(57)【要約】【課題】帯電電位を高く設定した場合であっても、高解像度が得られ、良好な画像を得ることができる単層型の電子写真感光体、そのような単層型電子写真感光体を含む画像形成装置、及び画像形成方法を提供する。【解決手段】基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、前記電荷発生剤が、少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であって、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖに設定されることを特徴とする。【選択図】図２
2010217600.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、
前記電荷発生剤が、少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であって、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖに設定されることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記Ｖａ（Ｖ）を５０〜１００Ｖの範囲内値とすることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層が添加剤として、酸化防止剤及び紫外線吸収剤を含むことを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記基体上に、中間層を設けるとともに、当該中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含むとともに、前記中間層の膜厚を０．３〜１０μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
電子写真感光体の周囲に、帯電手段、露光手段、現像手段、及び転写手段が配置された画像形成装置において、前記電子写真感光体が、基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、前記電荷発生剤が少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であって、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項５に記載の画像形成装置を用いた画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、画像形成装置、及び画像形成方法に関し、特に、良好な画像が得られる単層型の電子写真感光体、そのような電子写真感光体を含む画像形成装置、及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、高画質の画像を、高スピードで形成すべく、電荷発生剤として、電荷発生効率に優れるチタニルフタロシアニン結晶が用いられている。
また、カラー画像形成装置において、画像形成を繰り返しても長期に亘り優れた解像度を維持するために、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用いた正帯電感光体が提案されている（例えば、特許文献１参照）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−８４６２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の電子写真感光体は、正帯電感光体であるが、電荷輸送層、電荷発生層、および、表面保護層をこの順に積層した電子写真感光体であり、十分な感度が得られないという問題があった。特に、感光体の表面電位を高く設定した場合には、十分な露光後電位が得られず、画像がぼやけたり、画像濃度が不十分という問題があった。
そこで、本発明者らは、鋭意検討したところ、帯電電位を高く設定した場合であっても、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用い、特定の感度特性を有する電子写真感光体であれば、高解像度が得られ、良好な画像を得ることができること見出した。
すなわち、本発明の目的は、感度特性に優れ、高解像度を維持できる電子写真感光体、そのような単電子写真感光体を含む画像形成装置、及び画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によれば、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、
前記電荷発生剤が、少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含むとともに、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であって、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖに設定されることを特徴とする電子写真感光体が提供され、上述した問題を解決することができる。
すなわち、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用いていることから、十分な感度が得られ、高画質の画像を、高スピードで形成することができる。一方で、電子写真感光体の帯電電位を６００〜１０００Ｖと高く設定した場合には、高露光量域と、低露光量域の感度差が大きくなり、その結果、現像量に差が生じて、解像度が悪くなる。しかし、本発明であれば、特定の感度特性を有する電子写真感光体を用いているので、良好な解像度を得ることができる。
このように構成することにより、電子写真感光体の帯電電位を６００〜１０００Ｖと高く設定し、さらに、露光量が少ない場合であっても、確実に優れた感度を得ることができる。
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖａ（Ｖ）を５０〜１００Ｖの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、電子写真感光体の帯電電位を６００〜１０００Ｖと高く設定し、高スピードの画像形成装置であっても、十分な画像濃度を得ることができる。
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、感光層が添加剤として、酸化防止剤及び紫外線吸収剤を含むことが好ましい。
このように構成することにより、単層型電子写真感光体の帯電電位低下を抑制することができる。
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、前記基体上に、中間層を設けるとともに、当該中間層が、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含むとともに、前記中間層の膜厚を０．３〜１０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、電子写真感光体の帯電電位を６００〜１０００Ｖと高く設定した場合であっても、感光層のリークを防止することができる。
また、本発明の別の態様は、電子写真感光体の周囲に、帯電手段、露光手段、現像手段、及び転写手段が配置された画像形成装置において、前記電子写真感光体が、基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、前記電荷発生剤が少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であり、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖであることを特徴とする画像形成装置である。
すなわち、本発明の画像形成装置であれば、所定の電子写真感光体を備えていることから、電子写真感光体の帯電電位が高い場合であっても、良好な解像度を得ることができる。
【０００６】
また、本発明のさらに別の態様は、上述した画像形成装置を用いた画像形成方法である。
すなわち、本発明の画像形成方法であれば、所定の画像形成装置を用いていることから、高品質画像を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１（ａ）〜（ｂ）は、本発明における単層型電子写真感光体を説明するために供する図である。
【図２】本発明の画像形成装置を説明するために供する図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
［第１の実施形態］
第１の実施形態は、基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、前記電荷発生剤として、少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下とするとともに、Ｖｂが２００Ｖ以下の値であって、帯電電位が６００〜１０００Ｖに設定されることを特徴とする電子写真感光体である。
１．基本的構成
図１に示す電子写真感光体１ａは、図１（ａ）に示すような、基体１１２上に、電荷発生剤と、電荷輸送剤と、結着樹脂と、からなる単層型の感光層１１４を設けた電子写真感光体１ａ（以下、単層型電子写真感光体と記載する場合がある）であることを特徴とする。
【０００９】
また、図１（ｂ）に例示するように、この感光層１１４と、基体１１２と、の間に、中間層１１６を形成した単層型電子写真感光体１ａ´とすることもできる。
２．基体
また、基体の構成材料としては、種々の材料を使用することができる。例えば、鉄、銅、スズ、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、及び真鍮などの金属にて形成された基体や、上述の金属が蒸着またはラミネートされたプラスチック材料からなる基体、あるいはヨウ化アルミニウム、アルマイト、酸化スズ、及び酸化インジウムなどで被覆されたガラス製の基体などが例示される。
すなわち、基体自体が導電性を有するか、あるいは基体の表面が導電性を有していればよく、また、使用に際して、充分な機械的強度を有していればよい。
【００１０】
