(57)【要約】【課題】一対のスピーカユニットの磁気回路の変位を制限するための手段が設けられたスピーカ装置における音質の改善を図ること。【解決手段】スピーカ装置（１）は、一対の同一のスピーカユニットと、両スピーカユニットを支持する支持体（５）と、支持体に面対称又は点対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段（１３）とを備える。変位制限手段はスピーカユニットの振動板（９）の振動に伴って生じる磁気回路（１１）の変位及びこれに伴う支持体の振動を抑制する。さらに、両変形制限手段は、両変位制限手段がもたらす支持体の変形を抑制する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、
両スピーカユニットを支持する支持体であって該支持体に両スピーカユニットが同方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、
両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに面対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段と、
両変位制限手段の対称面に直交して伸びかつ両変位制限手段を互いに結合する剛性を有する結合手段とを含む、
ことを特徴とする、スピーカ装置。
【請求項２】
フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、
両スピーカユニットを支持する支持体であって該支持体に両スピーカユニットが同方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、
両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに面対称をなすように取り付けられ、互いに接する一対の当接部又は共通部を有する一組の変位制限手段とを含む、
ことを特徴とする、スピーカ装置。
【請求項３】
フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、
両スピーカユニットをそれぞれ支持する一対の支持体であって両支持体に両スピーカユニットが互いに対向又は背向するように配置された一対の支持体と、
両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、両支持体に互いに面対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段と、
両変位制限手段の対称面に直交して伸びかつ両変位制限手段を互いに結合する剛性を有する結合手段とを含む、
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項４】
前記結合手段は、１又は複数の棒状部材からなる、
ことを特徴とする請求項１又は３に記載のスピーカ装置。
【請求項５】
各変位制限手段は、各スピーカユニットの支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され各スピーカユニットの磁気回路を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなる、
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のスピーカ装置。
【請求項６】
前記スピーカユニットの支持体はバッフル板又筐体からなる、
ことを特徴とする、請求項１又は２に記載のスピーカ装置。
【請求項７】
前記スピーカユニットの支持体はバッフル板からなる、
ことを特徴とする、請求項３に記載のスピーカ装置。
【請求項８】
さらに、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への前記支持体の変形を制限する一組の変形制限手段であって、前記支持体に前記対称面に関して互いに面対称をなすように取り付けられ、互いに接する一対の当接部又は共通部を有する一組の変形制限手段を含む、
ことを特徴とする、請求項１又は２に記載のスピーカ装置。
【請求項９】
フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、
両スピーカユニットを支持する支持体であって該支持体に両スピーカユニットが互いに反対方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、
両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに点対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段とを含む、
ことを特徴とするスピーカ装置。
【請求項１０】
さらに、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への前記支持体の変形を制限する一組の変形制限手段であって、前記支持体に前記点対称の中心に関して互いに点対称をなすように取り付けられた一組の変形制限手段を含む、
ことを特徴とする、請求項９に記載のスピーカ装置。
【請求項１１】
各変位制限手段は、各スピーカユニットの支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され各スピーカユニットの磁気回路を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなる、
ことを特徴とする請求項８〜１０のいずれか１項に記載のスピーカ装置。
【請求項１２】
各変形制限手段は、前記支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され前記支持体を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなる、
ことを特徴とする請求項８〜１１のいずれか１項に記載のスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一対のスピーカユニットを備えるスピーカ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピーカユニットの一つとして、フレームと、これに支持された振動板及び磁気回路であって該振動板をスピーカユニットの軸線方向に駆動しこれに振動を生じさせるための磁気回路とを備える動電形のスピーカユニットがあり、このタイプの一対のスピーカユニットをバッフル板や筐体のような支持体に互いに間隔をおいて配置してなるスピーカ装置がある。
【０００３】
従来、このようなスピーカ装置について、音波の発生を司る各スピーカユニットの振動板の振動に伴って発生する磁気回路のスピーカユニットの軸線方向への振動を原因とする音質の劣化を軽減すべく、各スピーカユニットの磁気回路についての軸線方向への変位を制限するための変位制限手段を設けることが提案されている。この変位制限手段は、支持体を反力支持体として、磁気回路の変位を制限する（後記特許文献１参照）。
【０００４】
ところで、変位制限手段による磁気回路の変位の制限が前記変位制限手段自体又はこれを支持する支持体に変形を生じさせ、この変形に伴って発生する変位制限手段又は支持体の振動がスピーカユニットの発する音の質に悪影響を及ぼすという問題があった。
【特許文献１】特開平７−３０９９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、一対のスピーカユニットについてこれらの磁気回路の変位を制限するための手段が設けられたスピーカ装置における音質の改善を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（請求項１に記載の発明の特徴）
請求項１に記載の発明は、スピーカ装置に係り、フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、両スピーカユニットを支持する支持体であって該支持体に両スピーカユニットが同方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに面対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段と、両変位制限手段の対称面に直交して伸びかつ両変位制限手段を互いに結合する剛性を有する結合手段とを含むことを特徴とする。
