(57)【要約】【課題】パイル形成のためのファーストピック時に発生する瞬間的な張力上昇を含むパイル経糸の張力変動を吸収し、安定したパイル経糸張力を維持できるようにする。【解決手段】パイル経糸ビームの下方にパイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸Ｔｐを案内するガイドローラ１８を配設する。ガイドローラ１８の下方にパイル経糸ビームとガイドローラ１８との間の上下方向の間隔よりも大きな間隔を開けてテリーモーションローラ２０が配設される。織機の前後方向に延びる板ばね２５はガイドローラ１８側に固定して配設される。ガイドローラ１８を周回したパイル経糸Ｔｐが板ばね２５の先端部４１に直接接触して案内されることにより、慣性の小さい板ばね２５はパイル経糸Ｔｐの張力変動に追従して撓み、パイル経糸Ｔｐの張力変動が確実に吸収される。【選択図】図２
2010133065.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
織機のフレームの一部に支持されたパイル経糸ビーム及び地経糸ビームを備え、前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸をテリーモーションローラにより案内し、織前側へ導くように構成されたパイル織り織機において、
前記パイル経糸ビームと前記テリーモーションローラとの間のパイル経糸経路に織機の前後方向に延びる板ばねを配設し、前記板ばねは基端部を固定し、前記板ばねの先端部側の表面に前記パイル経糸を接触させて前記テリーモーションローラに案内することを特徴とするパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項２】
織機の前後方向に延びる剛体製のガイドプレートを前記板ばねが前記パイル経糸の張力により弾性変形する方向に少なくとも前記板ばねの先端部側で間隔を開けて配設し、前記ガイドプレートの織機前後方向の長さを前記板ばねよりも短く形成するとともに前記ガイドプレートを織機の上下方向に湾曲させたことを特徴とする請求項１に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項３】
前記板ばねの基端部を前記織機のフレームの一部に固定された固定バーによって保持し、前記板ばねの先端部を湾曲面に形成したことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項４】
前記固定バーは前記板ばねの湾曲面よりも前記パイル経糸ビーム側に配置され、前記パイル経糸と接触する案内面を備えていることを特徴とする請求項３に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項５】
前記パイル経糸ビームを前記地経糸ビームの上方に配置し、前記パイル経糸ビームの下方に前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸を案内するガイドローラを配設するとともに前記ガイドローラの下方に前記パイル経糸ビームと前記ガイドローラとの間の上下方向の間隔よりも大きな間隔を開けて前記テリーモーションローラを配設し、前記板ばねは前記ガイドローラ側に配設されていることを特徴する請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項６】
前記板ばねは前記パイル経糸に対して消極イージング運動を行い、前記テリーモーションローラは前記パイル経糸に対して積極イージング運動を行うことを特徴する請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【請求項７】