また、これらの中でも、特にアルミニウムを含む材料物質を使用することが好ましく、さらに、基体の外周面において膜厚１〜１０μｍのアルマイト層が設けてあることが好ましい。
【００１１】
この理由は、このように構成することにより、電子写真感光体の耐電圧を、所定以上の値に調節することが容易となるためである。
すなわち、アルマイト層の膜厚が１μｍ未満の値となると、電子写真感光体に対して十分な耐電圧を付与することが困難となる場合があるためである。一方、アルマイト層の膜厚が１０μｍを超えた値となると、電子写真感光体の耐電圧が過度に増加して、露光メモリが発生しやすくなる場合があるためである。
したがって、アルマイト層の膜厚を２〜８μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、３〜７μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
３．中間層
また、図２（ｂ）に例示するように、基体１１２上に、結着樹脂と、無機微粒子等と、を含有する中間層１１６を設けることも好ましい。
【００１２】
この理由は、かかる中間層を設けることによっても、所定条件下にて測定される電子写真感光体の耐電圧を所定以上の値に調節することが容易となるためである。
【００１３】
したがって、中間層が、例えば、結着樹脂と、酸化チタン微粒子と、を含むとともに、酸化チタン微粒子の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、５０〜５００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
【００１４】
この理由は、このように構成することにより、電子写真感光体の耐電圧を所定以上の値に調節することがさらに容易となるためである。
【００１５】
すなわち、酸化チタン微粒子の含有量をかかる範囲とすることによって、中間層の抵抗を所定の範囲に調節することが容易となるとともに、酸化チタン微粒子の分散性をより向上させることができるためである。
【００１６】
したがって、酸化チタン微粒子の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して１００〜４００重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１５０〜３００重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００１７】
また、酸化チタン微粒子に対して、アルミナ、シリカ及び有機ケイ素化合物による表面処理が施されていることが好ましい。
【００１８】
この理由は、かかる表面処理を施すことによって、中間層における酸化チタン微粒子の分散性をさらに向上させつつ、中間層の抵抗を好適な範囲に調節することができるためである。
【００１９】
すなわち、酸化チタン微粒子に対してアルミナ（Ａｌ2Ｏ3）及びシリカ（ＳｉＯ2）による表面処理を施すことによって、中間層における酸化チタン微粒子の基本的な分散性を向上させることができるためである。
【００２０】
また、酸化チタン微粒子に対して、アルミナ及びシリカによる表面処理を施すことによって、後述する有機ケイ素化合物による表面処理量を、容易に調節することができるようになるためである。
【００２１】
また、アルミナ及びシリカによる表面処理を施した後に、さらに有機ケイ素化合物によって表面処理を施すことによって、酸化チタン微粒子の分散性をより向上させることができるばかりか、その表面処理量を変化させることによって、酸化チタン微粒子の導電性を容易に調節することができるためである。
【００２２】
なお、好適に使用される有機ケイ素化合物としては、アルキルシラン化合物、アルコキシシラン化合物、ビニル基含有シラン化合物、メルカプト基含有シラン化合物、アミノ基含有シラン化合物、あるいはこれらの縮合重合物であるポリシロキサン化合物が挙げられる。より具体的には、メチルハイドロジェンポリシロキサンやジメチルポリシロキサン等のシロキサン化合物が好ましく、特に、メチルハイドロジェンポリシロキサンが好ましい。
【００２３】
そして、アルミナ及びシリカの含有量としては、酸化チタン微粒子１００重量部に対して１〜３０重量部の範囲内の値とすることが好ましく、５〜２０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。また、有機ケイ素化合物の含有量としては、酸化チタン微粒子１００重量部に対して１〜１５重量部の範囲内の値とすることが好ましく、５〜１０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００２４】
また、酸化チタン微粒子が、第一の酸化チタン微粒子としてのアルミナ及びシリカにて表面処理を施された酸化チタン微粒子と、第二の酸化チタン微粒子としてのアルミナ及びシリカにて表面処理を施された後、さらにメチルハイドロジェンポリシロキサンにて表面処理を施された酸化チタン微粒子とを、併用することが好ましい。
【００２５】
この理由は、第一の酸化チタン微粒子及び第二の酸化チタン微粒子を、所定割合にて併用することにより、単層型電子写真感光体の耐圧性を所定以上の値に調節することがより一段と容易になるためである。
【００２６】
また、酸化チタン微粒子における平均一次粒子径（数平均一次粒子径、以下同様である。）を５〜３０ｎｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、酸化チタン微粒子の平均一次粒子径を５〜３０ｎｍの範囲内の値とすることによって、中間層内における分散性が良好となって、中間層の抵抗を均一にすることができるためである。
すなわち、酸化チタン微粒子の平均一次粒子径が５ｎｍ未満の値となると、そのような酸化チタン微粒子を精度良く製造することが困難となるばかりか、粒子同士が凝集しやすくなる場合があるためである。一方、酸化チタン微粒子の平均一次粒子径が３０ｎｍを超えた値となると、中間層内における分散性が低下して、中間層における抵抗が不均一となる場合があるためである。
【００２７】
したがって、酸化チタン微粒子の平均一次粒子径を１０〜２０ｎｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１２〜１８ｎｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２８】
なお、酸化チタン微粒子の平均一次粒子径は、電子顕微鏡写真及び画像処理装置を組み合わせて測定することができる。
【００２９】
また、中間層の膜厚を０．３〜１０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、中間層の膜厚が０．３μｍ未満の値となると、中間層の抵抗が過度に小さくなるばかりか、均一な膜厚を形成することが困難となる場合があるためである。一方、中間層の膜厚が１０μｍを超えた値となると、中間層の抵抗が過度に大きくなったり、露光メモリが発生しやすくなったりする場合があるためである。
したがって、中間層の膜厚を０．５〜８μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１〜５μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００３０】
なお、中間層における結着樹脂としては、例えば、ポリアミド樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂からなる群から選択される少なくとも一つの樹脂を用いることができる。
４．感光層
（１）電荷発生剤
本発明においては、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用いることを特徴とする。
この理由は、チタニルフタロシアニン結晶であれば、電荷発生効率に優れることから、露光による静電潜像の形成効率を著しく向上させて、画像形成装置等において、さらなる高スピード化を実現することができるためである。
【００３１】
また、チタニルフタロシアニン結晶を構成するチタニルフタロシアニン化合物としては、下記式（１）で表される化合物であることが好ましい。
この理由は、このような構造のチタニルフタロシアニン化合物であれば、チタニルフタロシアニン結晶の安定性をさらに向上させることができるばかりでなく、かかるチタニルフタロシアニン結晶を安定して製造することができるためである。
また、特に、チタニルフタロシアニン化合物の構造が、下記式（２）で表される無置換のチタニルフタロシアニン化合物であることが好ましい。
この理由は、このような構造のチタニルフタロシアニン化合物を用いることによって、より安定した性質を備えたチタニルフタロシアニン結晶をさらに容易に製造することができるためである。
【００３２】
【化１】
2010217600.tif 000003
【００３３】
（一般式（１）中、Ｘは水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、またはニトロ基を示しており、繰り返し数ｅは１〜４の整数を示す。）
【００３４】
【化２】
2010217600.tif 000004
【００３５】
（１）−１  光学特性
また、本発明におけるチタニルフタロシアニン結晶は、光学特性として、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有することが好ましい（第１の光学特性）。
【００３６】
また、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２６．２°にピークを有さないことが好ましい（第２の光学特性）。
【００３７】
さらに、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝７．２°にピークを有さないことが好ましい（第３の光学特性）。
この理由は、かかる第１の光学特性を備えない場合には、このような光学特性を有するチタニルフタロシアニン結晶と比較して、結晶安定性、電荷発生能及び分散性が著しく低下する傾向にあるためである。逆に言えば、第１の光学特性、より好ましくは、第２の光学特性及び第３の光学特性を備えることにより、結晶安定性、電荷発生能及び分散性を向上させることができるためである。
【００３８】
