(57)【要約】【課題】耐薬品性、触感及び耐摩耗性に優れた手袋を提供する。【解決手段】繊維製手袋の上に、クロロプレン系ゴム層、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成してなり、前記混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で６０：４０〜１０：９０であることを特徴とする耐薬品性手袋である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維製手袋の上に、クロロプレン系ゴム層、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成してなり、前記混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で６０：４０〜１０：９０であることを特徴とする耐薬品性手袋。
【請求項２】
混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で４０：６０〜２０：８０であることを特徴とする請求項１記載の耐薬品性手袋。
【請求項３】
請求項１又は２記載の耐薬品性手袋のクロロプレン系ゴム層と、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層との間に、更にクロロプレン系ゴム層を形成したことを特徴とする耐薬品性手袋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム被覆の耐薬品性手袋、特にクロロプレン系ゴムで繊維製手袋を被覆した、耐薬品性を著しく改良し、安全性、信頼性を高めるとともに、触感及び耐摩耗性に優れた耐薬品性手袋に関する。
【背景技術】
【０００２】
繊維性手袋の表面をゴム又は樹脂で被覆した防湿性手袋が、作業用手袋として広く使用されている。被覆されるゴムや樹脂としては、天然ゴム(NR)、スチレンブタジエンゴム（SBR)、ニトリルブタジエンゴム（NBR)、クロロプレンゴム(CR)、ポリウレタン（PU）、塩化ビニル樹脂(PVC) などがある。これらの中でもクロロプレンゴムは耐候性、耐熱性、耐油性、耐薬品性に優れ、とりわけ耐薬品性に関しては、特に耐酸性、耐アルカリ性、耐油性に優れていることが知られており、クロロプレンゴムを繊維性手袋の表面に被覆した手袋が耐薬品性手袋として広く採用されている。
【０００３】
手袋用のクロロプレンゴムとしては、例えば、柔軟性の経時安定性と引張強度、引張伸びとのバランスに優れた手袋用クロロプレン系重合体ラテックスが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
しかしながら、上記のようなクロロプレン系重合体を用いた場合であっても、被覆層が１層のクロロプレンゴムのみから形成される場合には、製品に穴などが発生するなどの不具合が発生し、その欠陥が見落とされて薬液による事故となる虞もある。一方、かかる問題を解消せんとして多層構造にすると、手袋が硬くなり、ごわごわとした触感となり、使用しにくいという問題がある。
【特許文献１】特開２００７−１０６９９４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記実情に鑑み、酸性、アルカリ性、その他薬品を取り扱う作業用の耐薬品性手袋において、触感や作業性を損なうことなく薬品に対する安全性、信頼性を著しく改善するとともに、耐摩耗性にも優れた耐薬品性手袋を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は上記課題を解決するためになされたもので、本発明の請求項１は、繊維製手袋の上に、クロロプレン系ゴム層、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成してなり、前記混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で６０：４０〜１０：９０であることを特徴とする耐薬品性手袋を内容とする。
【０００６】
本発明の請求項２は、混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で４０：６０〜２０：８０であることを特徴とする請求項１記載の耐薬品性手袋を内容とする。
【０００７】
本発明の請求項３は、請求項１又は２記載の耐薬品性手袋のクロロプレン系ゴム層と、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層との間に、更にクロロプレン系ゴム層を形成したことを特徴とする耐薬品性手袋を内容とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、繊維製手袋の上に、第１層としてクロロプレン系ゴム層、第２層としてNBR 系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成することにより、極めて耐薬品性に優れ、安全性、信頼性に優れるとともに、触感及び耐摩耗性に優れた手袋が提供される。
