(57)【要約】【課題】ポインタの移動距離が短くて済み、ポインタの厳密な位置決め操作を行なわなくても選択頻度の高い項目特定情報を容易に選択できるようにする。【解決手段】実行可能な処理項目を特定するための項目特定情報の一覧を第一のウインドウ１１，１２，１３に従来と同様にしてディスプレイ（Ａ）上に表示すると共に各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新して記憶し、項目特定情報のうち選択頻度の高い項目を配置する第二のウインドウ１５を表示する際に、最新の選択履歴に基いて算出した各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールＡｉを求め、ポインタ１４の現在位置ならびに各項目特定情報毎の表示スケールＡｉに基いて、各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタ１４の現在位置に近接して配置されるように第二のウインドウ１５内における項目特定情報の表示態様を調整する。【選択図】図１
2010049453.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタをポインティングデバイスで移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示装置であって、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウを前記ディスプレイ上に表示する第一ウインドウ表示手段と、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウを前記ディスプレイ上に表示する第二ウインドウ表示手段と、
各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新記憶する選択履歴記憶手段と、
前記選択履歴記憶手段に記憶された選択履歴に基いて各項目特定情報毎の選択頻度を算出する選択頻度算出手段と、
ポインタの現在位置を逐次更新記憶するポインタ現在位置記憶手段と、
ポインタ現在位置記憶手段に記憶されたポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求める表示位置特定手段と、
前記選択頻度算出手段で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求める表示スケール算出手段と、
前記表示位置特定手段で求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタ現在位置記憶手段に記憶されたポインタの現在位置ならびに前記表示スケール算出手段で求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、前記選択頻度算出手段で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整する表示態様調整手段と、
前記表示位置特定手段，表示スケール算出手段，表示態様調整手段および第二ウインドウ表示手段をオンオフ制御する指令を入力するためのコマンド入力手段とを備えたことを特徴とするメニュー選択ウインドウ表示装置。
【請求項２】
前記表示態様調整手段が、前記選択頻度算出手段で算出された選択頻度に従って、予め設定された順位までの項目特定情報を選択的に前記第二のウインドウ内に配置するように構成されていることを特徴とした請求項１記載のメニュー選択ウインドウ表示装置。
【請求項３】
前記第二ウインドウ表示手段が作動する間だけ前記ポインタの移動範囲を前記第二のウインドウ内に制限するポインタ動作規制手段を備えたことを特徴とする請求項１または請求項２のうち何れか一項に記載のメニュー選択ウインドウ表示装置。
【請求項４】
コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタをポインティングデバイスで移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示プログラムであって、
前記コンピュータのマイクロプロセッサに、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウをディスプレイ上に表示させる第一ウインドウ表示機能、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウをディスプレイ上に表示させる第二ウインドウ表示機能、
各項目特定情報毎の選択履歴を前記コンピュータの記憶装置に逐次更新して記憶させる選択履歴登録機能、
前記記憶装置に記憶された選択履歴に基いて各項目特定情報毎の選択頻度を算出する選択頻度算出機能、
ポインタの現在位置を前記コンピュータの現在位置記憶レジスタに逐次更新して記憶させるポインタ現在位置保存機能、
前記現在位置記憶レジスタに記憶されたポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求める表示位置特定機能、
前記選択頻度算出機能で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求める表示スケール算出機能、
前記表示位置特定機能で求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向および前記現在位置記憶レジスタに記憶されたポインタの現在位置ならびに前記表示スケール算出機能で求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、前記選択頻度算出機能で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整する表示態様調整機能、および、
前記表示位置特定機能，表示スケール算出機能，表示態様調整機能および第二ウインドウ表示機能をオンオフ制御する指令を受け付けるコマンド受付機能を実現させることを特徴としたメニュー選択ウインドウ表示プログラム。
【請求項５】
前記表示態様調整機能は、更に、前記選択頻度算出機能で算出された選択頻度に従って、予め設定された順位までの項目特定情報を選択的に前記第二のウインドウ内に配置するように構成されていることを特徴とした請求項４記載のメニュー選択ウインドウ表示プログラム。
【請求項６】
前記コンピュータのマイクロプロセッサに、更に、前記第二ウインドウ表示機能が作動する間だけ前記ポインタの移動範囲を前記第二のウインドウ内に制限するポインタ動作規制機能を実現させるようにしたことを特徴とした請求項４または請求項５のうち何れか一項に記載のメニュー選択ウインドウ表示プログラム。
【請求項７】
コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタを移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示方法であって、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウをディスプレイ上に表示すると共に各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新して記憶する一方、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置するための第二のウインドウを表示する際には、
ディスプレイ上のポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求めると共に、各項目特定情報毎の最新の選択履歴に基いて算出した各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求め、