また、チタニルフタロシアニン結晶が、有機溶媒中に２４時間浸漬した後に測定されるＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ±０．２°=２７．２°に主ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有しないことが好ましい。
この理由は、チタニルフタロシアニン結晶がかかる特性を有することによって、感光層用塗布液中におけるその経時安定性や分散性を、さらに向上させることができるためである。
すなわち、チタニルフタロシアニン結晶を、テトラヒドロフラン等の有機溶媒中に２４時間浸漬させた場合であっても、結晶型がαまたはβ型へ転移せず、所定の結晶型を保持していることを確認できるため、有機溶媒中における結晶転移を確実に制御することができるためである。
なお、チタニルフタロシアニン結晶の貯蔵安定性を評価する基準となる有機溶媒への浸漬実験評価は、例えば、電子写真用感光体を作成するための感光層用塗布液（以下、感光層用塗布液）を実際に保管する条件と、同一条件で実施することが好ましい。したがって、例えば、温度２３±１℃、相対湿度５０〜６０％ＲＨの条件下で、密閉系中において、チタニルフタロシアニン結晶の貯蔵安定性を評価することが好ましい。
【００３９】
また、チタニルフタロシアニン結晶の貯蔵安定性を評価する際の有機溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、トルエン、１，４−ジオキサン、及び１−メトキシ−２−プロパノールからなる群の少なくとも１種であることが好ましい。
この理由は、かかる有機溶媒を感光層用塗布液における有機溶剤として用いた場合におけるチタニルフタロシアニン結晶の安定性を、より確実に判断することができるためである。
（１）−２  熱特性
また、本発明におけるチタニルフタロシアニン結晶は、熱特性として、示差走査熱量分析において、吸着水の気化に伴なうピーク以外に２７０〜４００℃の範囲内に、１つのピークを有することが好ましい。
この理由は、かかる光学特性及び熱特性を有するチタニルフタロシアニン結晶であれば、結晶安定性、電荷発生能及び分散性を、さらに向上させることができるためである。
なお、吸着水の気化に伴うピーク以外のピークであって、２７０〜４００℃の範囲内に現れる１つのピークは、２９０〜４００℃の範囲内に現れることがより好ましく、３００〜４００℃の範囲内に現れることがさらに好ましい。
また、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおけるブラッグ角の具体的な測定方法、及び、示差走査熱量分析の具体的な方法については、実施例において詳述する。
（１）−３  製造方法
また、本発明におけるチタニルフタロシアニン結晶は、例えば、以下に示す方法によって製造することができる。
すなわち、かかるチタニルフタロシアニン結晶の製造材料としてのｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体と、チタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、を尿素化合物の存在下において反応させて、チタニルフタロシアニン化合物を製造することが好ましい。
したがって、下記反応式（１）または下記反応式（２）に準じて実施することが好ましい。なお、反応式（１）及び反応式（２）においては、チタンアルコキシドとして、一例ではあるが、式（４）で表されるチタンテトラブトキシドを用いている。
【００４０】
【化３】
2010217600.tif 000005
【００４１】
【化４】
2010217600.tif 000006
【００４２】
また、式（４）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（３）で表されるｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは式（５）で表される１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．４０〜０．５３モルの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、式（４）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（３）で表されるｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは式（５）で表される１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体に対して、１／４モル当量を超えた過剰量を添加することにより、後述する尿素化合物との相互作用が効果的に発揮されるためである。
したがって、式（４）で表されるチタンテトラブトキシド等のチタンアルコキシドまたは四塩化チタンの添加量を、式（３）で表されるｏ−フタロニトリルまたは式（５）で表される１，３−ジイミノイソインドリン等１モルに対して、０．４２〜０．５０モルの範囲内の値とすることがより好ましく、０．４５〜０．４７モルの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４３】
また、上述した反応式（１）及び（２）で表される反応を、尿素化合物の存在下において行うことが好ましい。
この理由は、尿素化合物の存在下において製造されたチタニルフタロシアニン化合物を用いることにより、尿素化合物とチタンアルコキシドまたは四塩化チタンにおける相互作用が発揮されるため、特定のチタニルフタロシアニン結晶を効率的に得ることができるためである。
すなわち、かかる相互作用とは、尿素化合物とチタンアルコキシドまたは四塩化チタンとの反応によって生成するアンモニアが、さらにチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと錯体を形成し、かかる物質が反応式（１）及び（２）で表される反応をより促進させる作用である。そして、このような促進作用のもとに、原料物質を反応させることにより、有機溶媒中であっても、特定のチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することができる。
【００４４】
また、尿素化合物が、尿素、チオ尿素、Ｏ−メチルイソ尿素硫酸塩、Ｏ−メチルイソ尿素炭酸塩、及びＯ−メチルイソ尿素塩酸塩からなる群の少なくとも１種であることが好ましい。
この理由は、かかる尿素化合物を、反応式（１）及び（２）中の尿素化合物として用いることにより、反応の過程で生成するアンモニアが、より効率的にチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと錯体を形成し、かかる物質が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させるためである。
すなわち、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して生成するアンモニアが、さらに効率的にチタンアルコキシド等と錯体化合物を形成するためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させるためである。
なお、かかる錯体化合物は、１８０℃以上の高温条件で反応させた場合に、特異的に生成しやすいことが判明している。そのため、沸点が１８０℃以上の含窒素化合物中、例えば、キノリン（沸点：２３７．１℃）やイソキノリン（沸点：２４２．５℃）、あるいはこれらの混合物（重量比１０：９０〜９０：１０）中で実施することがより有効である。
また、反応促進剤としてのアンモニアや、それに起因した錯体化合物がさらに生成しやすいことから、上述した尿素化合物の中でも、尿素を用いることがより好ましい。
【００４５】
また、反応式（１）及び（２）で使用する尿素化合物の添加量を、ｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．１〜０．９５モルの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、尿素化合物の添加量をかかる範囲内の値とすることにより、上述した尿素化合物の作用をより効率的に発揮させることができるためである。
したがって、かかる尿素化合物の添加量を、ｏ−フタロニトリルまたはその誘導体、もしくは１，３−ジイミノイソインドリンまたはその誘導体１モルに対して、０．２〜０．８モルの範囲内の値とすることがより好ましく、０．３〜０．７モルの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４６】
また、反応式（１）及び（２）で使用する溶媒としては、例えば、キシレン、ナフタレン、メチルナフタレン、テトラリン、及びニトロベンゼン等の炭化水素系溶剤、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、ジブロモベンゼン、及びクロロナフタレン等のハロゲン化炭化水素系溶剤、ヘキサノール、オクタノール、デカノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、及びジエチレングリコール等のアルコール系溶剤、シクロヘキサノン、アセトフェノン、１−メチル−２−ピロリドン、及び１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン等のケトン系溶剤、ホルムアミド、及びアセトアミド等のアミド系溶剤、ピコリン、キノリン、及びイソキノリン等の窒素含有溶剤からなる群の１種または２種以上の任意の組み合わせが挙げられる。
特に、沸点が１８０℃以上の含窒素化合物、例えば、キノリンやイソキノリンであれば、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して生成するアンモニアが、さらに効率的にチタンアルコキシド等と錯体化合物を形成しやすくなることから好適な溶媒である。
【００４７】