また、第１層と第２層との間に、更に中間層としてクロロプレン系ゴム層を形成することにより、一層耐薬品性に優れた手袋が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明の耐薬品性手袋は、繊維製手袋の上に、クロロプレン系ゴム層、ニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成してなり、前記混合ゴム層のニトリルブタジエン系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率が固形分重量比率で６０：４０〜１０：９０であることを特徴とする。
【００１０】
本発明で使用される繊維製手袋には各種繊維のものが適用でき、綿、ポリエステル、ポリウレタン、高強度延伸ポリエチレン、例えば、ダイニーマ（登録商標）、アラミド、例えば、ケブラー（登録商標）、これら混紡等でニットの外、織布や不織布の縫製によるものなどが使用できる。
【００１１】
本発明において、第１層であるクロロプレン系ゴム層としては、クロロプレン重合体、クロロプレンとその他共重合成分とのクロロプレン系共重合体の水系分散ラテックスが一般的であるが、溶剤系溶液や溶剤系分散液でも使用できる。市販品としては、ショウプレン（登録商標）６７１A （昭和電工株式会社製）、ショウプレン（登録商標）５７１（昭和電工株式会社製）、ショウプレン（登録商標）７５０（昭和電工株式会社製）、スカイプレン（登録商標）ラテックスLA- ５０２（東ソー株式会社製）、デンカクロロプレン（登録商標）LM−６１（電気化学工業株式会社製）、デンカクロロプレン（登録商標）LM−５０（電気化学工業株式会社製）、デンカクロロプレン（登録商標）LV−６０N （電気化学工業株式会社製）、Lipren−T （PolymerLatex社製）などがある。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
第１層の乾燥後の厚さは、０．１８〜０．２３ｍｍ程度が好ましい。０．１８ｍｍ未満のクロロプレン系ゴム層の作製を試みると、繊維製手袋の内部に原料が浸透する傾向があり、その結果、得られた手袋は装着時の触感が極めて悪くなる。一方で０．２３ｍｍを超えるクロロプレン系ゴム層の作製を試みると、繊維製手袋に対して、原料の均一な付着性が損なわれる傾向があり、その結果、得られた手袋では、耐薬品性などが一様に得られないものとなる。
【００１２】
本発明において、第２層である混合ゴム層として、クロロプレン系ゴムとともに用いられるニトリルブタジエン系ゴム（以下、ニトリルブタジエン系ゴムをNBR と略記する場合がある）としては、Nipol （登録商標）Lx−５５０（日本ゼオン株式会社製）、Nipol （登録商標）Lx−５５１（日本ゼオン株式会社製）、Nipol （登録商標）Lx−５５６（日本ゼオン株式会社製）、PERBUNAN（登録商標）N LATEX VT-LA （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標） N LATEX X 1130 （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標） N LATEX X 1138 （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標） N LATEX X 1150 （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標） N LATEX X 1172 （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標） N LATEX 2890 （PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標）N LATEX 3415 M（PolymerLatex社製）、PERBUNAN（登録商標）N LATEX X 1200（PolymerLatex社製）、Synthomer （登録商標）EL2675（Synthomer 社製）、Synthomer （登録商標）6311（Synthomer 社製）、Synthomer （登録商標）6501（Synthomer 社製）、Synthomer （登録商標） 6617 （Synthomer 社製）、Synthomer （登録商標） 6710 （Synthomer 社製）などが使用可能である。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
