(57)【要約】【課題】自律神経機能の異常の有無を簡単な方法により高い精度で診断可能とする。【解決手段】自律神経活動度算出部２４は、心電図モニタ１４により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標（ＨＦ）を算出する。自律神経機能判定部は、負荷試験前の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行う。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体の心電を測定する心電測定手段と、
前記心電測定手段により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出する自律神経活動度算出手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行う判定手段と、
を有する自律神経機能診断装置。
【請求項２】
心電測定手段により測定された心電データを受け付ける受付手段と、
前記受付手段により受け付けた心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出する自律神経活動度算出手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行う判定手段と、
を有する自律神経機能診断装置。
【請求項３】
生体情報を表示するための表示手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された交感神経活動度指標と副交感神経活動度指標との関係を２次元表示するよう前記表示手段を制御する制御手段とをさらに有する請求項１または２記載の自律神経機能診断装置。
【請求項４】
前記判定手段は、負荷試験前の交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行う請求項１から３のいずれか１項記載の自律神経機能診断装置。
【請求項５】
心電測定手段により生体の心電を測定するステップと、
前記心電測定手段により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出するステップと、
算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップと、
をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項６】
心電測定手段により測定された心電データを受け付けるステップと、
受け付けられた心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出するステップ、
算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップと、
をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項７】
算出された交感神経活動度指標と副交感神経活動度指標との関係を２次元表示するよう表示手段を制御するステップをさらにコンピュータに実行させる請求項５または６記載のプログラム。
【請求項８】
自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップでは、負荷試験前の交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行う請求項５から７のいずれか１項記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自律神経機能が正常に機能しているか否かを評価するための自律神経機能診断装置およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
現代社会では、社会環境に基づく様々なストレスが増加している。そのため、近年、うつ病や自律神経失調症のような精神的な疾患を抱える患者の増加が大きな社会問題となっている。そして、このような精神的な疾患に陥ると、自律神経が正常に機能しなくなる機能障害が発生する。
【０００３】
このような精神的な疾患を有する患者を診断するためには、十分な経験と知識を有する専門の医師による診断が必要となる。しかし、医師による診断を受けるためには、患者自身が症状を自覚して医師の元を訪れるか、周囲の者が患者を医師の元に連れてこなければならない。
【０００４】
また、このような精神的な疾患の程度には大きな幅があり、一見すると何の異常も見られないような程度が軽い場合もある。そのため、患者自身が症状を自覚したり、周囲の者が患者の罹患を認知することがかならずしも出来ない場合も多い。そのため、自律神経の機能障害が発生しているか否かを客観的に診断する方法が望まれている。簡易な方法により自律神経機能の異常の有無を診断することができれば、例えば、健康診断のような多数の人間が同時に受けるような診察にも適用することが可能となり。軽度のうつ病や自律神経障害を早期に発見して適切な対処をとるようなことも可能となる。
【０００５】
このような自律神経機能の診断を客観的に行う方法として、様々な方法が提案されている（例えば特許文献１、２参照）。
【０００６】
この特許文献１、２には、患者の脈拍と血圧値とに基づいて自律神経機能を評価する方法が開示されている。しかし、この方法では自律神経機能を直接評価しているのではなく、脈拍と血圧値とから間接的に自律神経機能を評価しているだけであるため、循環機能の疾患を有する患者の場合、かならずしも自律神経機能の状態を正確に把握することができない場合もある。
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−２３５８１７号公報
