(57)【要約】【課題】  車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる車両のフロア構造を提供する。【解決手段】  フロアパネル１における車幅方向中央部には、車両の前後方向に延在するトンネル２が設けられており、フロアパネル１の車幅方向側方部には、車両の前後方向に延在するロッカ３が設けられている。トンネル２とロッカ３との間には、フロアクロスメンバ４が掛け渡されている。フロアクロスメンバ４は、第一フロアクロスメンバ１１と第二フロアクロスメンバ１２とを備えており、それらの嵌合部１３には、脆弱部Ｆが形成されている。脆弱部Ｆは、フロアパネル１におけるフロアパネル１における左右方向側部よりも左右方向中央位置側に配置されている。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面の左右方向側部に配置され、車両の前後方向に沿って延在するロッカが設けられた車両のフロア構造であって、
車両の左右方向に延在するフロアクロスメンバが前記ロッカにおける前記車両の左右方向内側に配設され、
前記ロッカにセンターピラーが設けられており、
前記フロアクロスメンバは、前記床面の左右方向中央位置と前記床面の左右方向側部との中間位置よりも前記床面の左右方向中央位置側まで延在しており、
前記フロアクロスメンバにおける前記床面の左右方向側部よりも左右方向中央位置側に、脆弱部が形成されていることを特徴とする車両のフロア構造。
【請求項２】
前記フロアクロスメンバの上面が水平とされており、
前記フロアクロスメンバの下面側に、ブリッジ状の湾曲部が形成されている請求項１に記載の車両のフロア構造。
【請求項３】
前記床面の左右方向中央位置に、車両の前後方向に沿って延在するトンネルが設けられており、
前記フロアクロスメンバは、前記ロッカと前記トンネルとの間に掛け渡されている請求項１または請求項２に記載の車両のフロア構造。
【請求項４】
前記脆弱部が、切欠き部である請求項１〜請求項３のうちのいずれか１項に記載の車両のフロア構造。
【請求項５】
前記脆弱部が、前記フロアクロスメンバに形成された開口部である請求項１〜請求項３のうちのいずれか１項に記載の車両のフロア構造。
【請求項６】
前記フロアクロスメンバは、長手方向に連続して接続されていた第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバを備えており、
前記脆弱部が、第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバの間に形成され、
第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバにおける断面厚さが異なる厚さとされている請求項１〜請求項３のうちのいずれか１項に記載の車両のフロア構造。
【請求項７】
前記フロアクロスメンバは、フロアクロスメンバ本体と、脆弱部材とを備えており、
前記脆弱部材は、前記フロアクロスメンバ本体よりも強度が弱い素材で構成されている請求項１〜請求項３のうちのいずれか１項に記載の車両のフロア構造。
【請求項８】
前記脆弱部が、前記フロアクロスメンバに対して前記ロッカ側からの力の入力によって折曲する際に前記フロアクロスメンバが下方に向けて折曲する位置に形成されている請求項１〜請求項７のうちのいずれか１項に記載の車両のフロア構造。
【請求項９】
床面の左右方向側部に配置され、車両の前後方向に沿って延在するロッカが設け、前記ロッカの上方位置にセンターピラーが設けられた車両のフロア構造であって、
前記ロッカの側方位置に、車両の左右方向に延在するフロアクロスメンバが複数配設されており、
前記複数のフロアクロスメンバのうち、前記センターピラーに近い位置に配置された中央フロアクロスメンバの前記床面に対する接合部分の前記車両の左右方向長さが、前記センターピラーから遠い位置に配置された縁側フロアクロスメンバの前記床面に対する接合部分の前記車両の左右方向長さよりも短くされていることを特徴とする車両のフロア構造。
【請求項１０】
前記中央フロアクロスメンバに、前記床面との接合部分からの離間距離が長いほど、前記床面からの離間距離が長くなるブリッジ状の湾曲部が形成されている請求項９に記載の車両のフロア構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のフロア構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両のフロア構造として、従来、図７に示すように、車両におけるフロアパネル５１の側部に車両の前後方向に沿って延在するロッカ５２が設けられ、このロッカ５２の側方にフロアクロスメンバ５３が設けられたものが知られている。このフロアクロスメンバ５３は、反ロッカ側端部がフロアパネル５１に対して固定されている。また、ロッカ５２におけるフロアクロスメンバ５３が設けられた側と反対側の側面（外側面）には、センターピラー５４が取り付けられている。
