(57)【要約】【課題】火災発生のリスクを著しく低減でき、リサイクル使用時や、貯蔵時に発泡を抑制することができ、潤滑性、乳化安定性に優れるエマルジョンタイプの油組成物を提供する。【解決手段】本発明の油組成物は、鉱油及び／又は合成油からなる基油、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤、及び水を配合してなる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油及び／又は合成油からなる基油、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤、及び水を配合してなる油組成物。
【請求項２】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤のグリセリンの平均量体数が１〜４０である請求項１に記載の油組成物。
【請求項３】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤のＨＬＢ値が２〜２０である請求項１又は２に記載の油組成物。
【請求項４】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤が、（Ａ）ポリグリセリンアルキルエーテル、（Ｂ）ポリグリセリンアルケニルエーテル、（Ｃ）ポリグリセリンアルキルアリールエーテル、（Ｄ）ポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステル、（Ｅ）ポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステル、（Ｆ）ポリグリセリン脂肪酸エステルから選択された少なくとも１種である請求項１〜３の何れかの項に記載の油組成物。
【請求項５】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤の配合量が組成物全量の０．０１〜３０重量％である請求項１〜４の何れかの項に記載の油組成物。
【請求項６】
水の配合量が組成物全量の１重量％以上である請求項１〜５の何れかの項に記載の油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、焼付や摩耗を抑制する優れた潤滑性能を有し、水を含有するため難燃性であり、低泡性、安定な乳化特性を示す油組成物に関する。本発明に係る油組成物は、切削油、研削油、プレス油、圧延油、引き抜き油、押出し油、作動油などとして好適に使用することができる。
【背景技術】
【０００２】
金属やセラミック加工に使用される潤滑油には、鉱物油や合成油をベースオイルとした非水溶性タイプや、これに水を含有したエマルジョンタイプ、及び、水溶性ポリアルキレングリコール誘導体を水に希釈する水溶性タイプ等がある。近年、潤滑油による火災発生の危険性低減や、加工時の冷却効果、及び、加工後の洗浄性向上等を目的として、組成物中に水を含有する水溶性タイプやエマルジョンタイプが広く使用されている。
【０００３】
しかしながら、水溶性ポリアルキレングリコール誘導体を水に希釈する水溶性タイプは、泡立ちが激しく、排水処理性が悪い等の問題が指摘されている。一方、エマルジョンタイプとしては、鉱物油及び水を、界面活性剤としてポリオキシエチレンモノアルキルエーテルなどの非イオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、アニオン界面活性剤などを組み合わせて使用することにより乳化するものが知られているが（特許文献１、２参照）、安定した乳化作用を発揮することが困難であり、リサイクル使用時や、貯蔵時の乳化安定性、潤滑性、加工性能の低下、泡立ちなどの問題があった。
【０００４】
その他のエマルジョンタイプとして、基油及び水を、非イオン界面活性剤としてポリオキシエチレンアルキルエーテルを使用して乳化する例も知られている（特許文献３）。しかしながら、基油として、より火災発生のリスクを低減することができるポリエーテル系合成油を用いる場合、満足できる乳化力を発揮することが困難であった。すなわち、基油としてポリエーテル系合成油を使用する場合にも安定した乳化作用を発揮できるエマルジョンタイプの油組成物であって、火災発生のリスクを著しく低減でき、リサイクル使用時や、貯蔵時に発泡を抑制することができ、潤滑性、乳化安定性に優れるエマルジョンタイプの油組成物が見出されていないのが現状である。
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−１７８８６号公報
【特許文献２】特開平１０−１４０１７６号公報