【特許文献２】特開２００６−１０２２６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述した従来技術では、自律神経機能を評価するのに複雑な方法が必要であったり、脈拍や血圧から間接的にしか評価することができないという問題点があった。
【０００９】
本発明の目的は、自律神経機能の異常の有無を簡単な方法により高い精度で診断可能な自律神経機能診断装置およびプログラムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
［自律神経機能診断装置］
上記目的を達成するために、本発明の自律神経機能診断装置は、生体の心電を測定する心電測定手段と、
前記心電測定手段により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出する自律神経活動度算出手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行う判定手段とを有する。
【００１１】
本発明では、患者から測定された心電データに基づいて交感神経活動度指標と副交感神経活動度指標とを算出し、負荷試験前後の交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、交感神経と副交感神経との切り替えが正常に行われているか否かを判定する。従って、本発明によれば、医師等の診断を必要とすることなく心電データを測定するだけで自律神経機能の診断が自動的に行われ、自律神経機能の異常の有無を簡単な方法により高い精度で診断することが可能となる。
【００１２】
本発明の他の自律神経機能診断装置は、心電測定手段により測定された心電データを受け付ける受付手段と、
前記受付手段により受け付けた心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出する自律神経活動度算出手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行う判定手段とを有する。
【００１３】
また、本発明の自律神経機能診断装置は、生体情報を表示するための表示手段と、
前記自律神経活動度算出手段により算出された交感神経活動度指標と副交感神経活動度指標との関係を２次元表示するよう前記表示手段を制御する制御手段とをさらに有するようにしてもよい。
【００１４】
さらに、前記判定手段は、負荷試験前の交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行うようにしてもよい。
【００１５】
［プログラム］
本発明のプログラムは、心電測定手段により生体の心電を測定するステップと、
前記心電測定手段により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出するステップと、
算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップとをコンピュータに実行させる。
【００１６】
本発明の他のプログラムは、心電測定手段により測定された心電データを受け付けるステップと、
受け付けられた心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標および、副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標を算出するステップ、
算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標の変化率と副交感神経活動度指標の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップとをコンピュータに実行させる。
【００１７】
また、本発明のプログラムは、算出された交感神経活動度指標と副交感神経活動度指標との関係を２次元表示するよう表示手段を制御するステップをさらにコンピュータに実行させるようにしてもよい。
【００１８】
さらに、自律神経機能が正常か否かの判定を行うステップでは、負荷試験前の交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行うようにしてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように、本発明によれば、自律神経機能の異常の有無を簡単な方法により高い精度で診断することができるという効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
次に、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は本発明の一実施形態の自律神経機能診断装置の構成を示すブロック図である。
【００２１】
本実施形態の自律神経機能診断装置は、図１に示されるように、被測定者の心電データを取得するための心電図モニタ１４と、制御装置１８と、記憶装置２０と、生体情報を表示するための表示装置２２と、自律神経活動度算出部２４と、自律神経機能判定部２５とから構成されている。
【００２２】
心電図モニタ１４は、被測定者の例えば喉元にマイナス電極を、左脇腹にプラス電極を、右脇腹にボディアースをそれぞれ装着し、心臓の動きを電気信号として得て心電データとして記録する。
【００２３】
自律神経活動度算出部２４は、心電図モニタ１４により測定された心電データに基づいて、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経の活動度合いを示す副交感神経活動度指標（ＨＦ）を算出する。なお、ＬＦ／ＨＦおよびＨＦの具体的な算出の方法は後述する。