前記求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタの現在位置ならびに前記求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整することを特徴としたメニュー選択ウインドウ表示方法。
【請求項８】
前記選択頻度に従って、予め設定された順位までの項目特定情報を選択的に前記第二のウインドウ内に配置するようにしたことを特徴とする請求項７記載のメニュー選択ウインドウ表示方法。
【請求項９】
前記第二のウインドウが表示されている間だけ前記ポインタの移動範囲を前記第二のウインドウ内に制限するようにしたことを特徴とした請求項７または請求項８のうち何れか一項に記載のメニュー選択ウインドウ表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メニュー選択ウインドウ表示装置およびメニュー選択ウインドウ表示プログラムとメニュー選択ウインドウ表示方法の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目のうちから必要な処理項目を選択するための手段としては、例えば、メニューバーやツールバーをアプリケーションプログラムのウインドウの上下左右の一側に配置し、タブレットやマウスあるいはキーボード上の矢印キー等からなるポインティングデバイスによってディスプレイ上のポインタを操作することでメニューバーやツールバーのアイコンや文字列等の項目特定情報を選択するようにしたものが公知である。
【０００３】
アプリケーションプログラムで実行可能な処理項目としては、例えば、ワープロソフトでは“編集”，“挿入”，“表示”等のものがあり、また、ドローソフトでは“ペンツール”，“アンカーポイントの追加”，“ハンドル操作”といったものがあり、更に、フォトレタッチソフトでは“レイヤの選択”，近似色の選択”，“選択範囲の反転”といったものがあり、その内容はアプリケーションプログラムによって様々に異なる。
【０００４】
メニューバーやツールバーは一般的な呼称ではあるが必ずしも明確な定義があるわけではなく、要するに、ディスプレイ上の小ウインドウに様々な処理項目を特定するための項目特定情報、例えば、“編集”，“挿入”，“表示”といった処理項目の名称あるいは名称に代わるアイコンやボタン等を列挙して表示し、マウス等のポインティングデバイスでポインタを操作して項目特定情報を選択することによって“編集”，“挿入”，“表示”といった処理に必要とされる小プログラムを選択的に起動させる機能をメニューバーやツールバーと称しているに過ぎない。
【０００５】
項目特定情報の表示に利用される小ウインドウが横長あるいは縦長の帯状で此の小ウインドウに項目特定情報が一列に表示されるものをメニューバーあるいはツールバーと呼称し、項目特定情報の表示に利用される小ウインドウが矩形状で此の小ウインドウに項目特定情報が行列状に表示されるものをパレットと呼称するが、技術的な観点からすれば、これらは全て同種のものであり、本願の発明にあっては此の種の小ウインドウを第一のウインドウと呼んでいる。
【０００６】
メニューバー，ツールバー，パレットのための小ウインドウは、アプリケーションプログラムのウインドウの特定位置に配置されるのが一般的であるが、マウス等のポインティングデバイスで小ウインドウに対してドラッグ＆ドロップ操作を行なうことで小ウインドウを配置する位置を変えられるものや、表示に利用される小ウインドウの形態を帯状の一列表示から行列状のパレット表示に、あるいは、其の逆に切り替えられるものもあり、その態様は様々である。
【０００７】
以下に幾つかの例を挙げる。
【０００８】
特許文献１に開示されるウインドウ表示装置は、項目特定情報の表示に利用される小ウインドウを配置する位置を変えられるようにしたもので、手動のドラッグ＆ドロップ操作で小ウインドウを移動させるか、あるいは、移動ボタンのサイクリックな操作により、予め定められた複数の位置に従って循環的に小ウインドウを移動させるようにしている。しかし、手動のドラッグ＆ドロップ操作で小ウインドウを移動させる点については既に慣用の技術であり、また、予め定められた複数の位置に従って循環的に小ウインドウを移動させる技術では、利用者が所望する位置に直ちに小ウインドウを移動させられない不都合があり、移動ボタンの操作も煩わしい。
【０００９】
特許文献２に開示されるツールバー表示制御装置は、アプリケーションプログラムのウインドウの特定位置にツールバーを配置することを前提とし、ツールバーに表示されるボタンの使用頻度に応じてツールバー上のボタンの表示位置をソーティングするようにしたものであり、例えば、ツールバー上の左側から順に使用頻度の高いボタンが表示されるようになっている。従って、頻繁に使用する処理項目に対応したボタンを常にツールバー上に表示することが可能であるが、ボタンの大きさが小さいため、処理項目に対応したボタンにポインタを位置決めするためのポインティングデバイスの操作に熟練を要する不都合が解消されない。また、アプリケーションプログラムのウインドウの特定位置にツールバーを配置することを前提としているため、アプリケーションプログラムのウインドウ上でポインタを移動させて各種の処理操作を行なっている際にポインタをツールバーの配置位置まで移動させる操作、更には、ツールバーから現在の作業位置までポインタを戻す操作が煩わしい。
【００１０】
特許文献３に開示されるメニュー表示方法は、階層化されたプルダウンメニューからのメニューの選択を容易化するためのもので、使用頻度の高いメニューを独立したメニューボタンとしてディスプレイ上に表示するようにしているが、独立したメニューボタンの表示位置が固定されているため、アプリケーションプログラムのウインドウ上でポインタを移動させて各種の処理操作を行なっている際にポインタをメニューボタンの表示位置まで移動させる操作、更には、メニューボタンから現在の作業位置までポインタを戻す操作の煩わしさは解消されない。
【００１１】
特許文献４に開示されるオペレータ・インターフェイスは、小型のディスプレイを有するコンピュータを使用する際にメニューバーがディスプレイの表示領域を占有することを防止するためのもので、所定の呼び出し操作が行なわれた場合に限ってスタイラスで指定される位置にメニューバーを表示するようにしている。この構成は、スタイラスをディスプレイ上のポインタに置き換えれば所謂コンテキストメニューと同等の作用効果を有するもので、ポインタあるいは作業領域の近くにメニューバーを表示できるメリットはあるが、メニューバーに表示されるボタンが小さいため、処理項目に対応したボタンにスタイラスを位置決めするための操作つまりポインティングデバイスの操作に熟練を要する難点がある。
【００１２】
【特許文献１】特開平１０−９１３８１号公報（段落００３８，００６０）
【特許文献２】特開平１１−５３１５５号公報（段落０００２，００２１）
【特許文献３】特開２００１−６０１３３号公報（段落００２１，図６）
【特許文献４】特開２００３−９９１７２号公報（段落００１６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