また、反応式（１）及び（２）における反応温度を１５０℃以上の高温とすることが好ましい。この理由は、かかる反応温度が１５０℃未満、特に１３５℃以下となると、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して、錯体化合物を形成しにくくなるためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させることが困難となって、特定のチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することが困難となるためである。
したがって、反応式（１）及び（２）における反応温度を１８０〜２５０℃の範囲内の値とすることがより好ましく、２００〜２４０℃の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４８】
また、反応式（１）及び（２）における反応時間は、反応温度にもよるが、０．５〜１０時間の範囲とすることが好ましい。この理由は、かかる反応時間が０．５時間未満となると、原料物質としてのチタンアルコキシドまたは四塩化チタンと、尿素化合物とが反応して、錯体化合物を形成しにくくなるためである。したがって、かかる錯体化合物が反応式（１）及び（２）で表される反応をさらに促進させることが困難となって、特定のチタニルフタロシアニン結晶を効率的に製造することが困難となるためである。一方、かかる反応時間が１０時間を越えると、経済的に不利となったり、あるいは生成した錯体化合物が減少したりする場合があるためである。
したがって、反応式（１）及び（２）における反応時間を０．６〜３．５時間の範囲内の値とすることがより好ましく、０．８〜３時間の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４９】
また、得られたチタニルフタロシアニン化合物に対して、硫酸等による酸処理を施し、粗チタニルフタロシアニン結晶を得た後、下記工程（ａ）〜（ｄ）を含む工程を実施して、最終的なチタニルフタロシアニン結晶を得ることが好ましい。
（ａ）粗チタニルフタロシアニン結晶を酸に対して溶解し、チタニルフタロシアニン溶液を得る工程
（ｂ）チタニルフタロシアニン溶液を貧溶媒中に滴下してウェットケーキを得る工程
（ｃ）ウェットケーキを炭素数１〜４のアルコールによって洗浄する工程
（ｄ）洗浄後のウェットケーキを非水系溶媒中で加熱撹拌して、チタニルフタロシアニン結晶を得る工程
（１）−４  含有量
また、電荷発生剤としてのチタニルフタロシアニン結晶の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．５〜８重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
【００５０】
この理由は、このように構成することにより、単層型電子写真感光体の耐電圧を所定以上の値に調節することが容易となる一方で、電荷発生量を安定的に確保することができるためである。
【００５１】
すなわち、チタニルフタロシアニン結晶の含有量が、０．５重量部未満の値となると、電荷発生量が過度に減少して、電子写真感光体表面において静電潜像を形成することが困難となる場合があるためである。
【００５２】
一方、チタニルフタロシアニン結晶の含有量が、８重量部を超えた値となると、感光層中に均一に分散させることが困難となって、電子写真感光体の耐電圧を所定以上の値に調節することが困難となったり、活性ガスによる感光層の酸化劣化を抑制することが困難となる場合があるためである。
【００５３】
したがって、チタニルフタロシアニン結晶の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、１〜６重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、２〜５重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
（２）分散剤
また、感光層中における電荷発生剤の分散具合を調節するために、分散剤を併用することも好ましい。
【００５４】
すなわち、分散剤を用いて感光層中における電荷発生剤の分散具合を調節することにより、耐電圧を容易に調節すると同時に、活性ガスによる感光層の酸化劣化を抑制することができるためである。
【００５５】
また、かかる分散剤としては、例えば、顔料としての下記式（７）で表されるＰＹ１２８が挙げられる。
【００５６】
【化５】
2010217600.tif 000007
【００５７】
その他の分散剤としては、顔料としてのＰＲ２５４、ＰＹ１１０、ＰＹ２４２等が挙げられる。
なお、かかる分散剤の含有量は、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量部の範囲内の値とすることが好ましく、０．５〜５重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
（３）添加剤
本発明においては、添加剤として酸化防止剤と紫外線吸収剤を用いることが好ましい。
この理由は、耐久印字を行った場合であっても、酸化防止剤と紫外線吸収剤との相乗効果によって帯電電位の低下を効果的に抑制することができるためである。
すなわち、本発明においては、上述したように、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用いていることから、露光による静電潜像の形成効率を著しく向上させることができ、画像形成装置におけるさらなる高スピード化を実現することができる。
一方で、電荷発生剤としてチタニルフタロシアニン結晶を用い、かつ、耐久印字を行った場合には、帯電電位の低下が生じやすくなる。
【００５８】
この点、感光層に対し、添加剤として酸化防止剤と紫外線吸収剤を含有させることによって、主に帯電工程において発生するオゾン等の活性ガスによる感光層の酸化劣化を、効果的に抑制することができる。その結果、帯電電位の低下を効果的に抑制することができる。
（３）−１酸化防止剤
（３）−１−１  種類
酸化防止剤の種類としては、特に限定されるものではなく、従来公知の種々の化合物を用いることができる。
【００５９】
例えば、ヒンダードフェノール、アミン、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン、あるいはこれらの誘導体、または、有機硫黄化合物及び有機リン化合物等が挙げられる。
【００６０】
また、酸化防止剤が、ヒンダードフェノール系酸化防止剤であることが好ましい。
【００６１】
この理由は、酸化防止剤としてヒンダードフェノール系酸化防止剤を用いることにより、帯電工程において、感光層表面がオゾン等の活性ガスに暴露された場合であっても、感光層表面の酸化劣化を、より効果的に抑制して、帯電電位の低下を抑制することができるためである。
【００６２】
また、上述したヒンダードフェノール系酸化防止剤が、下記式（８）で表わされる構造を含むことが好ましい。
【００６３】
【化６】
2010217600.tif 000008
【００６４】
この理由は、かかる構造を含むヒンダードフェノール系酸化防止剤であれば、感光層表面の酸化劣化を、さらに効果的に抑制して、帯電電位の低下を抑制することができるためである。
【００６５】
また、ヒンダードフェノール系酸化防止剤の具体例としては、下記式（９）で表わされる化合物（Ｐ−１〜１６）が挙げられる。
【００６６】
なお、これらのうち、一般式（８）で表わされる構造を含むものは、Ｐ−１、２、３、１４、１５及び１６である。
【００６７】
【化７】
2010217600.tif 000009
【００６８】
（３）−１−２  含有量
また、酸化防止剤の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．１〜１５重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
【００６９】
この理由は、酸化防止剤の含有量をかかる範囲とすることにより、酸化防止剤による酸化劣化防止効果を十分に発揮させつつも、感光層において酸化防止剤を効果的に分散させることができるためである。
すなわち、酸化防止剤の含有量が０．１重量部未満の値となると、耐久印字を行った場合には、感光層表面の酸化劣化を十分に抑制することが困難となって、帯電電位が過度に低下しやすくなる場合があるためである。一方、酸化防止剤の含有量が１５重量部を超えた値となると、電子写真感光体の感度特性が低下する場合があるためである。
【００７０】
したがって、酸化防止剤の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．５〜１３重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１〜１０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましく、４〜１０重量部の範囲内の値とすることがより一段と好ましい。
（３）-２  紫外線吸収剤
（３）-２-１  種類
また、紫外線吸収剤の種類としては、特に限定されるものではなく、従来公知の種々の化合物を用いることができる。
例えば、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サルシレート系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤、ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）系紫外線吸収剤等が挙げられる。
【００７１】
また、紫外線吸収剤が、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤であることが好ましい。
【００７２】
この理由は、紫外線吸収剤としてベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤を用いることにより、帯電工程において、感光層表面がオゾン等の活性ガスに暴露された場合であっても、酸化防止剤との相乗効果により、感光層表面の酸化劣化をより効果的に抑制して、帯電電位の低下を抑制することができるためである。
また、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤の具体例としては、（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ３−ターシャリブチル５−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾールが挙げられる。
