(57)【要約】【課題】非目的定常音および非目的変動音が存在する環境で非目的定常音のみを抽出する。【解決手段】音源分離部３０は、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKのうち目的音とは別方向の非目的音が優勢な各非目的音周波数ＦBの強度ＸB(k)を、音信号Ｓ1および音信号Ｓ2から単位区間毎に特定する。雑音推定部４２は、単位区間毎に雑音スペクトルＮを生成する。すなわち、雑音推定部４２は、第ｎ番目の単位区間における周波数ｆk（非目的音周波数ＦB）の強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回る場合、当該単位区間の雑音スペクトルＮにおける周波数ｆkの強度μn(k)を、強度ＸB(k)と第(n-1)番目の単位区間の雑音スペクトルＮの強度μn-1(k)とに応じて設定し、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合、強度μn(k)を強度μn-1(k)に応じて設定し、強度ＸB(k)を反映させない。【選択図】図１
2010217552.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の収音機器が生成した複数の音信号から、複数の周波数のうち目的音とは別方向から到来する非目的音が優勢な各非目的音周波数の成分の強度を、単位区間毎に特定する音源分離手段と、
単位区間毎に雑音スペクトルを生成する雑音推定手段とを具備し、
前記雑音推定手段は、
第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が、前記第１単位区間の開始前の第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を超える閾値を下回る場合、前記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を、前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度と、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度とに応じて設定し、
前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度が前記閾値を上回る場合、前記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を、前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度を反映させずに、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度に応じて設定する
音処理装置。
【請求項２】
前記雑音推定手段は、前記第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が前記閾値を下回る場合、前記第１単位区間の前記一の非目的音周波数の成分の強度と、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度との加重和を、前記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度として設定する
請求項１の音処理装置。
【請求項３】
前記雑音推定手段は、前記第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が前記閾値を上回る場合、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を、記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度として設定する
請求項１または請求項２の音処理装置。
【請求項４】
前記雑音推定手段は、前記第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が前記閾値を上回る場合、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を上回る数値を、記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度として設定する
請求項１または請求項２の音処理装置。
【請求項５】
前記音源分離手段は、前記複数の周波数のうち前記目的音が優勢な各目的音周波数の成分で構成される目的音スペクトルを生成し、
前記目的音スペクトルから前記雑音スペクトルを減算する雑音抑圧手段を具備する
請求項１から請求項４の何れかの音処理装置。
【請求項６】
複数の収音機器が生成した複数の音信号から、複数の周波数のうち目的音とは別方向から到来する非目的音が優勢な各非目的音周波数の成分の強度を、単位区間毎に特定する音源分離処理と、
単位区間毎に雑音スペクトルを生成する処理であって、
第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が、前記第１単位区間の開始前の第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を超える閾値を下回る場合、前記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を、前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度と、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度とに応じて設定し、
前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度が前記閾値を上回る場合、前記第１単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度を、前記第１単位区間における前記一の非目的音周波数の成分の強度を反映させずに、前記第２単位区間の雑音スペクトルにおける前記一の非目的音周波数での強度に応じて設定する雑音推定処理と