第２層の乾燥後の厚さは、０．１４〜０．１８ｍｍ程度が好ましい。０．１４ｍｍ未満のクロロプレン系ゴム層の作製を試みると、成膜せず第２層を形成しにくい傾向がある。一方で０．１８ｍｍを超えるクロロプレン系ゴム層の作製を試みると、手袋にした際に、ごわごわとした触感が強くなる傾向がある。
【００１３】
混合ゴム層において、NBR 系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合比率は、固形分重量比率で６０：４０〜１０：９０であり、好ましくは、４０：６０〜２０：８０である。NBR 系ゴムが上記比率よりも大きくなると手袋にしたときにごわごわとした触感の手袋となり、NBR 系ゴムが上記比率よりも小さくなると、配合時にラテックスが凝集を起こす、耐摩耗性が低下するなどの問題が発生し、手袋の作製が困難となる場合がある。
NBR 系ゴムとクロロプレン系ゴムの各ラテックスの混合については、水系分散ラテックス同士、あるいは同じ溶剤系の溶液あるいは同種溶剤系の分散液の使用が好ましい。
【００１４】
本発明では、第１層あるいは中間層のクロロプレン系ゴム層に使用するクロロプレン系ゴムラテックス、第２層の混合ゴム層においてNBR 系ラテックスと混合して使用するクロロプレン系ゴムラテックスは、上記したクロロプレン系重合体ラテックス、クロロプレン系共重合体のラテックスのうちの同じものを用いてもよく、また異なるものを用いてもよい。
中間層の乾燥後の厚さは、０．１８〜０．２３ｍｍ程度が好ましい。０．１８ｍｍ未満では製膜せず中間層を形成しにくい傾向があり、０．２３ｍｍを超えると均一な製膜性が損なわれる傾向がある。
【００１５】
クロロプレン系ゴムラテックスあるいはNBR 系ゴムとクロロプレン系ゴムとの混合ゴムのラテックスの粘度は、塗膜厚みの調節や塗布の作業性から重要で、V6で、第１層２８００〜３２００mPa ・秒、第２層１５００〜２０００mPa ・秒、中間層１８００〜２２００mPa ・秒が好ましい。
繊維製手袋への第１層、第２層及び中間層の形成する方法としては、ラテックス液への浸漬、噴霧塗布、刷毛等による塗布などが採用できる。塗布の際、繊維製手袋は手型に被せて置くことが一般的で便利である。手型としては、金属製、セラミック製、木製、プラスチック製のものなどが使用できる。
【００１６】
ラテックスには、加工の容易性、加硫後のゴム被膜の柔軟性や強度の安定性等から、金属酸化物、加硫促進剤、硫黄、界面活性剤、老化防止剤、ｐH 調整剤、可塑剤、充填剤等を配合することが好ましい。
【００１７】
金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化鉛、四酸化三鉛などが挙げられる。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。金属酸化物の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し１〜１０重量部が好ましい。１重量部未満では架橋が十分でないために引張強度及びモジュラスの基本特性が得られにくく、また１０重量部を超えるとモジュラスが高くなりすぎて手袋にした際にごわごわとした触感となる傾向がある。
【００１８】
加硫促進剤は、クロロプレン系ゴムラテックスの加硫に一般的に用いられるチウラム系、ジチオカーバメート系、チオウレア系、グアニジン系の加硫促進剤が使用できるが、中でもチウラム系、ジチオカーバメート系のものが好ましい。チウラム系の加硫促進剤としては、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィドなどが挙げられる。ジチオカーバメート系加硫促進剤としては、ジブチルチオジカルバミン酸ナトリウムジブチルチオジカルバミン酸亜鉛、ジエチルチオジカルバミン酸亜鉛などが挙げられる。チオウレア系加硫促進剤としては、エチレンチオウレア、ジエチルチオウレア、トリメチルチオウレア、N,N ’−ジフェニルチオウレアなどが挙げられる。特にこれらの中では、N,N ’−ジフェニルチオウレアが好ましい。グアニジン系の加硫促進剤としては、ジフェニルグアニジン、ジオルトトルイジングアニジンなどが挙げられる。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
加硫促進剤の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し０．５〜５．０重量部が好ましい。０．５重量部未満では、加硫の促進効果が十分でなく、また５．０重量部を超えると手袋にしても硬い触感の手袋となったり、初期加硫が進み、スコーチ現象を起こすなどの問題が発生する場合がある。
【００１９】