【００２４】
自律神経機能判定部２５は、自律神経活動度算出部２４により算出された負荷試験前後における交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経活動度指標（ＨＦ）の変化率に基づいて、自律神経機能が正常か否かの判定を行う。
【００２５】
具体的には、自律神経機能判定部２５は、負荷試験前の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値への変化率を、それぞれ予め設定された値と比較することにより、自律神経機能が正常か否かの判定を行う。
【００２６】
制御装置１８は、例えばコンピュータからなり、自律神経活動度算出部２４により得られた生体情報や自律神経機能判定部２５における判定結果を処理し、この処理した情報を記憶装置２０に記憶し、あるいは表示装置２２に表示する。
【００２７】
そして、制御装置１８は、自律神経活動度算出部２４により算出された交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）との関係を表示装置２２に対して２次元表示する。
【００２８】
次に、本実施形態の自律神経機能診断装置の動作を図２のフローチャートを参照して詳細に説明する。
【００２９】
まず初期設定として、診断が開始される前に、患者の氏名、年齢、ＩＤ番号、性別等の患者情報が制御装置１８に入力される（Ｓ２０１）。この状態において患者は、座位（または仰臥位）の状態のような安静状態となっている。
【００３０】
そして、診断が開始されると、心電図モニタ１４により生体の心電データの測定が行われる（ステップＳ２０２）。そして、自律神経活動度算出部２４は、ＬＦ／ＨＦ演算を行って、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経活動度指標（ＨＦ）を算出する（ステップＳ２０３）。そして、自律神経活動度算出部２４により算出された算出結果は、制御装置１８により記憶装置２０に格納されるとともに表示装置２２に２次元表示される（ステップＳ２０４）。
【００３１】
次に、制御装置１８は、表示装置２２等を介することにより、患者に対して起立を行うことを指示する（ステップＳ２０５）。本実施形態では、負荷試験として、座位（または仰臥位）の状態から起立する起立試験を行うものとして説明するが、例えば、トレッドミル検査法のような運動負荷や他の負荷試験であっても良い。
【００３２】
そして、患者に対して起立指示を行った後に、例えば数分程度の所定期間が経過するのを待った後に（ステップＳ２０６）、心電図モニタ１４により再度生体の心電データの測定が行われる（ステップＳ２０７）。そして、自律神経活動度算出部２４は、ＬＦ／ＨＦ演算を行って、交感神経の活動度合いを示す交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経活動度指標（ＨＦ）を再度算出する（ステップＳ２０８）。
【００３３】
すると、自律神経機能判定部２５は、負荷試験前の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値から負荷試験後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値への変化率、および負荷試験前の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値から負荷試験後の副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値への変化率算出する。そして、自律神経機能判定部２５は、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の変化率と副交感神経活動度指標（ＨＦ）の変化率がともに、予め設定された範囲であるか否かにより自律神経機能が正常か否かの判定を行う（ステップＳ２０９）。
【００３４】
自律神経には、主に活性状態の時に機能する交感神経と、主に安静状態の時に機能する副交感神経とがある。つまり、交感神経が優位に働いている場合には、生体は活性状態であると考えることができ、副交感神経が優位に働いている場合には、生体は安静状態であると考えることができる。
【００３５】
よって、患者の自律神経機能が正常な場合には、安静状態にある患者に対して負荷試験を行うことにより、交感神経機能は亢進し、副交感神経機能は低下する。つまり、交感神経機能と副交感神経機能との切り替えが正常に行われる。
【００３６】
しかし、うつ病や自律神経失調症を罹患している患者の場合、この交感神経機能と副交感神経機能との切り替えがスムーズに行われずに自律神経のバランス（交感神経と副交感神経とのバランス）が崩れていると考えられる。
【００３７】
そのため、安静状態であった患者に対して負荷試験を行い、この負荷試験前後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）との変化率が、それぞれ、設定された範囲であるか否かにより自律神経機能が正常であるか否かを診断することができる。
【００３８】
つまり、負荷試験後に、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の変化率、および副交感神経活動度指標（ＨＦ）の変化率がある値以上である場合には、自律神経機能は正常であると判定することでき、いずれかの指標がこの条件を満たさない場合には、自律神経機能に何等かの異常があると判定することができる。具体的な条件については後述する。
【００３９】
次に、図２のステップＳ２０３、ステップＳ２０８に示したＬＦ／ＨＦ演算方法の詳細を図３〜図５に示す。
【００４０】
