(57)【要約】【課題】翼間における二次流れ渦の干渉による二次損失を低減し、タービン効率を向上させることができる翼列構造体および軸流タービンを提供することを目的とする。【解決手段】軸流タービン１００は、ノズル翼翼列および動翼翼列の翼列入口に、翼列方向に沿って、翼列入口の半径方向外側の端部から半径方向内側に向かって突出する外側突条部４０、および翼列入口の半径方向内側の端部から半径方向外側に向かって突出する内側突条部５０が形成された翼列構造体１０を備えている。そして、外側突条部４０および内側突条部５０の下流側において流路が半径方向に広がっている。【選択図】図１
2010216312.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
静翼の翼列および動翼の翼列を備えるタービン段落を構成する翼列構造体であって、
前記静翼の翼列および前記動翼の翼列の少なくとも一方の翼列入口に、翼列方向に沿って、翼列入口の半径方向外側の端部から半径方向内側に向かって突出する外側突条部、および翼列入口の半径方向内側の端部から半径方向外側に向かって突出する内側突条部の少なくとも一方が形成され、前記外側突条部および前記内側突条部の下流側において流路が半径方向に広がっていることを特徴とする翼列構造体。
【請求項２】
前記動翼の翼列入口に、前記外側突条部および前記内側突条部の少なくとも一方が形成された場合において、前記静翼の出口における半径方向の流路高さが、前記静翼の直下流の、前記外側突条部および／または前記内側突条部が形成された部分における半径方向の流路高さ以下であることを特徴とする請求項１記載の翼列構造体。
【請求項３】
前記外側突条部および前記内側突条部は、突出高さが下流方向に一定となるように形成されていることを特徴とする請求項１または２記載の翼列構造体。
【請求項４】
前記外側突条部および前記内側突条部は、下流方向に行くに伴って徐々に突出高さが増すように形成されていることを特徴とする請求項１または２記載の翼列構造体。
【請求項５】
ケーシングと、
前記ケーシング内に貫設されたタービンロータと、
前記タービンロータに植設された複数段の動翼と、
前記ケーシングに、前記タービンロータの軸方向に前記動翼と交互に配設された複数段の静翼と
を備える軸流タービンであって、
前記静翼の翼列および前記動翼の翼列で構成されるタービン段落が、請求項１乃至４のいずれか１項記載の翼列構造体で構成されていることを特徴とする軸流タービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二次流れに基づく二次流れ損失の低減を図った翼列構造体、およびこの翼列構造体を備えた軸流タービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
タービンの高効率化は、発電プラントの運転経済性を改善するとともに、環境負荷を低減することから、近年非常に重要な課題となっている。
【０００３】
タービン効率の向上には、タービン段落の損失を低減する必要がある。タービン段落の損失には、翼型形状に起因するプロファイル損失、壁面近傍で生じる二次流れに起因する二次損失、翼列外への作動流体の漏洩に起因する漏洩損失、流路の内外壁における摩擦に起因する環状壁損失などがある。特に、翼のアスペクト比、すなわち翼の高さと翼弦長との比（翼の高さ／翼弦長）が小さな翼を備えた翼列では、壁面近傍に発生した二次損失が翼列間の流路内で発達するため、二次損失の低減がタービン効率を向上させる上で大きな課題となっている。
【０００４】
ここで、図７は、一般的な軸流タービンのタービン段落の、回転軸の中心線を含む断面（子午断面）を示す図である。図７に示すように、複数枚のタービン静翼３００がダイヤフラム外輪３０１とダイヤフラム内輪３０２との間に備えられ、かつ周方向に所定の間隔をおいて配設されている。このように備えられたタービン静翼３００の下流側には、複数枚のタービン動翼３０３が配設されている。このタービン動翼３０３は、タービンロータ３０４のロータディスク３０５の外周に周方向に所定間隔をおいて列状に植設されている。また、タービン動翼３０３の外周端には、各タービン動翼３０３の先端部を一群に固定し、タービン動翼３０３の振動などを防止するシュラウド３０６が備えられている。
【０００５】