前記ガイドプレートは織機の織幅方向に複数に分割して配設されたことを特徴とする請求項２〜請求項６のいずれか１項に記載のパイル織機におけるパイル経糸張力調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、パイル織機におけるパイル経糸の張力調整に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パイル織機において、パイル経糸の張力変動の要因は大きく分けて次の３つがある。第１に、パイル経糸の開口運動に伴う張力変動がある。第２に、パイルモーションにおける筬打ち位置と織前位置との相対移動に伴う張力変動がある。第３に、パイル形成のためにルーズピック後の筬打ちであるファーストピックに伴う張力変動がある。これらの内、第１及び第２の張力変動は比較的緩やかに変化するものであるが、第３の張力変動は瞬間的に変化するため、パイル経糸に対して大きな影響を及ぼすものである。
【０００３】
前記のようなパイル経糸の張力変動を吸収するために、従来から種々の張力調整装置が提案されている。例えば、特許文献１はパイル経糸ビームの下部に配設した支軸に下方に延びるテンションレバーを固定し、前記テンションレバーの下端に織幅方向に延びるバーを固定するとともに前記バーに金属薄板製筒状のばね部材からなるテリーモーションロールを設けた構成を開示している。前記テンションレバーの支軸はギヤを介してサーボモータ又は他の駆動機構に連結され、前記テリーモーションロールに積極イージング運動を与えことにより前記第２の張力変動を吸収する。積極イージング運動時の慣性力により前記テリーモーションロールの運動の遅れや行き過ぎが生じ、パイル経糸張力の急激な変動が生じる。しかし、特許文献１では、前記テリーモーションロールが自ら弾性変形してパイル経糸の経路長を変えることにより、パイル経糸張力の急激な変動を抑制することができると説明している。
【０００４】
特許文献２の図２には、パイル経糸ビームの下部に配設した取付け軸に下方に延びる支持腕を固定し、前記支持腕の下端にテリーモーションローラを取り付け、前記取付け軸に固定した支持体にガイドローラ及び剛体のガイドバーを備える板ばねを設けた構成が開示されている。パイル経糸は前記ガイドローラを周回した後、前記ガイドバーに案内され、前記テリーモーションローラに至る。また、前記取付け軸はパイル形成における筬打ち位置と織前位置との相対移動に同期して積極的に回転され、前記ガイドローラ、ガイドバー及びテリーモーションローラに積極イージング運動を付与する。従って、特許文献２は前記第２の張力変動を吸収することができる。特許文献２では、織機が高速化されると、前記第２の張力変動吸収時に織前位置の急激な移動により前記テリーモーションローラに衝撃が加わるが、前記板ばねに支持されたガイドバーの変形により前記テリーモーションローラにかかる衝撃を緩和することができると説明している。
【０００５】
特許文献３の図１には、パイル経糸ビームの下方に固定のガイドローラ及び積極イージング運動を付与されるテリーモーションローラが配設され、前記ガイドローラと前記テリーモーションローラとの間に剛体のガイドバーが配設された構成が開示されている。前記ガイドバーは織機フレームの一部に固定された板ばねの一端に保持され、パイル経糸張力がかかると変位するように構成されている。特許文献３の明細書に記載されていないが、パイル経糸に生じる前記第１〜第３の張力変動は前記テリーモーションローラの積極イージング運動及び前記ガイドバー（実際は板ばね）の弾性変位による消極イージング運動で吸収するものと考えられる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−１１０６５号公報
【特許文献２】特開昭５２−１２４９７０号公報
【特許文献３】特開平１０−６０７５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に開示された技術は、筒状の板ばねで構成されたテリーモーションロールが積極イージング運動により加減速されるため、強度の高い比較的重量の大きな板ばねが必要である。このため、板ばねの慣性が高まり、板ばねに大きな慣性力が加わって異常に変形したり、オーバーラン等の異常な運動を生じ易い。この結果、前記第２の張力変動の吸収が確実に行われず、パイル経糸張力の安定化が充分に得られない。特に前記した第３の張力変動のように、パイル形成のためのファーストピック時に瞬間的に生じるパイル経糸の大きな張力変動は慣性による板ばねの異常変動により吸収することができず、パイル経糸張力を安定に保つことができないという問題がある。また、慣性による板ばねの異常変動はパイルの引けが生じ易くなり、織物品質の低下をもたらす。さらに、前記テリーモーションロールに対するパイル経糸の接触面積が小さいため、張力変動によってパイル経糸が前記テリーモーションロールと接離し易くなり、パイル経糸のローリングが発生し易い。このようなパイル経糸のローリングは前記第１〜第３の張力変動の吸収を十分行えない要因となっている。