【０００７】
請求項１に記載の発明によれば、同方向に向けられた両スピーカユニットの駆動時における各振動板の振動に伴って生じる磁気回路の変位が各変位制限手段により制限される。前記磁気回路の変位を制限することにより、前記磁気回路を支持するフレームの振動が抑制され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化が低減される。
【０００８】
両変位制限手段とこれらが取り付けられた支持体とは、前記磁気回路に変位を生じさせる外力への対抗のために変形する。これらの変形は、両変位制限手段がこれらに共通の前記支持体に互いに面対称に配置されていることから、対称面に関して同一の形態をとる。また、両変位制限手段はこれらを結合する手段が剛性を有しかつ前記対称面に対して直交して伸びることから、両変位制限手段は、両変位制限手段と前記結合手段との結合点すなわち対称点において、前記結合手段を介して互いに押し合い又は引き合う。これに伴い、前記結合点における両変位制限手段の変形が相殺され、これにより前記変位制限手段が受ける前記外力の一部が消費される。その結果、前記支持体の変形の程度が低減され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化がより低減される。
【０００９】
（請求項２に記載の発明の特徴）
請求項２に記載の発明は他のスピーカ装置に係り、請求項１に記載の発明と同様、フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、両スピーカユニットを支持する支持体であって該支持体に両スピーカユニットが同方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに面対称をなすように取り付けられ、互いに接する一対の当接部又は共通部を有する一組の変位制限手段とを含むことを特徴とする。
【００１０】
請求項２に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明におけると同様、同方向に向けられた両スピーカユニットの駆動時における各振動板の振動に伴って生じる磁気回路の変位が各変位制限手段により制限される。前記磁気回路の変位を制限することにより、前記磁気回路を支持するフレームの振動が低減、抑制され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化が低減される。
【００１１】
また、請求項１に係る発明におけると同様、両変位制限手段とこれらが取り付けられた支持体とは前記磁気回路に変位を生じさせる外力への対抗のために変形し、これらの変形は、両変位制限手段がこれらに共通の前記支持体に互いに面対称に配置されていることから、対称面に関して同一の形態をとる。また、両変位制限手段が、互いに接する一対の当接部又は両変位制限手段に共通の共通部を有することから、両変位制限手段はこれらの当接部において互いに押し合い若しくは引き合い、又はこれらの共通部において互いに拮抗する力を及ぼしあう。これに伴い、前記当接部における両変位制限手段の変形が相殺され、又は前記共通部における変形が実質的に発生することがなく、これにより前記変位制限手段が受ける前記外力の一部が消費される。その結果、前記支持体の変形すなわち振動の程度と、該振動の発生に伴う各スピーカユニットからの放射音の質の劣化とがより低減される。
【００１２】
（請求項３に記載の発明の特徴）
請求項３に記載の発明はさらに他のスピーカ装置に係り、フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、両スピーカユニットをそれぞれ支持する一対の支持体であって両支持体に両スピーカユニットが互いに対向又は背向するように配置された一対の支持体と、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、両支持体に互いに面対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段と、両変位制限手段の対称面に直交して伸びかつ両変位制限手段を互いに結合する剛性を有する結合手段とを含むことを特徴とする。
【００１３】
請求項３に記載の発明によれば、両支持体にそれぞれ支持され互いに対向し又は背向する両スピーカユニットの駆動時における各振動板の振動に伴って生じる磁気回路の変位が各変位制限手段により制限される。前記磁気回路の変位を制限することにより、前記磁気回路を支持するフレームの振動が低減、抑制され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化が低減される。
【００１４】
各変位制限手段とこれが取り付けられた各支持体とは、前記磁気回路に変位を生じさせる外力への対抗のために変形する。これらの変形は、両スピーカユニットが両支持体に互いに対向又は背向するように配置されかつ両変位制限手段が互いに面対称に配置されていることから、対称面に関して同一の形態をとる。また、両変位制限手段はこれらを結合する手段が剛性を有しかつ前記対称面に対して直交して伸びることから、両変位制限手段は、両変位制限手段と前記結合手段との結合点すなわち対称点において、前記結合手段を介して互いに押し合い又は引き合う。これに伴い、前記結合点における両変位制限手段の変形が相殺され、これにより前記変位制限手段が受ける前記外力の一部が消費される。その結果、各支持体の変形の程度が低減され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化がより低減される。
【００１５】
（請求項４に記載の発明の特徴）
請求項４に記載の発明は、請求項１又は３に記載の発明の構成要素を備えた上で、前記結合手段が１又は複数の棒状部材からなることを特徴とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明によれば、前記棒状部材を介して、両変位制限手段にそれぞれ生じる変形の抑止力を互いに他の一方の変位制限手段に伝達することができる。
【００１７】
（請求項５に記載の発明の特徴）
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載の発明の構成要素を備えた上で、各変位制限手段が、各スピーカユニットの支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され各スピーカユニットの磁気回路を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなることを特徴とする。
【００１８】
請求項５に記載の発明によれば、前記磁気回路に生じる前記スピーカユニットの軸線方向への変位が前記押圧部材により制限される。このとき、前記磁気回路に対する前記押圧部材の反力はこれを支持する前記支持部材を介して前記支持体が担う。また、前記押圧部材が前記磁気回路に対して及ぼす押圧力（プレロード）は、前記磁気回路に発生し得る変位の大きさをより小さいものに制限する。
【００１９】
（請求項６に記載の発明の特徴）
請求項６に記載の発明は、請求項１又は２に記載の発明の構成要素を備えた上で、両スピーカユニットの支持体のそれぞれがバッフル板又は筐体からなることを特徴とする。
【００２０】
請求項６に記載の発明によれば、両スピーカユニットがバッフル板又は筐体により支持されたスピーカ装置において、音質劣化の低減を図ることができる。
【００２１】
（請求項７に記載の発明の特徴）
請求項７に記載の発明は、請求項３に記載の発明の構成要素を備えた上で、両スピーカユニットの支持体のそれぞれがバッフル板からなることを特徴とする。
【００２２】
請求項７に記載の発明によれば、両スピーカユニットがそれぞれ一対のバッフル板により支持されたスピーカ装置において、音質劣化の低減を図ることができる。
【００２３】
（請求項８に記載の発明の特徴）