（３）-２-２  含有量
また、紫外線吸収剤の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、紫外線吸収剤の含有量をかかる範囲とすることにより、酸化防止剤との相乗効果により感光層の酸化劣化防止効果を十分に発揮させつつも、感光層において紫外線吸収剤を効果的に分散させることができるためである。
【００７３】
すなわち、紫外線吸収剤の含有量が０．１重量部未満の値となると、耐久印字を行った場合には、酸化防止剤との相乗効果が得られず、感光層表面の酸化劣化を十分に抑制することが困難となって、帯電電位が低下しやすくなる場合があるためである。一方、紫外線吸収剤の含有量が１０重量部を超えた値となると、単層型電子写真感光体の感度特性が低下する場合があるためである。
したがって、紫外線吸収剤の含有量を、感光層の結着樹脂１００重量部に対して、０．５〜７重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、１〜７重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましく、２〜６重量部の範囲内の値とすることがより一段と好ましい。
（４）正孔輸送剤
本発明の電子写真感光体において使用される正孔輸送剤としては、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の正孔輸送性化合物がいずれも使用可能である。
【００７４】
特に、ベンジジン系化合物、フェニレンジアミン系化合物、ナフチレンジアミン系化合物、フェナントリレンジアミン系化合物、オキサジアゾール系化合物、スチリル系化合物、カルバゾール系化合物、有機ポリシラン化合物、ピラゾリン系化合物、ヒドラゾン系化合物、トリフェニルアミン系化合物、インドール系化合物、オキサゾール系化合、イソオキサゾール系化合物、チアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物、トリアゾール系化合物、ブタジエン系化合物、ピレン−ヒドラゾン系化合物、アクロレイン系化合物、カルバゾール−ヒドラゾン系化合物、キノリン−ヒドラゾン系化合物、スチルベン系化合物、スチルベン−ヒドラゾン系化合物、及びジフェニレンジアミン系化合物などが好適に使用される。これらはそれぞれ単独で使用される他、２種以上を併用することもできる。
【００７５】
また、正孔輸送剤の含有量を、感光層における結着樹脂１００重量部に対して１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
【００７６】
この理由は、正孔輸送剤の含有量を、かかる範囲とすることによって、かかる正孔輸送剤が感光層中で結晶化することを効果的に抑制しつつ、優れた電気特性を得ることができるためである。
【００７７】
すなわち、正孔輸送剤の含有量が１０重量部未満の値となると、感度が低下して、実用上の弊害が生じる場合があるためである。一方、正孔輸送剤の含有量が１００重量部を超えた値となると、かかる正孔輸送剤が過度に結晶化しやすくなって、感光層としての適正な膜を形成することが困難となる場合があるためである。
【００７８】
したがって、正孔輸送剤の含有量を２０〜９０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、３０〜８０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
（５）電子輸送剤
また、本発明の電子写真感光体において使用される電子輸送剤としては、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の電子輸送性化合物がいずれも使用可能である。特にジフェノキノン誘導体、アゾキノン誘導体、ピレン誘導体、ベンゾキノン誘導体のほか、アントラキノン誘導体、マロノニトリル誘導体、チオピラン誘導体、チオキサントン誘導体、フルオレノン誘導体、アントラセン誘導体、アクリジン誘導体、アントアラキノン誘導体、アントラキノン誘導体、テトラシアノエチレン、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロモ無水マレイン酸等の一種単独又は二種以上の組み合わせが挙げられる。
【００７９】
また、電子輸送剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電子輸送剤の添加量が１０重量部未満の値になると、感度が低下して、実用上の弊害が生じる場合があるためである。一方、電子輸送剤の添加量が１００重量部を超えた値になると、電子輸送剤が結晶化しやすくなり、感光層として適正な膜が形成されない場合があるためである。
【００８０】
したがって、電子輸送剤の添加量を２０〜８０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
（６）結着樹脂
本発明の電子写真感光体に使用する結着樹脂の種類は特に制限されるものではないが、例えば、ポリカーボネート樹脂をはじめ、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスルホン、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂等の熱可塑性樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、その他架橋性の熱硬化性樹脂、エポキシアクリレート、ウレタン−アクリレート等の光硬化型樹脂等の樹脂が使用可能である。
（７）膜厚
また、感光層の膜厚を２２〜４０μｍの範囲内の値とすることを特徴とする。
【００８１】
この理由は、感光層の膜厚をかかる範囲とすることにより、電子写真感光体の耐電圧を向上させることができる一方で、残留電荷の発生を抑制して、露光メモリをより効果的に抑制することができるためである。
すなわち、感光層の膜厚が２２μｍ未満の値となると、電子写真感光体の耐電圧が過度に低下しやすくなったり、感光層の機械的強度が不十分となって、基体から剥離しやすくなったりする場合があるためである。
一方、感光層の膜厚が４０μｍを超えた値となると、残留電荷の発生が過度に増加しやすくなる場合があるためである。
したがって、感光層の膜厚を２３〜３８μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、２５〜３５μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
（８）感度比率
また、本発明の電子写真感光体は、単位面積当たりの露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下とすることを特徴とする。
この理由は、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を制御することにより、電子写真感光体の帯電電位を高く設定した場合であっても、優れた感度を得るとともに、高解像度を達成することができる。
【００８２】
したがって、画像形成装置に搭載して、高速で画像形成を行った場合であっても高品質な画像を、長時間にわたって形成することができる。
【００８３】
ここで、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を制御する理由をさらに詳細に説明する。
【００８４】
すなわち、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖａのみを電子写真感光体の感度特性を評価する基準とした場合、かかる明電位は、十分な露光量における明電位であることから、その電子写真感光体における飽和した明電位とみなすことができる。
しかしながら、実際には露光量の分布は均一にならず、ばらつきが生じる。このばらつきは、電子写真感光体上に形成される画素濃度やのばらつきや解像度の悪化の原因となり画質低下を招く。上記のように、露光量の分布が均一にならない理由としては、例えば、レーザー露光装置の場合、レーザー露光装置を構成する光学部品の個体差における光学特性のばらつきやノイズ等が挙げられる。このように露光量にばらつきがあると、感度にもバラツキが生じ、解像度の悪化を招く。
【００８５】
一方、本発明においては、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖａ（Ｖ）と露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖｂ（Ｖ）を測定し、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２.５未満の値としているため、露光量にばらつきが生じ、光量が設定値よりも小さな箇所があるような場合でも、画素濃度やのばらつきや解像度の悪化を抑制することができる。
【００８６】
すなわち、比較的少ない露光量における感度と、その電子写真感光体における飽和した感度と、の比率を所定の範囲に規定することによって、実質的な露光量にバラツキが生じた場合であっても、現像量を一定とし、高解像度を得ることできる。
したがって、単位面積当たりの露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を１〜２．５の範囲内の値とすることがより好ましく、１．５〜２．３の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
（９）感度
また、単位面積当たりの露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖｂ（Ｖ）を５０〜２００Ｖの範囲内値とすることを特徴とする。
【００８７】
この理由は、単位面積当たりの露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖｂ（Ｖ）をかかる範囲内の値とすることにより、露光量が少ない場合であっても、確実に優れた感度を得ることができるためである。
【００８８】