【０００３】
ここで、車両に対して側突が生じた場合、センターピラーの転倒を防止することが望まれる。ところが、図７に示す従来の車両のフロア構造では、フロアクロスメンバが全体的に床面に固定されている。このため、車両に側突が生じた場合に、フロアクロスメンバの変形量が少なくなり、フロアクロスメンバがロッカ付近の位置で変形してしまい、ロッカの転倒を防止するのが困難となる。このため、ロッカとともにセンターピラーが転倒しやすくなるという問題があった。
【０００４】
この問題に対して、車両に側突が生じた場合にセンターピラーの転倒を防止する車両の下部車体構造が開示されている（たとえば、特許文献１参照）。この車両の下部車体構造では、床面の左右方向中央部に車両の前後方向に沿って延在するトンネルが設けられており、フロアクロスメンバが外側部材と内側部材とに分割され、外側部材がフロアパネルに固定されている。また、外側部材とトンネルとの間にエネルギー吸収部材が配設されており、フロアパネルにおける外側部材よりも内側位置には、側突によって入力される荷重による変形可能な変形部が設けられているものである。このような構造を有することにより、車両に側突が生じた場合に、外側部材の転倒を防止し、センターピラーの車室内への侵入量を小さくするようにしている。
【特許文献１】特許２８６８６２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記特許文献１に開示された車両の下部車体構造では、フロアクロスメンバは、下側に向かって開放された略コ字状断面に部材であって、その前後各下端縁にはフランジが形成されている。このフランジがフロアパネルの上面に接続されており、車幅方向に延びる閉断面構造が形成されている。このため、車両に側突が生じた場合、側面からの衝突荷重がフロアパネルを通じて斜めに衝突面側に拡散してしまい、荷重が脆弱部まで届かず、結果として外側部材の転倒を好適に防止することができないこととなる。したがって、外側部材（ロッカ）の転倒量が多くなってしまい、センターピラーの車両内側への侵入量が多くなってしまうという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明の課題は、車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる車両のフロア構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決した本発明に係る車両のフロア構造は、床面の左右方向側部に配置され、車両の前後方向に沿って延在するロッカが設けられた車両のフロア構造であって、車両の左右方向に延在するフロアクロスメンバがロッカにおける車両の左右方向内側に配設され、ロッカにセンターピラーが設けられており、フロアクロスメンバは、床面の左右方向中央位置と床面の左右方向側部との中間位置よりも床面の左右方向中央位置側まで延在しており、フロアクロスメンバにおける床面の左右方向側部よりも左右方向中央位置側に、脆弱部が形成されていることを特徴とする。
【０００８】
本発明に係る車両のフロア構造は、フロアクロスメンバは、床面の左右方向中央位置よりも側部側まで延在しており、フロアクロスメンバに脆弱部が形成されている。ここで、脆弱部は、フロアクロスメンバにおける床面の左右方向側部よりも左右方向中央位置に近い位置に形成されている。このため、脆弱部が破壊したときに、フロアクロスメンバにおける反ロッカ側端部の下降量を少なくすることができる。その結果、車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる。
【０００９】
ここで、フロアクロスメンバの上面が水平とされており、フロアクロスメンバの下面側に、ブリッジ状の湾曲部が形成されている態様とすることができる。
【００１０】
このように、フロアクロスメンバの上面が水平とされていることにより、フロアクロスメンバが直線状に支持される。その結果、側突によって生じる荷重に対する剛性を高くすることができる。また、フロアクロスメンバの下面側に、ブリッジ状の湾曲部が形成されていることにより、側突による衝突荷重が床面を通じて斜めに衝突面側に拡散することを防止することができる。その結果、荷重を脆弱部まで効率よく伝達することができる。したがって、車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる。
【００１１】
また、床面の左右方向中央位置に、車両の前後方向に沿って延在するトンネルが設けられており、フロアクロスメンバは、ロッカとトンネルとの間に掛け渡されている態様とすることができる