請求項８に記載の発明は、請求項１又は２に記載の発明の構成要素を備えた上で、さらに、一組の変形制限手段を備えることを特徴とする。両変形制限手段は、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への前記支持体の変形を制限するものであって、前記支持体に前記対称面に関して互いに面対称をなすように取り付けられ、互いに接する一対の当接部、又は共通部を有する。
【００２４】
請求項８に記載の発明によれば、また、両変形制限手段はこれらが取り付けられた前記支持体の変形への対抗のために変形し、前記支持体の変形を制限する。両変形制限手段の変形は、これらに共通の前記支持体に互いに面対称に配置されていることから、対称面に関して同一の形態をとる。また、両変形制限手段が、互いに接する一対の当接部又は共通部を有することから、両変形制限手段はこれらの当接部において互いに押し合い若しくは引き合い、又はこれらの共通部において互いに拮抗する力を及ぼしあう。これに伴い、前記当接部における両変形制限手段の変形が相殺され、又は前記共通部における変形が実質的に発生することがなく、これにより前記変形制限手段が前記支持体から受ける外力の一部が消費される。その結果、前記支持体の変形すなわち振動の程度と、該振動の発生に伴う各スピーカユニットからの放射音の質の劣化とがより一層低減される。
【００２５】
（請求項９に記載の発明の特徴）
請求項９に記載の発明は、フレームと該フレームに支持された振動板及び該振動板に振動を生じさせるための磁気回路とを有する一対の同一のスピーカユニットと、両スピーカユニットを支持する支持体であって両スピーカユニットが互いに反対方向に向けてかつ互いに間隔をおいて配置された支持体と、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への両磁気回路の変位をそれぞれ制限する一組の変位制限手段であって、前記支持体に互いに点対称をなすように取り付けられた一組の変位制限手段とを含むことを特徴とする。
【００２６】
請求項９に記載の発明にあっては、両スピーカユニットが一つの支持体に互いに反対方向に向けて支持され、両スピーカユニットはいわゆる逆位相に駆動される。両変位制限手段は、両スピーカユニットの駆動時における各振動板の振動に伴って生じる磁気回路の変位を制限する。前記磁気回路の変位を制限することにより、前記磁気回路を支持するフレームの振動が低減、抑制され、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化が低減される。
【００２７】
また、両変位制限手段とこれらが取り付けられた支持体とは前記磁気回路に変位を生じさせる外力への対抗のために変形するところ、両変位制限手段がこれらに共通の前記支持体に互いに点対称に配置されていることから、一方のスピーカユニットの駆動により生じる一方の変位制限手段及び前記支持体の変形（変形Ａ）は、他方の変位制限手段及び前記支持体に対して同一形態の前記変形Ａをもたらし、同時に、他方のスピーカユニットの駆動により生じる他方の変位制限手段及び前記支持体の変形（変形Ｂ）は、前記一方の変位制限手段及び前記支持体に対してこれと同一の形態の変形Ｂをもたらす。ここで、両スピーカユニットは逆位相に駆動されるため、前記変形Ａと前記変形Ｂとは変形が互いに逆の形をなす形態すなわち正反対の形態をとる。このため、一方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変位制限手段及び前記支持体の変形Ａは、他方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変位制限手段及び前記支持体の変形Ｂにより打ち消され、かつ、他方のスピーカユニットの駆動に起因する他方の変位制限手段及び前記支持体の変形Ｂは、一方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変位制限手段及び前記支持体の変形Ａにより打ち消される。これにより、両変位制限手段が受ける前記外力のほとんどが熱エネルギとして消費される。その結果、前記支持体の変形すなわち振動の程度と、該振動の発生に伴う各スピーカユニットからの放射音の質の劣化とがより低減される。
【００２８】
（請求項１０に記載の発明の特徴）
請求項１０に記載の発明は、請求項９に記載の発明の構成要素を備えた上で、さらに、両スピーカユニットの振動板の振動に伴って生じる前記スピーカユニットの軸線方向への前記支持体の変形を制限する一組の変形制限手段であって、前記支持体に前記点対称の中心に関して互いに点対称をなすように取り付けられている一組の変形制限手段を含むことを特徴とする。
【００２９】
請求項１０に記載の発明によれば、両変形制限手段は前記変位制限手段と同様に機能し、前記支持体の変形を制限する。すなわち、両変形制限手段はこれらが取り付けられた支持体の変位を生じさせる外力への対抗のために変形するところ、両変形制限手段がこれらに共通の前記支持体に互いに点対称に配置されていることから、一方のスピーカユニットについての一方の変形制限手段及び前記支持体の変形（変形Ｃ）は、他方の変形制限手段及び前記支持体に対して同一形態の変形（変形Ｃ）をもたらし、同時に、他方のスピーカユニットについての他方の変形制限手段及び前記支持体の変形（変形Ｄ）は、前記一方の変形制限手段及び前記支持体に対して同一形態の変形（変形Ｄ）をもたらす。ここで、両スピーカユニットは逆位相に駆動されるため、前記変形Ｃと前記変形Ｄとは正反対の形態をとる。このため、一方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変形制限手段及び前記支持体の変形Ｃは、他方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変形制限手段及び前記支持体の変形Ｄにより打ち消され、かつ、他方のスピーカユニットの駆動に起因する他方の変形制限手段及び前記支持体の変形Ｄは、一方のスピーカユニットの駆動に起因する一方の変形制限手段及び前記支持体の変形Ｃにより打ち消される。これにより、両変形制限手段が受ける前記外力のほとんどが消費される。その結果、前記支持体の変形すなわち振動の程度と、該振動の発生に伴う各スピーカユニットからの放射音の質の劣化とがより低減される。
【００３０】
（請求項１１に記載の発明の特徴）
請求項１１に記載の発明は、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の発明の構成要素を備えた上で、各変位制限手段が、各スピーカユニットの支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され各スピーカユニットの磁気回路を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなることを特徴とする。
【００３１】
請求項１１に記載の発明によれば、請求項５に記載の発明におけると同様、前記磁気回路に生じる前記スピーカユニットの軸線方向への変位が前記押圧部材により制限される。このとき、前記磁気回路に対する前記押圧部材の反力はこれを支持する前記支持部材を介して前記支持体が担う。また、前記押圧部材が前記磁気回路に対して及ぼす押圧力（プレロード）は、前記磁気回路に発生し得る変位の大きさをより小さいものに制限する。
【００３２】
（請求項１２に記載の発明の特徴）
請求項１２に記載の発明は、請求項８〜１１のいずれか１項に記載の発明の構成要素を備えた上で、各変形制限手段が、前記支持体に固定された支持部材と、該支持部材に支持され前記支持体を各スピーカユニットの軸線方向に向けて押圧する押圧部材とからなることを特徴とする。
【００３３】
請求項１２に記載の発明によれば、前記支持体に生じる変位が前記押圧部材により制限される。このとき、前記支持体に対する前記押圧部材の反力はこれを支持する前記支持部材を介して前記支持体が担う。また、前記押圧部材が前記支持体に対して及ぼす押圧力（プレロード）は、前記支持体に発生し得る変位の大きさをより小さいものに制限する。
【発明の効果】
【００３４】
本発明によれば、一対のスピーカユニットについてこれらの磁気回路の変位を制限するための変位制限手段が設けられたスピーカ装置の両変位制限手段の変形を互いに相殺し、あるいはさらにスピーカユニットの支持体の変形を制限する手段による該支持体の変形を抑制することにより、前記支持体の変形を抑制し、各スピーカユニットからの放射音の質の劣化をより低減することを通して、音質の改善を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
