(57)【要約】【課題】洗浄液を用いることなく、効果的に非特異的に吸着した非特異的吸着物質を除去する。【解決手段】基材１と、基材１上に形成された疎水性層２と、疎水性層２に結合されたリガンド３とを有する疎水性担体10の表面に対して試料６を付与し、試料６中に含まれるリガンド３と特異的に結合する測定対象物質４をリガンド３と結合させた後、気相中で疎水性担体10の表面に対して粘着シート７を接着させ、疎水性担体10の表面に非特異的に吸着した非特異的吸着物質５を粘着シート７の剥離により除去する。【選択図】図１
2010216973.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材と、該基材上に形成された疎水性層と、該疎水性層に結合されたリガンドとを有する疎水性担体の表面に対して試料を付与し、該試料中に含まれる前記リガンドと特異的に結合する測定対象物質を前記リガンドと結合させた後、気相中で前記疎水性担体表面に対して粘着シートを接着させ、前記疎水性担体表面に非特異的に吸着した非特異的吸着物質を前記粘着シートの剥離により除去することを特徴とする非特異的吸着物質の除去方法。
【請求項２】
前記疎水性担体表面の水に対する接触角が85度以上であることを特徴とする請求項１記載の非特異的吸着物質の除去方法。
【請求項３】
前記気相中の湿度が10％以下であることを特徴とする請求項１または２記載の非特異的吸着物質の除去方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生物学的親和性を利用した分析法において、担体に非特異的に吸着した非特異的吸着物質の除去方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
空気中や土壌中、水中に含まれるウイルス、タンパク質、残留農薬や環境ホルモンなどの環境汚染物質を正確にかつ簡便に測定するための分析技術が求められており、高特異的、高感度な検出方法として、特定のリガンドと、このリガンドが特異結合するレセプターとによるレセプター・リガンド反応を利用する、いわゆる生物学的親和性を利用した多くの分析法が実施されている。
【０００３】
このような生物学的親和性を利用した分析法においては、測定対象物質のレセプターに対する結合能の有無を特異的に検出できることが重要であるとともに、高感度測定の妨害となるバックグランドをいかに抑制するか、換言すれば非特異的に吸着する非特異的吸着物質（夾雑物質）をいかに除去するかが極めて重要である。
【０００４】
この非特異的吸着物質を除去する方法として、例えば不溶性担体等を用いて免疫学的に活性な物質を測定する際、抗原抗体反応終了後、不溶性担体を含んだ反応系を洗浄液により洗浄する方法が知られている（例えば特許文献１）。この洗浄方法は、目的とする測定対象物質を不溶性担体に結合させた後、洗浄液の成分、又は用いる洗浄液の量を工夫して非特異的吸着物質を除去し、その後、溶出液で測定対象物質を回収するという手順で行われるもので、非特異的吸着を減少させ、結果的にバックグランドを抑制しようとするものである。
【０００５】
しかし、上記の洗浄液を用いた洗浄方法は、洗浄用試薬、洗浄器具が必要である上、洗浄にかかる時間も比較的長い他、洗浄により生じた廃液による汚染の恐れがあるという問題がある。また、測定対象物質や非特異的吸着物質を考慮した上で、洗浄液の成分、又は用いる洗浄液の量を工夫する必要があって、極めて操作が煩雑となる。一般に、検出に必要とされる時間が短時間であること、操作の簡便性が要求される分析において、これは大きな支障となる。加えて、洗浄液に対して充分に工夫をこらしても、非特異的吸着物質を完全に除去しようとして、洗浄液を多量に使用すると、非特異的吸着物質を洗い流す際に、測定対象物質が非特異的吸着物質と共に洗い流されてしまうことが起こり、高純度かつ定量的に検出、精製を行うことは難しい。従って、洗浄液を用いないで非特異的吸着物質を除去できる新たな方法の確立が望まれる。
【０００６】
ところで、組織切片から特定の組織・細胞を採取する技術分野においては、レーザーキャプチャーマイクロダイセクション（LCM法）という手法が知られている。この原理は次ぎのようなものである。スライドグラス上の組織切片に熱可塑性転写フィルムを密着あるいは接近させ、顕微鏡下で組織切片を観察しつつ採取すべき組織・細胞にレーザーを照射する。レーザー照射された部位は熱可塑性転写フィルムが融解し、この部位の組織・細胞はフィルム面に固定される。レーザー照射後、組織切片から熱可塑性転写フィルムを外すと、フィルム上にはレーザーが照射された部位の組織・細胞のみが付着してくる。以上の原理により、組織切片上から特定の組織・細胞を採取することができるというものである。