次に、上記のように構成されたタービン段落において、タービン動翼３０３における二次損失の発生機構を説明する。図８は、タービン動翼３０３の出口側から見たときのタービン動翼３０３を示す斜視図である。図９は、図８に示したタービン動翼３０３の背側の翼面を周方向から見た模式図である。
【０００６】
隣接するタービン動翼３０３の間に形成された動翼流路を蒸気などの作動流体が流れる際、作動流体は、この動翼流路内で円弧状に転向して流れる（図８の矢印３１０参照）。この際、タービン動翼３０３の翼背面３０３ａから翼腹面３０３ｂの方向に遠心力が生じる。この遠心力と動翼流路内の圧力とが平衡しているため、翼腹面３０３ｂにおける静圧が高くなる。一方、翼背面３０３ａでは、作動流体の流速が大きいため、圧力が低くなる。その結果、動翼流路内において、翼腹面３０３ｂ側の圧力が高く、翼背面３０３ａ側の圧力が低くなるといった圧力勾配が生じる。
【０００７】
このような圧力勾配は、タービン動翼３０３の根元部側、およびタービン動翼３０３の先端部の外壁側（シュラウド３０６）における作動流体が低流速となる層、すなわち境界層においても生じる。しかしながら、このような境界層付近においては、作動流体の流速は小さく、作用する遠心力も小さい。そのため、作動流体の流れは、翼腹面３０３ｂから翼背面３０３ａに向かって生じる圧力勾配に抗しきれず、翼腹面３０３ｂから翼背面３０３ａに向かう流れである二次流れ３１１が生じる。この二次流れ３１１は、タービン動翼３０３の翼背面３０３ａに衝突して巻き上がり、タービン動翼３０３の根元部側、およびタービン動翼３０３の先端部側において、二次流れ渦３１１ａとなる。
【０００８】
このような二次流れ渦３１１ａが生じると、作動流体が有するエネルギの一部が散逸されるとともに、作動流体の不均一な流れが生じ、二次損失として動翼性能を著しく低下させる。
【０００９】
一方、二次流れ渦３１１ａは、翼列間の流路内で発達し、下流へ進むとともに翼高さ方向に広がる。特に翼のアスペクト比が小さな翼列においては、図９に示すように、タービン動翼３０３の根元部側で発生した二次流れ渦３１１ａと、タービン動翼３０３の先端部の外壁側で発生した二次流れ渦３１１ａとの相互干渉によって、それぞれの二次流れ渦３１１ａは著しく発達し、さらに、二次流れ渦３１１ａは翼間に亘って広がる。この場合、図９に示すように、作動流体の流線が、翼の高さ方向の中央に狭められる。このような二次流れ渦３１１ａの発達により、二次損失が著しく増加する。
【００１０】
なお、ここでは、タービン動翼３０３における二次損失の発生機構を説明したが、タービン静翼３００における二次損失の発生機構もこれと同様である。
【００１１】
上記したような二次損失を低減する多くの技術が開示されている（例えば、特許文献１−３参照。）。
【００１２】
例えば、特許文献３に記載された発明では、タービン動翼３０３の根元部側におけるタービン動翼３０３間の壁面に、突起形状を設けている。そして、この突起形状に沿う作動流体の流速を加速させ、遠心力を増加させ、壁面近傍に発生する二次損失を抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００４−２７８５１７号公報
【特許文献２】特開２００５−１３３６９７号公報
【特許文献３】特許第３６２６８９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
上記したように、従来のタービン翼列、特にアスペクト比の小さなタービン翼列では、二次流れ渦の相互干渉に起因する二次損失の増大により、タービン効率が大きく低下するという問題があった。
【００１５】
また、タービン動翼３０３の根元部側におけるタービン動翼３０３間の壁面に突起形状を設けて二次損失を抑制する従来の構造では、壁面との摩擦によって流れが遅くなる部分では遠心力が小さいため、二次流れ渦が発生する位置は大きく変化しない。そのため、二次流れ渦の干渉を抑制する効果は小さい。
【００１６】