図１を参照すると、本発明の一実施例に係るスピーカ装置が全体に符号１で示されている。スピーカ装置１は、一対のスピーカユニット３と、両スピーカ３を支持する支持体５とを備える。両スピーカ３はこれらが同方向（図１において左方向）に向けてかつ互いに間隔をおいて（図１において上下方向に間隔をおいて）支持体５に取り付けられかつこれに支持されている。
【００３６】
両スピーカユニット３は同一である。すなわち、両スピーカユニット３は、種類、大きさ、性能等の全てにおいて同一である。各スピーカユニット３は動電形と呼ばれるタイプに属し、全体に椀形をなすフレーム７と、フレーム７にそれぞれ支持された振動板９及び磁気回路１１とを備える。両スピーカユニット３は、磁気回路１１の作用の下、いわゆる同位相で駆動される。すなわち、両スピーカユニット３の振動板９がそれぞれ両スピーカユニット３の軸線Ｌに関して同じ方向へ同じ変位量を振動し、両スピーカユニット３の双方、より具体的には両振動板９の双方がこれらの軸線Ｌの方向における前方（図１において左方）に向けて音を放射する。
【００３７】
スピーカユニット３の支持体５は、図示の例においては、密閉形の筐体からなる。スピーカユニット３は、そのフレーム７を介して、前記筐体の前面（図１において左側の面）を規定する外壁を貫通して伸びかつこれに固定されており、その振動板９が前記筐体の外部に開放し、またその磁気回路１１が前記筐体の内部に位置する。支持体５は、前記密閉形の筐体に代えて、例えばバスレフ形の筐体、バッフル板、折り曲げバッフル板、後面開放形バッフル板等（図示せず）とすることができる。
【００３８】
スピーカ装置１は、該スピーカ装置が発する音の質の劣化の発生原因となる磁気回路１１の変位を制限するための変位制限手段１３を備える。磁気回路１１の変位は、各スピーカユニット３の駆動時に振動板９の振動の影響を受けてフレーム７と共に軸線Ｌの方向に振動することにより生じる。変位制限手段１３は、支持部材１５と、該支持部材に支持された、磁気回路１１に対して押圧作用を及ぼす押圧部材、例えばボルト１７とからなるものとすることができる。
【００３９】
変位制限手段１３の支持部材１５は、比較的高い剛性を有する帯状の金属板を全体にコ字形に折り曲げてなり、互いに相対する一対の平行な側部１９と、両側部１９に連なりかつこれらと直交する底部２１と、該底部に相対する開放頂部２３とを有する。支持部材１５は、また、両側部１９の先端からこれらと直交して伸び、実質的に開放頂部２３を規定する一対のフランジ部２５を有する。
【００４０】
支持部材１５は、スピーカユニット３のフレーム７と磁気回路１１とをこれらの後方（図１において右方）において取り巻いている。より詳細には、支持部材１５の両フランジ部２５がそれぞれスピーカユニット３の上下に位置するように配置されかつ前記筐体の内壁に対向するように配置及び該筐体に固定され、一対の両側部１９と底部２１とがスピーカユニット３のフレーム７及び磁気回路１１の双方との間に間隔をおいてこれらの周囲を取り巻いている。これにより、支持体５と支持部材１５とが全体に矩形の平面形状を規定している。
【００４１】
ボルト１７は、支持部材１５の底部２１にその長さ方向における中間において螺合され、スピーカユニット３の軸線Ｌ上を磁気回路１１に向けて伸びかつ該磁気回路に接している。磁気回路１１に接しているボルト１７は、スピーカユニット３の駆動に伴ってその軸線Ｌの方向に磁気回路１１が振動するとき、支持部材１５を反力支持体として、磁気回路１１が軸線Ｌ上をこれに沿って変位すること、より詳細には、磁気回路１１が支持部材１５の底部２１に向けて一方向に変位することを止め又は制限する。その結果、磁気回路１１及びこれを支持するフレーム７の振動が抑制され、スピーカ装置１における音質の劣化の低減が図られる。なお、ボルト１７の磁気回路１１に接する先端部を磁気回路１１に対して軸線Ｌの周りに回転可能に連結することが可能である。これによれば、軸線Ｌの前記一方向に加えて他の一方向（反対方向）についても、磁気回路１１の変位を制限することができる。
【００４２】
また、支持部材１５の底部２１に螺合されたボルト１７は、これを回してその支持部材１５の底部２１に対する螺合位置を変更し、磁気回路１１に向けて進めることができ、これによりボルト１７を介して磁気回路１１とフレーム７とに対して軸線Ｌの方向に圧縮力（押圧力）を及ぼすことができる。磁気回路１１及びフレーム７の双方を被圧縮状態におくことにより、これらが振動可能である範囲すなわち磁気回路１１の変位の大きさをより小さいものとすることができ、これにより、磁気回路１１及びフレーム４の双方の振動抑制がより促進され、さらなる音質劣化の低減が図られる。なお、ボルト１７を支持する支持部材１５は、図示のコ字形の折れ曲がり形状に代えて、例えば半円形のような他の折れ曲がり形状を有するものとすることができる。また、両支持部材１５は、これらを同一の大きさとする図示の例に代えて、一方が他の一方よりも大きいか又は小さいものとすることができる。ただし、この場合には、互いに押し合い又は引き合う部分相互の面積に異同が生じるため、このような異同が生じない同一の大きさの場合と比べて、変位制限の効果において程度が劣る。
【００４３】
ところで、ボルト１７が磁気回路１１の変位を制限するとき、すなわちボルト１７が、振動する磁気回路１１からの外力を受けてこれに対抗する反力を磁気回路１１に及ぼすとき、ボルト１７を支える支持部材１５に刻々に変化する撓み又は変形が生じる。この変形は、図示の例では両支持部材１５が同じ形を有し、また同じスピーカユニット３に関して同じ態様で支持体５に支持されているため、同一である。さらに、支持部材１５に生じた変形の影響は、支持部材１５と一体の関係にある支持体５に及び、その結果、支持体５に撓み又は変形すなわち振動が生じる。この支持体５の振動もまたスピーカ装置１の音質に悪影響を及ぼしこれを劣化させる原因となる。
【００４４】
本発明にあっては、両変位制限手段１３が、支持体５を構成する前記筐体の前面に直交する面（対称面）Ｓに関して対称に、すなわち面対称をなすように配置されている。なお、両スピーカユニット３も、また、対称面Ｓに関して対称に、すなわち面対称に配置されている。両支持部材１５に生じる前記変形の形態又は態様は同一であることから、例えば一方（上方）の支持部材１５の側部１９と、この側部１９に相対する他の一方（下方）の支持部材１５の側部１９とに着目すると、互いに相対する上下の両側部１９は、対称面Ｓに関して等距離にある点すなわち対称点において、互いに他の一方の側部１９に向けて同時に凸状又は凹状に同じ変形をする。
【００４５】
本発明にあっては、さらに、両変位制限手段１３が剛性を有する結合手段２７を介して互いに結合されている。結合手段２７は、図１に示す例では、３本の例えば鋼製の棒状部材２９からなる。各棒状部材２９は、両支持部材１５間を対称面Ｓに対して直交して伸び、その両端部において両支持部材１５の互いに相対する両側部１９にそれぞれ固定されている。棒状部材２９の数量は、１又は任意の複数とすることができる。また、結合手段１３は、これを前記棒状部材とすることに代えて、例えば一又は複数の板状部材（図示せず）、ブロック（図示せず）等からなるものとすることができる。
【００４６】
各棒状部材２９は対称面Ｓを直交して伸びかつその両端部の両支持部材１５に対する両固定部位又は結合部位３１が前記対称点上にあり、また、各棒状部材２９は前記したように剛性を有する。これらのことから、両支持部材１５の互いに相対する両側部１９は、変形時、各棒状部材２９との結合部位３１において、各棒状部材２９を介して、互いに押し合い又は引き合う。その結果、両側部１９、すなわち両支持部材１５の一部においてこれらの変形が相殺され、これにより、これらの変形を引き起こした磁気回路１１からの外力の一部が熱エネルギに変換され、消費される。これにより、両支持部材１５の変形によって引き起こされる支持体５の変形の度合いをより小さいものとし、スピーカ装置１の音質に対する悪影響をより低減することができる。
【００４７】
対称面Ｓに関して対称に配置された両変位制限手段１３における変形の低減は、図２に示すように、両変位制限手段１３を互いに接するものとすることによっても達成することができる。
【００４８】