まずステップＳ３０１において、自律神経活動度算出部２４は、心電図モニタ１４から入力された心電データから心拍変動を算出する。この心拍変動の算出は、図４Ａ及びＢに示すように、Ｒ波と次のＲ波との間隔をとってＲ−Ｒ間隔を測定し、次に図４Ｃ及びＤに示すように、測定したＲ-Ｒ間隔データを後方のＲ波の時間的位置にプロットし、これを補間した後に、等間隔（図４Ｃの点線）で再サンプリングしたデータを作成することにより行う。次のステップＳ３０２においては、ステップＳ３０１で求めたデータに対してスペクトル分析（周波数変換）を行う。このステップＳ３０２でスペクトル分析した一例を図５に示す。次のステップＳ３０３においては、低周波成分ＬＦを求める。ここで、低周波成分ＬＦは、０．０４〜０．１５Ｈｚのパワースペクトル成分の積分値である。次のステップＳ３０４においては、高周波成分ＨＦを求める。ここで、高周波成分ＨＦは、０．１５〜０．４０Ｈｚのパワースペクトル成分の積分値である。そして、ステップＳ３０５において、ステップＳ３０３で求めたＬＦとステップＳ３０４で求めたＨＦとの比を算出し、ＬＦ／ＨＦとするものである。
【００４１】
このようにして自律神経活動度算出部２４は、心電図モニタ１４により測定された心電データから、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）および副交感神経活動度指標（ＨＦ）を算出する。
【００４２】
次に、本実施形態の自律神経機能診断装置により行われる自律神経機能の診断方法を具体的な値を用いて説明する。ここでは、ある患者（被測定者）の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）が、座位状態から立位状態とで図６に示すように変化したものとして説明する。
【００４３】
すると、自律神経機能判定部２５は、下記のような方法により交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の起立試験前後の変化率と副交感神経活動度指標（ＨＦ）の起立試験前後の変化率を算出する。
【００４４】
まず、ＬＦ／ＨＦの対数値を下記の式（１）により算出する。ここで、Ｌｏｇは底が１０の常用対数を示している。
Ｌｏｇ（１０×ＬＦ／ＨＦ）・・・・・・（１）
【００４５】
ここで、ＬＦ／ＨＦの値を１０倍してから対数演算しているのは、ＬＦ／ＨＦの値は１．０以下の値をとる場合があり、単純に対数演算を行うと演算結果がマイナスの値となってしまい変化率を算出することが困難となるからである。
【００４６】
図６に示したような測定データの場合、起立試験（負荷試験）前後のＬＦ／ＨＦの対数値は以下のようになる。
起立試験前：Ｌｏｇ（１０×１．０）＝１．０
起立試験後：Ｌｏｇ（１０×５．０）≒１．７
【００４７】
よって、起立試験前後のＬＦ／ＨＦの変化率は、１．７／１．０＝１．７倍となる。つまり、起立試験前後のＬＦ／ＨＦの増加率は７０％となる。
【００４８】
そして、ＨＦの対数値を下記の式（２）により算出する。
Ｌｏｇ（ＨＦ）・・・・・・・・・・・（２）
【００４９】
図６に示したような測定データの場合、起立試験前後のＨＦの対数値は以下のようになる。
起立試験前：Ｌｏｇ（１００）＝２．０
起立試験後：Ｌｏｇ（１０）＝１．０
【００５０】
よって、起立試験前後のＨＦの変化率は、１．０／２．０＝０．５倍となる。つまり、起立試験前後のＨＦの増加率は−５０％となる。
【００５１】
そして、自律神経機能判定部２５は、この変化率または増加率を予め設定された値と比較することにより自律神経機能が正常なのか異常であるのかの判定を行う。具体的には、本実施形態においては、自律神経機能判定部２５は、起立試験前後のＬＦ／ＨＦの増加率が２０％以上、起立試験前後のＨＦの増加率が−２０％以下（つまり、減少率が２０％以上）であれば、自律神経機能の切り替えがスムーズに行われており自律神経機能が正常であると判定する。
【００５２】
次に、図６に示した測定データ例に基づいて、本実施形態の自律神経機能診断装置における表示装置２２の表示の一例を図７に示す。
【００５３】
この図７に示した表示例では、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の対数値を縦軸とし、副交感神経活動度指標（ＨＦ）の対数値を横軸として、自律神経活動度算出部２４により算出された起立試験前後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）とが２次元表示されている。そして、この図７に示した表示例では、起立試験前の測定値は黒丸で示され、起立試験後の測定値は白丸で示されている。
【００５４】
この図７に示した表示例では、起立試験前後において、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の増加率が７０％、副交感活動度指標（ＨＦ）の増加率が−５０％であるため、自律神経機能判定部２５により、自律神経機能は正常である旨が表示装置２２に表示されている。
【００５５】
本実施形態の自律神経機能診断装置によれば、患者から測定された心電データに基づいて交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）とを算出し、起立試験前後の交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の変化率（または増加率）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）の変化率（または増加率）に基づいて、交感神経と副交感神経との切り替えが正常に行われているか否かを判定する。
【００５６】