加硫促進剤だけでは加硫が不十分の場合、通常、硫黄を併用する。硫黄の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し０．１〜３．０重量部が好ましい。０. １重量部未満では架橋が十分でないために、引張強度およびモジュラスの基本特性が得られにくく、また３．０重量部を超えるとモジュラスが高すぎて手袋にした際にごわごわとした触感となる傾向がある。
【００２０】
界面活性剤としては、アルキル硫酸ナトリウム、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ナフタレンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物ナトリウム、ロジン酸石鹸、脂肪酸石鹸などが挙げられる。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
界面活性剤の配合量は、ゴムラテックスの固形分100 重量部に対し０．１〜１０．０重量部が好ましい。０．１重量部未満では、ラテックスの安定性が不十分となりやすく、また１０．０重量部を超えると、ラテックスが安定となり過ぎ、被膜が形成しにくくなる傾向がある。
【００２１】
老化防止剤としては、ナフチルアミン系、ジフェニルアミン系、ｐ−フェニレンジアミン系、キノリン系、ハイドロキノン誘導体系、モノフェノール系、ビスフェノール系、ポリフェノール系、イミダゾール系、ジチオカルバミン酸ニッケル塩系、亜リン酸エステル系、有機チオ酸系、チオウレア系等の化合物が挙げられる。
【００２２】
ナフチルアミン系化合物としては、フェニル−1 −ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミンなどが挙げられる。ジフェニルアミン系化合物としては、4 ，4 −ビス( α，α−ジメチルベンジル) ジフェニルアミン、p −(p−トルエンスルホニルアミド) ジフェニルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、オクチル化ジフェニルアミンなどが挙げられる。ｐ−フェニレンジアミン系化合物としては、N ，N'−ジフェニル−p −フェニレンジアミン、N −フェニル−N'−イソブロピル−P −フェニレンジアミン、N ，N'−ジ−2 −ナフチル−p −フェニレンジアミン、N −フェニル−N'−(1，3 −ジメチルブチル) −p −フェニレンジアミン、N −フェニル−N'−(3−メタクリロイルオキシ−2 −ヒドロキシプロピル〕−p −フェニレンジアミンなどが挙げられる。キノリン系化合物としては、2 ，2 ，4 −トリメチル−1 ，2-ジヒドロキノリン重合体、6 −エトキシ−1 ，2 −ジヒドロ−2 ，2 ，4 −トリメチルキノリンなどが挙げられる。ハイドロキノン誘導体系化合物としては、ハイドロキノン、メトキノン、2 ，5 ジフェニル−P −ベンゾキノンなどが挙げられる。モノフェノール系化合物としては、２, ６- ジ- ｔｅｒｔ- ブチル- ４- メチルフェノール、モノ（α- メチルベンジル）フェノール、ジ（α- メチルベンジル）フェノール、トリ（α- メチルベンジル）フェノールなどが挙げられる。ビスフェノール系化合物としては、２, ２'-メチレンビス（４- メチル- ６- ｔｅｒｔ- ブチルフェノール）、４, ４'-ブチリデンビス（３- メチル- ６- ｔｅｒｔ- ブチルフェノール）、４, ４'-チオビス（３- メチル- ６- ｔｅｒｔ- ブチルフェノール）などが挙げられる。ポリフェノール系化合物としては、２, ５- ジ- ｔｅｒｔ- ブチルハイドロキノン、２, ５- ジ- ｔｅｒｔ- アミルハイドロキノンなどが挙げられる。イミダゾール系化合物としては、2-メルカプトベンズイミダゾール、2-メルカプトメチルベンズイミダゾール、2-メルカプトベンズイミダゾールの亜鉛塩などが挙げられる。ジチオカルバミン酸ニッケル塩系化合物としてはジエチルジチオカルバミン酸ニッケル、ジブチルジチオカルバミン酸ニッケルなどが挙げられる。亜リン酸エステル系化合物としては、トリス（ノニルフェニル）ホスファイトなどが挙げられる。有機チオ酸系化合物としては、チオジプロピオン酸ジラウリルなどが挙げられる。チオウレア系化合物としては、１, ３- ビス( ジメチルアミノプロピル）- ２- チオ尿素、トリブチルチオ尿素などが挙げられる。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。これらの中でも、モノフェノール系やビスフェノール系の化合物が好ましい。
老化防止剤の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し０．５〜５．０重量部が好ましい。０．５重量部未満では、劣化を遅延させる十分な効果が得られにくく、また、５．０重量部を超えると、特に劣化を遅延させる効果が増大するわけでもなく、さらには強度が低下する場合もある。
【００２３】