【０００７】
LCM法においても、組織切片とスライドグラス間の接着力が弱い場合や、組織切片とスライドグラス間の接着力より組織切片内での細胞間接着が強い場合には、レーザー照射をしない部位の組織・細胞もフィルム面に接着することがある。このためフィルム面に非特異的に接着した組織・細胞を除去する方法が検討されており、これに関して、粘着テープを用いて非特異的に接着した組織を取り除く方法が知られている（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平7-159406号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Methods in Enzymology Vol. 356, pp33-49, 2002
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
生物学的親和性を利用した分析法において用いられる担体は、一般に、特異的吸着物質を捕捉でき、かつ非特異的吸着を防止、抑制するという観点から親水性表面を有するものが用いられており、気相系（ドライ系）では液架橋力により非特異的に物質が吸着しやすい上に、除去しにくい。従って、非特許文献１に記載されているような、非特異的に接着した組織・細胞を粘着テープを用いて除去する方法を、従来からの親水性担体表面にそのまま適用して非特異的吸着物質を除去することはできない。
【００１１】
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであって、洗浄液を用いることなく効果的に非特異的に吸着した非特異的吸着物質を除去する方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の非特異的吸着物質の除去方法は、基材と、該基材上に形成された疎水性層と、該疎水性層に結合されたリガンドとを有する疎水性担体の表面に対して試料を付与し、該試料中に含まれる前記リガンドと特異的に結合する測定対象物質を前記リガンドと結合させた後、気相中で前記疎水性担体表面に対して粘着シートを接着させ、前記疎水性担体表面に非特異的に吸着した非特異的吸着物質を前記粘着シートの剥離により除去することを特徴とするものである。
【００１３】
本発明において疎水性担体とはその表面における水に対する接触角が50〜180度であることを意味し、好ましくは85〜180度であることが好ましい。接触角はたとえば接触角測定装置Face（協和界面科学社）等により測定することができる。  
前記気相中の湿度は10％以下であることがより好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の非特異的吸着物質の除去方法は、基材と、基材上に形成された疎水性層と、疎水性層に結合されたリガンドとを有する疎水性担体の表面に対して試料を付与し、この試料中に含まれるリガンドと特異的に結合する測定対象物質をリガンドと結合させた後、気相中で疎水性担体表面に対して粘着シートを接着させ、疎水性担体表面に非特異的に吸着した非特異的吸着物質を前記粘着シートの剥離により除去するので、洗浄用試薬、洗浄器具等が不要であり、粘着シートを接着および剥離するという簡便な操作で非特異的吸着物質を特異的に除去することが可能である。
【００１５】
また、洗浄液を用いる除去方法では洗浄により生じた廃液による汚染の恐れがあるが、本発明の非特異的吸着物質の除去方法はこのような２次汚染の恐れがない。さらに、本発明の非特異的吸着物質の除去方法の疎水性担体は、親水性担体と比較して埃・塵等の吸着による汚染を防止することが可能である上、カビ・雑菌等による劣化を抑制することができ、親水性表面と比較して耐久性が高いことが期待される。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の非特異的吸着物質の除去方法の工程を示す概略模式図である。
【図２】疎水性担体を形成する方法を示す概略模式図である。
【図３】リガンドを結合させる前段階の形成方法を示す概略模式図である。
【図４】実施例における剥離または洗浄前後の吸着量比を示すグラフである。
【図５】リガンドなしの剥離前後の状態を示す概略模式図である。
【図６】リガンドありの剥離前後の状態を示す概略模式図である。