【００１２】
このように、フロアクロスメンバは、ロッカとトンネルとの間に掛け渡されていることにより、フロアクロスメンバを好適に配設することができる。
【００１３】
さらに、脆弱部が、切欠き部またはフロアクロスメンバに形成された開口部である態様とすることができる。また、フロアクロスメンバは、長手方向に連続して接続されていた第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバを備えており、脆弱部が、第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバの間に形成され、第１フロアクロスメンバおよび第２フロアクロスメンバにおける断面厚さが異なる厚さとされている態様とすることができる。さらに、フロアクロスメンバは、フロアクロスメンバ本体と、脆弱部材とを備えており、脆弱部材は、フロアクロスメンバ本体よりも強度が弱い素材で構成されている態様とすることができる。
【００１４】
このように、脆弱部としては、切欠き部や開口部を形成する態様、第１フロアクロスメンバと第２フロアクロスメンバとの断面厚さを異ならせる態様、材弱部を強度の弱い素材で形成する態様などとすることができる。
【００１５】
また、脆弱部が、フロアクロスメンバに対してロッカ側からの力の入力によって折曲する際にフロアクロスメンバが下方に向けて折曲する位置に形成されている態様とすることができる。
【００１６】
このように、フロアクロスメンバに対してロッカ側からの力の入力によって折曲する際にフロアクロスメンバが下方に向けて折曲する位置に形成されていることにより、折曲したフロアクロスメンバが上方に突出することを防止することができる。
【００１７】
さらに、上記課題を解決した本発明に係る車両のフロア構造は、床面の左右方向側部に配置され、車両の前後方向に沿って延在するロッカが設け、ロッカの上方位置にセンターピラーが設けられた車両のフロア構造であって、ロッカの側方位置に、車両の左右方向に延在するフロアクロスメンバが複数配設されており、複数のフロアクロスメンバのうち、センターピラーに近い位置に配置された中央フロアクロスメンバの床面に対する接合部分の車両の左右方向長さが、センターピラーから遠い位置に配置された縁側フロアクロスメンバの床面に対する接合部分の車両の左右方向長さよりも短くされていることを特徴とする。
【００１８】
本発明に係る車両のフロア構造では、センターピラーに近い位置に配置された中央フロアクロスメンバの床面に対する接合部分の車両の左右方向長さが、センターピラーから遠い位置に配置された縁側フロアクロスメンバの床面に対する接合部分の車両の左右方向長さよりも短くされている。このため、車両に側突が生じた場合に、縁側フロアクロスメンバよりも中央フロアクロスメンバの方が左右方向の内側に向けて変形することとなる。このため、縁側フロアクロスメンバよりも中央フロアクロスメンバを大きく変形させることができるので、ロッカの転倒を好適に防止することができる。
【００１９】
ここで、中央フロアクロスメンバに、床面との接合部分からの離間距離が長いほど、床面からの離間距離が長くなるブリッジ状の湾曲部が形成されている態様とすることができる。
【００２０】
このように、フロアクロスメンバの下面側に、ブリッジ状の湾曲部が形成されていることにより、側突による衝突荷重が床面を通じて斜めに衝突面側に拡散することを防止することができる。その結果、荷重を脆弱部まで効率よく伝達することができる。したがって、車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に係る車両のフロア構造によれば、車両の側突時におけるロッカの転倒量を小さくし、センターピラーの車両内側への侵入量を小さくすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、添付図面を参照して本発明の実施形態について説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図示の便宜上、図面の寸法比率は説明のものと必ずしも一致しない。
【００２３】
図１は、第１の実施形態に係る車両のフロア構造の斜視図、図２はその正断面図である。図１および図２に示すように、本実施形態に係る車両のフロア構造は、フロアパネル１を備えている。このフロアパネル１は、車両の床面となる。フロアパネル１における車幅方向中央部には、車両の前後方向に延在するトンネル２が設けられており、フロアパネル１の車幅方向側方部には、車両の前後方向に延在するロッカ３が設けられている。
【００２４】