すなわち、比較的少ない露光量における感度を、かかる値とすることによって、実質的な露光量が減少した場合であっても、十分に飽和状態に近い、安定した感度を得ることができ、結果として、高解像度の画像を得ることができる。
【００８９】
したがって、単位面積当たりの露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖｂ（Ｖ）を１５０〜２００Ｖの範囲内の値とすることがより好ましく、１５０〜１８０Ｖの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００９０】
また、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖａ（Ｖ）を７０〜１２０Ｖの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖａをかかる範囲内の値とすることにより、十分な画像濃度を得ることができる。
したがって、単位面積当たりの露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度Ｖａを７０〜１１０Ｖの範囲内の値とすることがより好ましく、８０〜１００Ｖの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
［第２の実施形態］
第２の実施形態は、電子写真感光体の周囲に、帯電手段、露光手段、現像手段、及び転写手段が配置された画像形成装置において、前記電子写真感光体が、基体上に、感光層を有する電子写真感光体であって、前記感光層が電荷発生剤と電荷輸送剤を同一層に含有する単層型であり、前記電荷発生剤が少なくともチタニルフタロシアニン結晶を含み、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下の値であって、前記電子写真感光体の帯電電位が６００〜１０００Ｖであることを特徴とする画像形成装置である。
以下、第２の実施形態としての画像形成装置について、基本的構成、それを構成する電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び除電手段に分けて、具体的に説明する。
【００９１】
・  基本的構成
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態を詳細に説明する。
【００９２】
図２は、画像形成装置であるカラープリンタ１００の全体構成である。図２を参照して、本発明の第１実施形態であるタンデム方式のカラープリンタ１００の全体構成について説明する。
【００９３】
このカラープリンタ１００は、図２に示すように、機器本体１００ａを有している。この機器本体１００ａ内には、用紙Ｐを給紙する給紙部１０２と、画像を形成するための画像形成ユニット１０７と、この画像形成部１０３で用紙Ｐに転写された画像に対して定着処理を施す定着部１０４と、が設けられている。さらに、機器本体１００ａの上面には、定着部１０４で定着処理の施された用紙Ｐが排紙される排紙部１０５が設けられている。
【００９４】
また、給紙部１０２は、給紙カセット１２１、ピックアップローラ１２２、給紙ローラ１２３，１２４，１２５、及びレジストローラ１２６を備えている。給紙カセット１２１は、機器本体１００ａから挿脱可能に設けられ、各サイズの用紙Ｐを貯留する。ピックアップローラ１２２は、給紙カセット１２１の右上方位置に設けられ、給紙カセット１２１に貯留されている用紙Ｐを１枚ずつ取り出す。給紙ローラ１２３，１２４，１２５は、ピックアップローラ１２２によって取り出された用紙Ｐを用紙搬送路に送り出す。レジストローラ１２６は、給紙ローラ１２３，１２４，１２５によって用紙搬送路に送り出された用紙Ｐを一時待機させた後、所定のタイミングで画像形成部１０３に供給する機能を有している。
【００９５】
また、給紙部１０２は、機器本体１００ａの右側面に取り付けられる手差しトレイ（図示せず）と、ピックアップローラ１２２とを備えている。このピックアップローラ１２２は、手差しトレイに載置された用紙Ｐを取り出す機能を有している。したがって、ピックアップローラ１２２によって取り出された用紙Ｐは、給紙ローラ１２３，１２５によって用紙搬送路に送り出され、レジストローラ１２６によって、所定のタイミングで画像形成部１０３に供給される。
【００９６】
また、画像形成部１０３は、一次転写ローラ１７３と、この一次転写ローラ１７３によってその表面（接触面）にトナー像が１次転写される中間転写ベルト１１１と、この中間転写ベルト１１１上のトナー像を給紙カセット１２１から送り込まれた用紙Ｐに２次転写させるための２次転写ローラ１１２と、を備えている。
【００９７】
また、画像形成ユニット１０７は、上流側（図５では左側）から下流側に向けて順次配設されたブラック用ユニット１０７Ｋと、イエロー用ユニット１０７Ｙと、シアン用ユニット１０７Ｃと、マゼンタ用ユニット１０７Ｍとを備えている。
【００９８】
各ユニット１０７Ｋ，１０７Ｙ，１０７Ｃ及び１０７Ｍは、それぞれの中央位置には電子写真感光体としての感光体ドラム１７１が反時計回りに回転可能に配置されている。そして、各感光体ドラム１７１の周囲には、帯電装置１７５、露光装置１７６、現像装置１７２、及び除電装置１７４等が、回転方向上流側から順に各々配置されている。
【００９９】
また、帯電装置１７５は、感光体ドラム１７１の周面を均一に帯電させる機能を有している。このような帯電装置１７５としては、例えば、スコロトロン帯電器等が挙げられる。
【０１００】
また、露光装置１７６は、いわゆるレーザ走査ユニットであり、帯電装置１７５によって均一に帯電された感光体ドラム１７１の周面に、画像読取装置等から入力された画像データに基づくレーザ光を照射し、感光体ドラム１７１上に画像データに基づく静電潜像を形成する機能を有している。
【０１０１】
また、現像装置１７２は、静電潜像が形成された感光体ドラム１７１の周面にトナーを供給することで、画像データに基づくトナー像を形成させる機能を有している。そして、このトナー像が中間転写ベルト１１１に１次転写される。
【０１０２】
また、除電装置１７４は、１次転写が終了した後、感光体ドラム１７１の周面を除電する機能を有している。したがって、除電装置１７４によって除電された感光体ドラム１７１の周面は、新たな帯電処理のために帯電装置１７５へ向かい、新たな帯電が行われる。
【０１０３】
また、中間転写ベルト１１１は、無端状のベルト状回転体であって、表面（接触面）側が各感光体ドラム１７１の周面にそれぞれ当接するように駆動ローラ１１３、ベルト支持ローラ１１４、バックアップローラ１１５、テンションローラ１１７等の複数のローラに架け渡されている。
【０１０４】
また、中間転写ベルト１１１は、各感光体ドラム１７１と対向配置された一次転写ローラ１７３によって感光体ドラム１７１に押圧された状態で、複数のローラによって無端回転するように構成されている。
【０１０５】
そして、駆動ローラ１１３は、ステッピングモータ等の駆動源によって回転駆動し、中間転写ベルト１１１を無端回転させるための駆動力を与える。したがって、駆動ローラ１１３は、表面にウレタンゴム等からなる弾性体層を有するローラであることが好ましい。そうすることによって、中間転写ベルト１１１の裏面を傷つけることなく、かかる中間転写ベルト１１１を駆動させることができる。
【０１０６】
また、ベルト支持ローラ１１４、バックアップローラ１１５、一次転写ローラ１７３及びテンションローラ１１７は、回転自在に設けられ、駆動ローラ１１３による中間転写ベルト１１１の無端回転に伴って回転する従動ローラである。
【０１０７】
一方、１次転写ローラ１７３は、１次転写バイアス（トナーの帯電極性とは逆極性）を中間転写ベルト１１１に印加する。そうすることによって、各感光体ドラム１７１上に形成されたトナー像は、各感光体ドラム１７１と、１次転写ローラ173との間で、駆動ローラ１１３の駆動により矢符（時計回り）方向に周回する中間転写ベルト１１１に重ね塗り状態で順次転写（１次転写）される。
【０１０８】
また、２次転写ローラ１１２は、トナー像と逆極性の２次転写バイアスを用紙Ｐに印加する。そうすることによって、中間転写ベルト１１１上に１次転写されたトナー像は、２次転写ローラ１１２とバックアップローラ１１５との間で、用紙Ｐに転写され、これによって、用紙Ｐにカラーの転写画像が形成される。
【０１０９】
また、定着部１０４は、２次転写ローラ１１２により用紙Ｐに転写された転写画像に定着処理を施すものであり、通電発熱体により加熱される加熱ローラ１４１と、この加熱ローラ１４１に対向配置され、周面が加熱ローラ１４１の周面に押圧当接される加圧ローラ１４２とを備えている。
そして、２次転写ローラ１１２により用紙Ｐに転写された転写画像は、当該用紙Ｐが加熱ローラ１４１と、加圧ローラ１４２との間を通過する際の加熱による定着処理で用紙Ｐに定着される。そして、定着処理の施された用紙Ｐは、排紙部１０５へ排紙されるようになっている。また、本実施形態のカラープリンタ１０１では、定着部１０４と、排紙部１０５との間であって、適所に搬送ローラ１０６が配設されている。
【０１１０】
また、本発明のカラー画像形成装置を構成するにあたり、プロセススピードを８０〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることが好ましい。
【０１１１】
この理由は、プロセススピードをかかる範囲内の値とすることにより、画像形成を高速で行うことができ、画像形成効率を向上させることができるためである。また、本発明の電子写真感光体であれば、上記のプロセススピードであっても、解像度に優れた高画質な画像を得ることができる。
【０１１２】
したがって、プロセススピードを９０〜１５０ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがより好ましく、１００〜１２０ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
２．電子写真感光体
第１の実施形態で説明したのと同様の内容とすることができるので、ここでの説明を省略する。
３．帯電装置
また、図１に示す帯電装置１７５は、対応する電子写真感光体１７１の上方に設置されており、電子写真感光体１７１を一様に帯電させるための手段である。
かかる帯電装置の種類として、スコロトロン等の非接触型の帯電手段を用いることも好ましいが、帯電ローラ等の接触型の帯電手段であってもよい。