【図７】リガンドありの剥離前後の状態を示す概略模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の非特異的吸着物質の除去方法を図面を用いて説明する。図１は本発明の非特異的吸着物質の除去方法の工程を示す概略模式図である。非特異的吸着物質の除去方法は、まず、基材１と、基材１上に形成された疎水性層２と、疎水性層２に結合されたリガンド３とを有する疎水性担体10の表面に対して、リガンド３と特異的に結合する測定対象物質４とリガンド３と特異的に結合しない非特異的吸着物質５とを含む試料６を付与する（図１(a)）。
【００１８】
試料６中の測定対象物質４はリガンド３と特異的に結合するが、非特異的吸着物質５はリガンド３と特異的に結合することはできず、疎水性担体10の表面に吸着している状態となっている。この状態の疎水性担体10の表面に対して、気相中で粘着シート７を接着させる（図１(b)）。接着後、粘着シート７を剥離する（図１(c)）。この粘着シート７の剥離によって、疎水性担体10の表面に非特異的に吸着した非特異的吸着物質５を除去することができる。
【００１９】
上記の工程において、粘着シート７の接着に際しては、粘着シート７の上から軽くこすってもよく、粘着シート７の接着と剥離（図１(b)および(c)）の工程は数回繰り返すことが好ましい。また、気相中における、この粘着シート７の接着と剥離の工程は湿度が10％以下の雰囲気下で行うことが好ましい。10％以下の湿度雰囲気下で粘着シート７の接着と剥離を行うことによって、非特異的吸着物質５の除去効率を向上させることができる。
【００２０】
本発明において粘着シートとは、特定の粘着シートに限るものではなく、支持体表面に粘着層を有するものであって、担体表面に接着および剥離可能であるものであれば、特に限定されることなく用いることが可能である。具体的には、支持体としては、ポリエチレンフィルム、ウレタンフィルム、ポリ塩化ビニルフィルム等の軟質フィルム、ポリエチレンテレフタレートフィルム等の硬質フィルム、紙、合成紙、金属箔、その他、現行の粘着テープ、粘着ロールに使用される機材等、公知の材料の中から適宜選択して使用することができる。粘着層としては天然ゴム又は合成ゴムを主成分としたゴム系粘着剤、もしくはアクリル酸アルキルエステルおよびメタクリル酸アルキルエステルを主成分とした共重合体からなるアクリル系粘着剤等の公知の粘着剤を、公知の塗布方法によって設けたもの等を好適に用いることができる。
【００２１】
本発明における測定対象物質は、特定の物質に限るものでなく、目的に応じて任意の物質を選択することができる。具体的にはタンパク質、ペプチド、核酸、糖鎖、脂質、ホルモン、サイトカインなどの生体物質や、その複合体、誘導体やそれらの人為的合成物でもよく、ウイルスや生物でもよい。また、花粉やハウスダストに含まれるカビ、細菌、動物のフケなどのアレルギー物質でもよい。薬剤、環境ホルモンなどの低分子有機化合物や、プラスチック、セラミックス、金属などでもよい。
【００２２】
本発明におけるリガンドは、測定対象物質と何らかの相互作用がある物質であれば特に限定されない。具体的にはタンパク質、ペプチド、核酸、糖鎖、脂質、ホルモン、サイトカインなどの生体物質や、その複合体、誘導体やそれらの人為的合成物でもよく、ウイルスや生物でもよい。薬剤、環境ホルモンなどの低分子有機化合物や、プラスチック、セラミックス、金属などでもよい。また、分子インプリング法などにより測定対象物質と相互作用するように設計されたポリマー材料を用いることもできる。
【００２３】
タンパク質は、自然界に存在しているものの抽出物であっても、あるいは人為的に合成されたものでもあってもよく、さらには人為的に変異の導入や複合化、断片化されたものでもよい。また、ペプチドも自然界に存在しているものであっても、あるいは人工的に合成されたものでもよい。さらには自然界に存在しないアミノ酸が導入されたペプチドであってもよい。
【００２４】
核酸としては、任意の配列のDNA、RNA、PNA（ペプチド核酸）やこれらの複合体を利用することができ、自然界からの抽出物であっても、あるいは遺伝子工学的に合成したものでもよく、さらには化学的に合成したものであってもよい。
【００２５】
糖鎖としては、任意の配列のオリゴ糖、多糖や単糖を利用することができ、それらの長さや配列が制御されているものであっても、あるいは厳密には制御されていないものであってもよい。また、アミノ基、アセチルアミド基、スルホン酸、カルボン酸等の誘導体であってもよく、さらには糖鎖とタンパク質とが結合した糖タンパク質を利用することもできる。
【００２６】