【特許文献３】特開２００１−２５４０９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、本発明の目的は、火災発生のリスクを著しく低減でき、リサイクル使用時や、貯蔵時に発泡を抑制することができ、潤滑性、乳化安定性に優れるエマルジョンタイプの油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者等は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、鉱油及び／又は合成油からなる基油に、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤及び水を配合することにより得られるエマルジョンタイプの油組成物は、火災発生のリスクを著しく低減でき、リサイクル使用時や、貯蔵時に発泡を抑制することができ、潤滑性、乳化安定性に優れることを見出した。本発明はこれらの知見に基づき、さらに研究を重ねて完成したものである。
【０００８】
すなわち、本発明は、鉱油及び／又は合成油からなる基油、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤、及び水を配合してなる油組成物を提供する。
【０００９】
前記ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤は、グリセリンの平均量体数が１〜４０であることが好ましく、ＨＬＢ（Hydrophile-Lipophile Balance）値が２〜２０であることが好ましい。
【００１０】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤としては、（Ａ）ポリグリセリンアルキルエーテル、（Ｂ）ポリグリセリンアルケニルエーテル、（Ｃ）ポリグリセリンアルキルアリールエーテル、（Ｄ）ポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステル、（Ｅ）ポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステル、（Ｆ）ポリグリセリン脂肪酸エステルから選択された少なくとも１種であることが好ましい。
【００１１】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤の配合量としては、組成物全量の０．０１〜３０重量％であることが好ましく、水の配合量としては、組成物全量の１重量％以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る油組成物は、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤を使用して乳化するため、安定した乳化作用を発揮することができ、リサイクル使用時や、貯蔵時に発泡を抑制することができ、潤滑性、乳化安定性に優れる。また、水を含有するエマルジョンタイプであるため、火災発生のリスクを低減することができる。本発明に係る油組成物は、切削油、研削油、プレス油、圧延油、引き抜き油、押出し油、作動油などとして好適に使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
［ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤］
本発明に係るポリグリセリン系非イオン性界面活性剤には、エーテル型と酸エステル型とが含まれる。
【００１４】
エーテル型ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤は、下記式（１）
ＲＯ−（Ｃ3Ｈ6Ｏ2）ｎ−Ｈ        （１）
（式中、Ｒは有機基を示し、ｎはグリセリンの平均量体数で、１〜４０を示す）
で表される。
【００１５】
式（１）の括弧内のＣ3Ｈ6Ｏ2は、下記式（２）及び（３）で示される両方の構造を有する。
−ＣＨ2−ＣＨＯＨ−ＣＨ2Ｏ−        （２）
−ＣＨ（ＣＨ2ＯＨ）ＣＨ2Ｏ−        （３）
【００１６】
Ｒは、有機基を示し、例えば、炭化水素基、複素環式基、置換オキシカルボニル基（アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基、シクロアルキルオキシカルボニル基など）、カルボキシル基、置換又は無置換カルバモイル基、シアノ基、ニトロ基、硫黄酸基、硫黄酸エステル基、アシル基（アセチル基等の脂肪族アシル基；ベンゾイル基等の芳香族アシル基など）、アルコキシ基（メトキシ基、エトキシ基等のＣ1-6アルコキシ基など）、Ｎ，Ｎ−ジ置換アミノ基（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、ピペリジノ基など）など、及びこれらが２以上結合した基などが挙げられる。前記カルボキシル基などは有機合成の分野で公知乃至慣用の保護基で保護されていてもよい。これらの有機基のなかでも、炭化水素基、複素環式基などが好ましい。炭化水素基には、脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基及びこれらの結合した基が含まれる。