トンネル２は、フロアパネル１の一部を変形させることによって形成されている。また、ロッカ３は、断面略多角形状のフレーム部材である。さらに、トンネル２とロッカ３との間にはフロアクロスメンバ４が掛け渡されている。こうして、フロアクロスメンバ４は、フロアパネル１の左右方向中央位置に設けられたトンネル２と、フロアパネル１の左右方向側部に設けられたロッカ３の中間位置よりもフロアパネル１の左右方向中央位置側まで延在している。フロアクロスメンバ４は、トンネル２側に配置される第１フロアクロスメンバ１１と、ロッカ３側に配置される第２フロアクロスメンバ１２とを備えている。
【００２５】
第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２は、いずれも断面略コ字形状をなしており、第１フロアクロスメンバ１１の断面形状は、第２フロアクロスメンバ１２の断面形状よりも一回り大きい形状とされている。また、第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２は、いずれも車幅方向に延在し、それぞれの長手方向に延在して配設されている。
【００２６】
さらに、第１フロアクロスメンバ１１におけるロッカ３側端部には、嵌合部１３が形成されている。嵌合部１３は、断面略コ字形状をなしており、その大きさは、第２フロアクロスメンバ１２の断面形状よりも一回り小さい形状とされている。この第１フロアクロスメンバ１１における嵌合部１３が第２フロアクロスメンバ１２のトンネル２側端部に嵌め込まれることにより、第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２とが接合されている。この第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２との接合部は、フロアクロスメンバ４の他の部分よりも強度が低く、脆弱である脆弱部Ｆとされている。脆弱部Ｆは、フロアパネル１における左右方向側部よりも左右方向中央位置側に形成されている。
【００２７】
また、第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２の側面側上端縁は、いずれも水平とされており、第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２の上面は水平面とされている。ここで、第１フロアクロスメンバ１１の断面形状は、第２フロアクロスメンバ１２の断面形状よりも一回り大きい形状とされていることから、フロアクロスメンバ４における第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２との接合部には段差が形成されている。さらに、第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２の側面側下端縁には、それぞれ第１湾曲部１４および第２湾曲部１５が形成されている。
【００２８】
第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２とを接合すると、第１湾曲部１４および第２湾曲部１５とが連続し、フロアクロスメンバ４における側面側下端縁にブリッジ状の湾曲部１６が形成される。この湾曲部１６が形成されることにより、フロアクロスメンバ４の長手方向中央部は、フロアパネル１から離反した状態とされている。
【００２９】
また、湾曲部１６は、フロアクロスメンバ４の端部から離れるほど、フロアパネル１からの距離が長くなる形状とされている。さらに、フロアクロスメンバ４の両端部には、フランジ１７，１８が形成されており、これらのフランジ１７，１８を介してフロアクロスメンバ４が、フロアパネル１、トンネル２、およびロッカ３に溶接によって接合されている。
【００３０】
他方、ロッカ３におけるフロアクロスメンバ４が設けられた位置に対応する左右方向外側には、センターピラー５が取り付けられている。センターピラー５は、ロッカ３における外側面と上面とに対して、溶接によって固定されている。
【００３１】
次に、本実施形態に係る車両のフロア構造における作用について説明する。
【００３２】
本実施形態に係る車両のフロア構造が設けられた車両に側突が生じると、ロッカ３の上方から下方に力が加わり、ロッカ３が転倒しようとする。ここで、ロッカ３の転倒量が大きいと、センターピラー５が車両内側への侵入量が大きくなってしまうことから、ロッカ３の転倒量を極力小さくすることが望まれる。
【００３３】
ここで、図７に示す従来のフロアクロスメンバ５３では、反ロッカ側（ロッカと反対側）の端部がフロアパネル５１に固定されている。このため、図３（ｂ）に示すように、車両に側突が生じた場合には、ロッカ５２の転倒量が大きくなり、その結果、センターピラー５４が車両内側への侵入量が大きくなってしまうこととなる。
【００３４】