そこで、本発明の課題は、ポインタを大きく移動させることなくアプリケーションプログラムで実行可能な処理項目を特定するための項目特定情報の一覧を配置したウインドウにアクセスでき、特に、選択頻度の高い項目特定情報を選択する際のポインタの移動距離が短くて済み、しかも、ポインタの厳密な位置決め操作を行なわなくても選択頻度の高い項目特定情報を容易に選択することのできるメニュー選択ウインドウ表示装置およびメニュー選択ウインドウ表示プログラムとメニュー選択ウインドウ表示方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明のメニュー選択ウインドウ表示装置は、コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタをポインティングデバイスで移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示装置であり、前記課題を達成するため、特に、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウを前記ディスプレイ上に表示する第一ウインドウ表示手段と、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウを前記ディスプレイ上に表示する第二ウインドウ表示手段と、
各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新記憶する選択履歴記憶手段と、
前記選択履歴記憶手段に記憶された選択履歴に基いて各項目特定情報毎の選択頻度を算出する選択頻度算出手段と、
ポインタの現在位置を逐次更新記憶するポインタ現在位置記憶手段と、
ポインタ現在位置記憶手段に記憶されたポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求める表示位置特定手段と、
前記選択頻度算出手段で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求める表示スケール算出手段と、
前記表示位置特定手段で求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタ現在位置記憶手段に記憶されたポインタの現在位置ならびに前記表示スケール算出手段で求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、前記選択頻度算出手段で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整する表示態様調整手段と、
前記表示位置特定手段，表示スケール算出手段，表示態様調整手段および第二ウインドウ表示手段をオンオフ制御する指令を入力するためのコマンド入力手段とを備えたことを特徴とする構成を有する。
【００１５】
本発明のメニュー選択ウインドウ表示プログラムは、コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタをポインティングデバイスで移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示プログラムであり、前記と同様の課題を達成するため、
コンピュータのマイクロプロセッサに、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウをディスプレイ上に表示させる第一ウインドウ表示機能、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウをディスプレイ上に表示させる第二ウインドウ表示機能、
各項目特定情報毎の選択履歴を前記コンピュータの記憶装置に逐次更新して記憶させる選択履歴登録機能、
前記記憶装置に記憶された選択履歴に基いて各項目特定情報毎の選択頻度を算出する選択頻度算出機能、
ポインタの現在位置を前記コンピュータの現在位置記憶レジスタに逐次更新して記憶させるポインタ現在位置保存機能、
前記現在位置記憶レジスタに記憶されたポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求める表示位置特定機能、
前記選択頻度算出機能で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求める表示スケール算出機能、
前記表示位置特定機能で求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向および前記現在位置記憶レジスタに記憶されたポインタの現在位置ならびに前記表示スケール算出機能で求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、前記選択頻度算出機能で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整する表示態様調整機能、および、
前記表示位置特定機能，表示スケール算出機能，表示態様調整機能および第二ウインドウ表示機能をオンオフ制御する指令を受け付けるコマンド受付機能を実現させることを特徴とした構成を有する。
【００１６】
本発明のメニュー選択ウインドウ表示方法は、コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報をディスプレイ上のウインドウ内に配置し、ディスプレイ上のポインタを移動させて選択操作を行なうことによって実行対象とする処理項目の項目特定情報を選択するようにしたメニュー選択ウインドウ表示方法であり、前記と同様の課題を達成するため、
前記項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウをディスプレイ上に表示すると共に各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新して記憶する一方、
前記項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置するための第二のウインドウを表示する際には、
ディスプレイ上のポインタの現在位置に基いて、前記第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように該第二のウインドウの表示位置と表示方向を求めると共に、各項目特定情報毎の最新の選択履歴に基いて算出した各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求め、
前記求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタの現在位置ならびに前記求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように前記第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整することを特徴とした構成を有する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明のメニュー選択ウインドウ表示装置およびメニュー選択ウインドウ表示プログラムとメニュー選択ウインドウ表示方法は、アプリケーションプログラムで実行可能な処理項目を特定するための項目特定情報の一覧を配置した第一のウインドウを従来と同様にディスプレイ上に表示すると共に各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新して記憶し、項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置するための第二のウインドウを表示する際には、ディスプレイ上のポインタの現在位置に基いて、第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイの表示領域に収まるように第二のウインドウの表示位置と表示方向を求めると共に、各項目特定情報毎の最新の選択履歴に基いて算出した各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求め、求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタの現在位置ならびに求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整するようにしたので、ポインタを大きく移動させなくてもアプリケーションプログラムで実行可能な処理項目を特定するための項目特定情報の一覧を配置した第二のウインドウにアクセスでき、特に、選択頻度の高い項目特定情報が第二のウインドウ内でポインタの現在位置に近接するように表示されること、および、選択頻度の高い項目特定情報が選択頻度に応じた大きなスケールで第二のウインドウ内に表示されることにより、選択頻度の高い項目特定情報を選択する際のポインタの移動距離が短くて済み、しかも、ポインタの厳密な位置決め操作を行なわなくても選択頻度の高い項目特定情報を容易に選択することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための最良の形態について図面を参照して具体的に説明する。