【０１１３】
また、電子写真感光体における帯電電位を６００〜１０００Ｖの範囲内の値とすることを特徴とする。
この理由は、帯電電位の値が６００Ｖ未満の値となると、鮮明な静電潜像を形成することが困難となる場合があるためである。
一方、帯電電位の値が１０００Ｖを超えた値となると、過度にリーク現象が発生しやすくなったり、過度に感光層表面が酸化劣化しやすくなる場合があるためである。
したがって、電子写真感光体における帯電電位を６５０〜９００Ｖの範囲内の値とすることがより好ましく、７００〜９００Ｖの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
４．露光装置
また、図１に示す露光装置１７６は、図示しない画像データ入力部から読み取った原稿画像に基づいて、電子写真感光体１７１上に静電潜像を形成させるための手段である。
ここで、本発明における電子写真感光体は、電荷発生剤として、電荷発生効率に優れるチタニルフタロシアニン結晶を用いていることから、露光による静電潜像の形成効率が著しく向上している。
よって、電子写真感光体を露光させる際の単位面積当たりの露光量を減少させた場合であっても、実用上問題なく画像形成を行うことができる。したがって、単位面積当たりの露光量を電子写真感光体上にて０．２〜０．８μＪ／ｍ2の範囲内の値とすることが好ましく、０．３〜０．６μＪ／ｍ2の範囲内の値とすることがより好ましい。
５．現像装置
また、図１に示す現像装置１７２は、静電潜像が形成された電子写真感光体１７１の表面にトナーを供給してトナー像を形成させる手段である。
【０１１４】
また、かかる現像手段を、電子写真感光体表面に残存しているトナーを、現像手段が回収することによって、電子写真感光体表面のクリーニングが行われる現像同時クリーニング方式のクリーニング手段とすることが好ましい。
この理由は、本発明の画像形成装置であれば、このように構成した場合であっても、帯電低下を抑制しつつ、各画像形成ユニットの構成を小型化することができるためである。
すなわち、現像同時クリーニング方式を採用した場合、通常、帯電手段の上流側に設けられるクリーニングブレードが省略される。したがって、帯電及び露光時の電子写真感光体表面には、転写残トナーや付着物が残留している場合がある。
この点、本発明における電子写真感光体は、電荷発生剤として、電荷発生効率に優れるチタニルフタロシアニン結晶を用い、特定の感度比率を有するので、露光による静電潜像の形成効率が著しく向上しており、このような場合であっても、実用上問題なく画像形成を行うことができる。また、残留トナーや付着物が電子写真感光体に残った状態でも、良好な画像を得られることができる。
６．除電手段
また、帯電手段の上流側において、電子写真感光体の感光層中に残留している残留電荷を除去するための除電手段を設けてもよい。
一方、本発明の場合、除電手段を省略し、残留電荷を完全に除去せずに次工程の帯電を行ってもリーク現象の発生を抑制できるので、除電手段を省略した除電レス方式とすることが好ましい。
７．現像剤
本発明においては、非磁性一成分現像剤を使用することが好ましい。
この理由は、非磁性一成分現像剤であれば、現像剤に対して磁性粉を含有させる必要がないことから、鮮やかなカラー画像を形成することができるためである。
また、磁性現像剤や、二成分現像剤を用いた場合と異なり、マグネットロールを使用する必要もないことから、現像装置の簡易化及びコンパクト化に資することができ、さらには、現像装置の項においても記載したように、クリーニングブレードを省略したクリーナーレス方式のカラー画像形成装置として構成することが可能となるためである。
【０１１５】
また、トナー粒子に用いられる結着樹脂は、特に制限されるものではなく、例えば、スチレン系樹脂、アクリル系樹脂及びスチレン−アクリル系樹脂等の熱可塑性樹脂を使用することが好ましい。
また、トナー粒子に含有させる着色剤についても、特に制限されるものではなく、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、ランプブラック、アニリンブラック、アゾ系顔料、黄色酸化鉄、黄土、ニトロ系染料、油溶性染料、ベンジジン系顔料、キナクリドン系顔料、銅フタロシアニン系顔料等を使用することが好ましい。
【０１１６】
また、トナー粒子に対して、例えば、ニグロシン、第四級アンモニウム塩化合物、樹脂にアミン系化合物を結合させた樹脂タイプの電荷制御剤等の正帯電特性を示す電荷制御剤を使用することも好ましい。
さらに、トナー粒子に対して、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、フッ素樹脂系ワックス、フィッシャートロプッシュワックス、パラフィンワックス、エステルワックス、モンタンワックス、ライスワックス等のワックスを使用することも好ましい。
なお、現像剤の流動性や帯電特性を調節するために、トナー粒子に対して、シリカ微粒子や酸化チタン微粒子といった無機微粒子を外添させて、その流動性や帯電特性を調節することも好ましい。
【０１１７】
また、トナー粒子の体積平均粒子径は、５〜１０μｍの範囲内の値とすることが好ましく、その製造方法としては、粉砕法や重合法等、従来公知の製造方法を用いることができる。
【実施例】
【０１１８】
以下、本発明を実施例によって、より詳細に説明するが、言うまでもなく、特に理由なく、本発明はこれらの記載内容に限定されるものではない。
［実施例１］
１．電子写真感光体の製造
（１）基体の準備
直径３０ｍｍ、長さ２５４ｍｍのアルミニウム基体を用意した。
（２）中間層の形成
ビーズミルを用いて、第一の酸化チタン微粒子（テイカ（株）製、ＭＴ０５）１６０重量部、第二の酸化チタン微粒子（テイカ（株）製、ＳＭＴ０２）４０重量部、四元共重合ポリアミド樹脂（東レ（株）製、ＣＭ８０００）１００重量部、溶媒としてメタノール１０００重量部と、ｎ-ブタノール２５０重量部とを、５時間混合、分散させ、さらに５ミクロンのフィルタにてろ過処理して、中間層用塗布液を作成した。
【０１１９】
次いで、予め用意しておいた基体（支持基体）の一端を上にして、得られた中間層用塗布液中に５ｍｍ／ｓｅｃの速度で浸漬させて中間層用塗布液を塗布した。その後、１３０℃、３０分の条件で硬化処理を行って、膜厚３μｍの中間層を形成した。
【０１２０】
なお、上述した第一の酸化チタン微粒子及び第二の酸化チタン微粒子の構成は、それぞれ以下の通りである。
第一の酸化チタン微粒子（ＭＴ０５）
アルミナ及びシリカで表面処理した酸化チタン微粒子（テイカ（株）製、数平均一次粒子径１０ｎｍ）
第二の酸化チタン微粒子（ＳＭＴ０２）
アルミナ及びシリカで表面処理した後、メチルハイドロジェンポリシロキサンにて表面処理した酸化チタン微粒子（テイカ（株）製、数平均一次粒子径：１０ｎｍ）
（３）感光層の形成
次いで、容器内に、後述する製造方法にて製造した電荷発生剤としての式（２）で表されるチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−１）の結晶（ＴｉＯＰｃ）３重量部と、下記式（１０）で表される正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）５０重量部と、下記式（１１）で表される電子輸送剤（ＥＴＭ−１）３０重量部と、酸化防止剤としての式（９）中の３，５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）（Ｐ−１）１０重量部と、紫外線吸収剤としてのベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤（ＬＡ−３６）（旭電化工業（株）製）５重量部と結着樹脂としての平均分子量３０，０００のポリカーボネート樹脂１００重量部と、溶剤としてのテトラヒドロフラン８００重量部と、を収容し、これらの混合物を得た。次いで、かかる混合物につき、ボールミルを用いて５０時間混合分散し、感光層用塗布液を得た。
【０１２１】
次いで、得られた感光層用塗布液を、上述した中間層上に、ディップコート法にて塗布した後、１００℃、４０分間の条件下で熱風乾燥し、膜厚が２５μｍの感光層を形成し、単層型電子写真感光体を得た。
【０１２２】
【化８】
2010217600.tif 000010
【０１２３】
【化９】
2010217600.tif 000011
【０１２４】
（４）チタニルフタロシアニンの製造
なお、電荷発生剤としての式（２）で表されるチタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−１）の結晶（ＴｉＯＰｃ）は、以下のようにして製造した。
（４）−１  粗チタニルフタロシアニン結晶の合成
まず、アルゴン置換したフラスコ中に、ｏ−フタロニトリル２２ｇ（０．１７ｍｏｌ）と、チタンテトラブトキシド２５ｇ（０．０７３ｍｏｌ）と、キノリン３００ｇと、尿素２．２８ｇ（０．０３８ｍｏｌ）を加え、撹拌しつつ１５０℃まで昇温した。
【０１２５】
次いで、反応系から発生する蒸気を系外へ留去しながら２１５℃まで昇温したのち、この温度を維持しつつさらに２時間、撹拌して反応させた。
【０１２６】
次いで、反応終了後、１５０℃まで冷却した時点で反応混合物をフラスコから取り出し、ガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、およびメタノールで順次洗浄したのち真空乾燥して、粗チタニルフタロシアニン結晶としての青紫色の固体２４ｇを合成した。
（４）−２  酸処理前工程
上述したチタニルフタロシアニン化合物の製造で得られた青紫色の固体１０ｇを、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１００ミリリットル中に加え、撹拌しつつ１３０℃に加熱して２時間、撹拌処理を行った。
【０１２７】
次いで、２時間経過した時点で加熱を停止し、さらに、２３±１℃まで冷却した時点で撹拌も停止し、この状態で１２時間、液を静置して安定化処理を行った。そして安定化された後の上澄みをガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をメタノールで洗浄したのち真空乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶９．８３ｇを得た。
（４）−３  酸処理工程