【００１７】
脂肪族炭化水素基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、デシル、ドデシル、ウンデシル、ブチルオクチル、ラウリル、トリデシル、ミリスチル、イソミリスチル、ペンタデシル、セチル、イソセチル、ヘプタデシル、ヘキシルデシル、ステアリル、イソステアリル、ベヘニル、イソベヘニル、オクチルデシル、オクチルドデシル基などの直鎖状、又は分岐鎖状の炭素数１〜２５（好ましくは１０〜２５、さらに好ましくは１１〜２２）程度のアルキル基；ビニル、アリル、１−ブテニル、ウンデセニル、トデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オレイル基などの炭素数２〜２５（好ましくは１０〜２０）程度のアルケニル基；エチニル、プロピニル基などの炭素数２〜２５（好ましくは１０〜２５）程度のアルキニル基などが挙げられる。
【００１８】
脂環式炭化水素基としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロオクチル基などの３〜２５員（好ましくは１０〜２５員）程度のシクロアルキル基；シクロペンテニル、シクロへキセニル基などの３〜２５員（好ましくは１０〜２５員）程度のシクロアルケニル基；パーヒドロナフタレン−１−イル基、ノルボルニル、アダマンチル、テトラシクロ［４．４．０．１2,5．１7,10］ドデカン−３−イル基などの橋かけ環式炭化水素基などが挙げられる。
【００１９】
芳香族炭化水素基としては、フェニル、ナフチル基などの炭素数６〜１４（好ましくは６〜１０）程度の芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００２０】
脂肪族炭化水素基と脂環式炭化水素基とが結合した炭化水素基には、シクロペンチルメチル、シクロヘキシルメチル、２−シクロヘキシルエチル基などのシクロアルキル−アルキル基（例えば、Ｃ3-20シクロアルキル−Ｃ1-4アルキル基など）などが含まれる。また、脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基とが結合した炭化水素基には、アラルキル基（例えば、Ｃ7-20アラルキル基など）、アルキル置換アリール基（例えば、ｎ−ヘキシルフェニル、ｎ−ヘプチルフェニル、ｎ−オクチルフェニル、ｎ−ノニルフェニル、ｎ−デシルフェニル、ｎ−ウンデシルフェニル、ｎ−ドデシルフェニル、ｎ−トリデシルフェニル、テトラデシルフェニル基などの、１〜４個程度のＣ1-20アルキル基が置換したフェニル基又はナフチル基、好ましくは、Ｃ6-14アルキル基が置換したフェニル基）などが含まれる。
【００２１】
上記炭化水素基は、種々の置換基、例えば、ハロゲン原子、オキソ基、ヒドロキシル基、置換オキシ基（例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基など）、カルボキシル基、置換オキシカルボニル基（アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基など）、置換又は無置換カルバモイル基、シアノ基、ニトロ基、置換又は無置換アミノ基、スルホ基、複素環式基などを有していてもよい。前記ヒドロキシル基やカルボキシル基は有機合成の分野で慣用の保護基で保護されていてもよい。また、脂環式炭化水素基や芳香族炭化水素基の環には芳香族性又は非芳香属性の複素環が縮合していてもよい。
【００２２】
複素環式基を構成する複素環には、芳香族性複素環及び非芳香族性複素環が含まれる。このような複素環としては、例えば、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環（例えば、オキシラン環などの３員環、オキセタン環などの４員環、フラン、テトラヒドロフラン、オキサゾール、イソオキサゾール、γ−ブチロラクトン環などの５員環、４−オキソ−４Ｈ−ピラン、テトラヒドロピラン、モルホリン環などの６員環、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、４−オキソ−４Ｈ−クロメン、クロマン、イソクロマン環などの縮合環、３−オキサトリシクロ［４．３．１．１4,8］ウンデカン−２−オン環、３−オキサトリシクロ［４．２．１．０4,8］ノナン−２−オン環などの橋かけ環）、ヘテロ原子としてイオウ原子を含む複素環（例えば、チオフェン、チアゾール、イソチアゾール、チアジアゾール環などの５員環、４−オキソ−４Ｈ−チオピラン環などの６員環、ベンゾチオフェン環などの縮合環など）、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環（例えば、ピロール、ピロリジン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾール環などの５員環、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、ピペリジン、ピペラジン環などの６員環、インドール、インドリン、キノリン、アクリジン、ナフチリジン、キナゾリン、プリン環などの縮合環など）などが挙げられる。上記複素環式基には、前記炭化水素基が有していてもよい置換基のほか、アルキル基（例えば、メチル、エチル基などのＣ1-4アルキル基など）、シクロアルキル基、アリール基（例えば、フェニル、ナフチル基など）などの置換基を有していてもよい。