【００１９】
図１は本発明を適用した一実施形態のメニュー選択ウインドウ表示装置の構成を簡略化して示した機能ブロック図である。
【００２０】
本実施形態におけるメニュー選択ウインドウ表示装置の主要部は、図１に示される通り、コンピュータ上で稼動しているアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報、例えば、アイコンやボタンあるいは文字列等の一覧を配置した第一のウインドウをコンピュータのディスプレイ（Ａ）上に表示するための第一ウインドウ表示手段（Ｂ）と、
項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウをディスプレイ（Ａ）上に表示するための第二ウインドウ表示手段（Ｃ）と、
各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新記憶する選択履歴記憶手段（Ｄ）と、
選択履歴記憶手段（Ｄ）に記憶された選択履歴に基いて各項目特定情報毎の選択頻度を算出する選択頻度算出手段（Ｅ）と、
ディスプレイ（Ａ）上のポインタの現在位置を逐次更新記憶するポインタ現在位置記憶手段（Ｆ）と、
ポインタ現在位置記憶手段（Ｆ）に記憶されたポインタの現在位置に基いて、第二のウインドウがポインタの現在位置に近接し且つディスプレイ（Ａ）の表示領域に収まるように第二のウインドウの表示位置と表示方向を求める表示位置特定手段（Ｇ）と、
選択頻度算出手段（Ｅ）で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じた各項目特定情報毎の表示スケールを求める表示スケール算出手段（Ｈ）と、
表示位置特定手段（Ｇ）で求められた第二のウインドウの表示位置と表示方向およびポインタ現在位置記憶手段（Ｆ）に記憶されたポインタの現在位置ならびに表示スケール算出手段（Ｈ）で求められた各項目特定情報毎の表示スケールに基いて、選択頻度算出手段（Ｅ）で算出された各項目特定情報毎の選択頻度に応じ、選択頻度の高い項目特定情報がポインタの現在位置に近接して配置されるように第二のウインドウ内における項目特定情報の表示態様を調整する表示態様調整手段（Ｉ）と、
表示位置特定手段（Ｇ），表示スケール算出手段（Ｈ），表示態様調整手段（Ｉ）および第二ウインドウ表示手段（Ｃ）をオンオフ制御する指令を入力するためのコマンド入力手段（Ｊ）を有する。
【００２１】
この実施形態の表示態様調整手段（Ｉ）は、選択頻度算出手段（Ｅ）で算出された選択頻度に従って予め設定された順位までの項目特定情報を選択的に第二のウインドウ内に配置する機能を備えるが、この機能は、第二のウインドウ内に配置される項目特定情報の個数を制限するためのもの、つまり、項目特定情報の表示スケールの大きさを保証するためのもので、必ずしも必須の要件ではない。
【００２２】
更に、本実施形態におけるメニュー選択ウインドウ表示装置は、第二ウインドウ表示手段（Ｃ）が作動する間だけポインタの移動範囲を第二のウインドウ内に制限するポインタ動作規制手段（Ｋ）を備えるが、このポインタ動作規制手段（Ｋ）は、項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部、つまり、頻繁に選択される項目特定情報の一覧を第二のウインドウに表示して選択操作を行なう際に、不用意にポインタの位置が移動して第二のウインドウから離れるのを防止するための手段であり、必ずしも必須の要件ではない。
【００２３】
ポインティングデバイス（Ｌ）は、ディスプレイ（Ａ）上でカーソルを移動させるためのもので、その構成については既に公知である。
【００２４】
ポインタ現在位置記憶手段（Ｆ）は、コンピュータが備えるＲＡＭの記憶領域の一部を利用して構成される現在位置記憶レジスタ等からなり、ポインティングデバイス（Ｌ）から出力されるポインタ移動指令たとえば移動指令パルスを逐次読み込んで、ディスプレイ（Ａ）上におけるポインタの現在位置をリアルタイムで更新して記憶する。
【００２５】
各項目特定情報毎の選択履歴を逐次更新記憶する選択履歴記憶手段（Ｄ）は、コンピュータが備える不揮発性メモリ等の記憶領域の一部を利用して構成される。
【００２６】
コンピュータにインストールされたアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報、例えば、ワープロソフトにおける“編集”，“挿入”，“表示”等の処理項目を実行するための小プログラムを選択的に起動させるためのアイコンやボタンあるいは文字列等の表示データは、ワープロソフト等のプログラムをコンピュータにインストールした際に、ハードディスク等からなるコンピュータの記憶手段（Ｍ）に自動的に保存される。
【００２７】
ここで言う第一のウインドウとは、所謂メニューバーやツールバーに相当するものであり、一般に、アプリケーションプログラムのウインドウの上下左右の一側に配置されるが、その配置や形態を変えられるもの、例えば、ドラッグ＆ドロップ操作で表示位置を変えたり、帯状の一列表示から行列状のパレット表示に形態を変えられるものであっても一向に構わない。
【００２８】
また、第二のウインドウは本実施形態に固有のもので、項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部、つまり、この実施形態では、頻繁に選択される項目特定情報のみを表示するための小ウインドウである。
【００２９】
図２は本実施形態のメニュー選択ウインドウ表示装置を備えたコンピュータ１のハードウェア構成を簡略化して示したブロック図である。
【００３０】
コンピュータ１の主要部は、図２に示される通り、演算処理用のマイクロプロセッサ２と、基本的な制御プログラムを格納したＲＯＭ３、および、メニュー選択ウインドウ表示プログラムや選択された各種のアプリケーションプログラムを実行対象として展開すると共に演算データの一時記憶等にも利用されるＲＡＭ４と、各種のパラメータ等を記憶するための不揮発性メモリ５、および、様々なアプリケーションプログラムやデータ更にはメニュー選択ウインドウ表示プログラム等を保存するためのハードディスク６によって構成され、マイクロプロセッサ２の入出力回路７には、マン・マシン・インターフェイスとして機能するキーボード８，マウス９およびディスプレイ（Ａ）が接続されている。
【００３１】