をコンピュータに実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の方向から到来する音響（以下「目的音」という）と目的音以外の音響（以下「非目的音」という）との混合音から非目的音（特に定常的な成分）を推定する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の収音機器が生成した複数の音信号における複数の周波数（周波数帯域）の各々を、目的音が優勢な目的音周波数と非目的音が優勢な非目的音周波数とに選別する技術が従来から提案されている。例えば非特許文献１には、複数の音信号のうち目的音の音源に近い収音機器が生成した音信号の強度が高い周波数を目的音周波数に選別する技術（SAFIA）が開示されている。また、特許文献１には、目的音を強調した目的音優勢信号と目的音を抑制した目的音劣勢信号とを複数の音信号の遅延および加算（すなわちビームの形成）で生成し、目的音優勢信号の強度が目的音劣勢信号の強度を上回る周波数を目的音周波数に選別する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Mariko Aoki, et al., "Sound source segregation based on estimating incident angle of each frequency component of input signals acquired by multiple microphones", Acoustical Science and Technology, Vol.22, No.2 p.149-p.157, 2001
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１９７５５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、非特許文献１や特許文献１の技術のもとでは、所定の方向からの到来音であるか否かという基準で目的音と非目的音とが区別される。したがって、空調設備の動作音や人込み内での雑踏音などの時間的に定常的な雑音（以下「非目的定常音」という）が存在し、かつ、音響的な特性（例えば音量や音高）が刻々と変化する音声や楽音などの音響（以下「非目的変動音」という）が目的音とは別方向から到来する環境では、非目的定常音および非目的変動音の双方が区別なく非目的音として抽出される。すなわち、非目的定常音のみを非目的音として抽出することは困難である。以上の事情を背景として、本発明は、非目的定常音および非目的変動音の双方が存在する環境のもとで非目的定常音のみを高精度に抽出することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の課題を解決するために、本発明に係る音処理装置は、複数の収音機器が生成した複数の音信号から、複数の周波数のうち目的音とは別方向から到来する非目的音が優勢な各非目的音周波数の成分の強度（振幅またはパワー）を、単位区間毎に特定する音源分離手段と、単位区間毎に雑音スペクトルを生成する雑音推定手段とを具備し、雑音推定手段は、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度（例えば図４の強度ＸB(k)）が、第１単位区間の開始前の第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度（例えば図４の強度μn-1(k)）を超える閾値（例えば図４の閾値ＸTH）を下回る場合、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度（例えば図４の強度μn(k)）を、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度と、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度とに応じて設定し、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を上回る場合、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度を反映させずに、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度に応じて設定する。以上の構成においては、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を上回る場合（例えば一の非目的音周波数に非目的変動音が発生した場合）に、第１単位区間における当該非目的音周波数の成分の強度を反映させずに雑音スペクトルの強度が設定されるから、非目的定常音のみを高精度に抽出した（すなわち非目的変動音を有効に抑制した）雑音スペクトルを生成することが可能である。
【０００７】
第１単位区間の雑音スペクトルの強度は、第１単位区間の開始前（例えば直前）の１個の単位区間（第２単位区間）の雑音スペクトルの強度、または、第１単位区間の開始前の複数の単位区間（第２単位区間）の各々の雑音スペクトルの強度に応じて設定される。本発明の好適な態様における雑音推定手段は、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を下回る場合に、第１単位区間の一の非目的音周波数の成分の強度と、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度との加重和（例えば数式(2)）を、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度として設定する。以上の態様においては、第１単位区間の非目的音周波数の強度と第２単位区間の雑音スペクトルの強度との加重和が第１単位区間の雑音スペクトルの強度として算定されるから、第１単位区間からみて過去の複数の単位区間にわたって雑音スペクトルを保持する必要がないという利点がある。なお、本発明における「周波数」は、周波数軸上の１点の周波数に加えて、周波数軸上で拡がりを持った周波数帯域を含む概念である。
【０００８】
本発明の好適な態様において、雑音推定手段は、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を上回る場合、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を、記第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度として設定する（例えば数式(3)）。以上の態様においては、第２単位区間の雑音スペクトルの強度が第１単位区間の雑音スペクトルの強度として適用されるから、第１単位区間の雑音スペクトルの強度を特定する処理が簡素化されるという利点がある。
【０００９】
本発明の好適な態様において、雑音推定手段は、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を上回る場合、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を上回る数値を、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度として設定する（例えば数式(5)）。以上の態様においては、第２単位区間の雑音スペクトルの強度を上回る数値が第１単位区間の雑音スペクトルの強度として適用されるから、音処理装置の動作中に新たに発生した非目的定常音を適切に雑音スペクトルに含ませることが可能である。