【００２３】
本発明におけるエーテル型ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤としては、（Ａ）ポリグリセリンアルキルエーテル、（Ｂ）ポリグリセリンアルケニルエーテル、（Ｃ）ポリグリセリンアルキルアリールエーテル、（Ｄ）ポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステル、（Ｅ）ポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステルを挙げることができる。
【００２４】
（Ａ）ポリグリセリンアルキルエーテルとしては、Ｒがウンデシル、ラウリル、トリデシル、ミリスチル、ペンタデシル、セチル、ヘプタデシル、ステアリル、ベヘニル基等の炭素数１１〜２５の直鎖アルキル基であるＲ−ＯＨと、グリシドールを付加重合することにより得られるポリグリセリンアルキルエーテルであることが好ましく、なかでも、ポリグリセリンラウリルエーテル、ポリグリセリントリデシルエーテル、ポリグリセリンセチルエーテル、ポリグリセリンステアリルエーテル、ポリグリセリンベヘニルエーテルが好ましい。
【００２５】
（Ｂ）ポリグリセリンアルケニルエーテルとしては、Ｒがウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル、ヘキサデセニル、ヘプタデセニル、オレイル基等の炭素数１１〜２５の直鎖アルケニル基であるＲ−ＯＨと、グリシドールを付加重合することにより得られるポリグリセリンアルケニルエーテルであることが好ましく、なかでも、ポリグリセリンオレイルエーテルが好ましい。
【００２６】
（Ｃ）ポリグリセリンアルキルアリールエーテルとしては、Ｒがｎ−ヘキシルフェニル、ｎ−ヘプチルフェニル、ｎ−オクチルフェニル、ｎ−ノニルフェニル、ｎ−デシルフェニル、ｎ−ウンデシルフェニル、ｎ−ドデシルフェニル、ｎ−トリデシルフェニル、テトラデシルフェニル基等の炭素数１２〜２０のアルキルアリール基であるＲ−ＯＨと、グリシドールを付加重合することにより得られるポリグリセリンアルキルアリールエーテルであることが好ましく、なかでも、ポリグリセリンオクチルフェニルエーテル、ポリグリセリンノニルフェニルエーテル、ポリグリセリンドデシルフェニルエーテルが好ましい。
【００２７】
（Ｄ）ポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステルとしては、３つのヒドロキシル基のうち１以上が脂肪酸とエステル結合したソルビタンとグリシドールが付加重合することにより得られるポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステルが好ましく、脂肪酸としては、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、ノナデシル酸、アラキン酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、トリデセン酸、ミリストレイン酸、ペンタデセン酸、パルミトレイン酸、オレイン酸、エイコセン酸等の炭素数１０〜２０の脂肪酸などが挙げられる。本発明におけるポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステルとしては、なかでも、ポリグリセリンソルビタンモノラウレート、ポリグリセリンソルビタンモノパルミテート、ポリグリセリンソルビタンモノステアレート、ポリグリセリンソルビタントリステアレート、ポリグリセリンソルビタンモノオレート、ポリグリセリンソルビタントリオレートが好ましい。
【００２８】
（Ｅ）ポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステルとしては、５つのヒドロキシル基のうち１以上が脂肪酸とエステル結合したソルビトールとグリシドールが付加重合することにより得られるポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステルが好ましく、脂肪酸としては、上記脂肪酸の例と同様の例を挙げることができる。本発明におけるポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステルとしては、なかでも、ポリグリセリンソルビトールモノラウレート、ポリグリセリンソルビトールモノパルミテート、ポリグリセリンソルビトールモノステアレート、ポリグリセリンソルビトールトリステアレート、ポリグリセリンソルビトールモノレート、ポリグリセリンソルビトールテトラオレートが好ましい。