この点、本実施形態に係る車両のフロア構造においては、フロアクロスメンバ４における第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２との間には、第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２とを接合した脆弱部Ｆが形成されている。ここで、車両に対して側突が生じた場合、第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２とを接合した脆弱部Ｆが破壊されることになる。このとき、本実施形態に係るフロアクロスメンバ４では、脆弱部Ｆがフロアクロスメンバ４における左右方向側部よりも左右方向中央位置側に形成されている。このため図３（ａ）に示すように、脆弱部Ｆが破壊されたとしても、第２フロアクロスメンバ１２のトンネル２側端部の下降量は少なくて済むことになる。したがって、車両に側突が生じた場合でも、ロッカ３の転倒量を小さくすることができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る車両のフロア構造では、フロアクロスメンバ４の側面側下端縁には、湾曲部１６が形成されており、フロアクロスメンバ４の一部がフロアパネル１から離反した状態となっている。このため、側突による衝突荷重がフロアパネル１を通じて斜めに衝突面側に拡散することを防止することができる。その結果、荷重を脆弱部Ｆまで効率よく伝達することができる。したがって、車両の側突時におけるロッカ３の転倒量を小さくし、センターピラー５の車両内側への侵入量を小さくすることができる。
【００３６】
さらに、車両のフロア構造では、フロアクロスメンバ４がトンネル２とロッカ３との間に掛け渡されている。このため、フロアクロスメンバ４を好適に配設することができる。また、本実施形態に係る車両のフロア構造では、第１フロアクロスメンバ１１および第２フロアクロスメンバ１２が下側に開口する断面略コ字形状をなしており、第１フロアクロスメンバ１１の断面の方が、第２フロアクロスメンバ１２の断面よりも小さくされている。このため、車両に側突が生じた際には、第２フロアクロスメンバ１２が第１フロアクロスメンバ１１の下側にもぐりこみ、フロアクロスメンバ４は、下方に向けて折曲する琴となる。このため、車両に側突が生じた際に、フロアクロスメンバ４の上方への突出を防止することができる。
【００３７】
次に、第１の実施形態に係る車両のフロア構造の他の実施形態、特に、フロアクロスメンバ４の他の形態について説明する。図４は、フロアクロスメンバの他の態様を示す図である。図４（ａ）に示す態様では、フロアクロスメンバ４における第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２との上面には段差が形成されている。この段差部が脆弱部Ｆとなる。その一方、フロアクロスメンバ４における下面側に湾曲部が形成されておらず、直線状である態様とされている。
【００３８】
あるいは、図４（ｂ）に示す態様とすることもできる。図４（ｂ）に示す態様では、フロアクロスメンバ４としては、一体的な部材で構成され、その上面が面一となっている。その一方で、フロアクロスメンバ４の下面では、湾曲部１６が形成されている。この態様では、湾曲部１６における細径部分が脆弱部Ｆとして作用する。
【００３９】
その他の脆弱部の態様として、図５に示すものがある。図５（ａ）に示す例では、フロアクロスメンバ４の下面に切欠き部３１が形成されており、この切欠き部３１が脆弱部Ｆとされている。また、図５（ｂ）に示す例では、フロアクロスメンバ４の側面に開口部３２が形成されており、この開口部３２が脆弱部Ｆとされている。車両に側突が生じた際には、この切欠き部３１や開口部３２をトリガーとしてフロアクロスメンバ４が破壊されることとなる。
【００４０】
その他、脆弱部の態様としては、たとえばフロアクロスメンバ４の上面にビートを形成することができる。あるいは、第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２の接合部に、第１フロアクロスメンバ１１と第２フロアクロスメンバ１２よりも強度の低い素材からなる接続部材を介在させる態様とすることもできる。
【００４１】
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。図６は、本実施形態に係る車両のフロア構造の平面図である。図６に示すように、本実施形態に係る車両のフロア構造では、フロアパネル１の上面側の車幅方向中央部に、車両の前後方向に延在するトンネル２が設けられており、フロアパネル１の車幅方向側方部に、車両の前後方向に延在するロッカ３が設けられている。
【００４２】
また、ロッカ３には、フロアクロスメンバ４が設けられているとともに、フロアクロスメンバ４の前後位置に、それぞれ前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２が設けられている。フロアクロスメンバ４は、フロアパネル１の左右両側に配設されており、ロッカ３とトンネル２との間に掛け渡されている。