ｐＨ調節剤としては、ラテックスの安定化や塗膜の厚み調節の目的で、アルカリあるいはアミノ酸、酢酸などの弱酸が使用できる。アルカリとしては、水酸化カリウム、アンモニアなどが、弱酸としては、グリシンなどが例示される。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。ｐＨ調節剤は、ラテックスの安定性を損なわないよう使用前に水溶液として添加されるのが好ましい。
ｐＨ調節剤の配合量は、クロロプレン系ゴムラテックスを用いた配合では、ｐＨ調節剤を含めた全ての添加剤を配合した時点でｐH １０．０〜１１．５となるようにｐH 調整剤を添加することが好ましく、具体的には、ｐH １０．０〜１０．５となるように添加することがより好ましい。ｐH が１０．０を下回ると、ラテックスが不安定となり、凝集を起こしやすくなり、また１１．５を超えるとラテックスが過度に安定となってラテックスが凝固しにくくなり、ゴム皮膜の作製が難しくなる傾向がある。
また、クロロプレン系ゴムラテックスとNBR 系ゴムラテックスを混合した場合の配合では、p Ｈ調節剤を含めた全ての添加剤を配合した時点でｐH ９．０〜１０．５となるようにｐH 調整剤を添加することが好ましく、具体的には、ｐH １０．０〜１０．５となるように添加することがより好ましい。ｐH が９．０を下回ると、ラテックスが不安定となり、凝集を起こしやすくなり、また１０．５を超えるとラテックスのアルカリが過多となり、ラテックスが固化する場合がある。
【００２４】
可塑剤としては、ジメチルフタレート、ジエチルフタレート、ジブチルフタレート、ジイソブチルフタレート、ジオクチルフタレート、ブチルオクチルフタレート、ジ−（２−エチルヘキシル）フタレート、ジイソオクチルフタレート、ジイソデシルフタレート等のフタル酸エステル類、ジメチルアジペート、ジイソブチルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アジペート、ジイソオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、オクチルデシルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アゼレート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソブチルアゼレート、ジブチルセバケート、ジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、ジイソオクチルセバケート等の脂肪酸エステル類、トリメリット酸イソデシルエステル、トリメリット酸オクチルエステル、トリメリット酸ｎ−オクチルエステル、トリメリット酸系イソノニルエステル等のトリメリット酸エステル類の他、ジ−（２−エチルヘキシル）フマレート、ジエチレングリコールモノオレート、グリセリルモノリシノレート、トリラウリルホスフェート、トリステアリルホスフェート、トリ−（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリクレジルホスフェート、エポキシ化大豆油、ポリエーテルエステル等を挙げることができる。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
可塑剤の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し０．００１〜１０．０重量部が好ましい。０．００１重量部未満では可塑化が十分でなく、また１０．０重量部を超えるとブリード現象を起こす傾向がある。
【００２５】
無機充填剤としては、酸化物系充填剤、炭酸塩系充填剤、ケイ酸塩系充填剤、窒化物系充填剤などが挙げられる。酸化物系充填剤としては、シリカ、酸化チタン、酸化マグネシウム、珪藻土、アルミナ、酸化鉄、酸化スズなどが挙げられ、中でも、シリカ、酸化チタン、酸化鉄が好ましい。炭酸塩系充填剤としては、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸亜鉛などが挙げられるが、中でも炭酸カルシウムが好ましい。ケイ酸塩系充填剤としては、クレー、カリオナイト、パイロフィライトといったケイ酸アルミニウム、タルクのようなケイ酸マグネシウム、ウォラストナイト、ゾノトライトといったケイ酸カルシウム、ベントナイト、ガラスビーズ、ガラス繊維などが挙げられるが、中でもケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム、ベントナイトが好ましい。これらは単独で又は必要に応じ２種以上組み合わせて用いられる。
充填剤の配合量は、ゴムラテックスの固形分１００重量部に対し５〜１５重量部が好ましい。５重量部未満では手袋作製時のキュア工程においてブリスターが発生する傾向があり、また１５重量部を超えるとゴムラテックスの安定性が損なわれる場合がある。
【００２６】