【００２９】
エステル型ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤は、下記式（４）
Ｒ’（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−（Ｃ3Ｈ6Ｏ2）ｎ−Ｈ        （４）
（式中、Ｒ’は、炭化水素基を示し、ｎはグリセリンの平均量体数で、１〜４０を示す）
で表される。式（４）の括弧内のＣ3Ｈ6Ｏ2は、上記式（２）及び（３）で示される両方の構造を有する。
【００３０】
Ｒ’は炭化水素基を示し、炭化水素基には、脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基及びこれらの結合した基が含まれる。Ｒ’における炭化水素基としては、上記Ｒの例と同様の例を挙げることができる。
【００３１】
本発明におけるエステル型ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤としては、（Ｆ）ポリグリセリン脂肪酸エステルが挙げられる。
【００３２】
（Ｆ）ポリグリセリン脂肪酸エステルは、Ｒ’（Ｃ＝Ｏ）−ＯＨで表されるカルボン酸化合物と、グリシドールを付加重合することにより得られる。また、ポリグリセリン脂肪酸エステルには、ポリグリセリン脂肪酸モノエステル、ポリグリセリン脂肪酸ジエステルが含まれる。Ｒ’（Ｃ＝Ｏ）−ＯＨで表されるカルボン酸化合物には、炭素数１０〜２０の直鎖飽和又は直鎖不飽和脂肪酸が含まれる。直鎖不飽和脂肪酸の場合、含有する二重結合の位置は特に限定されることがない。脂肪酸としては、上記脂肪酸の例と同様の例を挙げることができる。本発明におけるポリグリセリン脂肪酸エステルとしては、ポリグリセリンモノラウレート、ポリグリセリンモノステアレート、ポリグリセリンモノオレエートが好ましい。
【００３３】
本発明におけるポリグリセリン系非イオン性界面活性剤としては、（Ａ）ポリグリセリンアルキルエーテル、（Ｂ）ポリグリセリンアルケニルエーテル、（Ｃ）ポリグリセリンアルキルアリールエーテル、（Ｄ）ポリグリセリンソルビタン脂肪酸エステル、（Ｅ）ポリグリセリンソルビトール脂肪酸エステル、（Ｆ）ポリグリセリン脂肪酸エステルから選択された１種、又は２種以上を組み合わせて使用することが好ましい。
【００３４】
上記式（１）、及び式（４）中、ｎはグリセリンの平均量体数であり、１〜４０（好ましくは、１〜２０）を示す。グリセリンの平均量体数が４０を上回ると、室温（２５℃）で固体となり、基油に対する溶解性、絶縁性が低下し、吸湿性が高くなる傾向がある。
【００３５】
また、本発明におけるポリグリセリン系非イオン性界面活性剤は、ＨＬＢ値が２〜２０であり、好ましくは、５〜１８である。ＨＬＢ値が２を下回ると、潤滑性が低下する傾向がある。一方、ＨＬＢ値が２０を上回ると、室温（２５℃）で固体となり、基油に対する溶解性、絶縁性が低下し、吸湿性が高くなる傾向がある。
【００３６】
ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤の配合量としては、油組成物全量の０．０１〜３０重量％程度、好ましくは、０．０１〜１５重量％程度である。ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤の配合量が、油組成物全量の０．０１重量％を下回ると、潤滑性が低下し、基油に対する溶解性が低下する傾向がある。一方、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤の配合量が、油組成物全量の３０重量％を上回ると、不経済であるだけでなく、基油に対する溶解性が低下する場合がある。
【００３７】
［基油］
本発明においては、基油として、鉱油及び／又は合成油を使用する。鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、芳香族系鉱油、及びこれらの混合油等が挙げられる。合成油としては、例えば、分子中にエーテル基、エステル基、ケトン基、カーボネート基、ヒドロキシル基から選択された少なくとも１種の基を含有する含酸素有機化合物や、前記基と共にヘテロ原子（Ｓ、Ｐ、Ｆ、Ｃｌ、Ｓｉ、Ｎ等）を含有する含酸素有機化合物が挙げられる。合成油としての含酸素有機化合物としては、ポリアルキレングリコール、ポリビニルエーテル、ポリエーテル、ポリエステル、ポリオールエステル、カーボネート誘導体、ポリエーテルケトン、フッ素化油などが挙げられる。本発明においては、これらを単独で、又は２種以上を混合して使用することができる。
【００３８】