図２に示す例においては、両支持部材１５の互いに相対する上下の両側部１９が互いに他の一方に対する当接部をなし、さらに互いに他の一方に固着されている。これによれば、両支持部材１５に同一の変形が生じるとき、互いに相対する両側部１９がこれらの当接部において互いに押し合い又は引き合う。これにより、両側部１９の変形が相殺される。両側部１９の固着は、例えばボルト及びナットを用いての両者の相互締結、接着剤の使用による両者の相互接着等により行うことができる。また、両側部１９を固着することなしに、両側部１９が単に接するようにしてもよい。但し、この場合には、両支持部材１５に同一の変形が生じるとき、互いに相対する両側部１９がこれらの接触部位において互いに押し合う場合においてのみ両側部１９の変形が相殺される。
【００４９】
図３及び図４にさらに他の例に係るスピーカ装置１を示す。この例のスピーカ装置１においては、一対の同一のスピーカユニット（図３で見て上方に位置するスピーカユニット）（以下「上方のスピーカユニット」という。）３がそれぞれ一対の支持体５に支持され、これらの振動板９が互いに対向している。両支持体５には、さらに、これらの振動板９が互いに背向するように、すなわち両磁気回路１１が互いに向かい合うように配置された一対の同一のスピーカユニット（図３で見て下方に位置するスピーカユニット）（以下「上方のスピーカユニット」という。）３がそれぞれ支持されている。両支持体５はそれぞれバッフル板からなり、互いに間隔をおいて平行に配置されている。なお、上方のスピーカユニット３及び下方のスピーカユニット３については、上方のスピーカユニット３同士が同一でありかつ下方のスピーカユニット３同士が同一である限り、上方のスピーカユニット３と下方のスピーカユニット３とが互いに異なるものであってもよい。
【００５０】
上方の両スピーカユニット３は水平に伸びる共通の軸線Ｌ（図４）を有し、また、下方の両スピーカユニット３も水平に伸びる共通の軸線（図示せず）を有する。上方の一対のスピーカユニット３同士及び下方の一対のスピーカユニット３同士は、両対のスピーカユニットの両軸線に直交する共通の対称面Ｓ（図４）に関して対称に配置されている。なお、符号３３，３５は、それぞれ、両支持体５に選択的に取り付けられる２対の音響反射板を示す。
【００５１】
図３及び図４に示すスピーカ装置１においても、各対のそれぞれのスピーカユニット３について、前記したと同様の支持部材１５及び押圧部材であるボルト１７からなる変位制限手段１３が適用され、各支持部材１５が各支持体５に取り付けられている。但し、この例では、支持部材１５の支持体５に対する取付部である両フランジ部２５が、図１及び図２に示す例では互いに他の一方に向けて伸びているのに対し、互いに他の一方に対して反対方向へ伸びている。上側の両スピーカユニット３に適用された変位制限手段１３同士、及び下側の両スピーカユニット３に適用された変位制限手段１３同士も、また、それぞれ、対称面Ｓに関して対称である。
【００５２】
さらに、図３及び図４に示すスピーカ装置１においても、上方の両スピーカユニット３についての両変位制限手段１３同士が、対称面Ｓに直交する前記したと同様の結合手段２７により互いに結合され、また、下方の両スピーカユニット３についての両変位制限手段１３同士が、対称面Ｓに直交する前記したと同様の結合手段２７により互いに結合されている。
【００５３】
より詳細には、結合手段２７は前記したと同様の複数の棒状部材２９からなる。上方の両スピーカユニット３についての両変位制限手段１３は、該変位制限手段を構成する両支持部材１５の両フランジ部２５において、２本の棒状部材２９により相互に結合されている。また、下方の両スピーカユニット３についての両変位制限手段１３は、該変位制限手段を構成する両支持部材１５の底部２１及び両フランジ部２５において、複数本（図示の例では４本）及び２本の棒状部材２９により相互に結合されている。図示の例では、両支持部材１５をこれらの各フランジ部２５において相互結合する各棒状部材２９は、その両端部が支持体５及びフランジ部２５を貫通して伸びかつこれらの両端部にそれぞれナット３７が螺合されており、支持部材１５を支持体５に固定する機能及び両支持体５の相互間隔を保持するスペーサとしての機能をさらに有する。
【００５４】
図３及び図４に示すスピーカ装置１の例においては、互いに対向する上方の両スピーカユニット３と互いに背向する下方の両スピーカユニット３との双方がともに両支持体５に支持されているところ、この例に代えた他のスピーカ装置１の例として、対向する両スピーカユニット３のみがそれぞれ両支持体５に支持されたもの、又は背向する両スピーカユニット３のみがそれぞれ両支持体５に支持されたものとすることができる。
【００５５】
前記したところから、図３及び図４に示すスピーカ装置１の例においても、図１に示すスピーカ装置１におけると実質的に同様にして、両支持部材１５の変形によって引き起こされる支持体５の変形の度合いがより小さいものとされ、スピーカ装置１の音質に対する悪影響がより低減される。
【００５６】
具体的には、両対のスピーカユニット３がそれぞれ同位相で駆動されるとき、上方の両スピーカユニット３に適用された両支持部材１５は、これらが変形するとき、棒状部材２９により相互結合されたこれらの各フランジ部２５において、棒状部材２９を介して互いに押し合い又は引き合う。その結果、両フランジ部２５の変形及び該フランジ部の固定箇所における両支持体５の変形がそれぞれ相殺される。図３及び図４に示す例においては、両フランジ部２５の変形の影響を受ける、フランジ部２５の固定箇所の周辺において両支持体５に生じる、互いに面対称をなす両変形を相殺するため、両スピーカユニット３の上下において、両支持体５が他の２本の棒状部材３９により相互に結合されている。棒状部材３９は、棒状部材２９と同様に剛性を有するものからなり、両支持体５間を対称面Ｓに直交して伸びている。両支持体５に変形が生じるとき、これらと棒状部材３９との結合箇所において、棒状部材３９を介して互いに押し合い又は引き合う。
【００５７】
また、下方の反対向きの両ユニット３に適用された両支持部材１５は、これらが変形するとき、棒状部材２９により相互結合されたこれらの各フランジ部２５及び底部２１において、棒状部材２９を介して互いに押し合い又は引き合う。その結果、両フランジ部２５及び両底部２１の変形が相殺される。さらに、両支持部材１５の変形に伴って生じる両支持体５の変形を相殺するため、前記したと同様に、両支持体５が下方のスピーカ３の下方位置において、他の２本の棒状部材３９を介して相互に結合されている。なお、符号４１は、互いに相対する音響反射板３３，３５同士を相互に連結するための連結棒を示す。
【００５８】
図５に示すように、本発明は、同一方向に向けられた３以上の同一のスピーカユニット３についても同様に適用することができる。図５に示す例においては、４つのスピーカユニット３が上下方向に等間隔をおいて配置されかつ平板状の単一のバッフル板からなる支持体５に支持されている。各スピーカユニット３について、前記したと同様、変位制限手段１３が適用されている。この例においては、図２に示す例におけると同様、互いに面対称をなして上下に隣接する各対（全部で３対）のスピーカユニット３に適用された各対の変位制限手段１３において、互いに上下に隣接しかつ相対する両側部１９同士が互いに接している。
【００５９】
３以上のスピーカユニット３を支持するための支持体５の他の例として、図６に示すような密閉形の筐体や、図７に示すような扇形の平面形状を有するバッフル板とすることができる。また、３以上のスピーカユニット３は上下方向以外の任意の方向に整列するように配置することができる。
【００６０】
また、互いに隣接する各対の変位制限手段１３の互いに相対する両側部１９を互いに接するように配置することに代えて、図１に示す例のように、両側部１９を一以上の棒状部材２９からなる結合手段２７を介して互いに結合してもよい（図示せず）。
【００６１】
スピーカ装置１は、両スピーカユニット３の磁気回路１１の変位を制限するための互いに面対称をなす一組の変位制限手段１３（図８）に加えて、さらに、支持体５の変形を制限するための一組の変形制限手段４３（図９）を有するものとすることができる。
【００６２】