本発明では、クロロプレン系ゴムラテックス、あるいはクロロプレン系ゴムラテックスとNBR 系ゴムラテックス混合物に、必要に応じて、更に上記以外の添加剤、例えば、顔料、着色剤、湿潤剤、消泡剤などを適宜配合することができる。
【実施例】
【００２７】
以下に実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に何ら限定されるものではない。
尚、以下の実施例、比較例において、第１層及び中間層の乾燥後の厚さはともに０．２ｍｍ、第２層の乾燥後の厚さは０．１５ｍｍとした。
【００２８】
以下の実施例、比較例で用いた原材料を表１に示す。
【００２９】
【表１】
2010133068.tif 000002
【００３０】
実施例１
セラミック製手型に18ゲージの編み機で編んだ綿・ポリエステル（５０：５０）混紡シームレス手袋を被せ、凝固剤浴槽に浸漬した。凝固剤液はメタノール：１００、硝酸カルシウム：２．０から成るものを用いた。続いて、表２に示す第１層のゴム配合液の浴槽に約３秒間浸漬し、浴槽から引き上げた後、すぐに１５％の硝酸カルシウム水溶液に浸漬した。更に、このゴム被覆した手袋を被せた手型を75℃の乾燥機中で3 分間乾燥させ、第１層のクロロプレン系ゴム層を形成した。
【００３１】
【表２】
2010133068.tif 000003
【００３２】
続いて、表３に示す第２層の混合ゴム配合液の浴槽に、上記第１層被覆手袋を被せた手型を約３秒間浸漬した後、浴槽から引き上げ、キュアを行った。キュアの条件は７５℃で６０分間加熱した後、１４０℃で３０分間加熱し、第２層の混合ゴム層を形成した。その後、被覆手袋を手型からはずし、水洗し、乾燥して、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００３３】
【表３】
2010133068.tif 000004
【００３４】
実施例２
第２層の混合ゴム配合液を表４に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００３５】
【表４】
2010133068.tif 000005
【００３６】
実施例３
第２層の混合ゴム配合液を表５に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００３７】
【表５】
2010133068.tif 000006
【００３８】
実施例４
第２層の混合ゴム配合液を表６に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００３９】
【表６】
2010133068.tif 000007
【００４０】
実施例５
第２層の混合ゴム配合液を表７に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００４１】
【表７】
2010133068.tif 000008
【００４２】
実施例６
第２層の混合ゴム配合液を表８に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００４３】
【表８】
2010133068.tif 000009
【００４４】
比較例１
セラミック製手型に18ゲージの編み機で編んだ綿・ポリエステル（５０：５０）混紡シームレス手袋を被せ、凝固剤浴槽に浸漬した。凝固剤液はメタノール：１００、硝酸カルシウム：２．０から成るものを用いた。続いて、上記表２に示す第１層のゴム配合液の浴槽に約３間浸漬し、浴槽から引き上げた後、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００４５】
比較例２
第２層の混合ゴム配合液を表９に示すゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層のゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００４６】
【表９】
2010133068.tif 000010
【００４７】
比較例３
第２層の混合ゴム配合液を表１０に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００４８】
【表１０】
2010133068.tif 000011
【００４９】
比較例４
第２層の混合ゴム配合液を表１１に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５０】
【表１１】
2010133068.tif 000012
【００５１】
比較例５
表５に示す第２層の混合ゴム配合液のうち、NBR ラテックス「PERBUNAN（登録商標） N LATEX X1150」をSBR ラテックス「Nipol(登録商標）Lx470A」に置き換えた以外は実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５２】