上述した酸処理前工程で得られたチタニルフタロシアニンの粗結晶５ｇを、濃硫酸１００ミリリットルに加えて溶解した。
【０１２８】
次に、この溶液を、氷冷下の水中に滴下したのち室温で１５分間攪拌し、さらに２３±１℃付近で３０分間、静置して再結晶させた。
【０１２９】
次に、上述した液をガラスフィルターによって濾別し、得られた固体を洗浄液が中性になるまで水洗した後、乾燥させずに水が存在した状態で、クロロベンゼン２００ミリリットル中に分散させて５０℃に加熱して１０時間攪拌した。
【０１３０】
次いで、液をガラスフィルターによって濾別したのち、得られた固体を５０℃で５時間、真空乾燥させて、式（２）で表される無置換のチタニルフタロシアニンの結晶（青色粉末）４．１ｇを得た。
（４）−４  チタニルフタロシアニン結晶の評価
（Ｘ線回折測定）
得られたチタニルフタロシアニン結晶０．３ｇを、テトラヒドロフラン５ｇ中に分散させ、温度２３±１℃、相対湿度５０〜６０％の条件下、密閉系中で２４時間、保管したのちテトラヒドロフランを除去して、Ｘ線回折装置（理学電機(株)製のＲＩＮＴ１１００）のサンプルホルダーに充填して測定を行った。この結果、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するとともに、２６．２°に主ピークを有さない特徴を有していることから、得られたチタニルフタロシアニン結晶が、安定した所定の結晶型を有していることが確認できた。この理由は、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°におけるピークは、上述した所定の結晶型に特有のピークであり、２６．２°におけるピークは、β型結晶に特有のピークであるためである。
【０１３１】
なお、テトラヒドロフラン中に分散させる前の段階においても、同様のスペクトルチャートが測定された。
【０１３２】
かかるＸ線回折の測定の条件は、下記の通りとした。
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電圧：４０ｋＶ
管電流：３０ｍＡ
スタート角度：３．０°
ストップ角度：４０．０°
走査速度：１０°／分
（示差走査熱量計測定）
また、示差走査熱量計（理学電機（株）製のＴＡＳ−２００型、ＤＳＣ８２３０Ｄ）を用いて、得られたチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析を行った。この結果、吸着水の気化にともなうピーク以外に、２９６℃において１つのピークが確認された。
【０１３３】
なお、測定条件は下記の通りとした。
サンプルパン：アルミニウム製
昇温速度：２０℃／分
２．電子写真感光体の評価
（１）感度評価
また、得られた電子写真感光体における感度を測定した。
すなわち、常温常湿条件下（温度：２０℃、相対湿度：５０％）にて、ドラム感度試験機（ＧＥＮＴＥＣ社製）を用いて、帯電電位が８５０Ｖになるように帯電させ、次いで、白色光からバンドパルスフィルターを用いて取り出した波長７８０ｎｍの単色光（半値幅：２０ｎｍ、露光量：０．３μＪ／ｃｍ2または１．０μＪ／ｃｍ2）を電子写真感光体表面に対して露光した（照射時間５０ｍｓｅｃ）。次いで、露光後３５０ｍｓｅｃ経過後の電位を測定し、感度（Ｖ）とした。
（２）解像度の評価
また、製造した電子写真感光体を図２に示す画像形成装置に搭載し、画像を出力して、入ドット面積率に対する出力ドット面積率（ドット面積率比）を求めた。
【０１３４】
すなわち、５０％の印字パターンを印字したときの、感光体上のトナー像の面積を測定し、入力ドット面積率に対する出力ドット面積率（ドット面積率比）を画像解析により求めた。
【０１３５】
また、得られた測定結果を下記基準に沿って評価した。得られた結果を表１に示す。○：ドット面積率比の値が（９５〜１００％）以下の値である。
×：ドット面積率比の値が（９５％未満である）
尚、画像形成条件は、以下に示す通りである。
帯電方式    ：スコロトロン帯電方式（帯電電位：８５０Ｖ）
露光方式    ：レーザ光源露光方式（露光量：０．５μＪ／ｃｍ2）
現像剤      ：非磁性一成分現像剤（重合法）
転写方式    ：中間転写ベルト方式
画像形成速度：１６０ｍｍ／ｓ
環境条件：温度２０℃、相対湿度６０％
（３）帯電電位の評価
また、得られた電子写真感光体における帯電電位の評価を行った。
【０１３６】
すなわち、得られた電子写真感光体を、タンデム方式及びクリーナーレス方式を採用したカラー画像形成装置（京セラミタ（株）製、ＫＭ−Ｃ３２３２改造機）に対し、ブラック、シアン、マゼンタ及びイエロー現像剤に対応した電子写真感光体として搭載した。次いで、印字率４％原稿画像を２０００枚印字する前後における帯電電位（Ｖ）を、それぞれ測定するとともに、２０００枚印字後の帯電電位から、初期帯電電位を引いて、帯電電位の低下（Ｖ）を算出した。得られた結果を表１に示す。
【０１３７】
なお、その他の画像形成条件は、以下に示す通りである。
帯電方式    ：スコロトロン帯電方式（帯電電位：８５０Ｖ）
露光方式    ：レーザ光源露光方式（露光量：０．５μＪ／ｃｍ2）
現像剤      ：非磁性一成分現像剤（重合法）
転写方式    ：中間転写ベルト方式
画像形成速度：１６０ｍｍ／ｓ
環境条件：温度１０℃、相対湿度２０％
［実施例２］
実施例２では、感光層を形成する際に、酸化防止剤としてＢＨＴの代わりにＩｒｇａｎｏｘ１０１０を１０重量部を用いたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［実施例３］
実施例３では、感光層を形成する際に、酸化防止剤としてＢＨＴの代わりにＩｒｇａｎｏｘ１０７６を１０重量部を用いたほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［実施例４］
実施例４では、感光層を形成する際に、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）５０重量部と電子輸送剤（ＥＴＭ−１）３０重量部の代わりに式（１２）で示される正孔輸送剤（ＨＴＭ−２）５０重量部と式（１３）で示される電子輸送剤（ＥＴＭ−２）３０重量部を用いたほかは実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１３８】
【化１０】
2010217600.tif 000012
【０１３９】
【化１１】
2010217600.tif 000013
【０１４０】
［実施例５］
実施例５では、感光層を形成する際に、酸化防止剤としてＢＨＴの代わりにＩｒｇａｎｏｘ１０１０を１０重量部を用いたほかは、実施例４と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［実施例６］
実施例６では、感光層を形成する際に、酸化防止剤としてＢＨＴの代わりにＩｒｇａｎｏｘ１０７６を１０重量部を用いたほかは、実施例４と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［実施例７］
実施例７では、感光層を形成する際に、紫外線吸収剤を含有させなかったほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［実施例８］
実施例８では、感光層を形成する際に、酸化防止剤の含有量を５重量部に変更したほかは、実施例１と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［比較例１］
比較例１では、チタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−１）の結晶（ＴｉＯＰｃ）を１重量部とし、ＢＨＴを２０重量部に変更した以外は、実施例７と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
［比較例２］
比較例２では、感光層を形成する際に、チタニルフタロシアニン（ＣＧＭ−１）の結晶（ＴｉＯＰｃ）３重量部の代わりに、Ｘ型無金属フタロシアニン結晶を３重量用い、酸化防止剤と紫外線吸収剤を使用しなかったほかは、実施例４と同様に単層型電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１４１】
【表１】
2010217600.tif 000014
【０１４２】
表１から明らかなように、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率が２．５未満の実施例１〜８は、９５％以上の解像度が得られ、良好な画像が得られた。また、感度比が２．５以下であるが、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以上の比較例１は良好な解像度が得られなかった。これは、低露光領域での感度が不十分なため、露光量のバラツキの中で、露光量の少ない箇所での現像量が不足し、良好な解像度が得られなかったと考えられる。また、感度比が２．５以上で、Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以上の比較例２も、良好な解像度が得られなかった。
【産業上の利用可能性】
【０１４３】
本発明によれば、単層型の電子写真感光体において、露光量を０．３μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、露光量を１．０μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２．５以下の値とするとともに、前記Ｖｂ（Ｖ）が２００Ｖ以下とすることによって、電子写真感光体の帯電電位を高電位に設定した場合であっても良好な解像度が得られるようになった。したがって、本発明にかかる単層型電子写真感光体、画像形成装置及び画像形成方法は、複合機やプリンター等の各種画像形成装置における高スピード化や、品質の安定化に著しく寄与することが期待される。
【符号の説明】
【０１４４】
１００：画像形成装置、１７１：電子写真感光体、１７５：帯電装置、１７６：露光装置、１７２：現像装置、１７６：露光手段、１１１：中間転写ベルト、１０４：定着部、１１２：基体、１１４：単層型感光層、１１６：中間層
【図１】
2010217600.tif 000015
【図２】
2010217600.tif 000016