【００１０】
本発明の好適な態様において、音源分離手段は、複数の周波数のうち目的音が優勢な各目的音周波数の成分で構成される目的音スペクトルを生成し、目的音スペクトルから雑音スペクトルを減算する雑音抑圧手段を具備する。以上の態様においては、目的音周波数に選別された成分で構成される目的音スペクトルから非目的定常音の雑音スペクトルが減算されるから、非目的変動音および非目的定常音の双方を有効に抑圧することが可能である。
【００１１】
以上の各態様に係る音処理装置は、音処理に専用されるＤＳＰ（Digital Signal Processor）などのハードウェア（電子回路）によって実現されるほか、ＣＰＵ（Central Processing Unit）などの汎用の演算処理装置とプログラムとの協働によっても実現される。本発明に係るプログラムは、  複数の収音機器が生成した複数の音信号から、複数の周波数のうち目的音とは別方向から到来する非目的音が優勢な各非目的音周波数の成分の強度を、単位区間毎に特定する音源分離処理と、単位区間毎に雑音スペクトルを生成する処理であって、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が、第１単位区間の開始前の第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を超える閾値を下回る場合、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度と、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度とに応じて設定し、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度が閾値を上回る場合、第１単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度を、第１単位区間における一の非目的音周波数の成分の強度を反映させずに、第２単位区間の雑音スペクトルにおける一の非目的音周波数での強度に応じて設定する雑音推定処理とをコンピュータに実行させる。以上のプログラムによれば、本発明に係る信号処理装置と同様の作用および効果が奏される。本発明のプログラムは、コンピュータが読取可能な記録媒体に格納された形態で利用者に提供されてコンピュータにインストールされるほか、通信網を介した配信の形態でサーバ装置から提供されてコンピュータにインストールされる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る音処理装置のブロック図である。
【図２】音源分離部のブロック図である。
【図３】信号処理部による処理を説明するためのグラフである。
【図４】雑音推定部の動作のフローチャートである。
【図５】第１実施形態における雑音スペクトルのスペクトログラムである。
【図６】対比例における雑音スペクトルのスペクトログラムである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜Ａ：第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る音処理装置のブロック図である。図１に示すように、音処理装置１００には収音機器Ｍ1と収音機器Ｍ2とが接続される。収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2は、周囲の音響の波形を表す信号を生成する無指向性（略無指向性）のマイクロホンである。目的音と非目的音との混合音が周囲から収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2に到達する。収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2の各々は、目的音と非目的音との混合音の波形を表す電気信号を生成する。収音機器Ｍ1は音信号Ｓ1を生成し、収音機器Ｍ2は音信号Ｓ2を生成する。
【００１４】
目的音は、既知の方向Ｄ0から収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2に到来する音響である。例えば利用者の発話音が入力される電子機器（例えば携帯電話機）に音処理装置１００が搭載される場合、電子機器の本体に対して正面の方向Ｄ0から発話音が目的音として到来する。収音機器Ｍ1と収音機器Ｍ2とは、目的音が到来する方向Ｄ0に垂直な方向に沿って相互に離間して配置される。一方、非目的音は、目的音の方向Ｄ0とは別方向（ＤR，ＤL）から到来する音響である。方向Ｄ0に対して時計回りに45°の方向ＤRや方向Ｄ0に対して反時計回りに45°の方向ＤLから収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2に非目的音が到来する。
【００１５】
音処理装置１００は、目的音と非目的音との混合音のうちの非目的音を抑制した音信号ＳOUTを音信号Ｓ1および音信号Ｓ2から生成する。音信号ＳOUTは、放音機器（例えばスピーカやヘッドホン）に供給されることで音響として再生される。なお、音信号Ｓ1および音信号Ｓ2をデジタル信号に変換するＡ/Ｄ変換器や、音信号ＳOUTをアナログ信号に変換するＤ/Ａ変換器の図示は便宜的に省略されている。
【００１６】
図１に示すように、音処理装置１００は、演算処理装置１２と記憶装置１４とを含むコンピュータシステムで実現される。記憶装置１４は、音信号Ｓ1および音信号Ｓ2から音信号ＳOUTを生成するためのプログラムや各種のデータを記憶する。磁気記録媒体や半導体記録媒体などの公知の記録媒体が記憶装置１４として任意に採用される。演算処理装置１２は、記憶装置１４に格納されたプログラムを実行することで複数の要素（周波数分析部２０，音源分離部３０，雑音推定部４２，雑音抑圧部４４，信号合成部５０）として機能する。なお、音処理に専用される電子回路（ＤＳＰ）が演算処理装置１２の各要素を実現する構成や、演算処理装置１２の各要素を複数の集積回路に分散的に搭載した構成も採用される。
【００１７】
周波数分析部２０は、音信号Ｓ1を時間軸上で区分した複数の単位区間（フレーム）の各々について周波数スペクトルＰ1を算定する。周波数スペクトルＰ1の特定には、ＦＦＴ（Fast Fourier Transform）処理などの公知の周波数分析が任意に採用される。また、周波数分析部２０は、周波数スペクトルＰ1の特定と同様の方法で、音信号Ｓ2の各単位区間について周波数スペクトルＰ2を特定する。
【００１８】