【００４３】
このフロアクロスメンバ４は、車両の左右方向両端部近傍位置において、フロアパネル１に対して溶接固定されている。また、フロアクロスメンバ４の長手方向中央部には、溶接部分からの離間距離が長いほど、フロアパネル１からの離間距離が長くなるブリッジ状の湾曲部が形成されている。
【００４４】
さらに、前方フロアクロスメンバ４１は、フロアパネル１の左右両側に配設されており、ロッカ３とトンネル２との間に掛け渡されている。ここで、前方フロアクロスメンバ４１は、フロアパネル１の中央側において、フロアクロスメンバ４よりも中央側まで延在している。
【００４５】
また、フロアパネル１に設けられたトンネル２は、車両の前後方向に見て、後方フロアクロスメンバ４２が配設されている位置よりも前方位置まで延在している。後方フロアクロスメンバ４２は、フロアパネル１の上面において、左右のロッカ３，３の間で掛け渡されている。
【００４６】
これらの前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２は、いずれもその下面側にフランジが長手方向全域に渡って形成されており、フロアパネル１に対してフランジを介して溶接されることによって接合されている。したがって、フロアクロスメンバ４のフロアパネル１に対する溶接長さは、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２における溶接長さよりも短くされている。本実施形態では、フロアクロスメンバ４が中央フロアクロスメンバ、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２が縁側フロアクロスメンバとなる。
【００４７】
以上の構成を有する本実施形態に係る車両のフロア構造では、フロアクロスメンバ４は、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２のいずれよりも、フロアパネル１に対する接合部分の車両の左右方向長さが短くされている。この場合、車両に側突が生じた場合、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２よりもフロアクロスメンバ４の方が左右方向の内側に向けて変形することとなる。このため、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２よりもフロアクロスメンバ４を大きく変形させることができるので、ロッカ３の転倒を好適に防止することができる。
【００４８】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。たとえば、上記実施形態では、フロアクロスメンバ４はトンネル２とロッカ３との間に掛け渡されているが、フロアクロスメンバ４は、トンネル２でなくフロアパネル１とロッカ３との間に掛け渡される態様とすることができる。また、上記第２の実施形態では、前方フロアクロスメンバ４１および後方フロアクロスメンバ４２が設けられているが、そのいずれか一方のみとすることもできるし、さらに多くのフロアクロスメンバを設ける態様とすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】第１の実施形態に係る車両のフロア構造の要部斜視図である。
【図２】フロアクロスメンバの側面図である。
【図３】（ａ）は本実施形態に係る車両のフロア構造に側突が生じた場合の模式的側面図、（ｂ）は従来の車両のフロア構造に側突が生じた場合の模式的側面図である。
【図４】（ａ）（ｂ）とも、フロアクロスメンバの他の態様を示す側面図である。
【図５】（ａ）（ｂ）とも、フロアクロスメンバの他の態様を示す側面図である。
【図６】第２の実施形態に係る車両のフロア構造の平面図である。
【図７】従来の車両のフロア構造の要部斜視図である。
【符号の説明】
【００５０】
１…フロアパネル、２…トンネル、３…ロッカ、４…フロアクロスメンバ、５…センターピラー、１１…第１フロアクロスメンバ、１２…第２フロアクロスメンバ、１３…嵌合部、１４…第１湾曲部、１５…第２湾曲部、１６…湾曲部、１７，１８…フランジ、３１…切欠き部、３２…開口部、４１…前方フロアクロスメンバ、４２…後方フロアクロスメンバ、Ｆ…脆弱部。
【図１】
2010120404.tif 000003
【図２】
2010120404.tif 000004
【図３】
2010120404.tif 000005
【図４】
2010120404.tif 000006
【図５】
2010120404.tif 000007
【図６】
2010120404.tif 000008
【図７】
2010120404.tif 000009