そこで、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、翼間における二次流れ渦の干渉による二次損失を低減し、タービン効率を向上させることができる翼列構造体および軸流タービンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記目的を達成するために、本発明の一態様によれば、静翼の翼列および動翼の翼列を備えるタービン段落を構成する翼列構造体であって、前記静翼の翼列および前記動翼の翼列の少なくとも一方の翼列入口に、翼列方向に沿って、翼列入口の半径方向外側の端部から半径方向内側に向かって突出する外側突条部、および翼列入口の半径方向内側の端部から半径方向外側に向かって突出する内側突条部の少なくとも一方が形成され、前記外側突条部および前記内側突条部の下流側において流路が半径方向に広がっていることを特徴とする翼列構造体が提供される。
【００１８】
また、本発明の一態様によれば、ケーシングと、前記ケーシング内に貫設されたタービンロータと、前記タービンロータに植設された複数段の動翼と、前記ケーシングに、前記タービンロータの軸方向に前記動翼と交互に配設された複数段の静翼とを備える軸流タービンであって、前記静翼の翼列および前記動翼の翼列で構成されるタービン段落が、上記した翼列構造体で構成されていることを特徴とする軸流タービンが提供される。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の翼列構造体およびこの翼列構造体を備えた軸流タービンによれば、翼間における二次流れ渦の干渉による二次損失を低減し、タービン効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る翼列構造体を備えた軸流タービンの一部の断面を示す図である。
【図２】本発明に係る一実施の形態の翼列構造体を構成する動翼翼列の根元部を動翼翼列の出口側から見たときの斜視図である。
【図３】本発明に係る一実施の形態の翼列構造体を構成する動翼翼列の根元部の周方向の断面を示す図である。
【図４】図２のＡ−Ａ断面を示す図である。
【図５】アスペクト比とエネルギ損失の低減量との関係を示す図である。
【図６】本発明に係る、他の形状の外側突条部および内側突条部が形成された翼列構造体を備えた軸流タービンの一部の断面を示す図である。
【図７】一般的な軸流タービンのタービン段落の、回転軸の中心線を含む断面（子午断面）を示す図である。
【図８】タービン動翼の出口側から見たときのタービン動翼を示す斜視図である。
【図９】図８に示したタービン動翼の背側の翼面を周方向から見た模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。
【００２２】
図１は、本発明に係る翼列構造体１０を備えた軸流タービン１００の一部の断面を示す図である。
【００２３】
図１に示すように、軸流タービン１００において、ケーシング１１０内にはタービンロータ１１１が貫設されている。また、ケーシング１１０の内周面にはノズルダイヤフラム外輪１１２が多段に接続され、各ノズルダイヤフラム外輪１１２に対応してノズルダイヤフラム内輪１１３が設けられている。また、ノズルダイヤフラム外輪１１２とノズルダイヤフラム内輪１１３との間には、静翼として機能するノズル翼２０が周方向に所定の間隔をおいて複数配設され、ノズル翼翼列を構成している。また、各ノズル翼翼列に対応して、各ノズル翼翼列の下流側には、タービン動翼３０が周方向に所定の間隔をおいて複数配設された動翼翼列が配設されている。この動翼翼列は、例えば、タービンロータ１１１のホイール部１１４に、周方向に複数のタービン動翼３０を植設することで構成されている。ノズル翼翼列と、このノズル翼翼列の直下流の動翼翼列とから１段のタービン段落が構成される。
【００２４】
タービン動翼３０の先端（半径方向の外側端）には、シュラウド３１が設けられ、タービン動翼３０の振動などを抑制している。また、ノズルダイヤフラム内輪１１３のタービンロータ１１１側の面には、ノズルラビリンス１１５が設けられ、蒸気の漏洩を抑制している。
【００２５】
また、ノズル翼翼列および動翼翼列の翼列入口に、翼列方向（円周方向）に沿って、翼の半径方向外側の端部から半径方向内側に向かって突出する外側突条部４０、および翼列入口の半径方向内側の端部から半径方向外側に向かって突出する内側突条部５０が形成され、外側突条部４０および内側突条部５０の下流側において流路が半径方向にステップ状に広がっている。なお、外側突条部４０および内側突条部５０は、円周方向に沿って全周に亘って設けられている。
【００２６】