脂質としてはグリセリドや複合脂質を利用することができる。ホルモンやサイトカインは天然に実際に生産されているものでもよく、またその合成物や誘導体であってもよい。細胞、微生物としては自然界からの抽出物であっても、また、その継代培養物でもよく、リポソームなどを用いた擬似細胞でもよい。
【００２７】
薬剤、環境ホルモンなどの低分子有機化合物としては自然界からの抽出物でも化学的もしくは生化学的な合成物であってもよい。プラスチック、セラミックス、金属などは、これらの微粒子やそれらの複合体を利用することができる。
【００２８】
本発明において疎水性担体とは、基材と基材に結合したリガンドを有するものであり、測定対象物質を含む試料と接触する表面において上記のように水に対する接触角が50〜180度であって、粘着テープを接着および剥離可能である形状であれば任意の担体を選択することができる。
【００２９】
疎水性担体の基材としては、金、銀、アルミ、ステンレスなどの金属、ガラス、シリカ、アルミナ、チタニア、ジルコニア、インジウムスズ酸化物（ITO）などの酸化物、窒化ケイ素、窒化ガリウム、窒化アルミニウム、窒化インジウムなどの窒化物、ポリスチレン、ポリアクリル酸エステル、ポリエステル、ポリカーボネート、シクロオレフィンポリマー、セルロース誘導体などの高分子など任意の材料を単独で、またはこれらの複合体を利用することができる。
【００３０】
疎水性担体を形成する方法を図２を用いて説明する。図２は疎水性担体を形成する方法を示す概略模式図で、３態様を示している。図２(１)は、疎水性基材21にリガンド23を結合させる方法、図２(２)は、基材31に疎水性層22を形成し、その表面にリガンド23を結合させる方法、図２(３)は、リガンド23を結合させた基材31表面に疎水性層22を形成させる方法である。なお、本発明の疎水性担体の形成方法は、測定対象物質を含む試料と接触する表面において上記のように水に対する接触角が50〜180度であって、粘着テープを接着および剥離可能であれば、ここに示す形成方法に限定されるものではない。
【００３１】
図３は図２に示すリガンドを結合する前の状態をどのように作製するかを示す概略模式図である。図２(１)の疎水性基材21にリガンド23を結合させる方法においては、疎水性基材21が反応層24を有している場合（図３(１)-１）にはそのままリガンドを結合させることができる。一方、疎水性基材21が反応層を有していない場合には、反応層24を形成した後に、リガンドを結合させる（図３(１)-２）。図２(２)の基材31に疎水性層22を形成し、その表面にリガンド23を結合させる方法においては、基材31が反応層を有していない場合には、疎水性層22と反応層24を同時に形成した後（図３(２)-１）、あるいは反応層24を形成してから、疎水性層22を形成した後（図３(２)-２）、あるいは疎水性層22を形成してから、反応層24を形成した後（図３(２)-３）、リガンドを結合させる。図２(３)のリガンド23を結合させた基材31表面に疎水性層22を形成させる方法の場合には、基材31が反応層を有している場合（図３(３)-１）にはそのままリガンドを結合させることができる。一方、基材31が反応層24を有していない場合には、反応層24を形成した後に、リガンドを結合させる（図３(３)-２）。
【００３２】
ここで、反応層とは基材表面に形成される層であり、リガンドと結合する反応基を有する層である。具体的には、反応基をもつシランカップリング剤により形成された層、反応基をもつ自己組織化膜形成化合物により形成された層、基材表面を酸化、還元、加水分解などの処理を行って表面処理層などを用いることができる。その他、反応層の材料としては基材表面と結合可能であり反応基を有する化合物、ポリマー材料などを任意に選択することができる。反応基とは、たとえばアミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、アルデヒド基、チオール基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、シアノ基、ヒドラジノ基、ヒドラジド基、ビニルスルホン基、ビニル基など任意の官能基とその組み合わせやその誘導体である。
【００３３】