両変形制限手段４３は、両変位制限手段１３の対称面Ｓに関して面対称をなすように配置され、両スピーカユニット３の振動板９の振動及び変位制限手段１３の前記変形に伴って生じる該スピーカユニットの軸線方向への支持体５の変形を制限する作用をなす。図８及び図９に示す例において、両変位制限手段１３は、以下に説明する点を除き、図２に示す例におけると実質的に同様の構成を有し、また同様の作用効果を奏する。
【００６３】
すなわち、この例では、一対のスピーカユニット３を支持する支持体５がフレーム４５内に配置されかつフレーム４５に支持されている。フレーム４５は、仮想直方体の各稜線に沿って伸びる山形鋼により形成され、６つの矩形状の開放面である正背の両開放面４７，４９、上下の両開放面５１，５３及び両側方の開放面５５，５７を有する。
【００６４】
支持体５は矩形状のバッフル板からなり、フレーム４５の正背の両開放面４７，４９と平行にこれらの間の中間位置に配置され、上下方向に伸びている。支持体５は、また、各開放面４７〜５７を規定するフレーム４５の各部に例えばボルト（図示せず）を用いて固定されている。支持体５には、図１又は図２に示す例におけると同様に一対のスピーカユニット３が上下に互いに間隔をおいて配置され、これらの振動板９がフレーム４５の開放正面４７に対向し、また磁気回路１１がフレーム４５の開放背面４９に対向している。
【００６５】
この例では、また、図８に示すように、両変位制限手段１３を構成する両押圧部材である両ボルト１７をそれぞれ支持する１対の支持部材１５が、鋼製の４つの帯状板５９，６１，６３，６５、すなわち上下方向に伸びる帯状板（縦板）５９と、該縦板に対して直角にかつ水平に伸びる最上方位置の帯状板（上方の横板）６１と、該横板の下方にあってこれと平行に伸びる中間位置の帯状板（中間の横板）６３と、最下方位置にあって両横板６１，６３と平行に伸びる帯状板（下方の横板）６５とにより形成されている。
【００６６】
すなわち、フレーム４５の開放上面５１を横断して伸びる上方の横板６１（より正確にはその半分の長さの部分６１Ａ）と、開放背面４９を上下に伸びる縦板５９（より正確にはその上半分の長さの部分５９Ａ）と、中間の横板６３とが、上方の変位制限手段１３の一部をなすコ字形の支持部材１５を形成する。また、中間の横板６３と、縦板５９（より正確には下半分の長さの部分５９Ｂ）と、開放下面５３を横断して伸びる下方の横板６５（より正確にはその半分の長さの部分６５Ａ）とが、下方の変位制限手段１３の一部をなすコ字形の支持部材１５を形成する。各変位制限手段１３の押圧部材であるボルト１７は縦板５９に螺合され、各スピーカユニット３の磁気回路１１に向けて伸びかつ該磁気回路を押圧している。
【００６７】
図８及び図９に示す例では、縦板５９の上半部５９Ａ及び下半部５９Ｂがそれぞれ両支持部材１５を構成し、また、中間の横板６３が両支持部材１５を構成する共通の部分である共通部をなす。単一の縦板５９に代えてこれを独立した上下２つの帯状板からなるものとすることができる。また、単一の中間の横板６３に代えて、互いに重ね合わされた、あるいはさらに互いに固定された２つの帯状板からなるものとすることができ、このとき、これらの２つの帯状板はそれぞれ両変位制限手段１３における互いに接する一対の当接部をなす。
【００６８】
縦板５９は、フレーム４５の開放背面４９を水平方向に二分する位置に配置され、かつ、その両端部において、フレーム４５の開放背面４９を規定するフレーム４５の上下部にボルト６７により固定され、両スピーカユニット３の磁気回路１１に相対している。縦板５９は、さらに、一対の横部材６９にボルト７１により固定されている。両横部材６９はそれぞれフレーム４５に固定され水平方向に伸びる山形鋼からなる。両横部材６９はフレーム４５の開放背面４９を上下方向に二分する位置にあり、その両端部において開放背面４９を規定するフレーム４５の両側部にボルト（図示せず）により固定されている。
【００６９】
上方の横板６１は、フレーム４５の開放上面５１を水平方向に二分する位置に配置され、かつ、その両端部において、開放上面５１を規定するフレーム４５の上部にボルト７３により固定されている。これにより、上方の横板６１は、フレーム４５を介して、縦板５９に連結されかつ固定されている。上方の横板６１は、さらに、支持体５に該支持体の上部においてボルト７５により固定されている。これにより、上方の変位制限手段１３における支持部材１５がその両端部の一方において支持体５に固定されている。
【００７０】
下方の横板６５も、また、上方の横板６１と同じような態様におかれている。すなわち、下方の横板６５は、フレーム４５の開放下面５３を水平方向に二分する位置に配置され、かつ、その両端部において、フレーム４５の開放下面５３を規定するフレーム４５の下部にボルト（図示せず）により固定されている。これにより、下方の横板６５は、フレーム４５を介して、縦板５９に連結されかつ固定されている。下方の横板６５も、また、支持体５に該支持体の下部においてボルト（図示せず）により固定されている。これにより、下方の変位制限手段１３における支持部材１５がその両端部の一方において支持体５に固定されている。
【００７１】
また、中間の横板６３は、両変位制限手段１３についての対称面Ｓ上にあって、フレーム４５に固定された両横部材６９と、これらの横部材６９に対向するように配置されかつ支持体５に複数のボルト（ただし、代表的に１つのボルトのみを示す。）７７により固定された一対の他の横部材７９とに固定されている。より詳細には、中間の横板６３は、その両端部において、両横部材６９及び両横部材７９に挟持されかつこれらの横部材６９，７９にボルト８１により固定されている。これにより、中間の横板６３は、フレーム４５を介して、縦板５９に連結されかつ固定されている。これにより、また、両変位制限手段１３における両支持部材１５がこれらの両端部の他の一方において支持体５に固定されている。横部材６９及び横部材７９は、また、それぞれ、両支持部材１５及び支持体５を補強し、これらの形態維持に寄与する。
【００７２】
図８及び図９に示す両変位制限手段１３にあっては、両スピーカユニット３が同位相で駆動され、両スピーカユニット３の磁気回路１１がそれぞれこれらの軸線方向に振動するときに生じる両支持部材１５の変形又は該変形をもたらす外力の相殺又は拮抗が、両支持部材１５の共通部をなす中間の横板６３において生じ、横板６３において熱エネルギとして消費される。
【００７３】
次に、図９に示すように、支持体５の変形を制限するための両変形制限手段４３は、前記したように、それぞれ、支持体５の正面側又は前方側にあって該支持体に対称面Ｓに関して互いに面対称をなすように取り付けられ、支持体５の背面側又は後方側にある両変位制限手段１３に相対している。両変形制限手段４３は、両変位制限手段１３における一対の支持部材１５と同様の構造を有する一対のコ字形の支持部材８３を備え、さらに各支持部材８３に支持された上下一対の押圧部材である一対のボルト８５とを備える。
【００７４】
上方の一対の支持部材８３は、上方の横板６１（より正確には残りの半部６１Ｂ）と、フレーム４５の開放正面４７を上下方向に伸びる帯状板（縦板）８７（より正確には上下２つの部分８７Ａ，８７Ｂ）と、下方の横板６５（より正確には残りの半部６５Ｂ）と、上下の両横板６１，６５間の中間位置にあってこれらと平行に伸びる帯状板（中間の横板）８９とからなる。
【００７５】
縦板８７は、変位制限手段１３の縦板５９に相当し、これに相対している。縦板８７は、縦板５９と同様、フレーム４５の開放正面４７を水平方向に二分する位置に配置され、かつ、その両端部において、フレーム４５の開放正面４７を規定するフレーム４５の上下部にボルト９１により固定され、両スピーカユニット３の振動板９に相対している。縦板８７は、さらに、一対の横部材９３にボルト９５により固定されている。両横部材９３はそれぞれフレーム４５に固定され水平方向に伸びる山形鋼からなり、背面側の両横部材６９に相当する。両横部材９３はフレーム４５の開放正面４７を上下方向に二分する位置にあり、その両端部において開放正面４７を規定するフレーム４５の両側部にボルト（図示せず）により固定されている。
【００７６】