図１の音源分離部３０は、周波数軸上に離散的に設定されたＫ個（Ｋは自然数）の周波数（周波数帯域）ｆ1〜ｆKの各々を単位区間毎に目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとに選別することで目的音スペクトルＱAおよび非目的音スペクトルＱBを単位区間毎に生成する。目的音周波数ＦAは、目的音が優勢な周波数（典型的には目的音の音量が非目的音の音量を上回る周波数）であり、非目的音周波数ＦBは、非目的音が優勢な周波数（典型的には非目的音の音量が目的音の音量を上回る周波数）である。目的音スペクトルＱA1は目的音周波数ＦAの成分で構成され、非目的音スペクトルＱBは非目的音周波数ＦBの成分で構成される。目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとの選別には、以下に例示するように、目的音が到来する方向Ｄ0と非目的音が到来する方向（ＤR，ＤL）との相違を利用した方法（特許文献１）が好適に採用される。
【００１９】
図２は、音源分離部３０のブロック図である。図２に示すように、音源分離部３０は、信号処理部３２と周波数選別部３４と強度特定部３６とを含んで構成される。信号処理部３２は、複数の方向（Ｄ0，ＤR，ＤL）の各々からの到来音を他方向からの到来音と比較して抑制した複数の周波数スペクトル（Ｐ0，ＰR，ＰL）を周波数スペクトルＰ1および周波数スペクトルＰ2から生成する。図３は、信号処理部３２による処理の内容を説明するためのグラフである。図３の横軸は、目的音の方向Ｄ0を基準（０°）とした角度θを意味し、図３の縦軸は信号の強度（振幅またはパワー）を意味する。
【００２０】
図２に示すように、信号処理部３２は、第１処理部３２１と第２処理部３２２と第３処理部３２３とで構成される。第１処理部３２１は、周波数スペクトルＰ1から周波数スペクトルＰ2を減算することで周波数スペクトルＰ0を生成する。方向Ｄ0から到来する目的音は略同位相で収音機器Ｍ1および収音機器Ｍ2に到達するから、周波数スペクトルＰ0は、図３に符号Ｂ0（実線）で示すように、方向Ｄ0から到来する目的音を別方向からの到来音に対して抑制したスペクトルに相当する。すなわち、第１処理部３２１は、方向Ｄ0に収音上の死角を形成する死角制御型（null）のビームフォーマである。
【００２１】
第２処理部３２２は、音信号Ｓ1を遅延量Ｄだけ遅延させた信号の周波数スペクトルＤ(P1)を周波数スペクトルＰ2から減算することで周波数スペクトルＰRを生成する。遅延量Ｄは、方向ＤRからの到来音が収音機器Ｍ1に到達する時点と収音機器Ｍ2に到達する時点との時間差に設定される。したがって、周波数スペクトルＰRは、図３に符号ＢR（破線）で示すように、方向ＤRから到来する非目的音を別方向からの到来音に対して抑制したスペクトルに相当する。すなわち、第２処理部３２２は、方向ＤRに収音上の死角を形成する死角制御型のビームフォーマである。同様に、第３処理部３２３は、図３に符号ＢLで示すように、音信号Ｓ2を遅延量Ｄだけ遅延させた信号の周波数スペクトルＤ（P2）を周波数スペクトルＰ1から減算することで、方向ＤLからの非目的音を抑制した周波数スペクトルＰLを生成する死角制御型のビームフォーマである。
【００２２】
図２の周波数選別部３４は、信号処理部３２が生成した３種類の周波数スペクトル（Ｐ0，ＰR，ＰL）の強度をＫ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々について比較することで、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々を目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとに選別する。図２に示すように、周波数選別部３４は、第１比較部３４１と第２比較部３４２とを含んで構成される。
【００２３】
第１比較部３４１は、周波数スペクトルＰRと周波数スペクトルＰLとの間でＫ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々における強度を比較することで周波数スペクトルＰLRを生成する。周波数スペクトルＰLRの周波数ｆkにおける強度は、周波数スペクトルＰRの周波数ｆkにおける強度と周波数スペクトルＰLの周波数ｆkにおける強度とのうちの低い方の強度に設定される。周波数スペクトルＰRは方向ＤRからの非目的音を抑制したスペクトルであり、周波数スペクトルＰLは方向ＤLからの非目的音を抑制したスペクトルであるから、周波数スペクトルＰLRは、方向ＤRおよび方向ＤLの非目的音を抑制したスペクトル（すなわち、方向Ｄ0からの目的音を強調したスペクトル）に相当する。
【００２４】
第２比較部３４２は、周波数スペクトルＰ0と周波数スペクトルＰLRとの間でＫ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々おける強度を比較する。周波数スペクトルＰ0は非目的音を強調したスペクトルであり、周波数スペクトルＰLRは目的音を強調したスペクトルである。したがって、第２比較部３４２は、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKのうち周波数スペクトルＰLRの強度が周波数スペクトルＰ0の強度を上回る周波数ｆkを目的音周波数ＦAに選別するとともに、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKのうち周波数スペクトルＰ0の強度が周波数スペクトルＰLRの強度を上回る周波数ｆkを非目的音周波数ＦBに選別する。
【００２５】
図２の強度特定部３６は、周波数選別部３４による選別の結果を利用して単位区間毎に目的音スペクトルＱAと非目的音スペクトルＱBとを生成する。目的音スペクトルＱAは、目的音の強度に応じて周波数ｆk毎に設定された強度ＸA(k)の系列（ＸA(1)〜ＸA(K)）であり、非目的音スペクトルＱBは、非目的音の強度に応じて周波数ｆk毎に設定された強度ＸB(k)の系列（ＸB(1)〜ＸB(K)）である。強度ＸA(k)および強度ＸB(k)の設定について以下に詳述する。
【００２６】
図３に示すように、周波数スペクトルＰ0（符号Ｂ0）においては非目的音が強調され、周波数スペクトルＰLRにおいては目的音が強調される。そこで、強度特定部３６は、目的音スペクトルＱAのうち目的音周波数ＦAに選別された各周波数ｆkの強度ＸA(k)を、周波数スペクトルＰLRの当該周波数ｆkでの強度（主に目的音に由来する強度）から周波数スペクトルＰ0の当該周波数ｆkでの強度（主に非目的音に由来する強度）を減算した数値に設定する。以上のように周波数スペクトルＰLRから周波数スペクトルＰ0を減算（スペクトルサブトラクション）することで各目的音周波数ＦAの強度ＸA(k)が算定されるから、周波数スペクトルＰLRの目的音周波数ＦAに包含される非目的音の影響を効果的に低減した目的音スペクトルＱAを生成することが可能である。もっとも、目的音が強調された周波数スペクトルＰLRの強度を目的音スペクトルＱAの強度ＸA(k)として設定する構成も好適である。目的音スペクトルＱAのうち非目的音周波数ＦBに選別された各周波数ｆkの強度ＸA(k)はゼロに設定される。
【００２７】