【０００８】
特許文献２は、テリーモーションローラを剛体のローラで形成し、特許文献１のテリーモーションロールにおける板ばねの機能を前記テリーモーションローラから分離し、板ばねの先端に取り付けたガイドバーとしてガイドローラの近辺に独立に配設した構成である。しかし、前記テリーモーションローラ、前記ガイドバー及び前記ガイドローラは積極イージング運動を行うように構成されている。このため、質量の大きい前記ガイドバーには大きな慣性力が生じ、特許文献１の場合と同様にパイル経糸の張力変動を充分に吸収できなかったり、織物品質の低下を招くという問題がある。また、前記ガイドバーに対するパイル経糸の接触面積が小さいため、特許文献１と同様にパイル経糸のローリングが発生し、張力変動の吸収機能がより低下するという問題がある。
【０００９】
特許文献３におけるガイドバーは、パイル経糸の張力変動を消極イージング運動により吸収するように構成した点で、特許文献１及び特許文献２のように積極イージング運動を付与することにより発生する慣性力の問題は解消されている。しかし、剛体で形成されたガイドバーは質量が大きい。このため、特に前記第３の張力変動のように、パイル経糸に瞬間的な張力が付加されると、前記ガイドバーは自身の慣性力により、張力変化に追従することなく大きく変位し、張力変動の吸収機能が低下するという問題がある。また、前記ガイドバーに対するパイル経糸の接触面積が小さいため、特許文献１及び特許文献２と同様にパイル経糸のローリングが発生し、張力変動の吸収機能がより低下するという問題がある。
【００１０】
本願発明は、パイル形成のためのファーストピック時に発生する瞬間的な張力上昇を含むパイル経糸の張力変動を吸収し、安定したパイル経糸張力を維持できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１に記載の本願発明は、織機のフレームの一部に支持されたパイル経糸ビーム及び地経糸ビームを備え、前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸をテリーモーションローラにより案内し、織前側へ導くように構成されたパイル織り織機において、  前記パイル経糸ビームと前記テリーモーションローラとの間のパイル経糸経路に織機の前後方向に延びる板ばねを配設し、前記板ばねは基端部を固定し、前記板ばねの先端部側の表面に前記パイル経糸を接触させて前記テリーモーションローラに案内することを特徴とする。
【００１２】
請求項１記載の本願発明によれば、板ばねを固定して設けることにより機械的な強度を必要としないため、板ばね自体の慣性を可能な限り小さくすることができる。またパイル経糸を板ばねの表面に接触させて案内させたことにより、パイル経糸の接触面積を大きくすることができる。従って、板ばねの慣性を小さくした構成とパイル経糸の接触面積を大きくした構成との組み合わせにより、パイル経糸の張力変動を充分に吸収することができる。特にファーストピック時の瞬間的な張力増加に対する板ばねの弾性的な追従性が良くなる。また、上記の張力変動吸収機能は高速化されたパイル織機においても充分追従することができる。
【００１３】
請求項２に記載の本願発明は、織機の前後方向に延びる剛体製のガイドプレートを前記板ばねが前記パイル経糸の張力により弾性変形する方向に少なくとも前記板ばねの先端部側で間隔を開けて配設し、前記ガイドプレートの織機前後方向の長さを前記板ばねよりも短く形成するとともに前記ガイドプレートを織機の上下方向に湾曲させたことを特徴とするため、大きなパイル糸張力を必要とするボーダ織時や地織時に、変位した板ばねの基端部側とガイドプレートとの接触により前記板ばねの作用部分の長さが短くなり、ばね定数を高めることができる。従って、パイル経糸の張力を設定張力まで早期に上昇させることができる。また、ガイドプレートの湾曲化により板ばねとの一点集中的な接触を避け、接触時の板ばねの振動発生や騒音発生及び破損を防止することができる。