また、ノズル翼２０の出口における半径方向の流路高さＨｎは、このノズル翼２０の直下流の、外側突条部４０および内側突条部５０との間に形成された流路（以下、動翼段差部流路６０という）の半径方向の流路高さＨｍ以下に設定される。なお、下流方向に見たときに、流路高さＨｎが流路高さＨｍと半径方向において重なるように、ノズル翼翼列および動翼翼列を構成することが好ましい。このようにノズル翼翼列および動翼翼列を構成することで、ノズル翼翼列から流出した蒸気が、外側突条部４０や内側突条部５０の外壁に衝突することなく、動翼段差部流路６０にスムーズに導入される。
【００２７】
このように、軸流タービン１００内に流入した蒸気は、ノズル翼翼列から動翼翼列に導かれ、膨張仕事によりタービンロータ１１１を回転させる。
【００２８】
なお、外側突条部４０および内側突条部５０は、図１に示すように、ノズル翼翼列および動翼翼列の入口の双方に形成されていることが好ましいが、少なくともいずれか一方に形成されていればよい。また、突条部を形成する際、外側突条部４０および内側突条部５０の双方を形成することが好ましいが、少なくともいずれか一方が形成されていればよい。また、ノズル翼翼列に突状部を形成する場合、突状部の最上流端部の軸方向位置をノズルダイヤフラム外輪１１２あるいはノズルダイヤフラム内輪１１３の軸方向の最上流端部の位置に一致するように形成することもできる。
【００２９】
次に、外側突条部４０および内側突条部５０について詳しく説明する。
【００３０】
なお、ここでは、動翼翼列の入口に形成された外側突条部４０および内側突条部５０を例示して説明するが、ノズル翼翼列の入口に形成される外側突条部４０および内側突条部５０もこれらと同様の形状であり、さらに同様の作用効果を得ることができる。
【００３１】
図２は、本発明に係る一実施の形態の翼列構造体１０を構成する動翼翼列の根元部を動翼翼列の出口側から見たときの斜視図である。図３は、本発明に係る一実施の形態の翼列構造体１０を構成する動翼翼列の根元部の周方向の断面を示す図である。図４は、図２のＡ−Ａ断面を示す図である。
【００３２】
図２および図４に示すように、外側突条部４０および内側突条部５０は、突出高さが下流方向に一定となるように形成され、動翼翼列の入口において段差を形成している。また、外側突条部４０および内側突条部５０の下流側では、流路が半径方向にほぼ垂直に、すなわちステップ状に広がっている。すなわち、外側突条部４０および内側突条部５０を境に、これらの下流側では、流路が半径方向に急激に広がっている。ここで、外側突条部４０および内側突条部５０の半径方向の突出高さは、外側突条部４０および内側突条部５０の直下流側の流路が半径方向に急激に広がった部分に、後述する渦７０を形成することができる高さであればよい。また、外側突条部４０および内側突条部５０の双方を設ける場合には、それぞれの突出高さは、同じであっても異なっていてもよい。
【００３３】
次に、動翼翼列内の蒸気の流動について説明する。
【００３４】
動翼段差部流路６０を蒸気が通過すると、外側突条部４０および内側突条部５０の直下流側の流路が半径方向に急激に広がった部分には、図４に示すように、再循環流、すなわち定在する渦７０が形成される。また、渦７０は、外側突条部４０の下流側の端面からシュラウド３１の内周面に沿って下流方向に所定の長さに亘って形成されている。また、内側突条部５０の下流側の端面からタービン動翼３０の根元部側の周壁面に沿って下流方向に所定の長さに亘って形成されている。この渦７０の下流方向の長さは、外側突条部４０および内側突条部５０の突出高さを変更することで調整することができる。
【００３５】
動翼段差部流路６０を通過した主流は、渦７０が形成されている領域を通過するまでは、タービン動翼３０の根元部側の周壁面およびタービン動翼３０の先端のシュラウド３１の内周面には接触せずに流れるため、壁面の摩擦による影響を受けない。そのため、渦７０間を流れる主流における流速の低下が抑制され、この範囲において遠心力の低下が抑制される。また、図３に示すように、タービン動翼３０間において、翼腹面３０ａ側の圧力が高く、翼背面３０ｂ側の圧力が低くなるといった圧力勾配による力が生じるが、上記したように遠心力の低下が抑制されるため、タービン動翼３０間に形成される流路のうちの上流部においては、二次流れ渦の発生を防止することができる。
【００３６】