また、強度特定部３６は、非目的音スペクトルＱBのうち非目的音周波数ＦBに選別された各周波数ｆkにおける強度ＸB(k)を、周波数分析部２０が生成した周波数スペクトルＰ1の当該周波数ｆkにおける強度に設定する。なお、非目的音スペクトルＱBの非目的音周波数ＦBにおける強度ＸBを、周波数スペクトルＰ2の当該周波数ｆkにおける強度に設定する構成や、周波数スペクトルＰ0の当該周波数ｆkにおける強度（主に非目的音に由来する強度）から周波数スペクトルＰLRの当該周波数ｆkにおける強度（主に目的音に由来する強度）を減算した数値に設定する構成も採用される。非目的音スペクトルＱBのうち目的音周波数ＦAに選別された各周波数ｆkの強度ＸB(k)はゼロに設定される。
【００２８】
ところで、非目的音周波数ＦBの成分（非目的音）には、時間的に定常（音量や音高などの音響的な特性の変化が少ない）な非目的定常音に加えて、目的音とは別方向から到来する非目的変動音が包含される。非目的定常音は、例えば空調設備の動作音や人込み内での雑踏音などの雑音であり、非目的変動音は、音量や音高などの音響的な特性が刻々と変化する音声や楽音などの妨害音である。図１の雑音推定部４２は、非目的音スペクトルＱB内の非目的変動音を抑制（理想的には除去）することで単位区間毎に雑音スペクトルＮを生成する。第ｎ番目の単位区間の雑音スペクトルＮは、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々における強度μn(1)〜μn(K)の系列である。
【００２９】
図４は、雑音推定部４２がｎ番目の単位区間の雑音スペクトルＮを生成する動作のフローチャートである。図４の処理は単位区間毎に順次に実行される。図４の処理を開始すると、雑音推定部４２は、変数ｋを１に初期化する（ステップＳ1）。変数ｋは、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKの何れかを指定する番号である。
【００３０】
雑音推定部４２は、周波数ｆkが非目的音周波数ＦBであるか否かを判定する（ステップＳ2）。周波数ｆkが非目的音周波数ＦBである場合、雑音推定部４２は、第ｎ番目の単位区間の非目的音スペクトルＱBのうち周波数ｆk（非目的音周波数ＦB）における強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回るか否かを判定する（ステップＳ3）。
【００３１】
閾値ＸTHは、以下の数式(1)で定義されるように、雑音推定部４２が直前（第(n-1)番目）の単位区間について生成した雑音スペクトルＮの周波数ｆkにおける強度μn-1(k)と係数τとの乗算値である。係数τは、１を上回る所定値（例えば２）に設定される。したがって、閾値ＸTHは、強度μn-1(k)を上回る数値（強度μn-1(k)に応じた可変値）に設定される。なお、第１番目の単位区間については所定の初期値が強度μn-1(k)として適用される。
ＸTH＝τ・μn-1(k)  ……(1)
【００３２】
非目的変動音は非目的定常音と比較して強度が変化し易いから、非目的音スペクトルＱBのうち非目的変動音が発生する周波数ｆkの強度ＸB(k)は経時的な変化が大きい。したがって、ステップＳ3における強度ＸB(k)と閾値ＸTHとの比較は、非目的音スペクトルＱBにおける周波数ｆkに非目的変動音が発生したか否かを判定する処理に相当する。すなわち、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合、非目的音スペクトルＱBの周波数ｆkの成分は非目的変動音に該当すると推定され、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回る場合、非目的音スペクトルＱBの周波数ｆkの成分は非目的変動音に該当しない（非目的定常音に該当する）と推定される。非目的変動音の発生時に強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回り、非目的定常音のみが存在する場合に強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回るように、数式(1)の係数τは統計的または実験的に選定される。
【００３３】
非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回る場合（すなわち、周波数ｆkに非目的変動音が発生していない場合）、雑音推定部４２は、第ｎ番目の単位区間の非目的音スペクトルＱBの周波数ｆkにおける強度ＸB(k)と、第(n-1)番目の単位区間の雑音スペクトルＮの周波数ｆkにおける強度μn-1(k)とから、第ｎ番目の雑音スペクトルＮの周波数ｆkにおける強度μn(k)を算定する（ステップＳ4）。強度μn(k)は、例えば以下の数式(2)で定義されるように、第ｎ番目の単位区間の非目的音スペクトルＱBにおける強度ＸB(k)と、第(n-1)番目の単位区間の雑音スペクトルＮにおける強度μn-1(k)との加重和（加重平均）として算定される。数式(2)の係数αは１を下回る正数（例えば0.9）に設定される。数式(2)から理解されるように、係数αが大きいほど、強度μn(k)に対する強度ＸB(k)の影響が減少する（過去の各単位区間における強度ＸB(k)の影響が増大する）。
μn(k)＝α・μn-1(k)＋(１−α)・ＸB(k)  ……(2)
【００３４】
一方、非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合（Ｓ3：YES）、雑音推定部４２は、数式(3)に示すように、第(n-1)番目の雑音スペクトルＮの周波数ｆkにおける強度μn-1(k)を、第ｎ番目の雑音スペクトルＮの周波数ｆk（非目的音周波数ＦB）における強度μn(k)として設定する（ステップＳ5）。すなわち、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合（周波数ｆkの非目的変動音の発生に起因して強度ＸB(k)が増加した場合）、非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)は強度μn(k)に反映されない。したがって、雑音スペクトルＮにおいては、非目的音スペクトルＱB内の非目的変動音が抑制（除去）される。
μn(k)＝μn-1(k)  ……(3)
【００３５】
周波数ｆkが目的音周波数ＦAである場合（Ｓ2：NO）、雑音推定部４２は、数式(3)と同様に、第(n-1)番目の雑音スペクトルＮの強度μn(k)を、第ｎ番目の雑音スペクトルＮの周波数ｆk（目的音周波数ＦA）における強度μn(k)として設定する（ステップＳ6）。
【００３６】