【００１４】
請求項３に記載の本願発明は、前記板ばねの基端部を前記織機のフレームの一部に固定された固定バーによって保持し、前記板ばねの先端部を湾曲面に形成したことを特徴とするため、板ばねの取り付け、取り外しを簡単に行えるとともに板ばねの湾曲面によりパイル経糸を滑らかに接触させることができる。
【００１５】
請求項４に記載の本願発明は、前記固定バーは前記板ばねの湾曲面よりも前記パイル経糸ビーム側に配置され、前記パイル経糸と接触する案内面を備えていることを特徴とするため、パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸の自由状態にある区間を短くし、パイル経糸の波打ち現象を防止することができる。
【００１６】
請求項５に記載の本願発明は、前記パイル経糸ビームを前記地経糸ビームの上方に配置し、前記パイル経糸ビームの下方に前記パイル経糸ビームから引き出されたパイル経糸を案内するガイドローラを配設するとともに前記ガイドローラの下方に前記パイル経糸ビームと前記ガイドローラとの間の上下方向の間隔よりも大きな間隔を開けて前記テリーモーションローラを配設し、前記板ばねは前記ガイドローラ側に配設されていることを特徴とするため、ガイドローラの配設により板ばねの取り付け位置の自由度が高まり、前記板ばねとテリーモーションローラとの間の空間を大きく取れるため、糸継ぎ時や機替え時の作業性を高めることができる。
【００１７】
請求項６に記載の本願発明は、前記板ばねは前記パイル経糸に対して消極イージング運動を行い、前記テリーモーションローラは前記パイル経糸に対して積極イージング運動を行うことを特徴とするため、テリーモーションローラにより筬打ち位置と織前位置との相対移動時のパイル経糸の張力変動を確実に吸収し、板ばねによってファーストピック時の張力変動及びパイル経糸の開口運動時の張力変動を確実に吸収することができる。
【００１８】
請求項７に記載の本願発明は、前記ガイドプレートは織機の織幅方向に複数に分割して配設されたことを特徴とするため、１枚板で形成する場合に比し、精度の高いガイドプレートを簡単に製作することができる。また、ガイドプレートの取り付け、取り外し時の作業性を高めることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本願発明は、パイル経糸の張力変動を充分に吸収し、安定したパイル経糸張力を維持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
（第１の実施形態）
図１〜図４に示した第１の実施形態は以下のように構成される。
図１において、１は地経糸ビームである。地経糸ビーム１は送り出し制御装置Ｃ１に電気的に接続された送り出しモータＭｇにより回転駆動される。送り出しモータＭｇの作動により地経糸ビーム１から送り出される地経糸Ｔは円弧状のバックガイドプレート２及びテンションローラ３を経由して綜絖４及び筬５に通される。織布Ｗはエキスパンションバー６、サーフェスローラ７及びガイドローラ８、９を経由してクロスローラ１０に巻き取られる。
【００２１】
織機フレーム１１はボルト（図示せず）で固定されたブラケット（図示せず）によりバックガイドプレート２を支持し、さらに支軸１２を回転可能に支持する。支軸１２に固定された上方アーム１３はその上端にテンションローラ３を回転可能に支持する。なお、テンションローラ３は図示しない付勢力付与機構による付勢力を受け、経糸開口運動による地経糸Ｔの張力変動を消極イージングにより吸収する。また、支軸１２に下方アーム１４が固定され、その先端にロッド１５が回転可能に連結される。
【００２２】
ロッド１５にはテンションローラ３にかかる地経糸Ｔの張力を検出するロードセル１６が取り付けられ、ロードセル１６は送り出し制御装置Ｃ１に電気的に接続されている。送り出し制御装置Ｃ１は予め設定された基準張力及びロードセル１６から得られる張力検出情報に基づいて送り出しモータＭｇの送り出し速度を制御する。