交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）や副交感神経活動度指標（ＨＦ）の値は１００程度から２０００というような値に大幅に変化することもあり、その絶対値自体にはあまり意味が見出せない。そのため、これらの指標自体に基準を設けて自律神経機能の診断を行うことは困難である。しかし、本実施形態のように変化率（または増加率）を算出することにより負荷試験前後においてどの程度変化しているかを把握することが可能となる。また、これらの指標の対数値を算出することにより、大きな値となることもある交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）や副交感神経活動度指標（ＨＦ）の変化を定量的に把握することが容易となる。
【００５７】
上記のような理由により、本実施形態の自律神経機能診断装置によれば、医師等の診断を必要とすることなく心電データを測定するだけで自律神経機能の診断が行われ、自律神経機能の異常の有無を簡単な方法により高い精度で診断することが可能となる。
【００５８】
例えば、健康診断等において一般的に行われる心電データ測定とともに本実施形態による自律神経機能の診断を行うようにすれば、新たに診断のための測定の手間を大幅にかけることなく自律神経機能の診断を行うことが可能となる。具体的には、一般的に心電データの測定の際には、ベット上で仰臥位となって測定が行われるため、被測定者に対して、そのまま電極をつけたままベットから起立してもらうだけで自律神経機能の診断を追加することが可能である。
【００５９】
次に、自律神経機能に異常があると判定された場合の表示装置２２の表示例を図８、図９に示す。
【００６０】
図８に示した例では、起立試験（負荷試験）前後において、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の増加率が＋１０．１％、副交感神経活動度指標（ＨＦ）の増加率が＋１２．４％と、いずれも判定基準の＋２０％、−２０％を満たしていない。そのため、この図８に示した例では、自律神経機能に何等かの異常があると判定されている。
【００６１】
図９に示した例では、起立試験（負荷試験）前後において、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の増加率が−４．３％、副交感神経活動度指標（ＨＦ）の増加率が−２０．５％となっている。この例では、副交感神経活動度指標（ＨＦ）の増加率は、判定基準の−２０％以下を満たしているが、交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）の増加率は、判定基準の２０％以上を満たしていない。そのため、この図９に示した例においても、自律神経機能に何等かの異常があると判定されている。
【００６２】
[変形例]
なお、上記の実施形態では、心電図モニタ１４を有し、この心電図モニタ１４により測定された心電データに基づいて交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）や副交感神経活動度指標（ＨＦ）の算出を行っているが、本発明はこのような構成に限定されるものではない。心電図モニタ１４を設けることなく、外部からの心電データを受け付ける受付手段を設け、この受付手段により受け付けた心電データに基づいて交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）や副交感神経活動度指標（ＨＦ）の算出を行うような構成とすることもできる。このような構成とすることにより、自律神経機能診断装置には心電図モニタ１４のような心電測定手段を設ける必要がなくなる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の一実施形態の自律神経機能診断装置のシステム構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の一実施形態の自律神経機能診断装置の動作を示すフローチャートである。
【図３】本発明の一実施形態の自律神経機能診断装置におけるＬＦ／ＨＦ演算方法を説明するためのフローチャートである。
【図４】ＬＦ／ＨＦ演算の際の心拍変動測定方法を示す図である。
【図５】ＬＦ／ＨＦ演算の際のスペクトル分析した一例を示す図である。
【図６】交感神経活動度指標（ＬＦ／ＨＦ）と副交感神経活動度指標（ＨＦ）の測定データの一例を説明するための図である。
【図７】図６に示した測定データ例に基づいて、本実施形態の自律神経機能診断装置における表示装置２２の表示の一例を示す図である。
【図８】自律神経機能に異常があると判定された場合の表示装置２２の表示例の一例を示す図である。
【図９】自律神経機能に異常があると判定された場合の表示装置２２の表示例の他の例を示す図である。
【符号の説明】
【００６４】
１４    心電図モニタ
１８    制御装置
２０    記憶装置
２２    表示装置
２４    自律神経活動度算出部
２５    自律神経機能判定部
Ｓ２０１〜Ｓ２０９    ステップ
Ｓ３０１〜Ｓ３０５    ステップ
【図１】
2010035896.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2010035896.tif 000006
【図５】
2010035896.tif 000007
【図６】
2010035896.tif 000008
【図７】
2010035896.tif 000009
【図８】
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【図９】
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