数式(2)および数式(3)から理解されるように、第ｎ番目の単位区間における雑音スペクトルＮの強度μn(k)は、過去（第(n-1)番目以前）の複数の単位区間について算定された雑音スペクトルＮの強度を累積的に反映した数値となる。すなわち、雑音スペクトルＮの強度μn(k)は、非目的音周波数ＦBに選別された周波数ｆkの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回る複数の単位区間にわたって非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)を平滑化（平均化）した数値となる。
【００３７】
以上のように各ステップ（Ｓ4，Ｓ5，Ｓ6）で強度μn(k)を設定すると、雑音推定部４２は、変数ｋが所定値Ｋに到達したか否かを判定する（ステップＳ7）。変数ｋが所定値Ｋに到達していない場合、雑音推定部４２は、変数ｋに１を加算したうえで（ステップＳ8）、処理をステップＳ2に移行する。すなわち、Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々について強度μn(k)が順次に算定される。変数ｋが数値Ｋに到達した場合（すなわち、強度μn(1)〜μn(K)の算定が完了した場合）、雑音推定部４２は図４の処理を終了する（Ｓ7：YES）。Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKについての強度μn(1)〜μn(K)の系列が第ｎ番目の単位区間の雑音スペクトルＮに相当する。
【００３８】
図１の雑音抑圧部４４は、雑音推定部４２が生成した雑音スペクトルＮを、音源分離部３０が生成した目的音スペクトルＱAから減算（スペクトルサブトラクション）することで雑音抑圧スペクトルＱCを生成する。具体的には、雑音抑圧部４４は、第ｎ番目の単位区間の目的音スペクトルＱAにおける周波数ｆkの強度ＸA(k)から、当該単位区間について生成された雑音スペクトルＮの周波数ｆkにおける強度μn(k)を減算することで雑音抑圧スペクトルＱCを生成する。
【００３９】
すなわち、第ｎ番目の単位区間について雑音抑圧スペクトルＱCの周波数ｆkにおける強度ＸC(k)は数式(4a)で表現される。ただし、数式(4a)の右辺（ＸA(k)−μn(k)）が負数となる周波数ｆkの強度ＸC(k)はゼロに設定される。また、雑音抑圧スペクトルＱCは数式(4b)で表現される。数式(4b)の記号ｅｊθ(k)は目的音スペクトルＱAの位相成分である。数式(4a)および数式(4b)から理解されるように、雑音抑圧スペクトルＱCは、方向Ｄ0からの到来音（目的音スペクトルＱA）から非目的定常音（雑音スペクトルＮ）を抑圧した音響（すなわち目的音）のスペクトルに相当する。
ＸC(k)＝ＸA(k)−μn(k)  ……(4a)
ＱC＝｛ＸA(k)−μn(k)｝ｅｊθ(k)  ……(4b)
【００４０】
信号合成部５０は、雑音抑圧部４４が生成した雑音抑圧スペクトルＱCから時間領域の音信号ＳOUTを生成する。図１に示すように、信号合成部５０は、調整部５２と合成部５４と逆変換部５６とで構成される。調整部５２は、音源分離部３０が生成した非目的音スペクトルＱBの各強度ＸB(1)〜ＸB(K)に係数ｐを乗算する。係数ｐは所定の正数（例えば0.01）に設定される。
【００４１】
合成部５４は、雑音抑圧部４４が生成した雑音抑圧スペクトルＱCと調整部５２による処理後の非目的音スペクトルＱBとを合成することで単位区間毎に出力スペクトルＲを生成する。出力スペクトルＲは、雑音抑圧スペクトルＱCのうち目的音周波数ＦAに選別された各周波数ｆkの強度ＸC(k)と非目的音スペクトルＱBのうち非目的音周波数ＦBに選別された各周波数ｆkの強度ＸB(k)とを周波数軸に沿って配列した系列である。すなわち、出力スペクトルＲのうち目的音周波数ＦAに選別された各周波数ｆkの強度は、雑音抑圧スペクトルＱCの強度ＸC(k)に設定され、出力スペクトルＲのうち非目的音周波数ＦBに選別された各周波数ｆkの強度は、非目的スペクトルＱBの強度ＸB(k)と係数ｐとの乗算値に設定される。以上のように、調整部５２による調整後の非目的音スペクトルＱBが雑音抑圧スペクトルＱCに合成されるから、雑音抑圧スペクトルＱCを出力スペクトルＲとして出力する構成（再生音のうち非目的音周波数ＦBの強度がゼロに設定される構成）と比較して、聴感的に自然な再生音を生成することが可能である。
【００４２】
逆変換部５６は、各単位区間の出力スペクトルＲを逆ＦＦＴ処理で時間領域の信号に変換し、各単位区間の変換後の信号を時間軸上で相互に連結することで音信号ＳOUTを生成する。放音機器（図示略）に音信号ＳOUTが供給されることで、非目的音が抑制されるとともに目的音が強調された再生音が放音される。
【００４３】
以上の形態においては、目的音の方向Ｄ0と非目的音の方向（ＤR，ＤL）との相違を利用して目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとが選別されるから、目的音と非目的音とで音響的な特徴が類似する場合であっても、目的音スペクトルＱAと非目的音スペクトルＱBとを高精度に分離できる。さらに、非目的音スペクトルＱBから生成された雑音スペクトルＮが目的音スペクトルＱAから減算されるから、非目的定常音を効果的に低減した雑音抑圧スペクトルＱC（さらには出力スペクトルＲや再生音）を生成できるという利点がある。
【００４４】
また、以上の形態においては、非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る周波数ｆkについては雑音スペクトルＮの強度μn(k)に強度ＸB(k)が反映されないから、非目的定常音および非目的変動音の双方が存在する環境においても、非目的定常音のみを高精度に抽出した雑音スペクトルＮを生成することが可能である。本形態の効果を以下に詳述する。
【００４５】
図５および図６は、各単位区間の雑音スペクトルＮの時系列（スペクトログラム）である。図５は、第１実施形態における雑音スペクトルＮの時系列であり、図６は、第１実施形態との対比例における雑音スペクトルＮの時系列である。対比例は、非目的音周波数ＦBの強度ＸB(k)に拘わらず、雑音スペクトルＮの強度μn(k)を数式(2)で算定する形態（すなわち、図４のステップＳ3とステップＳ5とを省略した形態）である。
【００４６】
図５および図６においては、雑音スペクトルＮのうち強度が高い周波数ｆk（ピークの周波数）を時間軸に沿って連結した直線が図示されている。直線が太い地点ほど強度が高いことを意味する。図５および図６の例示では、経時的に変化しない非目的定常音が雑音スペクトルＮ（非目的音スペクトルＱB）の低域側に存在する。また、図５および図６には、非目的変動音が発生した時点が図示されている。
【００４７】