この実施形態では、ハードディスク６にインストールされたメニュー選択ウインドウ表示プログラム（図３参照）を実行対象プログラムとしてＲＡＭ４に展開し、このメニュー選択ウインドウ表示プログラムでマイクロプロセッサ２を駆動制御することで、コンピュータ１のマイクロプロセッサ２を、メニュー選択ウインドウ表示装置における第一ウインドウ表示手段（Ｂ），第二ウインドウ表示手段（Ｃ），選択頻度算出手段（Ｅ），表示位置特定手段（Ｇ），表示スケール算出手段（Ｈ），表示態様調整手段（Ｉ），ポインタ動作規制手段（Ｋ）として機能さるようにしている。また、このメニュー選択ウインドウ表示プログラムは、コンピュータ１のマイクロプロセッサ２を、各項目特定情報毎の選択履歴をコンピュータ１の記憶装置である不揮発性メモリ５に逐次更新して記憶させるための選択履歴登録機能実現手段すなわちメニュー選択ウインドウ表示装置における選択履歴記憶手段（Ｄ）の一部として機能させると共に、ディスプレイ（Ａ）上のポインタの現在位置をコンピュータ１のＲＡＭ４内の現在位置記憶レジスタに逐次更新して記憶させるためのポインタ現在位置保存機能実現手段すなわちメニュー選択ウインドウ表示装置におけるポインタ現在位置記憶手段（Ｆ）の一部としても機能させる。
【００３２】
更に、コンピュータ１のマウス９やキーボード８上の矢印キーはメニュー選択ウインドウ表示装置におけるポインティングデバイス（Ｌ）として機能し、コンピュータ１のキーボード８やマウス９はメニュー選択ウインドウ表示装置におけるコマンド入力手段（Ｊ）としても機能する。
【００３３】
様々なアプリケーションプログラムを保存するハードディスク６にはアプリケーションプログラムで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報、例えば、“編集”，“挿入”，“表示”等の処理項目を選択するためのアイコンやボタンあるいは文字列等の表示データも保存されているので、本実施形態にあっては、コンピュータ１のハードディスク６がメニュー選択ウインドウ表示装置における記憶手段（Ｍ）として機能することになる。
【００３４】
図３はメニュー選択ウインドウ表示プログラムに従って駆動制御されるマイクロプロセッサ２の処理動作の概略について示したフローチャートである。
【００３５】
次に、メニュー選択ウインドウ表示装置を備えた本実施形態のコンピュータ１の処理動作と本実施形態におけるメニュー選択ウインドウ表示プログラムの構成および同実施形態におけるメニュー選択ウインドウ表示方法について図３のメニュー選択ウインドウ表示処理を参照して詳細に説明する。
【００３６】
但し、メニュー選択ウインドウ表示プログラムはマイクロプロセッサ２のマルチタスク処理の１つとして所定周期毎に繰り返し実行される処理である。ワープロソフト，ドローソフト，フォトレタッチソフト等のアプリケーションプログラムは他のタスクで実行されるが、様々なアプリケーションプログラムの内容それ自体については既に公知であるから、ここでは他のタスクで実行されるアプリケーションプログラムの内容については特に説明しない。
【００３７】
また、この段階では、アプリケーションプログラムの一種であるワープロソフトとメニュー選択ウインドウ表示プログラムが実行対象としてハードディスク６から読み込まれてＲＡＭ４に展開され、これらのワープロソフトとメニュー選択ウインドウ表示プログラムが共に起動されているものとする。
【００３８】
ワープロソフトによって表示されるアプリケーションプログラムのウインドウの一例を図４に示す。アプリケーションプログラムのウインドウ１０には、図４に示されるように、このワープロソフトで実行可能な複数の処理項目の各々を特定するための項目特定情報、例えば、“編集”，“挿入”，“表示”等の処理項目を特定するための項目特定情報の一覧がメニューバー１１内に文字列で表示され、また、ツールバー１２内には、特に、書式に関わるボールド，イタリック，アンダーライン等の処理項目を特定するための項目特定情報がボタンやプルダウンメニューで一覧表示され、更に、ツールバー１３内には、特に、簡易図形の作成に関わる矢印の生成，矩形の生成，楕円の生成等の処理項目を特定するための項目特定情報がアイコンやプルダウンメニューで一覧表示されている。メニューバー１１やツールバー１２，１３は何れも項目特定情報の一覧を配置するためのウインドウ、つまり、第一のウインドウの一種であり、これらを表示するための第一ウインドウ表示手段（Ｂ）については既に公知である。
【００３９】
メニュー選択ウインドウ表示プログラムのタスクを開始したマイクロプロセッサ２は、まず、メニュー選択ウインドウ表示装置のポインティングデバイス（Ｌ）を構成するマウス９やキーボード８上の矢印キーの操作によるポインタ１４の移動および位置決め操作によって第一のウインドウを構成するメニューバー１１やツールバー１２，１３から何れかの項目特定情報が選択されているか否かを判定し（ステップＳ１）、項目特定情報の選択が検知されなければ、更に、メニュー選択ウインドウ表示装置のコマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９から、表示位置特定手段（Ｇ），表示スケール算出手段（Ｈ），表示態様調整手段（Ｉ），第二ウインドウ表示手段（Ｃ）を起動するためのウインドウ表示条件が入力されているか否かを判定する（ステップＳ８）。
【００４０】
表示位置特定手段（Ｇ），表示スケール算出手段（Ｈ），表示態様調整手段（Ｉ），第二ウインドウ表示手段（Ｃ）を起動するためのウインドウ表示条件と、第二ウインドウ表示手段（Ｃ）の作動を停止させるためのウインドウクリア条件は共にユーザーによる設定が可能であり、この実施形態では、コマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９からの入力信号が予めユーザーによって設定されたウインドウ表示条件と合致するか否かによってステップＳ８の判定処理を実行している。
【００４１】
ウインドウ表示条件とウインドウクリア条件の一例を図６のテーブルに示す。このテーブルの内容は、メニュー選択ウインドウ表示装置における記憶手段（Ｍ）として機能するハードディスク６に保存される。コンビネーションキーの操作やマウスボタンの操作のみでウインドウ表示条件やウインドウクリア条件を設定することによりキーボード８のみ、あるいは、マウス９のみでコマンド入力手段（Ｊ）を構成することも可能である。
【００４２】
ここで、ステップＳ８の判定結果が偽となった場合、つまり、コマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９からウインドウ表示条件が入力されていないことが明らかとなった場合には、マイクロプロセッサ２は、更に、この時点で既にウインドウ表示フラグＦがセットされているか否か、つまり、項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウ１５が既にディスプレイ（Ａ）上に表示されているか否かを判定する（ステップＳ２２）。
【００４３】
ウインドウ表示フラグＦがセットされておらず、第二のウインドウ１５がディスプレイ（Ａ）上に表示されていないことが明らかとなった場合には、マイクロプロセッサ２は、このまま当該処理周期のメニュー選択ウインドウ表示処理を終了し、次周期以降のメニュー選択ウインドウ表示処理でステップＳ１，Ｓ８，Ｓ２２の判定処理のみを繰り返し実行する。
【００４４】
そして、アプリケーションプログラムの一種であるワープロソフトを実行する他のタスクでメニューバー１１やツールバー１２，１３から何れかの項目特定情報が選択されると、この選択操作がメニュー選択ウインドウ表示処理におけるステップＳ１の判定処理でマイクロプロセッサ２によって検知される。
【００４５】
項目特定情報の選択操作を検知したマイクロプロセッサ２は、ウインドウ表示フラグＦがセットされているか否か、つまり、項目特定情報の一覧のうちの少なくとも一部を配置した第二のウインドウ１５が既にディスプレイ（Ａ）上に表示されているか否かを判定するが（ステップＳ２）、この段階では未だ第二のウインドウ１５は表示されていないのでステップＳ２の判定結果は偽となる。
【００４６】