【００２３】
地経糸ビーム１の上方にはパイル経糸ビーム１７が配設されている。パイル経糸ビーム１７は送り出し制御装置Ｃ２に電気的に接続された送り出しモータＭｐにより回転駆動される。パイル経糸ビーム１７から送り出されるパイル経糸Ｔｐはガイドローラ１８、張力調整装置１９及びテリーモーションローラ２０を経由して綜絖４及び筬５に通される。
【００２４】
ガイドローラ１８はパイル経糸ビーム１７の下部において、織機フレーム１１に固定されている。また、ガイドローラ１８はパイル経糸Ｔｐを案内しない端部位置に一対の被検出要素（図示せず）を有する。前記ガイドローラ１８の一対の被検出要素と対向する位置には、一対の近接スイッチ２１（１個のみ表示）が設けられている。近接スイッチ２１はガイドローラ１８の回転を検出し、検出信号を送り出し制御装置Ｃ２に出力する。
【００２５】
張力調整装置１９はガイドローラ１８の下方に近接した位置に配設されており、拡大して示した図２〜図４を参照して説明する。張力調整装置１９は図３及び図４の分解図に示すように、基本要素として支軸２２、スペーサ２３、複数に分割されたガイドプレート２４、板ばね２５、ナットバー２６及び固定バー２７から構成されている。
【００２６】
支軸２２は織機の織幅方向に延出し、両端をホルダー２８（図３参照）及びボルト２９によって織機フレーム１１に支承されている。支軸２２には、複数の保持リング３０が嵌合され、適宜手段により固定されている。また、各保持リング３０にはそれぞれ鉤状の保持ブラケット３１をその垂直部３２に穿設されたボルト孔３３及び保持リング３０のボルト孔３０ａを介してボルト（図示せず）によって固定することができる。
【００２７】
保持ブラケット３１は垂直部３２と直角に接続する水平部３４を有し、水平部３４にはボルト３５が貫通するボルト孔３６が穿設されている。スペーサ２３は織幅方向に長い１本の断面四角形状のバーで形成され、上下方向に貫通する複数のボルト孔３７を有する。複数のボルト孔３７は保持ブラケット３１の水平部３４のボルト孔３６と対応している。
【００２８】
ガイドプレート２４は織幅方向に複数配列された剛体製の板材で構成され、図４に示すように、織機の後方側（図の左側）先端部３８が下方に湾曲する形状（ガイドプレート２４が板ばね２５に対して凸に湾曲する形状）を有する。また、図３に示すように、ガイドプレート２４の織機前方側基端部３９には、ボルト孔３６、３７と対応する位置にボルト３５が貫通する大きさの溝４０が３箇所形成されている。
【００２９】
板ばね２５はガイドローラ１８から案内されるパイル経糸Ｔｐの列幅に対応する長さだけ織幅方向に延びるスペーサ２３とほぼ同一長さの１枚の薄い弾性材で構成され、その短手方向が織機の前後方向に延びるように配設されている。板ばね２５の織機前後方向の長さは、ガイドプレート２４よりも長くなるように構成されている。図４に示すように、板ばね２５の織機の後方側（図の左側）先端部４１は下方に大きく屈曲された湾曲面に形成され、板ばね２５の基端部４２には、ガイドプレート２４と同様にボルト孔３６、３７と対応する位置にボルト３５が貫通する大きさの溝４３が複数箇所に形成されている。
【００３０】
ナットバー２６は織幅方向に延びる板ばね２５とほぼ同一長さの断面四角形状のバーで形成され、ボルト孔３６、３７と対応する位置にボルト３５が締結されるネジ孔４４を複数有する。固定バー２７は底面４５に対して異なる高さ方向の大きさを有する複数の空洞を形成した筒状のバーで構成され、織機前方側に比較的小さな空洞４６が形成され、織機後方側に比較的大きな空洞４７が形成されている。空洞４６はナットバー２６を収容可能な空間に形成され、底面４５にネジ孔４４と対応する位置にボルト３５が貫通するあり溝４８が織幅方向に形成されている。空洞４７の上面には、織機後方側に湾曲させた案内面４９が形成されている。
【００３１】