本発明における基油としては、なかでも、火災発生のリスクをより低減することができる点で、ポリエーテル系合成油を好適に使用することができる。ポリエーテル系合成油としては、特に制限されることなく周知慣用のポリエーテル系合成油を使用することができ、例えば、ポリ（オキシエチレン）グリコールジメチルエーテル、ポリ（オキシプロピレン）グリコールジメチルエーテル、ポリ（オキシプロピレン）グリコールエーテル、ポリ（オキシエチレン）グリコールエーテル等を挙げることができる。
【００３９】
また、基油の１００℃における動粘度としては、１〜１００ｍｍ2／ｓ（なかでも、２〜６０ｍｍ2／ｓ、特に、３〜４０ｍｍ2／ｓ）程度、分子量としては、２００〜３０００（好ましくは、７００〜２０００）であることが好ましく、基油の低温流動性の指標である流動点としては、−１０℃以下であることが好ましい。
【００４０】
［水］
本発明における水は、硬水、軟水の何れでもよく、例えば、工業用水、水道水、イオン交換水、蒸留水などが挙げられる。水の配合量としては、用途に応じて適宜調整することができ、例えば、油組成物全量の１重量％以上、好ましくは１〜５０重量％程度、特に好ましくは、２０〜４０重量％程度である。
【００４１】
本発明に係る油組成物には、鉱油及び／又は合成油からなる基油、ポリグリセリン系非イオン性界面活性剤及び水以外にも、必要に応じて添加剤を適宜添加することができる。添加剤としては、例えば、リン酸エステル、亜リン酸エステルなどの極圧剤；フェノール系、アミン系の酸化防止剤；フェニルグリシジルエーテル、シクロヘキセンオキシド、エポキシ化合物（例えば、エポキシ化大豆油）などの安定剤；ベンゾトリアゾール、ベンゾトリアゾール誘導体などの銅不活性化剤；シリコーン油、フッ素シリコーン油などの消泡剤等を挙げることができる。
【実施例】
【００４２】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００４３】
実施例１〜５、比較例１〜４
基油、及び、界面活性剤を表１に示される割合（重量比）で配合し、室温（２５℃）にてホモミキサーを使用して５０００ｒｐｍで均一に溶解又は分散するまで撹拌した。その後、２５℃に調温した水を逐次添加して油組成物（エマルジョン組成物）を得た。得られた油組成物について、乳化安定性、泡立ち性、潤滑性について、下記方法により試験を行い評価した。
【００４４】
［乳化安定性試験］
実施例及び比較例で得られた各油組成物について、１００ｍＬ共栓付メスシリンダーに１００ｍＬ入れ、２５℃、７５％ＲＨの条件下で５日間放置した。その後、油組成物の状態を目視により観察し、下記基準に従って評価した。
評価基準
分離が全く生じていない：◎
分離量が全体の５％未満：○
分離量が全体の５〜１０％：△
分離量が全体の１０％を超える：×
【００４５】
［泡立ち性試験］
実施例及び比較例で得られた各油組成物について、調製後３０秒以内に１００ｍＬ共栓付メスシリンダーに１００ｍＬ入れ、泡が消えるまでの時間を計測し、下記基準に従って評価した。
評価基準
１分以内に消えた：◎
１分を超え、５分以内に消えた：○
５分を超え、１０分以内に消えた：△
１０分を超えても消えなかった：×
【００４６】
［潤滑性試験］
四球試験機を使用し、ＪＩＳ−２５１９に基づき下記条件の下、潤滑性試験を実施し、下記基準に従って評価した。
試験条件
荷重：０．０９８ＭＰａ（１．０ｋｇｆ／ｃｍ2）
回転数：７５０ｒｐｍ
時間：３０分
評価基準
摩耗痕径が０．６ｍｍより小：○
摩耗痕径が０．６〜０．８ｍｍ：△
摩耗痕径が０．８ｍｍより大：×
【００４７】
【表１】
2010006917.tif 000002
【００４８】
［基油］
ポリオキシプロピレングリコールジメチルエーテル（動粘度：９．３ｍｍ2／ｓ（１００℃）、分子量：１１５０）
【００４９】
［界面活性剤］
Ａ：ポリグリセリンラウリルエーテル（グリセリンの平均量体数：４、ＨＬＢ：１２．０）
Ｂ：ポリグリセリンノニルフェニルエーテル（グリセリンの平均量体数：１０、ＨＬＢ：１５．９）
Ｃ：ポリグリセリンラウリルエーテル（グリセリンの平均量体数：１０、ＨＬＢ：１５．５）
Ｄ：ポリグリセリンソルビタンモノオレート（グリセリンの平均量体数：６、ＨＬＢ：１０．０）
Ｅ：ポリグリセリンソルビトールテトラオレート（グリセリンの平均量体数：６、ＨＬＢ：１０．５）
Ｆ：ポリオキシエチレンオレイルエーテル（商品名「エマルゲン４０９Ｐ」（花王（株）製）、オキシエチレンの平均量体数：９、ＨＬＢ：１２．０）
Ｇ：ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル（商品名「エマルゲン９０５」（花王（株）製）、オキシエチレンの平均量体数：５、ＨＬＢ：８．２）
Ｈ：ポリオキシエチレンモノラウレート（商品名「エマノーン１１１２」（花王（株）製）、オキシエチレンの平均量体数：１１、ＨＬＢ：１３．７）
Ｉ：ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート（商品名「レオドールＴＷ−Ｏ１０６」（花王（株）製）、オキシエチレンの平均量体数：６、ＨＬＢ：１０．０）