次いで、メニュー選択ウインドウ表示装置における選択履歴記憶手段（Ｄ）の一部として機能するマイクロプロセッサ２が、このワープロソフトに対応する使用履歴テーブル１６をコンピュータ１の記憶装置である不揮発性メモリ５から読み出し、使用履歴テーブル１６内のデータの全てを１ビットずつ下位にシフトし（ステップＳ４）、選択操作を検知された項目特定情報の第ｎビットに１をセットする一方、その他の項目特定情報つまり選択操作を検知されていない項目特定情報の全ての第ｎビットに０をセットする（ステップＳ５）。
【００４７】
使用履歴テーブル１６の一例を図７に示す。この使用履歴テーブル１６は、現時点を基準として過去ｎ回に亘って実行された項目特定情報の選択操作の履歴を集計するためのもので、各項目特定情報毎の選択履歴、例えば、“編集”，“挿入”，“表示”等の項目別に過去ｎ回の選択操作の状況が把握されるようになっている。各項目別に見れば、この使用履歴テーブル１６の構成は一般的なシフトレジスタと同様である。仮に、使用履歴テーブル１６が図７の状態にあり、今回の選択操作で新たに“編集”の項目の選択が検知されたとすれば、まず、全ての行の第１ビット（右端）から第ｎビット（左端）までのデータが１ビットずつ下位（右）にシフトされ、次いで、選択操作を検知された“編集”の項目の第ｎビット（左端）に１がセットされ、他の“挿入”，“表示”等の項目の第ｎビット（左端）には全て０がセットされる。従って、使用履歴テーブル１６が図７の状態にあるときに“編集”の項目の選択が検知されたとすれば、結果的に、“編集”の項目のデータは図７に示される１０１１００１００の状態から１１０１１００１０の状態に変化し、“挿入”の項目のデータは図７に示される０１０００１０１０の状態から００１０００１０１の状態に変化し、“表示”の項目のデータは図７に示される００００１０００１の状態から０００００１０００の状態に変化することになる。
【００４８】
次いで、メニュー選択ウインドウ表示装置の選択頻度算出手段（Ｅ）として機能するマイクロプロセッサ２が、図７に示されるような使用履歴テーブル１６の第１ビットから第ｎビットまでのデータを項目別に加算して各項目毎の選択頻度に相当する値を求め、その値を不揮発性メモリ５内の項目別選択頻度記憶テーブル１７に更新記憶させる（ステップＳ６）。
【００４９】
項目別選択頻度記憶テーブル１７の一例を図７に示す。仮に、使用履歴テーブル１６が図７の状態にあるとすれば、“編集”の項目の選択頻度に相当する値つまり加算値は４、“挿入”の項目の選択頻度に相当する値つまり加算値は３、“表示”の選択頻度に相当する値つまり加算値は２となる。
【００５０】
ここでは、一例として、ワープロソフトのための使用履歴テーブル１６と項目別選択頻度記憶テーブル１７のみを示しているが、実際には他のアプリケーションプログラムのための使用履歴テーブル１６や項目別選択頻度記憶テーブル１７も各アプリケーションプログラム毎に不揮発性メモリ５内に設けられている。
【００５１】
マイクロプロセッサ２は、対応するアプリケーションプログラムつまり此の場合にあってはワープロソフトにステップＳ１で検知された項目特定情報を渡した後（ステップＳ７）、当該処理周期におけるメニュー選択ウインドウ表示処理を終了し、次周期以降のメニュー選択ウインドウ表示処理でステップＳ１，Ｓ８，Ｓ２２の判定処理のみを繰り返し実行することになる。
【００５２】
アプリケーションプログラムの一種であるワープロソフトを実行する他のタスクでは、選択された項目特定情報に対応する処理、つまり、この場合では“編集”の処理を実行することになるが、この点に関しては公知であるので特に説明しない。
【００５３】
ステップＳ４〜ステップＳ７に至る処理はステップＳ１の処理でメニューバー１１やツールバー１２，１３から何れかの項目特定情報の選択が検知される度に実行されるので、使用履歴テーブル１６には、常に最新の過去ｎ回に亘って実行された項目特定情報の選択操作の履歴が集計されることになる。また、ウインドウ表示フラグＦが既にセットされていてステップＳ２の判定結果が真となった場合、つまり、第二のウインドウ１５が既にディスプレイ（Ａ）上に表示されている場合にあっては、第二のウインドウ１５から項目特定情報を選択することも可能であり、その場合も、選択された項目特定情報に応じ、前記と同様にして、ステップＳ４〜ステップＳ７の処理が実行される。
【００５４】
一方、メニュー選択ウインドウ表示処理におけるステップＳ１，Ｓ８，Ｓ２２の判定処理が繰り返し実行される間に、メニュー選択ウインドウ表示装置のコマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９からウインドウ表示条件が入力されると、マイクロプロセッサ２が、ステップＳ８の判定処理でウインドウ表示条件の入力を検知する。
【００５５】
次いで、メニュー選択ウインドウ表示装置における表示態様調整手段（Ｉ）の一部として機能するマイクロプロセッサ２が、現時点で稼動しているアプリケーションプログラムつまりワープロソフトに対応する項目別選択頻度記憶テーブル１７を不揮発性メモリ５から読み込み、項目別選択頻度記憶テーブル１７に記憶された各項目毎の加算値に従って高べきの順にソーティングを行ない（ステップＳ９）、選択頻度が高い上位ｍ位までの項目特定情報を求める（ステップＳ１０）。ｍは第二のウインドウ１５内に配置する項目特定情報の個数を制限するための設定値であり、前述したウインドウ表示条件やウインドウクリア条件と同様、ユーザーによる設定が可能である。
【００５６】
図７の項目別選択頻度記憶テーブル１７の状態に対応した項目特定情報のソーティング結果を図８のテーブルに示す。ソーティング結果を記憶する図８のテーブルは、ＲＡＭ４の記憶領域の一部を利用して一時的に形成されるようになっている。
【００５７】
次いで、メニュー選択ウインドウ表示装置における表示スケール算出手段（Ｈ）の一部として機能するマイクロプロセッサ２が、上位ｍ位までの各項目の加算値の総和Ｒ１を求め（ステップＳ１１）、上位ｍ位までの各項目毎の加算値を加算値の総和Ｒ１で序した値に定数１を加算し、上位ｍ位までの各項目毎の表示スケールＡｉ（但し、ｉ＝１〜ｍ）を求めて、図８のようなテーブルに一時記憶させる（ステップＳ１２）。
【００５８】
図７の項目別選択頻度記憶テーブル１７の状態に対応した表示スケールＡｉの演算結果を図８のテーブルに示す。この実施形態ではメニューバー１１やツールバー１２，１３に表示される項目特定情報の大きさの基準となる大きさ１とし、１＜Ａｉ＜２（Ａｉは縦横の比）の範囲で第ｉ番目に選択頻度の高い項目特定情報の表示スケールＡｉを算出するようにしているが、選択頻度の高い順に項目特定情報の表示スケールＡｉが大きくなるような他の演算方法を適用してもよい。
【００５９】
次いで、メニュー選択ウインドウ表示装置における表示位置特定手段（Ｇ）として機能するマイクロプロセッサ２が、コンピュータ１のＲＡＭ４内の現在位置記憶レジスタからポインタ１４の現在位置を読み込み（ステップＳ１３）、ポインタ１４の現在位置に基いて、第二のウインドウ１５がポインタ１４の現在位置に近接し且つディスプレイ（Ａ）の表示領域に収まるように第二のウインドウ１５の表示位置と表示方向を求める（ステップＳ１４）。
【００６０】
表示位置特定手段（Ｇ）に関しては、所謂コンテキストメニュー等の機能として既に公知であり、例えば、ポインタ１４がディスプレイ（Ａ）の表示領域の右寄りに位置する場合には、ポインタ１４の現在位置の左側に右から左に向かう方向で第二のウインドウ１５の表示位置が特定され、また、図５に示されるように、ポインタ１４がディスプレイ（Ａ）の表示領域の左寄りに位置する場合には、ポインタ１４の現在位置の右側に左から右に向かう方向で第二のウインドウ１５の表示位置が特定されるようになっている。同様に、ポインタ１４がディスプレイ（Ａ）の表示領域の上寄りに位置する場合には、ポインタ１４の現在位置の下側に第二のウインドウ１５の表示位置が特定され、また、ポインタ１４がディスプレイ（Ａ）の表示領域の下寄りに位置する場合には、ポインタ１４の現在位置の上側に第二のウインドウ１５の表示位置が特定される。