対比例においては、非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)に拘わらず（すなわち非目的変動音の有無に拘わらず）、雑音スペクトルＮの強度μn(k)は数式(2)で算定される。したがって、雑音スペクトルＮは非目的定常音および非目的変動音の双方を包含する。そして、数式(2)で算定される強度μn(k)には過去の強度μn-1(k)が累積的に反映されるから、雑音スペクトルＮのうち特定の時点で非目的変動音が発生した周波数ｆkの強度μn(k)は、図６に示すように、非目的音変動音が停止した場合であっても、後続の複数の単位区間にわたって高い数値に維持される。したがって、目的音変動音が発生した周波数ｆkにおける目的音スペクトルＱAの強度が雑音抑圧部４４による処理で過剰に低減され、耳障りなミュージカルノイズの原因になる可能性がある。
【００４８】
対比例とは対照的に、第１実施形態においては、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る周波数ｆkの強度μn(k)には強度ＸB(k)（すなわち周波数ｆkの非目的変動音の強度）が反映されないから、図５に示すように、非目的変動音を抑制した雑音スペクトルＮが生成される。したがって、目的音スペクトルＱAのうち非目的変動音が発生した周波数ｆkの強度の過剰な低減が防止され、ミュージカルノイズの発生が抑制されるという利点がある。なお、雑音スペクトルＮにおいては非目的変動音が抑制されているから、雑音抑圧部４４による処理で非目的変動音が目的音スペクトルＱAから低減される効果は少ない。しかし、方向ＤRや方向ＤLから到来する非目的変動音は音源分離部３０による選別で目的音スペクトルＱAから排除されているから、雑音抑圧部４４で非目的変動音が低減されないとは言っても、非目的定常音および非目的変動音の双方を高精度に抑圧した再生音を生成することが可能である。
【００４９】
ところで、第１実施形態の強度特定部３６は、目的音が強調された周波数スペクトルＰLRから非目的音が強調された周波数スペクトルＰ0を減算することで目的音スペクトルＱAを生成する。すなわち、強度特定部３６による処理だけでも非目的音は抑制される。しかし、例えば方向Ｄ0からの到来音に非目的定常音が含まれる場合には、周波数スペクトルＰLRから周波数スペクトルＰ0を減算しても非目的定常音は充分に抑圧されない。非目的定常音の雑音スペクトルＮが目的音スペクトルＱAから減算される第１実施形態によれば、強度特定部３６による処理のみで非目的音を抑制する構成（すなわち雑音抑圧部４４を省略した構成）と比較して非目的定常音が効果的に抑圧されるという利点がある。
【００５０】
＜Ｂ：第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。なお、以下の各態様において作用や機能が第１実施形態と同等である要素については、以上と同じ符号を付して各々の詳細な説明を適宜に省略する。
【００５１】
第１実施形態においては、非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合に、過去の雑音スペクトルＮの強度μn-1(k)を第ｎ番目の雑音スペクトルＮの強度μn(k)に設定した。以上の構成によれば、非目的変動音の影響を雑音スペクトルＮから除去できる一方、閾値ＸTHを上回る強度ＸB(k)で音処理装置１００の動作中に新たに発生し始めて継続する非目的定常音（以下では特に「新規定常音」という）も雑音スペクトルＮから除去される。したがって、新規定常音の抑圧が不足する可能性がある。第２実施形態は、以上の問題を解消する構成である。
【００５２】
第２実施形態においては図４のステップＳ5の処理が第１実施形態とは相違する。非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合（すなわち、非目的変動音または新規定常音が発生した場合）、雑音推定部４２は、第１実施形態の数式(3)に代えて、以下の数式(5)の演算を実行する。すなわち、雑音推定部４２は、第(n-1)番目の雑音スペクトルＮの強度μn-1(k)と係数βとの乗算値を、第ｎ番目の雑音スペクトルＮの強度μn(k)として設定する（ステップＳ5）。
μn(k)＝β・μn-1(k)  ……(5)
【００５３】
係数βは、１を上回る所定値（例えば1.01）に設定される。したがって、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る状態が継続する複数の単位区間において、雑音スペクトルＮの強度μn(k)は経時的に増加して非目的音（非目的変動音または新規定常音）の強度に接近する。強度μn(k)は、係数βが大きいほど迅速に非目的定常音の強度に接近する。
【００５４】
以上の形態においては、雑音スペクトルＮの強度μn(k)が経時的に新規定常音の強度に接近するから、新規定常音の特性を反映した雑音スペクトルＮが生成される。したがって、新規定常音を含む非目的音を目的音スペクトルＱAから効果的に抑圧することが可能である。
【００５５】
なお、新規定常音の発生時だけでなく非目的変動音の発生時にも、雑音スペクトルＮの強度μn(k)は数式(5)の演算で経時的に増加する。すなわち、第２実施形態においては、非目的変動音の発生が雑音スペクトルＮの強度μn(k)に反映される。しかし、非目的変動音は経時的に変化し易いから、長時間にわたって高い強度に維持される可能性は新規定常音と比較して充分に低い。つまり、非目的変動音が発生した場合であっても、雑音スペクトルＮの強度μn(k)が非目的変動音に充分に接近する以前に、非目的変動音が閾値ＸTHを下回る強度に低下する（強度μn(k)の算定に数式(2)が適用される）ことで強度μn(k)の上昇は抑制される。したがって、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合に雑音スペクトルＮの強度μn(k)が経時的に上昇するとは言っても、非目的変動音が発生した場合の強度μn(k)の上昇は充分に小さい。すなわち、第２実施形態によれば、新規定常音を反映した雑音スペクトルＮを、非目的変動音の影響を充分に抑制しながら生成できるという利点がある。
【００５６】
＜Ｃ：変形例＞
以上に例示した各形態には様々に変形される。具体的な変形の態様を以下に例示する。なお、以下の例示から２以上の態様を任意に選択して組合せてもよい。
【００５７】
（１）変形例１  
雑音抑圧部４４による処理の内容は適宜に変更される。例えば、雑音抑圧スペクトルＱCの強度ＸC(k)の算定には、数式(4a)に代えて以下の数式(6)が利用される。ただし、数式(6)の右辺（ＸA(k)−γ・μn(k)）が所定値δ・μn(k)を下回る場合、強度ＸC(k)はδ・μn(k)に設定される。係数γは、１以上の所定値（例えば３〜６）に設定され、係数δは１よりも充分に小さい正数（例えば0.01）に設定される。
ＸC(k)＝ＸA(k)−γ・μn(k)  ……(6)
【００５８】
数式(6)から理解されるように、雑音スペクトルＮの強度μn(k)が過剰に強度ＸA(k)から減算（オーバーサブトラクション）されるから、非目的音（非目的定常音）が充分に抑圧された高品位な再生音を生成することが可能である。一方、数式(6)の右辺（ＸA(k)−γ・μn(k)）が所定値δ・μn(k)を下回る周波数ｆkについては雑音抑圧スペクトルＱXの強度ＸC(k)が所定値δ・μn(k)に設定されるから、強度ＸC(k)がゼロまで低下することを防止して自然な再生音の生成が可能となる。