実施例７
実施例１と同様に、セラミック製手型に繊維製手袋を被せ、凝固剤処理を行い、前記表２に示す第１層のゴム配合液の浴槽に浸漬し、引き上げて乾燥処理を行い、第１層のクロロプレン系ゴム層を形成し、続いて、表１２に示す中間層のゴム配合液の浴槽に浸漬し、上記第１層と同様に引き上げ、乾燥処理し、中間層のクロロプレン系ゴム層を形成した。続いて、実施例１と同様に、前記表３に示す第２層の混合ゴム配合液の浴槽に浸漬し、引き上げ、キュアを行い、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５３】
【表１２】
2010133068.tif 000013
【００５４】
実施例８
第２層の混合ゴム配合液を前記表４に示す第２層の混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５５】
実施例９
第２層の混合ゴム配合液を前記表５に示す第２層の混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５６】
実施例１０
第２層の混合ゴム配合液を前記表６に示す第２層の混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５７】
実施例１１
第２層の混合ゴム配合液を前記表７に示す第２層の混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５８】
比較例６
実施例１と同様に、セラミック製手型に繊維製手袋を被せ、凝固剤処理を行い、前記表２に示す第１層のゴム配合液の浴槽に浸漬し、引き上げ、乾燥処理を行い第１層のクロロプレン系ゴム層を形成し、続いて、表１２に示す中間層のゴム配合液の浴槽に浸漬し、引き上げ、乾燥処理を行い、繊維製手袋の上に第１層及び中間層ともクロロプレン系ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００５９】
比較例７
第２層の混合ゴム配合液を表９に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層、中間層及び第２層ともクロロプレン系ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００６０】
比較例８
第２層の混合ゴム配合液を表１０に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００６１】
比較例９
第２層の混合ゴム配合液を表１１に示す混合ゴム配合液に変更した以外は、実施例７と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００６２】
比較例１０
表５に示す第２層の混合ゴム配合液のうち、NBR ラテックス「PERBUNAN（登録商標） N LATEX X1150」をSBR ラテックス「Nipol(登録商標）Lx470A」に置き換えた以外は実施例１と同様にして、繊維製手袋の上に、第１層のクロロプレン系ゴム層、中間層のクロロプレン系ゴム層及び第２層の混合ゴム層を形成した耐薬品性手袋を得た。
【００６３】
上記実施例１〜１１及び比較例１〜１０で得られた耐薬品性手袋について、ISO 6529に準拠して耐薬品性試験を行い破過時間（分）を測定し、更に、触感及び耐摩耗性を下記の方法により評価した。結果を表１３、表１４に示す。
【００６４】
尚、表１３、表１４において、ＣＲはクロロプレン系ゴム、ＮＢＲはニトリルブタジエン系ゴム、ＳＢＲはスチレンブタジエン系ゴムを表わす。
【００６５】
実施例１〜１１の手袋及び比較例１〜１０の手袋を１０人の被験者が装着し、そのときの触感を下記の基準で評価した。
「触感」
Ａ：柔らかい。
Ｂ：多少ごわごわするが柔らかい。
Ｃ：ごわごわした触感で硬い。
【００６６】
「耐摩耗性」
実施例１〜１１の手袋及び比較例１〜１０の手袋をＥＮ３８８に準拠して耐摩耗試験を行い、得られた耐摩耗回数を下記の基準で評価した。一般に、耐摩耗回数が５００回未満のものは耐薬品性手袋をはじめとした防護用手袋には適していないと判断される。
Ａ：１００１回以上。
Ｂ：５０１回以上１０００回未満。
Ｃ：５００回未満。
【００６７】
【表１３】
2010133068.tif 000014
【００６８】
【表１４】
2010133068.tif 000015
【産業上の利用可能性】
【００６９】
叙上のとおり、本発明によれば、繊維製手袋の上に、第１層としてクロロプレン系ゴム層、第２層としてNBR 系ゴムとクロロプレン系ゴムの混合ゴム層を順次形成することにより、極めて耐薬品性に優れ、安全性に優れるとともに、触感及び耐摩耗性に優れた手袋を提供することができる。
また、第１層と第２層との間に、更に、中間層としてクロロプレン系ゴム層を形成することにより、一層耐薬品性に優れた手袋を提供することができる。