疎水性層とは基材表面に形成される層であり、疎水性を有する層である。具体的には、疎水性層は、疎水性基をもつシランカップリング剤により形成された層、疎水性基をもつ自己組織化膜により形成された層、疎水性ポリマー材料により形成された層などを用いることができる。上記疎水性基とは、水分子との親和性の弱い原子団をいい、主として非極性基がこれに含まれる。原子団全体として疎水性であればよく、一部に親水性基を含んでいてもよい。具体的には直鎖アルキル系、分岐鎖アルキル系、複数鎖アルキル系、置換アルキル系等の脂肪族系、芳香族系、ポリオキシアルキレン系等の炭素数６〜22の炭化水素系、部分フッ素化または完全フッ素化アルキル系、ポリシロキサン類等の疎水性基を好ましく挙げることができる。なお、ここで系という語は、その鎖には、酸素原子、硫黄原子、ベンゼン環、二重結合、アミド、エステル、その他の官能基が含まれてもよいことを意味するものである。
【００３４】
疎水性ポリマー材料としては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリジメチルシロキサン（シリコーン）、ブチルゴム、ポリプロピレン、ポリエチレン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ポリブタジエン、ポリブチルアクリレート、ポリスチレン、ポリサルファイド（チオコールゴム）、ポリメチルメタクリレート、ポリクロロプレン（ネオプレン）、ポリブタジエン−アクリロニトリル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチルアクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、エチルセルロース、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート等が好ましく挙げられ、上記材料は単独で用いてもよいし、複数組み合わせて複合材料としたものでもよいし、また、上記材料と非疎水性の材料を複数組み合わせて複合材料としたものでもよく、要求される諸性能により適宜選択することができる。
【００３５】
疎水性層は、疎水化剤が結合可能な官能基を有する反応層に対して疎水化剤が結合したものであってもよい。なお、疎水性層としては、上記で説明した疎水性層のみであってもよいし、上記で説明した疎水性層と反応層とが複合したものであってもよい。ここで、疎水化剤とは疎水性基および反応基をもつ化合物であり、疎水性基および反応基は上記で説明したものと同様である。
【００３６】
疎水性層形成の具体的な一例として、シラン剤による疎水化とリガンド固定化反応基の導入について説明する。シリカ、窒化ケイ素などの金属酸化物や窒化物あるいはその薄膜を有する基材に対しては、シランカップリング剤により形成されたシランカップリング層により疎水性層や反応層を形成することができる。
【００３７】
疎水性層に用いられるシランカップリング剤として具体的には、オクタデシルトリエトキシシラン、ヘプタデカフルオロ-1,1,2,2-テトラヒドロデシル）トリエトキシシランなどが挙げられる。反応層に用いられるシランカップリング剤として具体的には、3-（トリエトキシシリル）プロピルスクシニックアンハイドライド、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ-β（アミノエチル）γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。シランカップリング剤の反応方法としては一般的な方法に従えば良く、例えば書籍、シランカップリング剤の効果と使用法（サイエンス＆テクノロジー社）に記載の方法を利用することができる。
【００３８】
例えば、シランカップリング剤として下記一般式A-1に示すケイ素含有化合物を利用することにより、金属酸化物や窒化物との間に金属（ケイ素）−酸素−ケイ素−炭素といった共有結合を形成させることにより、基材表面を被覆することができる。
【化１】
2010216973.tif 000003
【００３９】
一般式A-1において、Ｘは疎水性基または反応基を示し、Ｌは直鎖、分岐鎖、環状鎖の炭素鎖を含むリンカー部位を示し、Ｒは水素、もしくは炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｙは加水分解基を示す。また、ｍ,ｎはそれぞれ０〜３の整数を示しｍ＋ｎ＝３とする。ここで、加水分解基（Ｙ）とは、アルコキシ基、ハロゲン、アシロキシ基などが挙げられ、より具体的にはメトキシ基、エトキシ基、塩素などが挙げられる。
【００４０】