張力調整装置１９の組み付けは例えば次のような方法で行うことができる。まず保持ブラケット３１の水平部３４上にスペーサ２３、ガイドプレート２４の基端部３９、板ばね２５の基端部４２及び固定バー２７の底面４５を重畳し、固定バー２７の空洞４６内にナットバー２６を挿入する。次に、各ボルト孔３６、３７、溝４０、４３、あり溝４８及びネジ孔４４の位相を合わせ、ボルト３５を挿入してナットバー２６のネジ孔４４に締結する。この状態で、張力調整装置１９をユニット化することができる。次に保持ブラケット３１の垂直部３２のボルト孔３３を保持リング３０のボルト孔３０ａに重ね、図示しないボルトによって固定することにより張力調整装置１９を支軸２２に取り付けることができる。張力調整装置１９は板ばね２５の撓みを利用した消極イージング運動により経糸開口運動によるパイル経糸Ｔｐの張力変動及びパイル形成のためのファーストピックに伴う張力変動を吸収することができる。
【００３２】
図２に示すように、支軸２２の一部には水平方向に延びるレバー５０が固定され、レバー５０に対して、ロードセル５１を備えるとともに織機フレーム１１に固定されたレバー５２が連結されている。ロードセル５１はパイル経糸Ｔｐの張力を、板ばね２５を介して支軸２２にかかる負荷の変化として検出し、検出信号を送り出し制御装置Ｃ２に出力する。従って、送り出し制御装置Ｃ２は予め設定された基準張力とロードセル５１から得られる張力検出情報との比較及び近接スイッチ２１（図１参照）から得られる回転検出信号に基づいて送り出しモータＭｐの送り出し速度を制御する。
【００３３】
図１及び図２に示すように、軸５３によって回転可能に支持された揺動レバー５４の上方アーム５５の先端部には、テリーモーションローラ２０の径よりも若干小径の円弧面を有するＵ字状の保持部５６が形成されている。テリーモーションローラ２０は保持部５６にスナップ嵌合により保持されるため、テリーモーションローラ２０の取り付け取り外しが容易となる。テリーモーションローラ２０は板ばね２５の配設位置から下方向に大きく間隔を開けて配設されており、糸継ぎ作業や機換え作業の容易化を計っている。揺動レバー５４の下方アーム５７は下端に長孔５８を有し、長孔５８を貫通するボルト５９によってロッド１５と回転可能に連結されている。
【００３４】
一方、図１に示すように、織機の前後方向中央部には二叉状の中間レバー６０が軸６１に回転可能に配設され、その上方位置にはパイルモーション機構６２が配設されている。パイルモーション機構６２の内部構造は図示されていないが、専用の駆動モータ又は織機駆動モータＭoによって駆動されるボールねじ機構又はカム機構からなる駆動装置が備えられ、この駆動装置の作動により駆動装置に連結された駆動軸６３と一体の駆動レバー６４が往復回転される。
【００３５】
織機駆動モータＭoの作動は機台回転角度を検出するロータリエンコーダ６５と接続する織機制御装置Ｃｄによって制御される。また、織機制御装置Ｃｄ及び送り出し制御装置Ｃ２は柄出し制御装置６６と接続する。柄出し制御装置６６にはパイル製織用の織り柄パターンが設定されている。柄出し制御装置６６は緯入れ１サイクル中の所定の機台回転角度毎に織機制御装置Ｃｄ及び送り出し制御装置Ｃ２に織り柄パターンを送る。従って、織機制御装置Ｃｄは柄出し制御装置６６から得られる織り柄パターンに基づいてパイルモーション機構６２を作動するとともに、送り出し制御装置Ｃ２は柄出し制御装置６６から得られる織り柄パターンに基づいて送り出しモータＭｐを作動する。
【００３６】
駆動レバー６４は中間レバー６０の一方のアーム６７と連結するロッド６８を介して中間レバー６０に往復回動運動を伝え、中間レバー６０はその他方のアーム６９に連結するロッド１５を介してテンションローラ３及びテリーモーションローラ２０に揺動運動、即ちテリーモーションを伝えることができる。また、織機の前方位置で織布Ｗを案内するエキスパンションバー６は軸７０に回転可能に支持された揺動レバー７１の上端に支持され、揺動レバー７１の下端がロッド７２を介して中間レバー６０の他方のアーム６９に連結されている。
【００３７】