また、中間の横板８９は、変位制限手段１３における中間の横板６３に相当し、これに相対している。また、中間の横板８９は、対称面Ｓ上にあって、フレーム４５に固定された両横部材９３と、これらの横部材９３に対向するように配置されかつ支持体５に複数のボルト（ただし、代表的に１つのボルトのみを示す。）９７を介して固定された一対の他の横部材９９とに固定されている。より詳細には、中間の横板６３は、その両端部において、両横部材９３及び両横部材９９に挟持されかつこれらの横部材９３，９９にボルト１０１により固定されている。これにより、中間の横板８９は、フレーム４５を介して、縦板８７に連結されかつ固定されている。これにより、また、両変形制限手段４３における両支持部材８３がこれらの両端部の他の一方において支持体５に固定されている。横部材９３，９９は、また、それぞれ、両支持部材８３及び支持体５を補強し、これらの変形抵抗性又は形態維持性を高めることに寄与する。
【００７７】
各対の押圧部材である各対のボルト８５は、それぞれ、上下に互いに間隔を置いて配置されかつ縦板８７に螺合され、各スピーカユニット３の上方位置及び下方位置に向けて該スピーカユニットの軸線に平行に伸び、これらの先端が支持体５に接している。これにより、スピーカユニット３のフレーム７又は磁気回路１１の振動発生を原因として生じる支持体５の前記撓み又は変形（振動）が制限され、当該振動の発生に基づくスピーカユニット３の音質の低減が図られている。
【００７８】
好ましくは、変位制限手段１３におけるボルト１７と同様、各対のボルト８５をこれらの軸線の周りに回転させることにより縦板８７に対する螺合位置を進められ、これにより各対のボルト８５が縦板８７すなわち各支持部材８３を反力支持体として、支持体５に押圧力（プレロード）を及ぼしている。これにより、支持体５の変形又はたわみ（振動）が可能である範囲が狭められ、当該振動の発生に基づくスピーカユニット３の音質のより一層の低減が図られる。
【００７９】
支持体５の両変形制限手段４３は、さらに、支持体５が縦板８７の両半部８７Ａ，８７Ｂに向けて撓むように変形し、これに伴って、互いに面対称をなす両支持部材８３に変形が生じるとき、該変形を生じさせる前記外力が両支持部材８３の共通部を構成する中間の横板８９において互いに拮抗し、熱エネルギとなって消費される。中間の横板８９が互いに接する一対の板からなり、両板が両変形制限手段４３の互いに接する一対の当接部を構成する場合には、両板が互いに押し合い、あるいは両板が互いに固定されている場合にはさらに互いに引き合い、前記外力が消費される。なお、変位制限手段１３におけるボルト１７のように、変形制限手段４３の各ボルト８５の支持体５に接する先端部を支持体５に対して前記ボルトの軸線の周りに回転可能に連結することが可能である。これによれば、前記ボルトの軸線の両方向に関して、支持体５の変形を制限することができる。
【００８０】
次に、図１０を参照すると、本発明の他の例に係るスピーカ装置１が示されている。このスピーカ装置は、図１〜図９に示すスピーカ装置１と異なり、バッフル板からなる支持体５に支持される一対の同一のスピーカユニット３が、互いに反対方向に向けてかつ互いに間隔をおいて（図示の例では上下方向に間隔をおいて）配置されている。両スピーカは、いわゆる逆位相に駆動される。すなわち、両スピーカユニット３の振動板９がそれぞれ両スピーカユニット３の軸線Ｌに関して互いに反対方向へ同じ変位量を振動し、両スピーカユニット３、より具体的には両振動板９がそれぞれこれらの軸線方向における前方及び後方に向けて音を放射する。
【００８１】
図１０に示すように、支持体５は図８及び図９におけると同様のフレーム４５に支持されている。フレーム４５は、一対の補強板１０３のほか、さらに２対の補強版１０５を付加した点を除き、また、後述するように変位制限手段１３の支持部材１５の構成部材及び変形制限手段４３の支持部材８３の構成部材について若干の相違がある点を除き、図８及び図９に示す例におけると同様である。
【００８２】
図１０に示すスピーカ装置１は、両スピーカユニット３に適用された、図８及び図９に示すと同様の一組の変位制限手段１３及び一組の変形制限手段４３を有する。この例では、両スピーカユニット３が互いに逆向きに配置され、フレーム４５の背面側（４９）及び正面側（４７）に一組の変位制限手段１３が配置され、かつ、フレーム４５の正面側（４７）及び背面側（４９）に一組の変形制限手段４３が配置されている。変位制限手段１３及び変形制限手段４３は、次の点を除き、図８及び図９に示す例におけると同一の構成を有する。
【００８３】
まず、フレーム４５の背面側及び正面側の両変位制限手段１３は互いに点対象に配置され、かつフレーム４５の正面側及び背面側の両変形制限手段４３も互いに点対象に配置されている。これらの点対象の対象の中心は同一であり、支持体５である矩形のバッフル板の重心、すなわち前記バッフル板の正背両面における両対角線の交点同士を結ぶ直線上の一点にある。なお、両スピーカユニット３もまた前記対称の中心に関して点対称に配置されている。
【００８４】
また、フレーム４５の背面側（４９）の上方位置にある変位制限手段１３の支持部材１５が下方の横板６５の半部６５Ａと、縦板の下半部５９Ｂと、中間の横板８３とにより構成されている。中間の横板８３は、フレーム４５の背面側の下方位置にある変形制限手段４３の支持部材８３の一部と共通する。同様に、フレーム４５の正面側（４７）における下方位置にある変位制限手段１３の支持部材１５が下方の横板６５の半部６５Ｂと、縦板の下半部８７Ｂと、中間の横板８９とにより構成されている。横板８９は、フレーム４５の正面側の上方位置にある変形制限手段４３の支持部材８３の一部と共通する。
【００８５】
図１０に示す例によれば、両スピーカユニット３は、これらが逆位相に駆動されるとき、図１〜図９に示す例においてスピーカユニットが同位相に駆動されるときと同様、両変位制限手段１３が、両スピーカユニット３の軸線方向に関して両振動板９の振動に伴って生じる両磁気回路１１の変位をそれぞれ制限する。磁気回路１１の変位制限により、磁気回路１１を支持するフレーム７の変形又は振動が低減、抑制され、各スピーカユニット３からの放射音の質の劣化が低減される。
【００８６】
両スピーカユニット３の振動板９の振動方向に応じて、任意の一時点において、磁気回路１１の変位制限のために上方の変位制限手段１３の支持部材１５とこれが取り付けられた支持体５とに撓み又は変形（変形Ａ）が生じ、かつ下方の変位制限手段１３の支持部材１５とこれが取り付けられた支持体５とに変形Ａとは正反対の撓み又は変形（変形Ｂ）が生じ、他の時点において、前記上方の変位制限手段１３に変形Ｂが生じ、かつ下方の変位制限手段１３に変形Ａが生じる。両変形Ａ及びＢの形態は、前記変位制限手段を構成する前記支持部材及び支持体の双方が有する変形抵抗性又は形態維持性を前提として、前記対称の中心に関して互いに点対称をなす。
【００８７】
すなわち、両スピーカユニット３が駆動されていないときは、各支持部材１５と支持体５とは共同して全体として矩形状の外形を規定する形態をとり、また、両スピーカユニット３が逆位相で駆動されるときに生じる例えば上方の変位制限手段１３の前記変形Ａ及び下方の変位制限手段１３の前記変形Ｂは次のような形態をとる。
【００８８】
すなわち、前記変形Ａは、支持部材１５の縦板５９の上半部５９Ａとこれに相対する支持体５の上半部とが互いに反対方向に向けて撓み、かつ支持部材１５の上方の横板６１の半部６１Ａと中間の横板６３（図８参照）とが互いに他の一方に向けて撓む形態をとる。これを端的にいえば、前記矩形の両長辺が膨らみ、かつ両短辺がへこむ。他方、下方の変位制限手段１３の前記変形Ｂは次のような形態をとる。すなわち、支持部材１５の縦板８７の下半部８７Ｂとこれに相対する支持体５の下半部とが互いに他の一方に向けて撓み、かつ支持部材１５の下方の横板６５の半部６５Ｂと中間の横板８９とが互いに反対方向に向けて撓む形態をとる。これを端的にいえば、前記矩形の両長辺がへこみかつ両短辺が膨らむ。したがって、両スピーカユニット３が逆位相で駆動されるとき、上下の各変位制限手段１３に両変形Ａ及びＢが同時に生じ、このために両変形Ａ及びＢは互いに打ち消され、上下の各変位制限手段１３には、見かけ上、変形は生じない。その結果、支持体５の変形又はたわみがさらに抑制され、スピーカユニット３の音質のより一層の低減が図られる。
【００８９】
両変形制限手段４３においても、また、両スピーカユニット３が逆位相に駆動されるときに両変形制限手段４３が機能し、図８及び図９に示す例においてスピーカユニットが同位相に駆動されるときと同様、両スピーカユニット３の軸線方向に関して両振動板９の振動に伴って生じる支持体５の変形を制限する。
【００９０】