疎水性層形成の別の具体的な一例として、自己組織化膜を利用する態様について説明する。自己組織化膜を用いた金属膜の被覆法は、ハーバード大のWhitesides教授らにより精力的に展開されており、その詳細は例えばChemical Review, 105, 1103-1169 (2005)に報告されている。金属として金を用いた場合、自己組織化膜形成化合物として下記一般式A-2（一般式A-2において、ｎは３から20、より好ましくはｎは6から15のの整数を示し、Ｘは疎水性基または反応基を示す）に示すアルカンチオール誘導体を用いることにより、Au-S結合とアルキル鎖同士のvan der Waals力に基づき、配向性を持つ単分子膜が自己組織的に形成される。
【化２】
2010216973.tif 000004
【００４１】
自己組織化膜は、アルカンチオール誘導体の溶液中に金基板を浸漬するという極めて簡便な手法で作製される。一般式A-2において例えばX=NH2である化合物を用いて自己組織化膜を形成させることで、アミノ基を有する有機層で金表面を被覆することが可能となる。
【００４２】
疎水性層を形成する自己組織化膜形成化合物として具体的には、炭素数が3〜20のアルカンチオール、1H,1H,2H,2H-パーフルオロデカンチオール、1H,1H,2H,2Hパーフルオロオクタンチオールなどが挙げられる。反応層を形成する自己組織化化合物として具体的には、6-アミノ-1-ヘキサンチオール、11-アミノ-1-ウンデカンチオール、10-カルボキシ-1-デカンチオール、7−カルボキシ−１−へプタンチオール、16-カルボキシ-1-メルカプトヘキサデカンチオール、11-ヒドロキシ-1-ウンデカンチオールなどが挙げられる。
【００４３】
本発明の非特異的吸着物質の除去方法は、測定対象物質の高感度検出、さらには測定対象物質の濃縮方法にも適用することができる。すなわち、本発明の非特異的吸着物質の除去方法によれば、測定対象物質を担体表面に保持したまま非特異的吸着物質を特異的に除去することができるので、バックグラウンドを低減することができ、S/N比の高い高感度の検出を行うことができる。また、本発明の非特異的吸着物質の除去方法を利用すれば、測定対象物質を担体表面に吸着させる工程と担体表面に測定対象物質を保持したまま非特異的吸着物質を除去する除去工程を繰り返すことで、担体表面に測定対象物質を濃縮することが可能である。  
以下に本発明の非特異的吸着物質の除去方法についての実施例を示す。
【実施例１】
【００４４】
（実施例１）
（ガラス基板の表面処理）
脱水キシレンに2 mM 3-(Triethoxysilyl)propylsuccinic Anhydride（Gelest社）を溶解し、よく攪拌した。ここに、洗浄済みのガラス基板を入れて室温で１時間静置した。１時間静置後、脱水キシレンでドブ漬け洗浄を行った。下記の組成で２種のクロロホルム溶液を調製し、それぞれにキシレン洗浄後のガラス基板を入れて室温で３時間静置した。  
リガンドあり：750 mM EDC、67.5mM ヘキサデシルアミン、7.5 mM Biotin-PEG3-Amine
リガンドなし：750 mM EDC、75mM ヘキサデシルアミン
それぞれのガラス基板を取り出して、クロロホルム、エタノール、水で順にドブ漬け洗浄した。洗浄したガラス基板を用いて上記表面処理操作を再度行い、接触角測定装置Face（協和界面科学社）により接触角を測定したところ、接触角は85度でリガンド（Biotin-PEG3-Amine）ありの疎水性基板およびリガンドなしの疎水性基板が作製された。
【００４５】
（アナライトの粘着テープによる剥離）
Alexa Fluor 647修飾アビジン溶液1 μlをガラス修飾表面にスポットし、室温で１時間静置した。静置後、10 mM NaOH、PBS、milliQで洗浄し、スポット部位の蛍光強度を測定した。セロハンテープ（ニチバン社）を接着し、15秒ほどこすった後すぐに剥離した。この操作を５回行った後、再びスポット部位の蛍光強度を測定し、セロハンテープ剥離前後での蛍光強度変化を、リガンドなしの疎水性基板におけるセロハンテープ剥離前の蛍光強度を吸着量１とした相対値で比較した。結果を図４に示す。
【００４６】
（実施例２）
実施例１の（アナライトの粘着テープによる剥離）におけるセロハンテープの接着・剥離操作の工程を０〜10％の湿度で行った以外は、実施例１と同様の操作を行い、セロハンテープ剥離前後での蛍光強度変化を、リガンドなしの疎水性基板におけるセロハンテープ剥離前の蛍光強度を吸着量１とした相対値で比較した。結果を図４に示す。
【００４７】
（実施例３）
実施例１の（アナライトの粘着テープによる剥離）におけるAlexa Fluor 647修飾アビジン溶液をFITC修飾BSA溶液で行った以外は実施例１と同様の操作を行い、セロハンテープ剥離前後での蛍光強度変化を、リガンドなしの疎水性基板におけるセロハンテープ剥離前の蛍光強度を吸着量１とした相対値で比較した。結果を図４に示す。