【００６１】
次いで、マイクロプロセッサ２は、第二のウインドウ１５に表示すべき項目特定情報を特定するための項目選択指標ｉの値を一旦０に初期化し（ステップＳ１５）、該指標ｉの値を改めて１インクリメントする（ステップＳ１６）。
【００６２】
そして、メニュー選択ウインドウ表示装置における表示態様調整手段（Ｉ）として機能するマイクロプロセッサ２が、ステップＳ１４の処理で表示位置特定手段（Ｇ）によって求められた第二のウインドウ１５の表示位置と表示方向、および、ステップＳ１３の処理でＲＡＭ４内の現在位置記憶レジスタから読み出されたポインタ１４の現在位置と、ステップＳ１２の処理で求められた各項目特定情報毎の表示スケールＡｉの値に基いて、ステップＳ１０の処理で求められた選択頻度の順位に応じ、選択頻度の高い項目特定情報から順にポインタ１４の現在位置に近接して配置されるように、第二のウインドウ１５内における項目特定情報の表示態様つまり表示位置と表示スケールを調整して、この項目特定情報を第二ウインドウ表示手段（Ｃ）によって第二のウインドウ１５内に表示させ、当該項目特定情報の表示領域にポインタ１４による選択操作を実現するためのホットスポットを設定する（ステップＳ１７）。
【００６３】
次いで、表示態様調整手段（Ｉ）として機能するマイクロプロセッサ２は、項目選択指標ｉの現在値が第二のウインドウ１５内に表示すべき項目特定情報の個数を制限する設定値ｍに達しているか否かを判定し（ステップＳ１８）、達していなければ、前記と同様にしてステップＳ１６〜ステップＳ１８までの処理を繰り返し実行する。
【００６４】
従って、図８のテーブルに示した項目特定情報のソーティング結果と表示スケールの演算結果の例では、まず、最初に実行されるステップＳ１６の処理で更新された項目選択指標ｉ＝１の値に従って、項目特定情報のうち最も選択頻度の高い第１位の“編集”の処理項目が、メニューバー１１やツールバー１２，１３に表示される項目特定情報の大きさを基準として約１．４倍（１３／９倍）の大きさでポインタ１４の位置に最も直近する位置で第二のウインドウ１５内に表示される（ステップＳ１７，図５参照）。次いで、項目選択指標ｉの現在値が設定値ｍに達しているか否かが判定されるが（ステップＳ１８参照）、この段階では未だ項目選択指標ｉの現在値は設定値ｍに達していないので、改めて項目選択指標ｉの現在値が１インクリメントされ（ステップＳ１６参照）、２回目に実行されたステップＳ１６の処理で更新された項目選択指標ｉ＝２の値に従って、項目特定情報のうち選択頻度が２番目に高い“挿入”の処理項目が、メニューバー１１やツールバー１２，１３に表示される項目特定情報の大きさを基準として約１．３倍（１２／９倍）の大きさでポインタ１４の位置に２番目に直近する位置で第二のウインドウ１５内に表示されることになる（ステップＳ１７，図５参照）。次いで、項目選択指標ｉの現在値が設定値ｍに達しているか否かが改めて判定されるが（ステップＳ１８参照）、この段階では未だ項目選択指標ｉの現在値が設定値ｍに達していないので、項目選択指標ｉの現在値が改めて１インクリメントされ（ステップＳ１６参照）、３回目に実行されたステップＳ１６の処理で更新された項目選択指標ｉ＝３の値に従って、項目特定情報のうち選択頻度が３番目に高い“表示”の処理項目が、メニューバー１１やツールバー１２，１３に表示される項目特定情報の大きさを基準として約１．２倍（１１／９倍）の大きさでポインタ１４の位置に３番目に直近する位置で第二のウインドウ１５内に表示されることになる（ステップＳ１７，図５参照）。
【００６５】
第二のウインドウ１５内における項目特定情報の表示結果の一例を図５に示す。図５に示した例ではポインタ１４の現在位置の右側に左から右に向かう方向で第二のウインドウ１５が表示されているので、最も選択頻度の高い“編集”の処理項目が第二のウインドウ１５内の最も左側の位置に最も大きなスケールで表示され、その右隣に、２番目に選択頻度の高い“挿入”の処理項目が２番目に大きなスケールで表示され、更に、その右隣に、３番目に選択頻度の高い“表示”の処理項目が３番目に大きなスケールで表示されているが、これとは逆に、ポインタ１４がディスプレイ（Ａ）の表示領域の右寄りに位置する場合、つまり、ポインタ１４の現在位置の左側に右から左に向かう方向で第二のウインドウ１５の表示位置が特定されている場合では、最も選択頻度の高い“編集”の処理項目が第二のウインドウ１５内の最も右側つまりポインタ１４に最も近接した位置に最も大きなスケールで表示され、その直ぐ左隣に、２番目に選択頻度の高い“挿入”の処理項目が２番目に大きなスケールで表示され、更に、“挿入”の処理項目の直ぐ左隣に、３番目に選択頻度の高い“表示”の処理項目が３番目に大きなスケールで表示されることになる。
【００６６】
そして、最終的に、項目選択指標ｉの現在値が設定値ｍに達し、表示すべき項目特定情報の表示が全て完了したことがステップＳ１８の判定処理で確認されると、メニュー選択ウインドウ表示装置におけるポインタ動作規制手段（Ｋ）として機能するマイクロプロセッサ２が、ポインタ１４の移動範囲を第二のウインドウ１５の表示範囲内に制限する（ステップＳ１９）。
【００６７】
次いで、マイクロプロセッサ２は、ウインドウ表示フラグＦをセットして第二のウインドウ１５がディスプレイ（Ａ）上に表示されていることを記憶し（ステップＳ２０）、予め決められた第二のウインドウ１５の連続表示許容時間を表示時間規制タイマにセットしてタイマによる経過時間の計測を開始させ（ステップＳ２１）、当該処理周期のメニュー選択ウインドウ表示処理を終了する。
【００６８】
次周期以降のメニュー選択ウインドウ表示処理では、ウインドウ表示フラグＦが既にセットされているので、ステップＳ１，ステップＳ８の判定処理に続いて実行されるステップＳ２２の判定結果は真となる。
【００６９】
従って、マイクロプロセッサ２は、表示時間規制タイマの計測時間が予め決められた連続表示許容時間に達しているか否かを判定し（ステップＳ２３）、達していなければ、更に、メニュー選択ウインドウ表示装置のコマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９から、第二ウインドウ表示手段（Ｃ）の作動を停止させるためのウインドウクリア条件が入力されているか否かを判定する（ステップＳ２４）。そして、ウインドウクリア条件の入力も検知されなければ、マイクロプロセッサ２は、当該処理周期のメニュー選択ウインドウ表示処理を終了し、次周期以降のメニュー選択ウインドウ表示処理で、ステップＳ１，ステップＳ８，ステップＳ２２，ステップＳ２３，ステップＳ２４の判定処理のみを繰り返し実行する。
【００７０】
この間、頻繁に選択される項目特定情報のみを上位からｍ個だけ選択的に表示した第二のウインドウ１５がディスプレイ（Ａ）上に表示され、ポインティングデバイス（Ｌ）を構成するマウス９やキーボード８上の矢印キーの操作によるポインタ１４の移動範囲が第二のウインドウ１５の表示範囲内に規制される。
【００７１】
頻繁に選択される項目特定情報ほどポインタ１４に近接して表示されること、および、頻繁に選択される項目特定情報ほど表示スケールおよびホットスポットの面積が大きいこと、更には、ポインタ１４が不用意に移動して第二のウインドウ１５から離れることが未然に防止されることから、選択頻度の高い項目特定情報を第二のウインドウ１５内で選択する際のポインタ１４の移動距離が短くて済み、しかも、ポインタ１４の厳密な位置決め操作を行なわなくても選択頻度の高い項目特定情報を容易に選択することができるようになる。
【００７２】
そして、ステップＳ１，ステップＳ８，ステップＳ２２，ステップＳ２３，ステップＳ２４の判定処理が繰り返し実行される間に、ユーザーがポインティングデバイス（Ｌ）を構成するマウス９やキーボード８上の矢印キーを操作し、ポインタ１４の移動および位置決め操作によって、頻繁に選択される項目特定情報を表示した第二のウインドウ１５から何れかの項目特定情報を選択すると、マイクロプロセッサ２は、ステップＳ１の判定処理で此の選択操作を検知する。