従って、中間レバー６０の往復回動は同時にロッド７２を介して揺動レバー７１を揺動し、エキスパンションバー６にテンションローラ３及びテリーモーションローラ２０と同一方向のテリーモーションを伝えることができる。なお、前記織り柄パターンに基づくテリーモーションは、パイル織り工程のルーズピック時にテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６を図１の右方である織機前方に揺動して織前Ｗ１を仮想線位置に配置し、パイル織り工程のファーストピック時及びボーダ織時にテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６を図１の左方である織機後方に揺動して織前Ｗ１を実線位置に配置する。
【００３８】
以上のように構成された第１の実施形態の作用を以下に説明する。
パイル経糸ビーム１７から引き出されたパイル経糸Ｔｐはガイドローラ１８をＵ字状に経由した後、固定バー２７の案内面４９に接触し、さらに板ばね２５の先端部４１に直接接触する。このため、板ばね２５はパイル経糸Ｔｐの張力により図２の仮想線位置から実線位置に撓み、パイル経糸Ｔｐが板ばね２５と広い範囲にわたって接触することができる。また、板ばね２５の撓みによってパイル経糸Ｔｐに所定の張力が付与される。板ばね２５を経由したパイル経糸Ｔｐはテリーモーションローラ２０を周回し、綜絖４及び筬５を通り、織前Ｗ１に至る。
【００３９】
このようにパイル経糸Ｔｐが仕掛けられた状態で織機駆動モータＭｏが起動され、パイル織り織機が運転されると、パイル経糸Ｔｐの開口運動とともに柄出し制御装置６６からの織り柄信号に基づきパイル織り工程とボーダ織り工程とが所定の緯入れサイクルで繰り返される。パイル織り工程ではパイルモーション機構６２の作動によりテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６が図１の仮想線位置に揺動され、織前Ｗ１が仮想線位置にあるため、ルーズピックが行われる。ルーズピックに続くファーストピックのタイミングではパイルモーション機構６２の作動によりテンションローラ３、テリーモーションローラ２０及びエキスパンションバー６が図１の実線位置に揺動される。このため、ファーストピックは織前Ｗ１が実線位置に移動された状態で行われ、織布Ｗにパイルを形成する。
【００４０】
ファーストピックとルーズピックとの切り替え時において、パイル経糸Ｔｐは織前Ｗ１の変位に伴い織機前後方向へ移動するため張力変動を生じるが、この張力変動はパイルモーション機構６２に連動するテリーモーションローラ２０の積極イージング運動により吸収される。ファーストピックでは、パイル形成のために織前Ｗ１が図１の仮想線位置から実線位置に変位し、強い筬打ち運動が行われるため、パイル経糸Ｔｐには瞬間的に大きな張力変動が生じる。しかし、パイル経糸Ｔｐに瞬間的に大きな張力がかかると、板ばね２５が瞬間的に大きく撓み、パイル経糸Ｔｐの瞬間的な張力変動を吸収することができる。
【００４１】
板ばね２５は消極イージング運動するように構成されているため、積極イージング運動をさせる場合と比較して強度を必要としないので、薄く軽いもので構成することができる。従って、板ばね２５自体の慣性による異常な変動を抑制することができる。このため、板ばね２５の撓み作用はファーストピック時の瞬間的な張力変動に確実に追従し、パイル経糸Ｔｐの安定した張力が維持される。また、パイルの引け等の発生が無く、高い織物品質を得ることができる。ファーストピック時の張力変動による瞬間的な板ばね２５の撓みは、その後のパイル経糸Ｔｐの送り出しにより徐々に元の位置へ復帰する。なお、板ばね２５は開口運動によるパイル経糸Ｔｐの緩やかな張力変動の吸収作用も行うことができる。
【００４２】
パイル経糸Ｔｐはガイドローラ１８を周回した後、固定バー２７の案内面４９及び板ばね２５によって広い範囲にわたって接触状態が維持される。このため、本実施形態ではパイル経糸Ｔｐの自由状態の区間を極力減らすことができる。従って、前記した３種類の張力変動に伴うパイル経糸Ｔｐのローリングが抑制され、隣接するパイル経糸Ｔｐ同士の重なりや絡みを防止することができるため、パイル経糸Ｔｐのより安定した張力状態が維持される。
【００４３】