【００４８】
（比較例１）
（ガラス基板の表面処理）
脱水キシレンに2 mM 3-(Triethoxysilyl)propylsuccinic Anhydride（Gelest社）を溶解し、よく攪拌した。ここに、洗浄済みのガラス基板を入れて室温で１時間静置した。１時間静置後、脱水キシレンでドブ漬け洗浄を行った。リガンドあり基板に付いては下記の組成でクロロホルム溶液を調製し、キシレン洗浄後のガラス基板を入れて室温で３時間静置後、クロロホルム、エタノール、水でドブ漬け洗浄した。リガンドなし基板は、キシレン洗浄後のガラスを100 mM NaOHで１回、PBSで２回、millQでドブ漬け洗浄した。  
リガンドあり：750 mM EDC、7.5 mM Biotin-PEG3-Amine
接触角測定装置Face（協和界面科学社）により接触角を測定したところ、接触角は20度でリガンドありの親水性基板およびリガンドなしの親水性基板が作製された。実施例１の（アナライトの粘着テープによる剥離）と同様の操作を行い、セロハンテープ剥離前後での蛍光強度変化を、リガンドなしの親水性基板におけるセロハンテープ剥離前の蛍光強度を吸着量１とした相対値で比較した。結果を図４に示す。
【００４９】
（比較例２）
実施例１の（ガラス基板の表面処理）と同様の操作を行って、リガンドありの疎水性基板とリガンドなしの疎水性基板を得、（アナライトの粘着テープによる剥離）の操作において、セロハンテープの接着・剥離操作の工程に代えて、milliQでドブ漬け洗浄を行った以外は、実施例１と同様の操作を行い、洗浄前後での蛍光強度変化を、リガンドなしの疎水性基板における洗浄前の蛍光強度を吸着量１とした相対値で比較した。結果を図４に示す。
【００５０】
図４の実施例１〜３、比較例１および２に示すリガンドなしは、図５に示すように、ガラス基板31上に疎水性層32のみが形成された状態でリガンドが結合されていないもので、粘着テープ37の剥離前後の吸着量比（比較例２においては洗浄前後の吸着量比）を比較することによって、非特異的吸着物質をどれだけ除去できているかを示すものである。図４より、実施例１、２および３では非特異的吸着物質が除去されているのに対し、担体が親水性である比較例１および、水洗浄である比較例２では非特異的吸着物質が全く除去できていないことがわかる。なお、実施例１および２の比較より、粘着テープ37の接着、剥離工程を湿度が10％以下の雰囲気下で行っている実施例２の方が、より非特異的吸着物質が除去されていることがわかる。
【００５１】
図４の実施例１、２、比較例１および２に示すリガンドありは、図６に示すように、ガラス基板41上に疎水性層42が形成され、疎水性層42にリガンド43が結合されているもので、粘着テープ47の剥離前後の吸着量比（比較例２においては洗浄前後の吸着量比）を比較することによって、剥離前後の測定対象物質44の変化を示すものである。図４に示すように、実施例、比較例ともに剥離前後では測定対象物質の変化は見られなかった。従って、疎水性担体であっても親水性担体と同様に測定対象物質を保持できていることがわかる。
【００５２】
実施例３のリガンドありは、図７に示すように、ガラス基板41上に疎水性層42が形成され、疎水性層42にリガンド43が結合され、非特異的吸着物質45が吸着しているもので、粘着テープ47の剥離前後の吸着量比（比較例２においては洗浄前後の吸着量比）を比較することによって、剥離前後の非特異的吸着物質の変化を示すものである。図４に示すように、リガンドありの場合でも、非特異的吸着物質が除去されていることがわかる。
【００５３】
以上のことから、気相中で疎水性担体表面に対して粘着シートを接着させた後、粘着シートを剥離することによって、疎水性担体表面に特異的に結合している測定対象物質を保持したまま、非特異的に吸着している非特異的吸着物質を除去することができることがわかる。
【符号の説明】
【００５４】
１,31    基材
２,32    疎水性層
３,43    リガンド
４,44    測定対象物質
５    非特異的吸着物質
６    試料
７,37,47    粘着シート
10    疎水性担体
21    疎水性基材
22    疎水性層
23    リガンド
24    反応層
【図１】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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