【００７３】
項目特定情報の選択操作を検知したマイクロプロセッサ２は、ウインドウ表示フラグＦがセットされているか否か、つまり、第二のウインドウ１５が既にディスプレイ（Ａ）上に表示されているか否かを判定するが（ステップＳ２）、この段階では既に第二のウインドウ１５が表示されているのでステップＳ２の判定結果は真となる。
【００７４】
このように、第二のウインドウ１５がディスプレイ（Ａ）上に表示されている状態で何れかの項目特定情報が選択された場合には、更に、継続して第二のウインドウ１５から何れかの項目特定情報が選択される可能性が高いので、マイクロプロセッサ２は、改めて表示時間規制タイマに連続表示許容時間を再設定してタイマを再起動することにより、第二のウインドウ１５を連続的に表示する許容時間を自動的に延長させる（ステップＳ３）。
【００７５】
既に述べた通り、第二のウインドウ１５から項目特定情報を選択した場合でも、選択された項目特定情報に応じ、前記と同様にして、ステップＳ４〜ステップＳ７の処理が実行され、使用履歴テーブル１６のデータの更新処理と項目別選択頻度記憶テーブル１７の各項目毎の選択頻度の書き換え処理が行なわれ、その後で、対応するアプリケーションプログラムつまりワープロソフトにステップＳ１で検知された項目特定情報が渡され、ワープロソフトのタスクによって項目特定情報に対応した処理、例えば、“編集”，“挿入”，“表示”等の処理が実行されることになる。
【００７６】
最終的に、ステップＳ２１の処理で起動されたタイマの作動もしくはステップＳ３の処理で再起動されたタイマの作動が終了して第二のウインドウ１５の連続表示許容時間が経過した場合にはステップＳ２３の判定処理でタイマのタイムアップが検知され、また、コマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９からウインドウクリア条件が入力された場合にはステップＳ２４の判定処理で此の操作が検知され、これらの操作を検知したマイクロプロセッサ２が、ディスプレイ（Ａ）上における第二のウインドウ１５の表示とホットスポットの設定を解除すると共に（ステップＳ２５）、ポインタ１４の移動範囲に関わる制限を解除してポインタ１５の自由な移動を許容し（ステップＳ２６）、ウインドウ表示フラグＦをセットして第二のウインドウ１５の表示がクリアされたことを記憶して（ステップＳ２７）、当該処理周期のメニュー選択ウインドウ表示処理を終了し、次周期以降のメニュー選択ウインドウ表示処理でステップＳ１，Ｓ８，Ｓ２２の判定処理のみを繰り返し実行する初期の待機状態に復帰する。
【００７７】
従って、ポインタ１４の移動範囲が第二のウインドウ１５内に制限されるのは、第二ウインドウ表示手段（Ｃ）が作動してディスプレイ（Ａ）上に第二のウインドウ１５が表示されている間だけ、つまり、ウインドウ表示フラグＦがセットされている間だけである。
【００７８】
この実施形態では、メニュー選択ウインドウ表示装置のコマンド入力手段（Ｊ）を構成するキーボード８やマウス９から最後のウインドウ表示条件が入力されてからの経過時間が第二のウインドウ１５の連続表示許容時間に達した時点、もしくは、第二のウインドウ１５から何れかの項目特定情報が最後に選択されてからの経過時間が第二のウインドウ１５の連続表示許容時間に達した時点で自動的に第二のウインドウ１５の表示をクリアするようにしているが、第二のウインドウ１５の表示／非表示に関わる操作をコマンド入力手段（Ｊ）からのウインドウ表示条件の入力とウインドウクリア条件の入力のみに依存して行なうようにしてもよい。
【００７９】
また、ディスプレイ（Ａ）上に第二のウインドウ１５が表示されている間もポインタ１４の移動範囲を規制しないように構成してもよく、そうした場合は、第二のウインドウ１５が表示されている間もメニューバー１１やツールバー１２，１３を使用してポインタ１４で選択操作を行なうことで従来と同様に項目特定情報を選択することが可能である。
【００８０】
この実施形態では、第二のウインドウ１５を上下２つの表示領域に分け、上方の領域にはメニューバー１１に関連する項目特定情報を選択頻度に応じて上位からｍ個、また、下方の領域にはツールバー１２，１３に関連する項目特定情報を選択頻度に応じて上位からｍ個だけ表示するようにしているので、実際には、図７に示される使用履歴テーブル１６と項目別選択頻度記憶テーブル１７が２組必要である。
【００８１】
無論、メニューバー１１，ツールバー１２，ツールバー１３の各々に対応する使用履歴テーブル１６と項目別選択頻度記憶テーブル１７を都合３組設け、第二のウインドウ１５を上下３つの表示領域に分けて、メニューバー１１に関連する項目特定情報とツールバー１２に関連する項目特定情報とツールバー１３に関連する項目特定情報とを３領域に分けて表示するようにしてもよいし、あるいは、第二のウインドウ１５を横一列の表示領域とし、メニューバー１１に関連する項目特定情報とツールバー１２に関連する項目特定情報とツールバー１３に関連する項目特定情報とを全く区別せずに上位から一列に表示するようにすることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】本発明を適用した一実施形態のメニュー選択ウインドウ表示装置の構成を簡略化して示した機能ブロック図である。
【図２】同実施形態のメニュー選択ウインドウ表示装置を備えたコンピュータのハードウェア構成を簡略化して示したブロック図である。
【図３】同実施形態のメニュー選択ウインドウ表示プログラムの構成の概略について示したフローチャートである。
【図４】第一のウインドウを構成するメニューバーとツールバーをアプリケーションプログラムのウインドウと共に示した概念図である。
【図５】アプリケーションプログラムのウインドウと共に第二のウインドウを示した概念図である。
【図６】ウインドウ表示条件とウインドウクリア条件を記憶するテーブルの一例を示した概念図である。
【図７】使用履歴テーブルと項目別選択頻度記憶テーブルの一例を示した概念図である。
【図８】項目特定情報のソーティング結果と表示スケールの演算結果の一例を示したテーブルである。
【符号の説明】
【００８３】
１  コンピュータ
２  マイクロプロセッサ（第一ウインドウ表示手段，第二ウインドウ表示手段，選択頻度算出手段，表示位置特定手段，表示スケール算出手段，表示態様調整手段，選択履歴記憶手段，ポインタ現在位置記憶手段）
３  ＲＯＭ
４  ＲＡＭ
５  不揮発性メモリ
６  ハードディスク（記憶手段）
７  入出力回路
８  キーボード（ポインティングデバイス，コマンド入力手段）
９  マウス（ポインティングデバイス，コマンド入力手段）
１０  アプリケーションプログラムのウインドウ
１１  メニューバー（第一のウインドウ）
１２，１３  ツールバー（第一のウインドウ）
１４  ポインタ
１５  第二のウインドウ
１６  使用履歴テーブル
１７  項目別選択頻度記憶テーブル
（Ａ）  ディスプレイ
（Ｂ）  第一ウインドウ表示手段
（Ｃ）  第二ウインドウ表示手段
（Ｄ）  選択履歴記憶手段
（Ｅ）  選択頻度算出手段
（Ｆ）  ポインタ現在位置記憶手段
（Ｇ）  表示位置特定手段
（Ｈ）  表示スケール算出手段
（Ｉ）  表示態様調整手段
（Ｊ）  コマンド入力手段
（Ｋ）  ポインタ動作規制手段
（Ｌ）  ポインティングデバイス
（Ｍ）  コンピュータの記憶手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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