ボーダ織り工程では、パイル経糸Ｔｐにパイル織り工程時よりも大きな張力を付与する必要がある。しかも、パイル織り工程からボーダ織り工程への移行時間はパイル織機の回転数に応じた通常の織成サイクル内であるため、非常に短時間である。板ばね２５はボーダ織り工程への移行時にパイル経糸Ｔｐの張力により撓みを生じるが、一定量撓んだ時点でガイドプレート２４の湾曲面に徐々に接触する。このため、板ばね２５はガイドプレート２４と接触していない織機前後方向の短い部分のみが弾性変形可能となり、板ばね２５のばね定数が滑らかに、かつ迅速に高められる。この結果、パイル経糸Ｔｐの張力が短時間で必要張力へ高められ、パイル織りとボーダ織りとの境目が明確なパイル織物を織成することができる。また、ガイドプレート２４が湾曲面で形成されているため、板ばね２５は広い面積でガイドプレート２４と接触し、部分的に接触した時のような振動を抑制してパイル経糸Ｔｐ同士の接触や絡みを防止することができる。
【００４４】
前記した本願発明の第１の実施形態は、以下の作用効果が得られる。
（１）板ばね２５自体の慣性による異常な変動を抑制することができ、ファーストピック時における瞬間的な張力変動を確実に吸収することができる。
（２）消極イージング運動を行う板ばね２５と積極イージング運動を行うテリーモーションローラ２０との組み合わせにより、パイル経糸Ｔｐにおける３種類の張力変動を確実に吸収することができ、パイル経糸Ｔｐの安定した張力を維持することができる。
（３）ガイドプレート２４の配設により、パイル織り工程からボーダ織り工程への切り替え時に、パイル経糸Ｔｐの張力を短時間で高めることができる。
（４）板ばね２５とテリーモーションローラ２０との織機の上下方向の間隔を大きく開けることにより、糸継ぎ時や機換え時の作業性を高めることができる。
【００４５】
本願発明は、前記した各実施形態の構成に限定されるものではなく本願発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、次のように実施することができる。
【００４６】
（１）板ばね２５の先端部４１は必ずしも湾曲面に形成しなくても良い。
（２）ガイドプレート２４は剛体からなる１枚の板材によって形成しても良い。
（３）ガイドプレート２４は必ずしも設ける必要がない。
（４）パイル経糸Ｔｐを案内する固定バー２７の案内面４９は無くても良い。
（５）パイル経糸ビーム１７の径変化に伴うパイル経糸Ｔｐの張力変動を板ばね２５によって吸収できるように構成すれば、ガイドローラ１８は必ずしも必要でない。
（６）テンションローラ３は消極イージング運動を行うように構成してもよい。
（７）織前Ｗ１と筬打ち位置との相対移動は、第１の実施形態のように織前Ｗ１を変位する構成に限らず、織前Ｗ１を固定し筬打ち位置を変位させる構成としてもよい。
（８）板ばね２５及びガイドプレート２４の基端部側にスペーサを介在させ、基端部側においても板ばね２５及びガイドプレート２４との間に間隔を持たせる構成としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本願発明を実施したパイル織機の概略図である。
【図２】パイル経糸の張力調整装置を示す側面図である。
【図３】板ばねの取り付け装置を示す分解斜視図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線断面分解図である。
【符号の説明】
【００４８】
１    地経糸ビーム
３    テンションローラ
６    エキスパンションバー
１１  織機フレーム
１６  ロードセル
１７  経糸ビーム
１８  ガイドローラ
１９  張力調整装置
２０  テリーモーションローラ
２２  支軸
２３  スペーサ
２４  ガイドプレート
２５  板ばね
２６  ナットバー
２７  固定バー
３０  保持リング
３１  保持ブラケット
４１  先端部
４９  案内面
５１  ロードセル
６２  パイルモーション機構
Ｃｄ  織機制御装置
Ｍｇ  地経糸ビームの送り出しモータ
Ｍｐ  パイル経糸ビームの送り出しモータ
Ｔ    地経糸
Ｔｐ  パイル経糸
Ｗ１  織前
【図１】
2010133065.tif 000003
【図２】
2010133065.tif 000004
【図３】
2010133065.tif 000005
【図４】
2010133065.tif 000006