また、渦７０間を通過した主流は、タービン動翼３０の根元部側の周壁面およびタービン動翼３０の先端のシュラウド３１の内周面には接触するが、突状部が設けられていないものと比べて最初に接触する位置が下流側にシフトされているため、二次流れが発生する位置も下流側へシフトする。そのため、図４に示すように、二次流れ渦７１の翼高さ方向への発達が抑制され、タービン動翼３０の先端部側で発生した二次流れ渦７１と、根元部側で発生した二次流れ渦７１との干渉を抑制することができる。そのため、二次流れ渦７１の干渉による二次損失を低減することができ、タービン効率を向上させることができる。
【００３７】
ここで、タービン動翼３０の出口における翼高さＬと、翼弦長Ｂとの比（Ｌ／Ｂ）であるアスペクト比は、０．７未満であることが好ましい。アスペクト比を０．７未満とすることが好ましい理由を図５を参照して説明する。
【００３８】
図５は、アスペクト比とエネルギ損失の低減量との関係を示す図である。図５に示された関係は、様々なアスペクト比の翼における損失に関する数値解析により得られたデータを評価してまとめた結果である。また、図５には、外側突条部４０および内側突条部５０を設けて渦７０を形成する際に発生する、渦７０の発生に基づくエネルギ損失量を一点鎖線で示している。
【００３９】
蒸気が動翼段差部流路６０を通過し、外側突条部４０および内側突条部５０の直下流側に渦７０が形成されると、渦７０の発生に基づくエネルギ損失が発生する。また、図５に示すように、外側突条部４０および内側突条部５０を形成することによるエネルギ損失（二次損失）の低減量は、アスペクト比の増加に伴って減少し、アスペクト比が１より大きい範囲では、ほぼ一定の値となっている。また、このエネルギ損失（二次損失）の低減量は、アスペクト比が０．７の条件で、渦７０の発生に基づくエネルギ損失量と一致している。ここで、エネルギ損失（二次損失）の低減量が、渦７０の発生に基づくエネルギ損失量以下となる条件では、外側突条部４０および内側突条部５０を形成しても、エネルギ損失（二次損失）を低減する効果が得られないことを示している。一方、エネルギ損失（二次損失）の低減量が、渦７０の発生に基づくエネルギ損失量を上回っている条件では、外側突条部４０および内側突条部５０を形成することによって、タービン効率を向上させることができる。以上のことから、アスペクト比を０．７未満となるように設定することが好ましいこととなる。
【００４０】
なお、ノズル翼２０においても、上記した理由と同様の理由から、ノズル翼２０の出口における翼高さＬと、翼弦長Ｂとの比（Ｌ／Ｂ）であるアスペクト比は、０．７未満であることが好ましい。
【００４１】
上記したように、本発明に係る翼列構造体１０を備えた軸流タービン１００によれば、ノズル翼２０および／またはタービン動翼３０の入口に突条部を形成することで、ノズル翼２０間に形成される流路内の上流部、タービン動翼３０間に形成される流路内の上流部において、主流が、翼の根元部側の周壁面、翼の先端側の周壁面に接触するのを回避することができる。これによって、流路のうちの上流部においては、二次流れ渦の発生を防止することができるとともに、二次流れが発生する位置を下流側へシフトすることができる。
【００４２】
そのため、二次流れ渦７１の翼高さ方向への発達が抑制され、翼の先端部側で発生した二次流れ渦７１と、翼の根元部側で発生した二次流れ渦７１との干渉を抑制することができる。これによって、二次流れ渦７１の干渉による二次損失を低減することができ、タービン効率を向上させることができる。
【００４３】
ここで、上記した一実施の形態では、外側突条部４０および内側突条部５０の形状として、下流方向に突出高さが一定となるように形成された形状を例示したが、この形状に限られるものではない。
【００４４】
図６は、本発明に係る、他の形状の外側突条部８０および内側突条部９０が形成された翼列構造体１０を備えた軸流タービン１００の一部の断面を示す図である。
【００４５】
図６に示すように外側突条部８０は、その上流端部から半径方向外側に緩やかに突出する曲面を有しながら、下流方向に行くに伴って半径方向内側への突出高さが徐々に増すように形成されている。一方、内側突条部９０は、その上流端部から半径方向内側に緩やかに突出する曲面を有しながら、下流方向に行くに伴って半径方向外側への突出高さが徐々に増すように形成されている。そして、これらの外側突条部８０や内側突条部９０によって、ノズル翼列や動翼翼列の入口に段差が形成される。なお、外側突条部８０および内側突条部９０は円周方向に沿って全周に亘って設けられている。
