と、図１２（ｂ）に示すようなクサビに係合する係合体２０のように、クサビにより係合体２０を壁面から引き離す方向へ引っ張ってもよい。具体的に説明すると、図１２（ａ１）（ａ２）に示す対象物保持部４０は、板体に対象物保持構造４１としてフックが設けられたものであり、板体のほぼ真ん中に貫通孔４２ｃが設けられるとともに、貫通孔４２ｃのフックのある方とは反対側に切り欠き４６が形成されている。そして、この切り欠き４６の外縁に、下方から上方に向って、壁面から離れる状に傾斜するクサビ面４６ａが形成されている。一方、係合体２０の基端側には、貫通孔４２ｃを通る突起が設けられるとともに、突起の外周にクサビ面４６ａに係合する溝２６が形成されている。このような構造により、図１２（ｃ）に示す壁面固定構造Ｘ９のように、係合体２０で壁面装飾体１０を狭持し、図１１に示すような係合体固定部材３０を係合体２０に係合固定し、図１２（ａ１）（ａ２）に示すような対象物保持部４０の貫通孔４２ｃを係合部２０の突起に通して、クサビ面４６ａを溝２６に嵌めて、対象物保持部４０をフックの方向へ移動させると、クサビ面４６ａにより溝２６は壁面から離れる方向に力を受け、結果として係合体２０に壁面から引き離す力を付与することができる。
その他にも、図１３に示す壁面固定構造Ｘ１０のように、係合体２０の基端部に回動可能に固定された、カム４７ａと把手４７ｂとからなる押圧体４７を設けることで、カム４７ａの回動位置により、係合体２０を壁から引き離すように引っ張る力を付与するように設定すれば、把手４７ｂの位置を変えることで係合体２０を壁から引き離すように引っ張ることができる。
【００２４】
（実施形態４）
図１４（ａ）に実施形態４に係る壁面固定構造Ｘ１１の分解側面図を示し、図１４（ｂ）に壁面固定構造Ｘ１１の側面図を示す。壁面固定構図Ｘ１１も壁面装飾体１０、係合体２０、係合体固定部材３０、対象物保持部４０とから構成される。壁面装飾体１０は実施形態１と同様丸棒からなる棒材により構成される。
壁面固定構造Ｘ１１の特徴は、係合体２０の先端面に壁面に面により当接するフランジ部からなる回転規制部２８が設けられている点である。係合体２０が壁面装飾体に係合し、係合対固定部３０が係合体２０に係合固定された状態において、回転規制部２８が壁面に当接することで、係合している位置における壁面装飾体１０の接線方向に平行な回転軸回りの回動を防止することができる。
【００２５】
なお、壁面固定構造１１では回転規制部を係合体２０に設けたが、これは、係合体固定部材３０に設けることもできる。このような構成を有する壁面固定構造Ｘ１２の分解側面図を図１５（ａ）に示し、側面図を図１５（ｂ）に示す。壁面固定構造Ｘ１２では、図に示すように係合体固定部材３０の先端面に壁面Ｗに当接するフランジ部からなる回転規制部３２が設けられている。
さらに、回転規制部を対象物保持部４０に設けてもよい。かかる構成を有する壁面固定構造Ｘ１３の分解側面図を図１６（ａ）に示し、側面図を図１６（ｂ）に示す。壁面固定構造Ｘ１３では、図に示すように対象物保持部４０に係合体固定部材３０を避けて壁面Ｗに達する脚部４８が設けられ脚部４８の先端に壁面Ｗに当接するフランジ部からなる回転規制部４８ａが形成されている。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】（ａ）は実施形態１に係る壁面固定構造Ｘ１の構成を示す分解斜視図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ１の斜視図である。
【図２】（ａ）は壁面固定構造Ｘ１の分解した状態を示す縦断面図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ１の側面図である。
【図３】壁面装飾体の固定例を示す模式的な立体図である。
【図４】（ａ）（ｂ）は係合体の変形例を示す斜視図である。
【図５】（ａ）（ｂ）は、それぞれ変形例である内壁固定構造Ｘ２、Ｘ３の分解斜視図である。
【図６】（ａ）（ｂ）は係合体の変形例を示す斜視図である。
【図７】壁面装飾体および係合体の変形例を示す側面図である。
【００２７】
【図８】（ａ）は実施形態２に係る壁面固定構造Ｘ４の構成を示す分解斜視図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ４を示す斜視図を示す
【図９】（ａ）は壁面固定構造Ｘ４の分解した状態を示す縦断面図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ４の側面図である。
【図１０】（ａ）（ｂ）（ｃ）は、それぞれ対象物保持部４０の回動規制構造の変形例を示す壁面固定構造Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７の分解斜視図である。
【図１１】（ａ）は実施形態３に係る壁面固定構造Ｘ８の分解側面図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ８の側面図である。
【図１２】（ａ１）は、実施形態３に係る変形例である壁面固定構造Ｘ９の対象物保持部の正面図であり、（ａ２）は当該対象物保持部の縦断面図であり、（ｂ）は当該壁面固定構造Ｘ９の係合体の側面図であり、（ｃ）は当該壁面固定構造Ｘ９の側面図である。
【図１３】実施形態３に係る変形例である壁面固定構造Ｘ１０の側面図である。
【図１４】（ａ）は実施形態４に係る壁面固定構造Ｘ１１の分解側面図であり、（ｂ）は壁面固定構造Ｘ１１の側面図である。
【図１５】（ａ）は実施形態４に係る変形例である壁面固定構造Ｘ１２の分解側面図であり、（ｂ）は当該固定構造Ｘ１２の側面図である。
【図１６】（ａ）は実施形態４に係る他の変形例である壁面固定構造Ｘ１３の分解側面図であり、（ｂ）は当該固定構造Ｘ１３の側面図である。
【符号の説明】
【００２８】
Ｘ１〜Ｘ１３  壁面固定構造
Ｗ            壁
１０          壁面装飾体
２０          係合体
２１          狭持片
２１ａ        爪
３０          係合体固定部材
３２          回転規制部
３３          切り欠き
４０          対象物保持部
４１          対象物保持構造
【図１】
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【図２】
2010053950.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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