【００５９】
（２）変形例２  
以下に例示するように数式(2)の係数αを雑音推定部４２が可変に制御する構成も好適である。
雑音抑圧スペクトルＱCは、目的音スペクトルＱAから雑音スペクトルＮを減算することで算定されるから、非目的定常音の特性（例えば音量）の変化とともに雑音スペクトルＮが変化すると、雑音抑圧スペクトルＱCの特性も変化する。一方、数式(2)から理解されるように、第ｎ番目の単位区間における非目的音周波数ＦBの強度ＸB(k)の影響は、係数αが大きい（係数(1-α)が小さい）ほど抑制される。したがって、非目的音の音量が変化したときの再生音における目的音の音量の変化は、係数αが大きいほど低減される。
【００６０】
目的音が優勢である期間（目的音周波数ＦAが多い期間）にて目的音の音量が顕著に変動すると聴感上において不自然な印象となるから、第ｎ番目の単位区間における目的音周波数ＦAの個数が多い（非目的音周波数ＦBの個数が少ない）ほど係数αが増加するように、雑音推定部４２が係数αを可変に制御する構成が好適である。以上の構成によれば、目的音が優勢である期間においては非目的定常音の音量が変化しても目的音の音量の変化は抑制されるから、聴感上において自然な再生音を生成することが可能となる。
【００６１】
（３）変形例３  
Ｋ個の周波数ｆ1〜ｆKを目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとに選別する方法は適宜に変更される。具体的には、非特許文献１や特開平10-313497号公報に開示された技術（SAFIA）が目的音周波数ＦAと非目的音周波数ＦBとの選別に利用される。例えば、収音機器Ｍ1が収音機器Ｍ2と比較して目的音の音源に近く、収音機器Ｍ2が収音機器Ｍ1と比較して非目的音の音源に近い場合を想定する。音源分離部３０は、周波数スペクトルＰ1と周波数スペクトルＰ2との間でＫ個の周波数ｆ1〜ｆKの各々における強度を比較し、周波数スペクトルＰ1の強度が大きい周波数ｆkを目的音周波数ＦAに選別するとともに周波数スペクトルＰ2の強度が大きい周波数ｆkを非目的音周波数ＦBに選別する。以上の構成によれば、図２の信号処理部３２が不要となるから音処理装置１００の処理や構成が簡素化されるという利点がある。
【００６２】
死角制御型のビームフォーマに代えて、遅延加算型のビームフォーマを信号処理部３２（第１処理部３２１，第２処理部３２２，第３処理部３２３）に採用した以下の構成も好適である。第１処理部３２１は、周波数スペクトルＰ1と周波数スペクトルＰ2とを加算することで、方向Ｄ0の目的音が強調された周波数スペクトルＰ0を生成する。第２処理部３２２は、周波数スペクトルＰ2と遅延量Ｄを付加した周波数スペクトルＰ1とを加算することで、方向ＤRの非目的音が強調された周波数スペクトルＰRを生成する。同様に、第３処理部３２３は、方向ＤLの非目的音が強調された周波数スペクトルＰLを生成する。第１比較部３４１は、周波数スペクトルＰLRの周波数ｆkにおける強度を、周波数スペクトルＰRの周波数ｆkにおける強度と周波数スペクトルＰLの周波数ｆkにおける強度とのうちの高い方の強度に設定される。したがって、周波数スペクトルＰLRは、方向ＤRおよび方向ＤLの非目的音を強調したスペクトルとなる。そして、第２比較部３４２は、Ｋ個の周波数のうち周波数スペクトルＰLRの強度が周波数スペクトルＰ0の強度を上回る周波数を非目的音周波数ＦBに選別するとともに、Ｋ個の周波数のうち周波数スペクトルＰ0の強度が周波数スペクトルＰLRの強度を上回る周波数を目的音周波数ＦAに選別する。
【００６３】
また、時間領域の音信号Ｓ1および音信号Ｓ2を信号処理部３２が処理する構成も採用される。すなわち、信号処理部３２は、音信号Ｓ1から音信号Ｓ2を減算した信号Ｓ0と、遅延量Ｄを付与した音信号Ｓ1を音信号Ｓ2から減算した信号ＳRと、遅延量Ｄを付与した音信号Ｓ2を音信号Ｓ1から減算した信号ＳLとを生成する。信号処理部３２の後段に配置された周波数分析部２０は、信号Ｓ0を周波数スペクトルＰ0に変換し、信号ＳRを周波数スペクトルＰRに変換し、信号ＳLを周波数スペクトルＰLに変換する。
【００６４】
（４）変形例４  
非目的音スペクトルＱBの強度ＸB(k)が閾値ＸTHを下回る場合（Ｓ3：NO）に強度μn(k)を算定する方法は数式(2)に限定されない。例えば、第ｎ番目の単位区間を含む所定個の単位区間にわたる強度ＸB(k)の平均（移動平均）が強度μn(k)として算定される。すなわち、強度μn(k)の算定に利用される雑音スペクトルＮの個数（単位区間の個数）は任意に変更される。
【００６５】
また、第２実施形態において、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合（Ｓ3：YES）に強度μn(k)を算定する方法は、過去の強度μn-1(k)と係数βとの乗算（数式(5)）に限定されない。例えば、過去の強度μn-1(k)と所定の正数との加算値を強度μn(k)として算定する構成も採用される。すなわち、強度ＸB(k)が閾値ＸTHを上回る場合に、過去の雑音スペクトルＮの強度μn-1(k)を上回る数値を強度μn(k)として設定する構成が好適である。
【００６６】
（５）変形例５  
雑音抑圧部４４が生成した雑音抑圧スペクトルＱCを出力スペクトルＲとして逆変換部５６に出力する構成（調整部５２や合成部５４を省略した構成）も採用される。ただし、雑音抑圧スペクトルＱCにおける非目的音周波数ＦBの強度はゼロとなるから、雑音抑圧スペクトルＱCから生成される再生音は聴感上において不自然な印象となる可能性がある。したがって、自然な再生音の生成という観点からすると、調整部５２による処理後の非目的音スペクトルＱBを雑音抑圧スペクトルＱCに合成する図１の構成が好適である。
【００６７】
（６）変形例６  
以上の各形態においては雑音スペクトルＮを非目的定常音の抑圧（雑音抑圧スペクトルＱCの生成）に使用したが、本発明に係る音処理装置の用途（雑音スペクトルＮの用途）は非目的定常音の抑圧に限定されない。例えば、目的音と非目的定常音と非目的変動音との混合音から非目的定常音を抽出するための装置としても本発明の音処理装置が好適に使用される。
【符号の説明】
【００６８】
１００……音処理装置、１２……演算処理装置、１４……記憶装置、２０……周波数分析部、３０……音源分離部、３２……信号処理部、３４……周波数選別部、３６……強度特定部、４２……雑音推定部、４４……雑音抑圧部、５０……信号合成部、５２……調整部、５４……合成部、５６……逆変換部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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