【００４６】
また、外側突条部８０および内側突条部９０の下流側では、流路が半径方向にほぼ垂直に、すなわちステップ状に広がっている。すなわち、外側突条部８０および内側突条部９０を境に、これらの下流側では、流路がステップ状に形成され半径方向に急激に広がっている。ここで、突出高さが最大となる、外側突条部８０および内側突条部９０の下流端における半径方向の突出高さは、前述した外側突条部８０および内側突条部９０の突出高さと同様に、外側突条部８０および内側突条部９０の直下流側の流路が半径方向に急激に広がった部分に、上記した渦７０を形成することができる高さであればよい。また、外側突条部４０および内側突条部５０の双方を設ける場合には、それぞれの突出高さは、同じであっても異なっていてもよい。
【００４７】
なお、外側突条部８０および内側突条部９０は、図６に示すように、ノズル翼翼列および動翼翼列の入口の双方に形成されていることが好ましいが、少なくともいずれか一方に形成されていればよい。また、突条部を形成する際、外側突条部８０および内側突条部９０の双方を形成することが好ましいが、少なくともいずれか一方が形成されていればよい。
【００４８】
また、例えば、外側突条部８０は、上流端部から半径方向内側に緩やかに突出する曲面を有しながら、下流方向に行くに伴って半径方向への突出高さが徐々に増すように形成されてもよい。一方、内側突条部９０は、上流端部から半径方向外側に緩やかに突出する曲面を有しながら、下流方向に行くに伴って、半径方向への突出高さが徐々に増すように形成されてもよい。
【００４９】
さらに、外側突条部８０および内側突条部９０は、例えば、下流方向に行くに伴って、突出高さが直線的に徐々に増すように形成してもよい。すなわち、外側突条部８０および内側突条部９０との間に形成された流路（以下、動翼段差部流路９５という）は、下流方向に、半径方向の流路高さが減少するテーパ状の流路となるように形成されてもよい。
【００５０】
この外側突条部８０および内側突条部９０が形成された翼列構造体１０を備えた軸流タービン１００においても、動翼段差部流路９５を蒸気が通過すると、外側突条部８０および内側突条部９０の直下流側の流路が半径方向に急激に広がった部分には、図４に示す渦７０と同様の定在する渦が形成される。また、動翼段差部流路９５を通過した主流は、外側突条部４０および内側突条部５０が形成された翼列構造体１０を備えた場合と同様の流動となる。
【００５１】
したがって、上記した外側突条部４０および内側突条部５０が形成された翼列構造体１０を備えた場合と同様に、ノズル翼２０間に形成される流路内の上流部、タービン動翼３０間に形成される流路内の上流部において、主流が、翼の根元部側の周壁面、翼の先端側の周壁面に接触するのを回避することができる。これによって、流路のうちの上流部においては、二次流れ渦の発生を防止することができとともに、二次流れが発生する位置を下流側へシフトすることができる。
【００５２】
そのため、二次流れ渦７１の翼高さ方向への発達が抑制され、翼の先端部側で発生した二次流れ渦７１と、翼の根元部側で発生した二次流れ渦７１との干渉を抑制することができる。これによって、二次流れ渦７１の干渉による二次損失を低減することができ、タービン効率を向上させることができる。
【００５３】
以上、本発明を一実施の形態により具体的に説明したが、本発明はこれらの実施の形態にのみ限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１０…翼列構造体、２０…ノズル翼、３０…タービン動翼、３０ａ…翼腹面、３０ｂ…翼背面、３１…シュラウド、４０、８０…外側突条部、５０、９０…内側突条部、６０、９５…動翼段差部流路、７０、７１…渦、１００…軸流タービン、１１０…ケーシング、１１１…タービンロータ、１１２…ノズルダイヤフラム外輪、１１３…ノズルダイヤフラム内輪、１１４…ホイール部、１１５…ノズルラビリンス。
【図１】
2010216312.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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