両変形制限手段４３にあっては、両スピーカユニット３の振動板９の振動方向に応じて、任意の一時点において、上方の変形制限手段４３の支持部材８３とこれが取り付けられた支持体５とに撓み又は変形（変形Ｃ）が生じ、かつ下方の変形制限手段４３の支持部材８３とこれが取り付けられた支持体５とに変形Ｃとは正反対の撓み又は変形（変形Ｄ）が生じ、他の時点において、前記上方の変形制限手段４３に変形Ｄが生じ、かつ下方の変形制限手段４３に変形Ｃが生じる。両変形Ｃ及びＤの形態は、前記変形制限手段を構成する前記支持部材及び支持体の双方が有する変形抵抗性又は形態維持性を前提として、前記対称の中心に関して互いに点対称をなす。
【００９１】
すなわち、両スピーカユニット３が駆動されていないときは、各支持部材８３と支持体５とは共同して全体として矩形状の外形を規定する形態をとり、両スピーカユニット３が逆位相で駆動されるときに生じる例えば上方の変形制限手段４３の前記変形Ｃ及び下方の変形制限手段４３の前記変形Ｄは次のような形態をとる。
【００９２】
すなわち、前記変形Ｃは、支持部材８３の縦板８７の上半部８７Ａとこれに相対する支持体５の上半部とが互いに反対方向に向けて撓み、かつ支持部材８３の上方の横板６１の半部６１Ｂと中間の横板８９とが互いに他の一方に向けて撓む形態をとる。これを端的にいえば、前記矩形の両長辺が膨らみ、かつ両短辺がへこむ。他方、下方の変形制限手段４３の前記変形Ｄは次のような形態をとる。すなわち、支持部材８３の縦板５９の下半部５９Ｂとこれに相対する支持体５の下半部とが互いに他の一方に向けて撓み、かつ支持部材１５の下方の横板６５の半部６５Ｂと中間の横板８９とが互いに反対方向に向けて撓む形態をとる。これを端的にいえば、前記矩形の両長辺がへこみかつ両短辺が膨らむ。したがって、両スピーカユニット３が逆位相で駆動されるとき、上下の各変形制限手段４３に両変形Ｃ及びＤが同時に生じ、このために両変形Ｃ及びＣは互いに打ち消され、上下の各変形制限手段４３には、見かけ上、変形は生じない。その結果、支持体５の変形又はたわみがさらに抑制され、スピーカユニット３の音質のより一層の低減が図られる。
【００９３】
図１０に示す例については、両変形制限手段４３の配置を省略し、両変位制限手段１３のみを有するものとすることができる。両変形制限手段４３の配置が省略された、互いに点対称をなす両変位制限手段１３のみが配置されたスピーカ装置１の例を図１１に示す。図１１に示す例においては、さらに、互いに反対方向に向けて配置された両スピーカユニット３を支持するバッフル板からなる支持体５が、図１０におけるフレーム４５に代えて、両変位制限手段１３と、一対の脚部材１０７とに支持されている。
【００９４】
両変位制限手段１３は、前述した例におけると同様、支持体５に固定された一対の支持部材１５と、これらにそれぞれ支持された一対の押圧部材をなすボルト１７とからなる。図示の両変位制限手段１３は、互いに相対する上下一対の平行な板体１０９，１１１及び１１３，１１５と、各対の板体間に配置されかつこれらに固定され、上下方向に伸びる帯状の板部材１１７とからなる。各対の板体及び板部材１１７は共同してコ字形の側面形状を規定する。
【００９５】
各対における一方（下方）の板体１１１と上方の板体１１３とは、それぞれ、支持体５の上下方向におけるほぼ中間位置において支持体５の両面に直交しかつ接するように配置され、他方（上方）の板体１０９と下方の板体１１５とがそれぞれ支持体５の上部及び下部において支持体５の両面に直交しかつ接するように配置され、各板体１０９〜１１５は適当な固定具（図示せず）により支持体５に固定されている。支持体５に対する各板体１０９〜１１５の直交状態の維持の補強のため、さらに、支持体５と各板体１０９〜１１５との交差箇所に山形鋼１１９が配置され、かつボルト１２１により固定されている。なお、下方の板体１１１が両脚部材１０７により支持されている。
【００９６】
また、各板部材１１７は、各スピーカユニット３の磁気回路１１に相対する位置にあって、ボルト１２３を介して、各板体１０９〜１１５に固定されている。なお、符号１２５，１２７は、それぞれ、上下各対の板体１０９，１１１及び１１３，１１５の相互間隔を維持するためのスペーサ及び補強部材をなす。
【００９７】
図１１に示すスピーカ装置１における両変位制限手段１３は、図１０に示す例における両変位制限手段１３と同じように作用し、また機能する。説明の重複を避けるため、その詳細な説明は省略する。
【００９８】
なお、前記した１組の変形制限手段４３のいずれの例においても、両変形手段４３間において支持部材８３を構成する前記板の幅寸法、厚さ寸法等に相違があるように設定し、あるいはボルト８５の使用数量に相違があるように設定することは任意である。
【００９９】
また、図１０及び図１１に示すスピーカ装置１、すなわち一対のスピーカユニット３が互いに逆向きに配置されたスピーカ装置１から放射される音は、聴取者がスピーカ装置１の側面において聴取することが望ましい。すなわち、図１０に代表的に示すように、スピーカ装置１から矢印Ａの方向に放射される音を聞くことが望ましい。さらに、図示しないが、一対のスピーカ装置１を用いたステレオ方式による音の聴取を行う場合は、両スピーカ装置１をこれらの両側面が聴取者に向けられるように、すなわち両スピーカ装置１がＶ字の両線上に位置しかつ聴取者がＶ字の頂点に位置することが望ましい。さらに、また、複数のスピーカユニット３のすべてが同方向に向けられたスピーカ装置１（図１、図２、図５〜図９）からの音の聴取は、聴取者がスピーカユニット３の振動板９に面して行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０１００】
【図１】本発明に係るスピーカ装置であって互いに面対称に配置された一組の変位制限手段を有するスピーカユニットの一例を示す断面図である。
【図２】スピーカ装置の他の例を示す、図１と同様の断面図である。
【図３】両変位制限手段が互いに面対称に配置されたスピーカ装置のさらに他の例を示す斜視図である。
【図４】図３に示すスピーカ装置の上方の両スピーカユニットを横断面で示す平面図である。
【図５】平板状のバッフル板に支持された３以上のスピーカユニットを有するスピーカ装置の断面図である。
【図６】密閉形の筐体に支持された３以上のスピーカユニットを有するスピーカ装置の斜視図である。
【図７】扇形のバッフル板に支持された３以上のスピーカユニットを有するスピーカ装置の斜視図である。
【図８】互いに面対称に配置された一組の変位制限手段と一組の変形手段とを有するスピーカ装置の一例を示す背面斜視図である。
【図９】図８に示すスピーカ装置の正面斜視図である。
【図１０】互いに点対称に配置された一組の変位制限手段と一組の変形手段とを有するスピーカ装置の一例を示す正面斜視図である。
【図１１】互いに点対称に配置された一組の変位制限手段を有するスピーカ装置の一例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【０１０１】
１  スピーカ装置
３  スピーカユニット
５  スピーカユニットの支持体
７  スピーカユニットにおけるフレーム
９  スピーカユニットにおける振動板
１１  スピーカユニットにおける磁気回路
１３  磁気回路の変位制限手段
１５  変位制限手段における支持部材
１７  変位制限手段における押圧部材
２７  結合手段
２９  棒状部材
４３  支持体における変形制限手段
６３  変位制限手段における共通部
８３  変形制限手段における支持部材
８５  変形制限手段における押圧部材
８９  変形制限手段における共通部
Ｌ  スピーカユニットの軸線
Ｓ  対称面
【図１】
2010035129.tif 000003
【図２】
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【図３】
2010035129.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2010035129.tif 000008
【図７】
2010035129.tif 000009
【図８】
2010035129.tif 000010
【図９】
2010035129.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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